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新型コロナウイルスのワクチン強制接種に警戒を! 〜 効果的な治療薬の情報を一切報じない大手メディア / イナゴの大群による世界的な食糧危機に最大限の警戒を!

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスのパンデミックは、いまだに収束する気配がありません。しかし、時事ブログでは、「ビタミンC」と「二酸化塩素」、そして「ヒドロキシクロロキン」が、新型コロナウイルスに効果があると分かった時点で、脅威ではなくなりました。
 しかし、大手メディアは上記のような効果的な治療薬の情報を、一切報じません。なので、かなりの人々が大手メディアの誘導するワクチン接種のワナにかかるのではないかと恐れます。ビル・ゲイツに勲章を与える政府ですから、日本人は事実上のモルモットで、ワクチンの強制接種を警戒しなければなりません。
 次に、経済の問題が待ったなしです。近い将来、資本主義は崩壊するでしょうが、安倍政権はもちろん、自民党に対処能力があるとは思えません。経済的困窮から、自殺者が後を絶たない状況になるのは目に見えています。しかし、いまだに東京都の小池百合子知事や大阪府の吉村洋文知事を支持する人たちが多い世の中では、どうにもなりません。
 加えて、世界的な食糧危機への最大限の警戒が必要なのです。「イラン、インド、パキスタンの各都市は、すでにコロナウイルスにより地域全体の生活基盤が危機に晒されている中、イナゴの大群の侵入による農作物の被害が懸念」されているということです。
 「中国、吉林省・黒龍江省でイナゴ発生 食糧危機の恐れ」という6月12日の記事もあります。残念ながら、マスク2枚すらまともに配れない政府では、これらの問題に対処できるはずがありません。「個人個人で防衛していくしかない」のです。
 チャネリングで、宇宙人からの闇情報を信じている人たちは、GESARA/NESARA に希望をつないでいると思われます。GESARA/NESARAに関してはこちらの記事が分かり易く、また世界はこの方向で動いていることも確かです。ただ、こうした通貨改革が一夜にして起こるとは考えない方が良いでしょう。
 彼らが夢見るように、各人に1000万円が銀行口座に振り込まれたとしても、購入できる食料が無ければ意味がありません。人々にお金をばら撒くことで、上手く経済が回るのはデフレ下だけです。必要とされる物資を過不足なく作り出す能力が求められるのです。
 現状では、相当数の人々が命を落とすことになりそうです。これが当たらないことを望みます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国連が「聖書にあるような災害」という表現を使うほどのイナゴの大群。その数は以前の「8000倍」に。地球の7000万人以上が食糧への影響を受けるとの警告も
転載元)
(前略)

まず最初に、国際救済委員会の発表について報じた英インディペンデントの記事をご紹介します。

イナゴの大群の攻撃で、東アフリカのほぼ500万人以上が飢餓と飢饉の危険にさらされている
Almostfive million people at risk of hunger and famine as swarms of locustsravage East Africa
Independent 2020/06/05

国際救済委員会によると、世界の人口の推定10分の1が、過去70年で最も深刻なイナゴの大群による被害の影響を受ける可能性がある。

国際的な人道支援団体である国際救済委員会(IRC)は、現在、東アフリカなどで起きているイナゴの大発生は、「一つの世代で最悪の規模」となっており、農作物の破壊と、イナゴによる水源の汚染により、東アフリカだけで500万人近くの人々が飢饉と飢餓の危険にさらされる可能性があると新しい報告で警告している。

(中略)

このイナゴの大発生はソマリアに最も大きな打撃を与えているが、ケニア、エチオピア、ウガンダ、南スーダンも大きな影響を受けている。

国際救済委員会は、今後のイナゴの孵化は、最初の発生時の最大8000倍の大群を生み出す可能性があることを警告し、その後、イナゴが東アフリカから西アフリカ全体に拡大することを阻止するためと、そして、インド・パキスタン国境に広がるのを防ぐための予防策の増加を要求している。

国際救済委員会の経済回復担当者は次のように述べる。

「サバクトビバッタは、世界で最も危険な移動性生物のひとつです。今回の発生は、過去70年で最悪の規模となっており、もともと干ばつと洪水が繰り返し起きていた東アフリカの大地に深刻な影響を与える可能性があり、これは、食糧安全保障において、過去に前例のないリスクをもたらしています

(中略)

また、イナゴの大群は、農作物を食べるだけではなく、水源も汚染する。そして、さらには牧畜用の牧草地も破壊するため、家禽類も生きていくことができなくなってしまうのだ。

担当者は、「最悪なのは、それを制御する能力が東アフリカの国々にないことであり、これまでのところ、外部からのサポートを受けていないのです」と述べる。

(中略)

以下は、6月3日の報道からで、それぞれの国がイナゴの侵入に直面しているという内容です。イランやインドでは、すでに「過去最悪級」となっていますが、それよりも激しいものとなる可能性が指摘されています。

テヘラン、デリー、イスラマバードがイナゴの侵入に直面
Tehran,Delhi and Islamabad face locust invasion
AsiaNews2020/06/06

イラン、インド、パキスタンの各都市は、すでにコロナウイルスにより地域全体の生活基盤が危機に晒されている中、イナゴの大群の侵入による農作物の被害が懸念されており、イナゴの侵入に対処するための共同戦略計画を策定している。

(中略)

イラン政府は、イラン南東部に侵入したイナゴの大群に対しての空中農薬散布と、殺虫剤マラチオンの供給を含む計画にすでに同意している。イランでは、これまでのところ、31の州のうち7つの州で20万ヘクタール以上の果樹園と農地がイナゴの攻撃を受けたと指摘されている。

(以下略)

ここまでです。
このイランとインドとパキスタンは人口も多いですし(イラン8200万人、インド13億5000万人、パキスタン2億1000万人)、これ以上、影響が広がると、多少厄介なことになるのかもしれません。

(中略)

今後の食糧不安について、国連さえもウェブサイトのニュースリリースで、「聖書的な危機が近づいている」という表現を使っています。

以下は国連のウェブサイトです。

4月27日の国連ニュースより

UNNews

国連世界食糧計画の責任者は、このページで、
「このままでは、毎日30万人以上が餓死することになる可能性がある」
というようなことを述べています。

(中略)

こうなりますと、日本を含めた自給率が極めて低い東アジアのいくつかの国が安泰であり続けると考えることには、むしろ違和感を感じます。

日本でも、ホテルやレストランあるいは高級料理店などの本格的な営業再開ができていない現状で、農業や漁業などの生産者の方々もさらに疲弊が続いているような気がします。

それに加えて、日本の当局というのは、「本格的な食糧危機を経験したことのない組織」であるわけで、ここまで生産者を痛めつける政策を続けているということは、本当に国家運営に対しての危機意識がないのだと認識します。

今後いつ頃なのかはわからないですが、ある程度、個人個人で防衛していくしかない局面が、それほど遠くはない時期に訪れる可能性もあります。

(以下略)

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新型コロナウイルスの感染経路として空気感染が支配的であることが明らかに ~爆発的な感染拡大を防いだ最大の要因は「マスクの着用」

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事のタイトルにあるように、新型コロナウイルスの感染経路として空気感染が支配的であることが明らかになったとのことです。新型コロナウイルスは「空気感染」するということを、時事ブログでは何度かお伝えしましたが、多くの人が、“新型コロナウイルスは、エアロゾル感染はするが空気感染はしない”などという意味不明なことを言っていました。正しくは「エアロゾルを介した空気感染」が新型コロナウイルスの感染経路として支配的だったのです。なので、マスクの着用で感染数を大幅に減少させることが出来るということらしい。
 日本政府の感染症対策が支離滅裂で、世界最低水準であったことは、今や世界の常識です。にもかかわらず、日本での死者数が欧米ほどの水準にならなかったのは、どうやら国民の民度の高さ(皆がマスクを着けていた)によるもののようです。もちろん、お辞儀の文化、靴を玄関で脱ぐという生活様式、ウォシュレットの普及という側面もあると思います。高齢化社会にもかかわらず、この程度ですんだのは、日本食の影響が大きかったのではないかと思います。しかし、爆発的な感染拡大を防いだ最大の要因が、マスクの着用であったという論文の主旨は、その通りだと思います。
 日本で、まだそれほど危機感のなかった2月上旬に、マスクとゴーグルをしてゴミ出しをした時、秘かに私の姿を見ていた人が、まるで宇宙人を見るような目つきをしていたのを思い出しますが、今では外に出る際にマスクをしていない方が変態扱いです。
 このように、日本人の主体性の無さというか、皆がそうしているから自分もするという行動様式が、結果として感染爆発を防いだようです。アメリカの場合は、トランプ大統領のように、“俺にマスクは必要ない”という人がかなりの割合で居ると思うので、日本のようにはいかないのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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COVID-19の感染経路としての空気感染の確認
引用元)
(前略)
COVID-19の伝播経路としては、空気伝播経路が高病原性であり、支配的であることが明らかになった。(中略)… その結果、顔を覆うことが義務付けられている場合と義務付けられていない場合の違いが、パンデミックの傾向を決定づける要因となっていることが明らかになった。この保護措置は感染数を大幅に減少させる。米国で実施されている社会的距離感などの他の緩和策では、それだけでは国民を保護するには不十分である。
(中略)
2020年1月23日から5月9日までの中国・武漢、イタリア、ニューヨーク市での傾向と緩和策を分析することで(中略)… パンデミックの傾向を形成する決定要因は、顔を覆うことが義務化されている場合と義務化されていない場合の違いであることが明らかになった。この防護策だけで、イタリアでは4月6日から5月9日までに78,000人以上、ニューヨークでは4月17日から5月9日までに66,000人以上の感染者数が大幅に減少しました。
(中略)
直接・間接的な接触による感染は近距離で起こるが、エアロゾルを介した空気感染は長距離・長時間に渡って起こる可能性がある。
(以下略)
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配信元)
 
 

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我々の生活に関わる、極めて憂慮すべき「5G」がもたらす有害性 ~メディアはその利便性のみを語り、有害性に触れることはない

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は「我々の生活に関わる、極めて重大な情報」が含まれています。ご覧になる事をお勧めしますが、時間のない方は12分30秒~15分10秒をご覧ください。
 ワイヤレスの電磁波がもたらす有害性は8分50秒~10分46秒で、ガン、酸化損傷、DNA損傷、DNA障害、記憶力の低下、めまいや緊張、物忘れ、頭痛、鼻血、認知問題、疲労、心筋症、集中力の低下、遅延反応、筋肉の収縮から生じる背骨やアゴのずれ、乳がん、免疫障害、ストレス・タンパク質の変化、不妊症、精子の減少、精子のDNA障害、脳腫瘍、唾液腺腫瘍、アルツハイマー病、筋萎縮性側索硬化症、パーキンソン病などが示されています。
 「5G」は、このように極めて憂慮すべきものなのですが、メディアは利便性のみを語り、有害性に触れることはありません。今の状況では、「5G」の電磁波による心身の不調も、「新型コロナウイルス」の後遺症としてとらえる方向に進むのではないかと思えます。
 ただ、Eriさんのツイートによれば、“5Gの不純物を除去し無害な高周波無線波を生成する革新的な技術”があるとのことです。ここでも問題は「人々の覚醒」にかかっているようです。
 私は将来的には、「5G」の問題は解決されると思っています。コブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)や彼らに繋がる「銀河連合」を含む宇宙人たちは、ソーラーフラッシュからポールシフトを引き起こし、一握りのお気に入りを残して、人類を一掃しようとしているわけですから、「5G」で人類が苦しむことなど気にも留めないでしょう。というよりも、彼らが「光の銀河連邦」の宇宙人を通して、ディープステートによって、このような陰謀を推し進めながら、自分たちはあたかもカバールと対峙する救世主を演じ続けながら、地球人を騙し続けています。
 この愚かな連中が理解していないことは、近い将来自分たちが仕組んだワナを、何十倍の規模で自分たちが経験することになる事です。その仕組みをここで公開することは出来ませんが、既に手を打っていて、彼らは自分たちの愚かさを思い知ることになるでしょう。
(竹下雅敏)
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『5G』~人類への最終兵器~
配信元)
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配信元)
 
 
 

世界的なバッタの大量発生にパキスタンがエコな手作業の対策 〜 いつの日にか殺虫剤を使わない対策を

 世界的なサバクトビバッタの大量発生が報道されています。CNNではインドやパキスタンへの襲来を伝え、特にインドでは農作物への対策としてトラクター100台での農薬散布作戦を展開したとあります。サバクトビバッタは1日に最長150kmも飛び、体重と同じ量の2gの野菜を食べるそうです。1km四方に8000万匹の成虫が群れをなし、それが数km四方にも及ぶとなると農作物への被害は甚大です。以前に中国のアヒルさん軍団が迎え撃つというニュースも見られましたが、どうなったのかしら。
 そんな折、目をみはる情報がありました。パキスタンの殺虫剤を散布していない地域でのバッタを大量に捕獲し、国が買い取って乾燥粉末にし、養鶏の飼料として利用するというものです。日の出前のバッタは大人しく、動画では面白いようにホイホイ手で獲れるようです。住民も頑張って20tものバッタを集め、収入につながりました。バッタの被害と同時に「殺虫剤散布の被害にも頭を悩ませていた」パキスタンはこのプロジェクトを拡大する計画とのことで、良い流れだと思えました。
 まのじが初めて「サバクトビバッタ」という名前を知ったのは、バッタ博士・前野ウルド浩太郎氏の「バッタを倒しにアフリカへ」という本からでした。農薬などを散布せずにバッタ被害を抑える研究をすべく単身アフリカのモーリタニアへ向かった前野博士の、その地での泣き笑いの活躍と限りないバッタ愛が綴られていました。
今回のパキスタンのニュースを見てバッタ博士はいかに?と探してみると。
「バッタを鎮める一手を編み出すため」日夜研究に励んでおられるようで嬉しかったです。薬剤などに頼らない調和的な対策が見つかりますように。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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インドでバッタ大量発生 約30年ぶりの規模
引用元)
ニューデリー(CNN)/ 新型コロナウイルス感染拡大との闘いが続くインドで、バッタが約30年ぶりの規模で大量発生し、農務当局が対応に追われている
国連食糧農業機関(FAO)によると、大量発生しているのはバッタの中でも移動や繁殖が早く、特に大きな被害をもたらすサバクトビバッタという種類。成虫は1日に最長150キロの距離を飛び、その間に2グラム前後の体重と同じ量の野菜などを食べる
(中略)
ラジャスタン州では長さ7キロ、幅1.5キロほどの区域がバッタに覆われ、トラクター100台と消防車20台を使って水と農薬をまく作戦を連日展開。中央政府から提供された無人機を使った農薬散布も行われ、7割前後のバッタを駆逐したという。
(以下略)
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配信元)
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大量発生したバッタを飼料に 食料危機直面パキスタンの試み
引用元)
AFP時事
【ラホールAFP=時事】バッタの大群による被害で食料供給危機に直面するパキスタンで、対策の一環としてバッタを養鶏の飼料とする試みが行われている(中略)
 パキスタンのイムラン・カーン首相は、穀倉地帯パンジャブ州での実証実験の拡大を承認している

 過去25年で最悪とされる蝗害(こうがい)に見舞われた同国では、農業の中心地で農作物が壊滅的な被害を受けており、農家らは収入の確保に奔走している。
 バッタを飼料として利用するプロジェクトは、食糧安全保障・研究省のムハンマド・クルシード氏と生物工学学者のジョハール・アリ氏が始めたもので、紛争で荒廃したイエメンで飢餓対策にたんぱく質豊富なバッタを食べるよう推奨した取り組みを参考にしている

 実験では村人たちが集めたバッタを当局が買い取り、乾燥して粉末状にし、飼料に混ぜる。場所は、バッタが飼料用に適さなくなってしまう殺虫剤を農家が使用していなかったことから、パンジャブ州オカラ地域が選ばれた
(以下略)

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「人種差別」を学ぶ3本の動画 〜 キング牧師暗殺をきっかけに始まったエリオット先生の体験授業など

かんなまま様からの情報です。
差別意識をどうやって子ども達に理解させるのか?永遠の課題です。
でも、1960年代にこんな授業が行われていたようです。
そして現代でも大学生にレクレーションとして伝えています。
これを体験したら一生忘れないでしょう。
(かんなまま)
  2本目はエリオット先生による1968年の授業、そして3本目は同じくエリオット先生の2001年授業でした。生徒達の表情も時代を感じます。
3本の動画はいずれも授業と分かっていても、目を背けたくなるほど辛いシーンが出てきました。
しかし現実はもっと酷いことが起きていることに思い至ります。
3本目の授業は特にシビアでした。エリオット先生はこの授業の後は頭痛に悩まされると言います。でも、それで「差別」への意識が変わるならば喜んで頭痛を受け入れるとも。
 映像配信では私たちの世界の根本的な問題が「選民思想」であることを学んできました。そして誰しも皆、自分の中のなかなか気付けぬ差別意識を厳しく突き止め、取り除いていく作業をずっと続けていかねばならない、、と改めて思ったことでした。
(まのじ)
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アメリカ社会のシステムを分かり易く学生に説明したアクティビティ
配信元)
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差別とは何か? 差別の辛さは、受けた人にしかわからないかもしれない。
配信元)
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エリオット先生の差別体験授業 ~青い目・茶色い目~ (アメリカ2001)
配信元)