冒頭の動画で、元ファイザー社副社長マイケル・イードン博士は、「若い人たちは、COVID-19の影響を受けません。もしウイルスに感染したとしても、通常は症状が出ず、簡単に切り抜けてしまいます。ですから、彼らにはリスクはありません。それなのに、ウイルスそのものよりも、実際には50倍も死に至る可能性が高いものを使って、若い人にワクチンを接種するのは狂気の沙汰です」と言っています。
　次の動画では、「若年層の心筋炎の数は、16倍も多い…これはCDCとFDAによって完全に抑圧され、歪められています（2分5秒）」と言っています。
　“続きはこちらから”のYouさんのツイートの動画では、「世界のスポーツ選手がワクチン接種後、次々と選手生命を断たれたり、亡くなったりしている」とのことです。“因果関係は不明”というのですが、長尾和宏医師は、“どこの病院も調べても「分からない」と「因果関係なし」を言われるらしい。ワクチン打つまでは普通に生活していたのだから、「あり」に決まっている”と言っています。
　ワクチンを打って数日後に死んでも「因果関係なし」であるなら、「ワクチン後遺症」などと言う病態は無いのです。長尾和宏医師が、「しかし僕は毎日、そんな患者さんを診ているわけで、それは幻だというのか」と訴えても、政府も専門家も「幻だ」と言うに決まっています。
　患者が「ワクチン後遺症は空なり！」と喝破して苦しみが消えるというのが仏教の教えという事になるでしょうか。“ワクチンも仏教もどちらもいらない”というのが、私の素直な気持ちです。

　東京版の「ワクチンパスポート」の運用が１日から始まったとのことです。都は５人以上で１テーブルを使用する場合に提示を求めるほか特典も用意する予定で、ワクチン接種促進が主な目的だということです。
　政府が年内導入を目指す本格的なワクチンパスポートの「テスト」だということですが、ワクチンの「デジタル証明書」、すなわちワクチンパスポートに関しては2020年5月8日の記事で触れており、“この後、ビル・ゲイツのワクチンの「強制接種」と、誰が予防接種を受けたかを追跡するための「デジタル証明書」の発行という予定でしょうか”とコメントしました。
　ワクチンパスポートを国民が容認してしまうと、次に起こるのは冒頭のツイートのような事柄でしょう。オーストラリアの南東部に位置するビクトリア州のダニエル・アンドリュース首相ですが、動画の男性は、“州民の失業手当を取り消し、銀行口座まで凍結し始めましたよ。年金など何も与えないということです。注射を打たない限りは。”と言っています。
　また、オーストラリアの北東部のクイーンズランド州のアナスタシア・パラシェイ首相は、「隔離施設は将来のために必要だと考えています。未接種者を収容するためにも必要なのです」と言っています。
　“続きはこちらから”では、イギリスの「オンライン安全法案」が施行されると、“インターネットでワクチンを疑問視する人は、2年間の懲役刑になる可能性”があるというのです。世界が完全に狂った方向に向かっていく様子が見て取れます。