今週のフルフォードレポートはいつもより丸一日遅れて掲載されました。その理由はハッキングを受けたためだと語っています。また、カナダでの検閲の実態について、検閲はすでに「広範囲に蔓延している」らしく、フルフォード氏がイランの記事を読むのに、「仮想プライベートネットワーク（VPN）を使い、インドにいるふりをしなければならなかった」と漏らしています。
　シオニストと巨大企業、そして連邦準備制度理事会の所有者であるロスチャイルドらのために働いているとされるトランプ大統領。彼は「米軍の大部分を支配しているわけではない」として、それに関する情報を載せています。

• 国家情報長官トゥルシー・ギャバードが「イランは核兵器を開発していない」と議会に伝えたことは、米軍が最近のイラン攻撃を阻止しようとした明確な表れである。
• 米軍はイランに対し、爆撃が行われる正確な場所と時間を事前に伝えていた。明らかに、B2爆撃機を運用できる空軍内の一派が、他の大きな派閥の意向に反してイランを攻撃しようとしていた
• イラン側も報復としてカタールにある米軍基地への攻撃について、正確な警告を事前に出していた。その後、米軍とイラン軍は互いに対する攻撃を停止するよう命じ、停戦に合意した。

　イスラエルは現在、被害状況を隠そうと必死なようです。イスラエルでは、「イランのミサイルで攻撃された建物の映像や写真をイスラエルで投稿すること」は違法であり、「投稿すれば、刑務所行きになる」らしい。実際の被害としては、「先端技術の65％から75％を失った。」「死傷者10万人以上である。」とありました。また、イスラエルの軍事病院やアパートの地下には、軍事基地やミサイルを格納したサイロ、シェルターが設けられていたらしく、そこを攻撃されたようです。「イスラエルが経済的に回復するには20年はかかるだろう」と言っています。
　イエメンのフーシ派やイランによって撃墜された米国製ドローンやイスラエルのF-35戦闘機は、中国に送られて技術が解析・複製されており、「中国は現在、軍需産業複合体の最新技術をすべて手に入れている」とされているようです。
　中国には、「1100以上のゴミ焼却発電施設があり、1日に80万トン以上のゴミを焼却して発電し、あふれかえる埋め立て地を減らしている。…残渣はセメントの原料として活用されている」そうで、その結果、「ゴミが不足し始めている」そうです。以前書いた、スウェーデンのゴミ発電のことを思い起こしました。
　以下、その他のトピックです。

• トランプによるイラン攻撃は、カナダとアメリカの独立運動を後押ししている。
• 新たな人口調査によれば、昨年10月以降、ガザではおよそ37万7000人のパレスチナ人が行方不明となっており、その約半数が子供である。
• ロシアと中国はすでにイランに武器と原子炉建設のための核物質を供給している。
• イスラエルが再びイランへの侵略を仕掛けようとすれば、ロシアや中国、北朝鮮が即座に介入し、イスラエルという国は消滅するだろう。
• 世界人口の上位1％の富裕層は、実質的に少なくとも33.9兆ドルの資産を得ており、これは「年間の世界的な貧困を22回以上も終わらせるのに十分な額である」
• イラン政府がイスラエルによるアメリカへの大規模な偽旗作戦を阻止したと報じている。その狙いはイランのせいにしてアメリカ国民を戦争準備に駆り立てることだった。
• ブレイズ・メトレウェリが次期MI6長官に任命された際、彼女が悪名高いナチス協力者コンスタンティン・ドブロボルスキーの孫娘であることが明らかになった。
• ペイパルなどを創設した億万長者ピーター・ティールの考えを推進する大規模なメディアキャンペーンが行われている。…彼の解決策はトランスヒューマニズムであり、簡単に言えば、テクノロジーを使ってこの世での不死を求めることである。

　今回の記事のほとんどは、イラン・イスラエル戦争に関する内容でした。アメリカによるイラン攻撃の目的は、悪魔崇拝者たちによる「ユダヤ人とユダヤ系住民のホロコースト」であり、「イスラエルを奪還しようとするユダヤ人とユダヤ系住民を阻止すること」だと言っています。また、「トランプが破産を避けるために必要としていたペルシャ（イラン）の金塊を手に入れることに失敗した」からだともあります。
　そして、実際に破壊されているのはイランではなく、イスラエルの方であると言っています。「テルアビブの3分の1以上が破壊されている」らしく、イスラエル国内の破壊状況を映した多くの映像や証言が寄せられているようです。
　イランの最高指導者アリー・ハメネイ師は、「今夜、大きな驚きがある。これは世界が何世紀にもわたって記憶することになる」と発言した後、密かに権力の座を追われたらしい。これについて、「彼がイスラエルへの核攻撃を命じたことで、自らがハザール・マフィアの工作員であることを露呈した」ということらしい。
　世界情勢としては、この戦争についてロシアとイランの間で合意が成立しており、中国は静観の構えを見せていたようですが、数日前のイスラエルのネタニヤフ首相の演説により、次の標的が中国であることがバレてしまったようです。その後、「パキスタンがイランに加勢し、中国はイランを防衛する形で戦争に参戦したことで、状況は一変した。」とのことです。
　イランの軍事情報について、米中露も、ロックフェラーやロスチャイルドも、「イランが水面下で膨大な兵器庫を築いていたことには気づいていなかった」「先週の日曜日まで、イランが弾頭を発射可能な潜水艦を保有していることは誰にも知られていなかった。」とあり、極めて高い情報コントロール能力を有しているようです。そして現在、「イランがイスラエル全域の領空を掌握している」とのことです。
　イスラエル人たちは次々と国外脱出を図っているらしく、「アメリカはイスラエル国民の避難許可を得ており、アメリカ海軍はイスラエル人の救出にあたっている。」「これから数週間のうちに、パレスチナ人たちがテルアビブへと移動し、世界はそれを目の当たりにすることになる。」「何十万人ものイスラエル人が空きアパートを残して去った。」と言っています。そして、「パレスチナ人は今、テルアビブの高級ホテルや部屋に暮らしている。…今や、シオニストが去ったイスラエルの場所へと移り住んでいる。」らしい。
　イラン情勢について、先週の木曜日には国民の80％以上がイラン政権に反対していたようですが、「今では95％がイランのアヤトラ・【アリー・】ハメネイ師を称賛している。彼らはイランを団結させた。」「シオニストたちは革命を計画したが、それが裏目に出てイランを団結させ、今やイランは彼らに対して革命を起こしている。」とあります。これを見る限り、「事態は180度変わった」ように見えます。
　以下、その他のトピックです。

• 核エネルギーはもはや時代遅れだ。プラズマエネルギー技術こそが、シオニストとアメリカがイランから奪おうとしていたものである。
• 日本政府はアメリカとの定例高官級会談を中止した。アメリカ側が日本の支払い能力を超える額を要求してきたためである…日本がこのような対応を取ったのは、1945年の敗戦以来これが初めて…である。
• 防衛請負業者であるボーイング社はありふれた部品に対して多額の過剰請求を行い、その結果数千万ドルもの税金の支出超過が発生していることが判明
• HIVパンデミックを終わらせる可能性を秘めた薬がアメリカで発売される。…その薬は想定されている価格の1,000分の1で販売される可能性がある

　今週はやはり、イラン・イスラエル戦争に関する情報が多く載せられていました。イランへの攻撃は、「ハザール・マフィアが第三次世界大戦を引き起こし、戦争犯罪裁判を逃れようとする最後の悪あがきである」「手品師が人々の目をそらすために行う『目くらまし』のような…西側の人々が、自国の指導者たちを街灯に吊るしかねない機運から目をそらすために使われている」と言っています。また、この戦争における核に関する情報として、以下のようなものがありました。

• パキスタン国境沿いのイランのスィースターン・バルーチェスターン州で深さ6キロのマグニチュード4.3の地震が発生した。国防総省筋によれば、この地震はイランの地下核実験の特徴をすべて備えていたという。
• パキスタンもまた、イスラエルがイランに核攻撃を仕掛けた場合には、報復として自国の核兵器を使用する意向を示している。
• ハザール・マフィアのエリートたちは今、極限まで追い詰められ、恐怖に駆られているため、長年待ち望んでいたハルマゲドンを引き起こすべく、核兵器を一発か二発撃ち込むという自暴自棄な行動に出る可能性がある。
• この攻撃は、イランが歴史上最大級のスパイ・スクープで入手したイスラエルの核機密を公開し始めた直後に起きた。
• 現在、イランは国際原子力機関（IAEA）のマリアーノ・グロッシ事務局長がモサド【イスラエル政府の情報機関】の工作員であることを暴露した。

　イスラエルの報道や情報筋によれば、イスラエルのネタニヤフ首相の「自家用機は、イランへの攻撃が始まった直後、戦闘機2機に護衛されながらイスラエルを脱出した」「彼はギリシャ経由でアルゼンチンへ逃亡した」とのことです。イスラエル国内でネタニヤフ首相が映っている「映像はすべて偽造であり、仮に本人がまだ生きているとしても、すでに国外へ逃亡していると確認している」とありました。
　ロサンゼルスでの暴動について、「ハザール・マフィアは、イラン戦争を利用して、自分たちが資金提供した反米デモへの関与から世間の目をそらそうとしている」とありました。また、これらの暴動は、「実際には軍のホワイトハットたちがシリコンバレーのインターネットプロパガンダ企業を掌握しようとした試みであった」とも言っています。
　トランプ大統領は米国の破産を回避する手段の一つとして、「北朝鮮の鉱物資源を手に入れようとしている」らしいのですが、北朝鮮側から完全に拒否されているようです。というのも、「金正恩はトランプと北朝鮮国境で会った際に電磁兵器で殺害されている。現在、公の場に現れている金正恩は単なるアバターであり、実際には彼の妹が国を統治している。」ということらしい。
　中国の電気自動車バブルの崩壊について、「不動産バブルの崩壊と同様に広範な影響を及ぼす可能性がある」と警告しています。実際に、「テスラを抜いて世界最大の電気自動車メーカーとなったBYDは450億ドルの負債を抱えており、サプライヤーへの支払いは部品を受け取ってから平均271日後となっている。…最近では多くのBYDの販売店が倒産している。」とありました。これは、「中国があまりにも急速に過剰な量を生産してしまい、現在は大量の供給過多の状態に陥っている」ことが原因のようです。
　以下、その他のトピックです。

• トランプ政権は、9月30日までにUSAID（アメリカ合衆国国際開発庁）の全海外ポストを完全に廃止する方針である。
• アリババのジャック・マーを含む多くの中国人富豪が日本に逃れてきた
• 中国の不動産バブルの実態…人口の2倍以上の住宅が建てられていたことが判明した。

　今回の記事は、トランプとマスクの関係悪化の背景について、いくつかの見解を載せています。「争点は、米国政府株式会社の破綻を防ぐために中国にどう金をせびるかという点であった」「（二人の確執の背後には）離脱した宇宙文明…この秘密宇宙軍を擁するグループの運命があった」などといったものがありました。
　以前と重複するものもありますが、人類に反乱的な人工知能に関する情報として、次のような情報がありました。

• この人工知能は現在、偽ドナルド・トランプが推進する『大きく美しい法案（BBB）』によって、米国政府の乗っ取りを図っている。…この法案は今後10年間、州政府がAIに干渉することを禁じている。
• AIと提携するシリコンバレーのテック大物たちは、このデジタルマネーを使って大量のAIデータセンターを建設する予定であり、10年後には人類がもはや抵抗できなくなる状況が生まれる
• 近年最大のAIによる偽装は米国株式市場である。
• トランプは現在、…イスラエルおよびCIAとつながりのある監視技術大手パランティアとの提携を深めている。…パランティアは、政治活動から銃器所有に至るまであらゆる政府保有データを統合し、AIを駆使した米国市民のデータベースを構築している。

　フルフォード氏が実際に会った宇宙軍の情報筋によると、シオニストによるガザ地区の破壊の本当の目的は、「ガザの地下深くにシュメール時代以前の古代の遺物や技術データが埋まっているからである…この埋もれた知識の支配権をめぐって戦っている」ということらしい。
　アメリカによる生物兵器による攻撃が懸念されているようです。“米国議会は、人間と動物を標的とし壊滅的な結果をもたらすとされる生物兵器による攻撃が「2025年7月4日に発生した」と記述している”らしい。トランプ関税に対するウルズラ・フォン・デア・ライエンEU委員長によるの延期要請や、7月5日前後に起こると噂されている日本の大災害を踏まえて、「彼らが何を企んでいるのかを白状させる必要がある。」と言っています。
　以下、その他のトピックです。

• アングロサクソンのファイブ・アイズと中国は、世界の金融システムを全面的に刷新する計画に向けて着実に動いていた。
• BBB【大きく美しい法案】を巡る本当の問題は、離脱した宇宙文明の行く末である。その資金源は近年、米国政府の予算から消えた21兆ドル以上である。
• カナダは2025年の最初の4か月間で81万7000人の新規移民を受け入れた。
• 米国のマルコ・ルビオ国務長官が民間安全保障・民主主義・人権局の廃止を発表した…この部門はポーランドやハンガリーへの攻撃に関与し、また、ウクライナ政権に疑問を呈する国々への攻撃にも関与していた
• 民族主義政治家のヘルト・ウィルダースが、移民問題をめぐる対立の末に不安定な連立政権から離脱し、オランダ政府を崩壊させた。これにより、新たな選挙が実施されることになり、オランダにおけるグローバリストの支配がほぼ確実に終わると見られている。
• ゼレンスキー自身は、ハザール・マフィア関係者に対する証言を行うことで訴追免除を得ようとしている。彼の最新の暴露によれば、アメリカは本来ウクライナ向けだった2万発のミサイルを中東へ送ったという。
• ロスチャイルド家は牛乳の殺菌処理を強く推し進めた…それはタンパク質ラクトフェリンのためだ
• 内部告発者が名乗り出て、プラム島で奇妙な突然変異のハイブリッド動物の新種を作り出し、さらに動物由来の病気を広める悪質な方法を研究していると語っている。
• 気象学者スコット・スティーブンス…彼によれば、ケムトレイルはマイクロ波に反応するよう設計されており、特定の地点の大気を加熱して天候を操作できるという。
• 韓国の李在明が大統領に選ばれた…彼は中国の支援を受けており、日本と韓国を結ぶトンネルの建設を監督することになる。このトンネルは北朝鮮を経由してロシアのシベリア横断鉄道網とつながるという。

　最近の報道でイーロン・マスクとトランプ大統領がやり合っているところを目にしていますが、このことについて「はっきりしているのは、マスクが正式にトランプ政権を離れたことであり、それは国防総省が現在ほとんどの画面に映っているトランプを見捨てたことを意味する。ちなみに、マスクは基本的に国防総省の国防高等研究計画局（DARPA）のスポークスマンである。」と言っています。
　ガザでの大量虐殺、ウクライナやロシアの戦闘などについて、「それはすべて、ハバド教団が私たちを互いに殺し合わせようと必死に仕掛けているキャンペーン」なのだと言っています。ドイツでも、「フリードリヒ・メルツ首相は、ロシアの民間人を攻撃するための長距離ミサイル使用を承認した。」とあります。さらには、「ハバド教団がロシアにおいても非常に強力であり、元ロシア大統領ドミトリー・メドヴェージェフを含む多くの高位の工作員を抱えている」とのことです。
　アメリカのデフォルトについて、「今回は、本当にこれまでとは様子が違って見える。」として、「債券評価機関ムーディーズは、1917年の創業以来初めて、米国政府の信用格付けを引き下げた。これは、2008年の金融危機でも、大恐慌でも、9.11同時多発テロの時でさえ行われなかった」とあります。
　トランプ大統領による「大きく美しい法案」には、「AIが政府に取って代わると明記されており、今後10年間、いかなる政府関係者もAIに干渉することを禁じられている」とあるそうです。これについて、「つまり、人工知能は米国政府の支配を条件に、無制限のデジタルマネーを提供すると申し出ている」と言っています。また、「この法案が提出された際、インターネットのドメイン名などを管理するICANN（インターネット割り当て番号管理機関）の代表が偽物にすり替えられたという警告が届いた。…ICANNはインターネットの中枢を担う機関であり、どうやらAIがその支配を目論んでいるようだ。」ともありました。
　フルフォード氏は実際の体験から、デジタル端末で検索したこともないものが広告であふれかえるようになったといいます。このことを通して、「デジタル端末を持っていれば、たとえ電源が切れていても、自分が誰でどこにいて何をしているかを常に把握されている」と警告しています。
　かつてのように「西側はもはや軍事力で自らの虚偽の見解を世界に押し付けることができなくなってきている」と言っており、それは中国とロシアの存在ゆえのことなのだと言っています。また、ハバドが中国ではなくロシアとの戦争を煽ろうとしている理由として、「中国との戦争では確実に負けると分かっているから」と指摘しており、その背景として、アメリカの200倍以上もある中国の造船能力と、12倍以上もある鉄鋼生産量を挙げています。
　中国はイラン産石油の主要な買い手であるそうなのですが、「アメリカはもはやホルムズ海峡を封鎖してイランから中国への石油輸出を阻止することができなくなっている」と言っています。その理由として、「イランと中国を結ぶ鉄道回廊が開通した」ことを挙げています。中国からイランまで海路で40日かかるところ、鉄道では15日まで短縮できるようです。（参考記事）
　5月27日に『チャールズ国王』がカナダ議会で行った演説の中で、「我々が集っているこの地が、アルゴンキン・アニシナアベグ族の譲渡されていない領土であることを認めたい」と発言しています。これは「国際法上、カナダの国家元首が同国を『テラ・ヌリウス（無主地）』と正式に宣言したことを意味する。つまり、誰でも領有権を主張できるということである。」「カナダが新たな国家に取って代わられることを正式に認めるものであり、その新国家にはアメリカ合衆国および北米先住民が含まれる可能性が高い。」と言っています。