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ノルドストリーム破壊工作をスクープした調査ジャーナリスト シーモア・ハーシュ氏「この話は、大統領がアメリカ国民を戦争支持に集結させる能力を破壊する可能性を持っている。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事でノルドストリーム・パイプライン破壊に関するシーモア・ハーシュ氏の記事を紹介しました。
 冒頭の動画の前半は、「シーモア・ハーシュ氏とは何者なのか?」の説明です。まさに筋金入りの調査ジャーナリストだと分かります。
 動画の1分42秒でタッカー・カールソンは、“これは、アメリカのどの政権も行ったこととのない、最もクレイジーで破壊的なことの一つになるだろう。昨年6月、アメリカ海軍の潜水士が、夏に行われるNATOの演習「BALTOPS22」を隠れ蓑に、作戦を遂行した。遠隔操作で爆発する爆弾を仕掛けた。設置した3カ月後に爆発させて、4本あるノルドストリーム・パイプラインのうち3本を破壊した。作戦計画を直接知る関係者からの情報だ。この記事はまだまだ続く。今年読むニュースの中で、おそらく最も充実した内容のニュース記事になるだろう”と言っています。
 2分30秒以降でシーモア・ハーシュ氏は、「この話は、大統領がアメリカ国民を戦争支持に集結させる能力を破壊する可能性を持っている。この話は、とても邪悪で、非アメリカ的なものを示している。これはアメリカではない。アメリカ人のことではない。これは諜報機関部員、CIAの人たちのことである。」と言っています。
 ウクライナで起きていることの真相を人々が知れば、ウクライナでの戦争を終結させることが出来るだけでなく、中国との戦争も回避できるかもしれないのです。それほど、この記事は重要なものだということです。
 すらいと氏のツイートによれば、ジェフリーサックス教授は、“ハーシュ報告は信頼できる。私の生きた時代で最も有能なレポーターの一人”と言っているようです。
 “続きはこちらから”のツイートでは、アンドリュー・ナポリターノ氏スコット・リッター氏の動画の内容の一部をまとめています。
 動画の50秒の所で、ナポリターノ氏は「シーモア・ハーシュ氏の記事」に対する意見をスコット・リッター氏に求めています。そしてナポリターノ氏は記事について、「実際、爆発物は2月24日より前にネイビーシールズによってそこに仕掛けられ、その後ジョー・バイデンが爆破するよう命令しました」と説明しているのですが、少し勘違いがあるようです。
 2022年2月24日はロシアの特別軍事作戦が始まった日です。ナポリターノ氏は、それ以前に爆弾がパイプラインに仕掛けられたと説明していますが、「シーモア・ハーシュ氏の記事」では、“作戦計画を直接知る関係者によれば、昨年6月、海軍の潜水士たちは、BALTOPS 22として広く知られる真夏のNATO演習を隠れ蓑にして、遠隔操作による爆発物を仕掛け、3カ月後に4本のノルドストリーム・パイプラインのうち3本を破壊した”と書かれています。
(竹下雅敏)
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ノルドストリーム・パイプラインを破壊したのはアメリカで、NATOのダイバーチームが爆発物を仕掛け、ノルウェー海軍の軍用機が水中音響ブイを投下し、爆破装置を作動させた ~ジェイク・サリバン国家安全保障問題担当大統領補佐官が関与

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。1970年にピューリッツァー国際報道賞を受賞しているアメリカの調査ジャーナリスト、シーモア・ハーシュ(Seymour Hersh)氏によると、ノルドストリーム・パイプラインを破壊したのはアメリカで、2022年6月に行われたバルト海でのNATOの大規模演習「バルト 海作戦 22」(BALTOPS 22)の際に、NATO のダイバーチームが爆発物を仕掛け、3ヵ月後の9月26日にノルウェー海軍の軍用機が水中音響ブイを投下し、爆破装置を作動させたと言っています。
 シーモア・ハーシュ氏は、「このプロセスを直接知る関係者」からの情報として、ノルドストリームの破壊工作にはジェイク・サリバン国家安全保障問題担当大統領補佐官が関与していたということです。
 2022年10月31日の記事で、“リズ・トラス英首相が iPhone を使用してアントニー・ブリンケン米国務長官に、パイプラインが爆発された1分後に「完了しました」というメッセージを送信した”ことをお伝えしました。
 またこの時、“ロシア国防省のコナシェンコフ報道官は、「ノルドストリーム」で起こったテロについて、英海軍が作戦計画に参加していたと発表した”というスプートニクの記事を紹介しましたが、シーモア・ハーシュ氏の記事によって詳しいことが分かりました。
 冒頭の動画では、「アメリカは長い間ノルドストリーム2を止めようとしてきた。Seymourの記事が指摘しているように、アメリカは、ノルドストリーム2が稼働すると、米国がロシアに対して代理戦争を仕掛けることが難しくなると認識していました。ドイツは安価なエネルギー源を断つことに反対するからです。…Seymour Hersh氏の報告で、この破壊工作の計画が2021年後半に始まったという点が興味深いです。それは、ロシア軍がウクライナの国境に集結し、侵攻の危機が迫っていた時です。…アメリカはロシアの侵攻を基本的に放置することを選択し、侵攻が行われたら、準備していたノルドストリーム破壊作戦を進めたのです」と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ノルド・ストリームは米海軍ダイバーが爆破 米国人記者がリーク
転載元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ロシア原油の欧州供給用パイプライン「ノルド・ストリーム」の爆破の原因について、米国の調査報道記者のシーモア・ハーシュ氏は、2022年夏のNATO軍事演習「バルトップス」に参加した複数の米国人ダイバーらが「ノルド・ストリーム」の下部に爆破装置を設置し、それを3か月後にノルウェーが作動させたために起きたとするすっぱ抜き記事を表した。

「昨年の夏、米海軍のダイバーらは、NATOの演習『バルトップス22』に参加し、これを隠れ蓑にして、遠隔操作による爆発物を仕掛けた。そして、3ヵ月後、ノルド・ストリームの4本あるパイプラインのうち3本が破壊された」ハーシュ氏は、自身のウェブサイトで公認された情報源を引用して、こう書いている。
 
ハーシュ氏によれば、9月26日、ノルウェー海軍の軍用機が水中音響ブイを投下し、これによって爆破装置が作動した。
 
ハーシュ氏はさらに、ノルド・ストリーム破壊工作の決定はバイデン米大統領が国家安全保障チームと9カ月以上にわたって秘密裏に協議した結果、下したことを明らかにした。
 
ハーシュ氏によれば、ノルド・ストリームの妨害工作について米政府内の議論では、いかに証拠を残さないかが大きな課題だった。
 
ハーシュ氏は、「ノルド・ストリーム」破壊工作にはサリバン米大統領補佐官・国家安全保障担当が関与していたと断言している。
 
米国が「ノルド・ストリーム」を爆破した原因についてハーシュ氏は、ドイツは同パイプラインの開通でロシア産ガスを得て、エネルギー供給を安定化させた場合、ウクライナへの支援調達をしたがらなくなるとホワイトハウスが懸念したためだと指摘している。
 
ハーシュ氏はベトナム戦争のスクープ記事を執筆し、ピューリッツァー賞を受賞した良識ある米国人ジャーナリスト。1969年、独自の調査により米軍中尉によるソンミ村虐殺事件を暴いたことが評価され、1970年に同賞を受賞している。
 
ハッシュ氏は米国主導による「ノルド・ストリーム」爆破工作のリーク記事について、スプートニクからの取材に答え、それが確かに自筆の記事であることを確証した。

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自身がワクチン被害者である共和党のメイス下院議員がTwitter社の検閲幹部にヒアリング 〜「なぜ、医者でもないTwitter社が世界最高水準の医学知見を排除したのか?」

 連日「ShortShortNews」さんから目が離せない感じです。今回は米下院公聴会の動画を取り上げました。共和党のナンシー・メイス下院議員がTwitter社への公聴会で質問をするのですが、議員自身が2回のワクチン接種によって後遺症を患っておられることを公表しました。
 公聴会に参加したのは、Twitterの元最高法務責任者Vijaya Gadde氏、元副顧問James Baker氏、元信頼・安全責任者Yoel Roth氏でした。注目を集めているTwitterファイルの検閲の中心人物たちです。
メイス議員は「喘息を発症し、2回目の接種をしてから一度も治っていません。左手が震え、時々、医者も説明できないような心臓の痛みがあります。」「ワクチンを接種したことを非常に後悔しています。」と自らがワクチンの被害者であることを明かした上で、「医師からの専門的な意見を抑圧し、CDCに反対する人々(つまりワクチンに疑問を持つ人びと)を検閲することで、何百万人ものアメリカ人に影響を与えた」のではないかを質問していきます。
 ハーバード大学の疫学者マーティン・クルドルフ博士の「コロナワクチンは(中略)自然感染の既往がある人は必要ありませんし、子供も必要ありません。」というツイートが、CDCの方針に反していたため虚偽の情報と判断されたことが、Twitterファイルで明かされました。そこでメイス議員はGadde元最高法務責任者に対して「医学部はどちらに行かれたのか?」と皮肉たっぷりに質問します。Gadde氏が「医学部には行っていない」と答えると、「なぜあなたやTwitter社の誰かが医学者の専門的な意見を検閲するほどの知識を持っていると思うのですか?」「ハーバード大学の医学者、スタンフォード大学の医学者、世界最高水準の教育をあなた方は検閲で排除した。声を封じ込めたのだ。」と断罪しました。
またCDCの公式データを載せたツイートに対し、Twitter社が「誤解を招く」とラベリングをしたことを取り上げ、「あなたやTwitter社の誰かが、CDCデータを検閲するための医療専門知識を持っていると思う理由はなんですか。」と詰めていました。ご自身が被害者であるメイス議員は正真正銘、国民の代表となって追求していました。やっとここまで来た、という思いです。
(まのじ)
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エコヘルス・アライアンス副社長、元諜報高官(CIA)のアンドリュー・ハフ氏が、CIAの投資部門の会社などについて語る / バリック博士「実験室で作ったものには、シグネチャー変異と呼ばれるものがあります…研究室で作られた痕跡を残さないようにできます」

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事の対談の動画の50分50秒の所で、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏は、“ダザックの下でエコヘルス・アライアンスの副社長を務め、ダザックの友人でもあるアンドリュー・ハフという人物がいます。アンドリュー・ハフ自身が、元諜報高官(CIA)であるのです。2015年、オバマ政権の(米国内での生物兵器開発の)猶予期間中に、このような(国内から国内への研究移動と)資金洗浄を、ダザックを通じて行うようになったとハフが言っています。オバマ政権が、米国内では禁止したからです。それで、ホワイトハウスの目に触れないように、武漢の研究所に資金を流すようになったのです。そして当時副社長、組織のナンバー2であったハフが、CIAがやってきて、ダザックとエコヘルス・アライアンスをCIAの工作のためにリクルートしたと述べています。その(武漢)研究所で中国に対するスパイ活動を行うためです。この問題は複雑です。諜報機関の足跡があちこちに見られます”と言っていました。
 そのアンドリュー・ハフ氏は、CIAの投資部門の会社について、“「In-Q-Tel」と呼ばれる会社で、とても有名です。…アメリカにとって戦略的な可能性を秘めた企業に投資しています。最も有名な投資先はグーグルですね。…ウエブサイトを見ると、開示されたポートフォリオと未公表のポートフォリオがあります。その中で興味深いのは「メタビオタ」です。メタビオタはウクライナの研究所をアメリカ国防脅威削減局と契約していた会社です。そしてメタビオタは、ハンター・バイデンの投資会社であるローズモント・セネカから投資を受けた会社です。…メタビオタ・パートナーズがエコヘルス・アライアンスで行っていたのと同じような仕事をするために”と言っています。
 次の動画で、イタリアの記者によるラルフ・バリックへのインタビューを流しています。
 バリック博士は“実験室で作ったものには、シグネチャー変異と呼ばれるものがあります。これは小さなもので、自分の名前をサインするようなところです。この変異を入れると、これはバラック研究所で、材料から作られたと表示されます。…研究室で作られた痕跡を残さないようにできます”と言っています。
 アンドリュー・ハフ氏は、“10万…15万、20万年後の未来でも、互いに接触することのない異なる種や、感染性物質が存在しているのです。この病原体の特徴の一つは、HIVの配列を挿入されていることです。…しかも1つだけでなく、複数あります。実際に複数の切断部位があり、それらはすべてGP120タンパク質と呼ばれるものに結びつきます。これはすべて、確実に人工的に作られたものであるという証拠です。…彼(ラルフ・バリック)は、これが人工物であることを隠すことができる技術を全て発明した機能の生みの親なのです。そしてこれは、石正麗に教えられたのです”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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クリス・スカイ氏の2023年2月の予言「炭素クレジット詐欺と永久ロックダウン」 ~コロナの時のようなロックダウンをウイルスなしに、奴らは永久にやるつもりだ / 待っているのは行動規範をAIに委ね、スコア化する世界

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月31日の記事で「クリス・スカイ氏の2020年7月の予言」を紹介しました。この予言は完璧に正しいものでした。
 今回の動画は「クリス・スカイ氏の2023年2月の予言」です。「炭素クレジット詐欺と永久ロックダウン」について、“「グレートリセット」の最大のポイントは、炭素クレジット詐欺だ。…炭素クレジット詐欺とは、あなたが排出するCO2をキログラム単位ですべて監視、追跡、トレースしようとすることである。排出するCO2を世界平均で一人当たり年間2トンにしなければならないと、奴らは言っている。現在、一人当たり年間16トン排出している。なので、あなたは活動を8分の1に減らさないといけない。…世界初の新しいマスターカードが導入された。このカードは、買い物をするたびに炭素排出量を表示する。…奴らは、CO2超過1㎏ごとに170ドルを請求するつもりだ。こうやって、奴らはコントロールするつもりだ。…現金のない世界でのそれを想像してみてくれ。さらに、政府が(中央デジタル通貨で)すべての取引を管理するようになった世界を想像してみてくれ。現在政府が「スマートシティ」「徒歩15分圏で完結する都市」、別名、収容所を建設している理由もこれだ。…コロナの時のようなロックダウンをウイルスなしに、奴らは永久にやるつもりだ”と言っています。
 当たらないで欲しいのですが、世界経済フォーラム(WEF)にひれ伏す国は、確かにこの流れに乗っていることが明白です。
 2022年7月の日本経済新聞の記事には、“岸田文雄首相は16日、大企業の非財務情報について2023年度から可視化を義務付けると表明した”とあります。
 非財務情報の中には、「地球環境への影響に関する情報」が入っています。すなわち、“温室効果ガス排出量、エネルギー効率、環境規制への対応状況など、環境をターゲットとした情報開示が求められている”のです。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。あいひん氏は、「待っているのは行動規範をAIに委ね、スコア化する世界」だとツイートしています。動画の前半では、若い世代のプライバシーはとっくに無くなっていることを説明しています。1分12秒以降では、この分野の最先端を行く中国のモデル都市、山東省栄成市の様子です。“信号無視、ゴミのポイ捨て、タバコの吸い殻の投げ捨て、噂の流布などは減点対象です。…信用を失えば、仕事も、ローンも、ホテルも、子供を特定の学校に入れることも難しくなります”と言っています。
 最後の動画では、“(中国の一部の学校の)生徒たちは、居場所を追跡できるマイクロチップのついた制服を着ています。生徒が授業中に携帯電話をチェックしたり、あくびをする頻度を監視するカメラもあります”とのことです。
(竹下雅敏)
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