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マイク・アダムズ氏「トランプこそがFDAとビッグファーマにワクチンの供給を急がせ、安全性も有効性も証明されていない実験段階のワクチンを人々に注射し始めた張本人」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「波動」では、何処からどう見てもニセモノのトランプが、「重病になって病院に行くのはワクチンを打たない人たちだ」などと、ほざいております。
 「私たちは世界中で何百万人もの命を救ったのです。…ワクチンは通常5~12年かかるところ9ヶ月弱で作りました。」と、自分が行ったオペレーション・ワープ・スピードを自慢しました。
 通常5~12年かかるところ9ヶ月弱で作れたのは、重要な臨床試験を全て省いたためですが、ナチュラルニュースのマイク・アダムズ氏は、「ワクチン・メーカーが安全性を確定するための臨床試験を省いていることを見逃すようFDAに命令したのはトランプだった」と言っています。
 また、「ある時点で今回のワクチンのホロコーストが暴露される…それが起こると、トランプは全てにおいて責任を問われることになります。なぜならトランプこそがFDAとビッグファーマにワクチンの供給を急がせ、安全性も有効性も証明されていない実験段階のワクチンを人々に注射し始めた張本人だからです。」と言っていますが、完全に同意します。
 ブースターショットを打っていないのに、打ったと嘘をつき、人々にワクチン接種を勧めるような卑劣な人間は、地球には必要ありません。もっとも本物は、既に処刑されて存在しないことをお伝えしています。
 記事では、“今回の発言で…どうやら、トランプの残り支持者らもトランプから離れていく”と書かれていますが、ニセモノのトランプがこうしたすぐに嘘だと分かる幼稚な発言を繰り返すのは何故でしょう。
 昨日の記事で、JFK Jrに成りすましている偽物のアカウントを紹介しました。ロマーナ女王を攻撃したことで、“JFKジュニアの偽アカウントが、ディープステートである”ことが、いずれ発覚するでしょう。
 時事ブログでは、トランプや習近平らは地球同盟の裏切り者で、地球同盟とディープステートの両方に属していたと説明しているのですが、今回のトランプ発言で、トランプがディープステートであったことが明白になったわけです。
 こうした愚かさを見ると、ディープステートは相当に焦っていると見て良いのではないでしょうか。彼らが想定していたよりも、ワクチン接種をした人の割合は低く、逆に人々の目覚めは加速しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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泉房穂明石市長が子どもたちに確実に届く10万円給付を実施、自治体はやればできる / 政府は実情を無視して「国に従え」

 18歳以下の子どもへの10万円給付について、政府はかつて実施した児童手当のリストを使って給付を実施します。しかし、そのリストが確定した後に離婚したケースなどは実際に子育てをしている親に給付されないケースが発生し、政府は「対応が難しい」と述べました。そこに現場のど真ん中、泉房穂明石市長が「明石市は実際の養育者の方に支給することを決め、現に今まさに対応している。対応が難しいはずがない。」「やるかやらないかだ」とツイートされました。ス、、ステキすぎる。
そのステキすぎる明石市に国から嫌がらせが入りました。離婚などの実態や子どものことなど気にせず「とにかく国に従え」「後は離婚後の親同士で、自己責任でやりとりをするように」というのが国の姿勢です。泉市長のツイートにもあるようにDVや音信不通など、よく話し合える状況ではないケースを国は一切切り捨てています。明石市は、まさしく市民に寄り添って約80世帯の離婚したひとり親世帯に給付の通知を送るそうです。子育て支援としては全然不足の10万円であっても「国から子どもたちへの養育費のようなもの」、大切なのは、子どもたちのところに届き、子どもたちのために使われること、という目的を明石市こそが実現しようとし、岸田政権はおざなりにしています。仮に、養育していない親に振り込まれた場合は返金させるべきという明石市の当たり前の方針に対しても、国は「返金を求めるな」「法律関係をややこしくするな」という恐るべき独善を通達しています。国民のお金をなんだと思っているのだろう。
 泉市長のように、断固、市民の立場で市政を行う方が、忖度することなく実態を公表して下さるおかげで、他の自治体、他の住民への参考になります。どこの市でも、このようにきめ細やかに対応できるはず。維新維新の関西と思いがちですが、全国に誇る明石市や寝屋川市があったのでした。
(まのじ)
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21/12/20 フルフォード情報英語版:大きな変化をもたらす冬至

 12月20日フルフォード・レポート(英語版)です。12月21日の冬至を迎えるにあたり、理想の地球とはどんなものかを考える時が来たというフルフォード氏。地球を解放するための戦争が進行する中、ますます否定的な言葉を吐き出しているのは、悪魔のエリートたちの間での完全なパニックと恐怖の表れ。

 英国では、軍部と情報機関が深く妥協した民間の指導者たちに宣戦布告。フルフォード氏は、女王ができなかった仕事をMI6から引き継ぎを頼まれ?!、民間の指導者たちを厳しく取り締まることを頼まれた?!ワクチンで大量殺人に関わった人々は軍事裁判で審理中。MI6の発表によると、アイルランドと英国のトップ官僚であるマーティン・フレイザーとサイモン・ケース、そして過去6人の首相も絞首刑になるとのこと。英国のボリス・ジョンソン首相もすべての権限を剥奪された。
 ウィキリークスでジュリアン・アサンジのファイルが再び公開。”ジュリアン・アサンジが数年前に殺害されたことは知っているが、”とフルフォード氏は言っていますが、体外のチャクラはしっかりあるように感じます。是非、ご自身で波動測定を♪
 ハザール・マフィアによる金融や大規模IT企業の支配を断ち切るために、国際的なサイバー戦争が進行している。モサドによると、南極でEUのトップであるクリスティーヌ・ラガルドとダボス会議のトップであるクラウス・シュワブが捕まったことで、ハザール・マフィアの国際的な送金システムであるSWIFTの支配力を奪った。⚠️竹下先生の引用記事では、コーリー・グッド氏によると「世界中から集まった数十人のカバールのエリートが南極に到着し、最近発掘された氷の下にある図書館や神殿を含む遺跡を見学しました。」アテナ・スワルーは「世界の操り人形のリーダーたちは南極大陸に行って、彼らの支配者に対して…忠誠を誓ったのです。」とあります。
 ロシア、インド、中国は、外国の影響を受けない形で経済関係を深めることができるよう、共通の金融構造を開発するとクレムリンが発表。メタ社はFacebookを利用してスパイ活動を行う「サイバー傭兵」企業に関連する約1,500のアカウントを停止。ハザール・マフィアは世界金融システムを攻撃予定しているようで、イスラエルはすでに世界の金融システムを攻撃をするための10か国の「シミュレーション」を主導。トルコとレバノンはすでにこの攻撃を受けたため、通貨暴落。米国の連邦政府の債務、所得税納税世帯あたり287,859ドル。事実、米国株式会社政府のハザール・マフィアのオーナーは破産。経済学者のジェームズ・リカード氏によると、サプライチェーンの崩壊→経済の崩壊→社会秩序の崩壊。中国は水素エネルギーの時代を迎えている。中国最大の石油精製会社である中国石油化工集団公司(シノペック)は、世界最大のグリーン水素工場の建設を極西部の新疆ウイグル自治区で開始。これは中国初の完全な太陽光発電による水素製造施設。オーストラリアでは、政治家の逮捕開始。「保管官は主要な指導者、政治家、官僚に逮捕状を発行している:ディープ・ステートが排除されようとしている。」とオーストラリアの諜報機関筋。ビクトリア州首相のダニエル・アンドリュースは、「反逆罪を隠した」という容疑で裁判所に出頭するよう召喚された後、すでに姿をくらましている。
 最後に、”エアバスA340が南極大陸に初上陸”「火星に墜落したUFOの本物の写真 」”最近南極付近で撮影されたUFOの群れの映像”など宇宙を舞台にしたメロドラマで締めくくり。
(popoちゃん)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:大きな変化をもたらす冬至
投稿者:フルフォード 

理想の地球とはどんなものかを考える時


Winter solstice to trigger big changes
With the hybrid world war III raging towards planetary liberation, it is time to think about what victory will look like. As the December 21st winter solstice is upon us, we must imagine a world where love, hope, ambition, charity, friendship and all those good things dominate public and political discourse. Once we are liberated we will be able to decide for ourselves what kind of world we want today, tomorrow, five years from now, a thousand years from now etc. There can be no doubt we are about to enter an era of exponential expansion of earth life, including human life, into the universe. So, please think about what an ideal planet would look like and how we can get from here to there.
ハイブリッド第三次世界大戦が惑星の解放に向けて激しさを増している今、勝利とはどのようなものかを考える時が来ている。12月21日の冬至を迎えるにあたり、我々は愛、希望、野心、慈善、友情、そしてそれらすべての良いものが公共の場や政治的な言説を支配する世界を想像しなければならない。私たちが解放されれば、今日、明日、5年後、1000年後など、どのような世界にしたいかを自分たちで決められるようになる。人間を含めた地球生命が、宇宙に向かって急激な拡大をしていく時代を迎えようとしていることは間違いない。だからこそ、理想の地球とはどんなものなのか、どうすればここからそこにたどり着けるのかを考えてみよう。

Ok, now let us look at how the war to liberate the planet earth is proceeding. Remember, Western humanity has been hijacked by an ancient Satanic cult. The so-called leaders of most Western countries have used lies, murder, bribery and fear to manipulate us to their evil end goal of permanent slavery for most of humanity. Their public discourse is getting increasingly strident and scare-mongering: Russia is about to declare war, China is about to declare war, Iran is about to get a nuclear weapon, Omicron, etc. are going to kill us all, we must vaccinate, vaccines are killing us, etc. You get the picture; we are living in a dystopian reality. What we need to realize though is the increasingly negative invective being spewed out by the corporate propaganda media is a sign of sheer panic and fear amongst the Satanic elite. さて、ここで、地球を解放するための戦争がどのように進行しているかを見てみよう。覚えておいてほしいのは、西洋の人類は、古代の悪魔のカルトに乗っ取られて来たということだ。ほとんどの西洋諸国のリーダーと呼ばれる人々は、嘘、殺人、賄賂、恐怖を使って、人類のほとんどが永久に奴隷状態になるという邪悪な最終目標に向けて私たちを操ってきた。彼らの公の言説は、ますます強引で恐怖を煽るものになっている。ロシアが宣戦布告をしようとしている、中国が宣戦布告をしようとしている、イランが核兵器を手に入れようとしている、オミクロンなどが私たちを皆殺しにしようとしている、ワクチンを打たなければならない、ワクチンが私たちを殺している、などなど。我々はディストピア的な現実の中で生きているのだ。しかし、私たちが理解しなければならないのは、企業プロパガンダ・メディアがますます否定的な言葉を吐き出しているのは、悪魔のエリートたちの間での完全なパニックと恐怖の表れであるということだ。


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大阪府と読売新聞大阪本社が「包括連携協定」を堂々と公表 〜 「新聞社のパソナ化?」メディアの権力監視の役割は放棄して広報担当へ

 なにかと大阪が全国に先駆けて日本の危機を体現してくれていますが、今度は、大阪府の公式サイトで行政とメディアが結託することを発表しました。大阪府と株式会社読売新聞大阪本社が、行政の8分野で連携、協働し「包括連携協定」を締結するというものです。これは自治体主催の単発イベントに新聞社が共催をするというレベルではなく、大阪府が読売新聞を恒常的に雇って記事を書かせるもので、8分野に関しては読売新聞が大阪府を批判的に報道することはないと表明したに等しいものです。メディアが「権力の監視」のお役目をもともと放棄していたことは皆知っていましたが、まさか公的に堂々と発表されるとは思わず、大阪の「先進性」に目を疑いました。自治体と民間企業の「包括連携協定」自体は珍しいものではなく、大阪府は維新躍進以降、パソナでしょうか、協定数が伸びてきた経緯があります。しかし今回ゾッとしたのは、維新行政がメディアを抱え込んだことを何のためらいもなく発表したことにありました。これが当然のように認められれば、いずれ日本政府も報道機関を公然と抱え込み、今わずかに残された良心も無くなり、国民のお金で国民の口を塞ぐ広報担当と成り果てるのでしょう。
 たまたま12/22に吉村大阪府知事の定例会見がありました。大手メディアはさておき、吉村知事の正体を突く質問をし、吉村知事を追い詰めた2人は横田一氏、フランス10及川健二氏といずれも独立系のジャーナリストでした。普段、在阪メディアでチヤホヤされる維新首長は、鋭い質問をするような記者は排斥したいことでしょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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【公民連携】大阪府と株式会社読売新聞大阪本社は包括連携協定を締結します!
転載元)
(前略)
【内容】

 このたび大阪府と株式会社読売新聞大阪本社は、教育・人材育成、情報発信、安全・安心、子ども・福祉、地域活性化、産業振興・雇用、健康、環境など8分野にわたる連携・協働を一層促進させ、地域の活性化と府民サービスの向上を図っていくために、包括連携協定を締結することとし、以下のとおり締結式を行いますので、お知らせします。

【協定締結式の概要】

1 日時
  令和3年12月27日(月曜日) 13時45分から20分程度

2 場所
  大阪府庁本館3階 特別会議室(大)

3 出席者
  大阪府知事 吉村 洋文
  株式会社読売新聞大阪本社 代表取締役社長 柴田 岳(しばた がく)

4 次第
  ・出席者の紹介
  ・協定趣旨の説明
  ・知事及び代表取締役社長から挨拶
  ・協定書への署名
  ・質疑応答
  ・写真撮影

5 その他
  当日の締結内容については、令和3年12月27日(月曜日)に報道提供を行います。
  新型コロナウイルス感染拡大防止のため、一般の方の傍聴はご遠慮いただいております。

(以下略)

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ついに「ワクチン後遺症患者の会」が発足、心あるジャーナリストや医師、著名人が賛同 〜 一人でも多くの国民が力を合わせて国に薬害を認めさせよう

 どんなに国やマスコミがごまかそうとしても「ワクチン後遺症」で苦しむ方や、身近な人を失った方は存在します。ついに医療系ジャーナリストの鳥集(とりだまり)徹氏が患者さん達と「ワクチン後遺症患者の会」を立ち上げたという情報が駆け巡りました。現にワクチン後遺症を診ておられる長尾和宏医師など多くの著名人も賛同し、「絶対に泣き寝入りをしない」と声をあげました。それだけでなくリアルに企画された「コロナワクチンを考える」シンポジウムは、あっという間に1000枚のチケットが売り切れ、いかに国民の関心が高いか、そしていかにマスコミが現実を無視しているかを広く知らせなければなりません。このシンポジウムも鳥集氏、長尾医師、こどもコロナプラットフォームの南出賢一泉大津市長、宮沢孝幸氏などワクチン接種に慎重な方々が国民のために「手弁当で」名前を連ねています。製薬会社から巨額のお金を受け取っている「専門家」には真似できない行いです。宮沢孝幸氏はテレビ番組で「既存の政党はダメです!」と咆哮されたようですが、確かになぜ国民の命と暮らしを守ろうと言う政治家達がワクチン禍を見過ごすのでしょう。今ほど天に見られている時はなかろう。
 ゆるねとにゅーすさんが胸の痛むツイートをピックアップされていました。健康で平穏な暮らしをしていた方がワクチン接種の直後から深刻な後遺症で日常を奪われ、ワクチンとの因果関係は認められず、国の補償もないまま治療費や入院費は自己負担、先行きの目処さえつかない暮らしを強いられています。こうした薬害に苦しむ方々が一緒になって、多くの国民とともに声をあげていかねばなりません。国を動かすのは私たちです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン後遺症患者さんの救済を!
引用元)
(前略)
12月25日(土)午後のグランキューブ大阪の「ワクチンを考える会」こちら
は、すぐに1000枚のチケットが売り切れになるという異状事態


たったそれだけでも、マスコミや政治家は、「これは大変だ!」と気が付くはずだけど、
「打て打てドンドン」だけで、「ワクチン後遺症」があること自体、認めていない異状
(中略)
しかし、ワクチン後遺症の診断基準も病態解明も治療法の開発も
休業補償も国家補償も、すべて「なんにもなーい」状態、である


マスコミの方は25日に是非、そこを取材して頂きたい。
横浜は、広報しても取材や報道したマスコミは、ゼロ

完全なる報道管制ぶりだ
どこかの国と、全く同じ。

しかし当日は、当事者たちが壇上で自ら語ってくれる予定。
彼らも、同じように苦しんでいる人達のために来てくれる。

宮沢先生や鳥集氏や僕の講演や青山弁護士や南出市長も
交えたシンポジウムなど、実に盛りだくさんの内容だ


僕に殺人予告と放火予告が入っている身だけど決行する。
みんなが手弁当なので、動画配信などできるはずがない。

(以下略)
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【応援】新型コロナワクチン接種による「後遺症患者の会」が発足!ジャーナリストの鳥集徹氏と後遺症に悩む患者らが立ち上げ!長尾和宏医師や宮沢孝幸京大准教授ら賛同者が続々!
転載元)

どんなにゅーす?

・「国策」として推進されてきた新型コロナウイルスの副反応に苦しむ国民が急増しているものの、これらの実態が全く報道されない状況の中、医療系ジャーナリストの鳥集徹氏と後遺症に悩む患者らが「ワクチン後遺症患者の会」を立ち上げた

・この動きはTwitter上ですぐに話題となり、長尾クリニックの長尾和宏医師や宮沢孝幸京大准教授ら、政府によるワクチン政策に疑問を唱えてきた多くの専門家や著名人も続々賛同。様々な副反応の症状に悩まされている国民からも、多く共感や応援の声が上がっている。


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