月別アーカイブ: 5月, 2015

スミワタルタカキホシノヒメミコ様からの通信文28 
地上の混乱の高まりと人々にもたらされる苦しみ

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日、中西征子さんからファクスが入り、通信文を読んだ直後の13:10頃から攻撃が始まりました。外宇宙の5400柱からの攻撃で、予想した通り、15:10頃全員が消滅しました。攻撃の理由ははっきりしていて、“心の清らかな者が高い位に就く”という天界の新しい秩序が、彼らの気に入らなかったのです。これで外宇宙を含む全宇宙の大掃除が終わったと思います。
 現在、「銀河連邦」の不届き者を処分する事案が進んでいます。まだまだ神々、そして宇宙人も古い意識から抜け出せず、野心から悪しき行為を行う者が居ます。彼らの特徴は、平気で嘘をつくこと、他人に成りすまして通信文を送ること、魂が永遠であると錯覚していることなどが挙げられます。要するに、最後の審判の意味を全く理解していないのです。
 地球ではすでに、ほとんど最後の審判は終わっていますが、まだ魂が残るか否かの当落線上の者もたくさん居ます。今後の地球上の混乱の中で、各人がどのような行動を取るかで、最終的に決着がつくでしょう。
 いわゆる悪人の魂はすでに滅ぼされているので、悪がこれ以上地球上に存続することはありません。彼らの働きで潜在していた悪が浮かび上がり、多くの人がそこに巻き込まれますが、その後ゆっくりと消えていきます。そのようにして、地球は大変清らかな場所に変化していくのです。
(竹下雅敏)
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スミワタルタカキホシノヒメミコ様からの通信文28

〈通信者:中西征子〉
〈通信日:2015年5月23日〉

「外宇宙の陰謀はすでに沈静化していますが、油断は出来ないように思われます。

今日は、これから将来の地球の大まかな出来事の展望についてお伝えしたいと思います。

今後、ますます地上の混乱は衝撃的なまでに高まっていくでしょう。

経済的混乱、武力の衝突は到る所に飛び火し、その結果、食糧危機、テロによる暴力行為の激化、避難民の増加などにより、多くの人々が苦しみを経験する事でしょう。

日本においては、軍国化を目論む政府当局による様々な抑圧的法整備が強引に推し進められ、貧富の差の拡大と共に、一般の国民の自由と平和を損う社会へと変化していく事でしょう。

言論統制が実施されると、ブログやその他の方法で真実を広く伝える事が、一時的に困難になるかもしれません。

悪の源はすでに存在していませんが、洗脳された地上の最後の悪魔的集団の断末魔の自滅的行為により、悪魔と全く無縁の一般の人々に、大きな苦しみがもたらされる事が予想されています。

地域的な格差はありますが、今後の人類の意識の目覚めの程度により、混乱の程度も様々なレベルに変化する可能性が残されています。

日々の世界の出来事に注意を払い、真実を伝えるメディアやブログなどの通信網から事実を調べ、賢明に行動するよう努めて下さい。

今出来る事を、出来る範囲で行って下さい。
試練の時でもあきらめないで、宇宙の真実を求め続けて下さい。

宇宙的な愛と共に乗り越えていかれるよう、心から願っています。

次回に続きます。」

通信文は以上でした。
よろしくお願い致します。
中西征子

[真実を探すブログ]厚労省がネオニコチノイド系農薬の食品残留基準を緩和〈ミツバチの大量死や発達障害の要因〉

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本は農薬大国で、農薬が発達障害などの原因の1つになっているのではないかという説を、以前紹介しました。“続きはこちらから”以降では、その中の要点部分をもう一度取り上げました。
 特に浸透性で、洗っても落ちないネオニコチノイド系の農薬の害が問題視されていたのですが、何と今回、厚生労働省がネオニコチノイド系農薬の基準を大幅に緩和したとのこと。
 これで農薬は売れるし、病人が増えて製薬会社、保険会社は大儲け。役人も安定した天下り先を確保できるということで、ウインウインの関係なんだと思います。
 これでわかると思いますが、国は国民を守る意思など、端から無いのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【悲報】厚労省がネオニコチノイド系農薬の食品残留基準を緩和!ほうれん草は13倍!ミツバチの大量死や発達障害の要因に!
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[小太郎ぶろぐ]「ペンをかじった犯人はあなた?」問い詰めた際の反応が実に分かりやすいフレンチブルドッグ / 宿題を邪魔する猫

竹下雅敏氏からの情報です。
 犬と猫との違いですが、同じように悪さをしても、犬の場合は問い詰められますが、猫の場合は“ネコだから〜”で終わります。犬には言えばわかるという感覚があるのかも。
(竹下雅敏)
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「ペンをかじった犯人はあなた?」問い詰めた際の反応が実に分かりやすいフレンチブルドッグ
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女の子の宿題がなかなか捗らない理由に納得せざるを得ない その2
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[櫻井ジャーナル]イスラエルの核兵器保有を守るために米英加がNPTの最終文書採択を阻止、IS/アルカイダも使う 〜 ネオコン連中の悪あがきに巻き込まれる日本と情勢に無知な国民

竹下雅敏氏からの情報です。
 なるほど、NPT(核不拡散条約)が最終文書を採択できなかったのは、イスラエルの核保有を暗に認めるという意味だったのですね。記事を見ても、アメリカ、イスラエル、サウジアラビアが、世界の混乱の大元だということがわかると思いますが、この3国が協調してうまくやっているようには見えません。アメリカも、ペンタゴンと国務省は対立しているように見えます。またフルフォード情報では、サウジアラビアも一枚岩ではないようです。現在、シリア、ウクライナで思うように事が運ばないため、ネオコン連中は東アジアで新たな紛争を作り出そうとしているようです。明らかにここで日本は紛争どころか戦争に巻き込まれてしまいます。
止めるのは今の段階でなければならないのですが、ほとんどの日本人はあまりにも愚鈍で、世界情勢に無知です。どうせ自衛隊員が何人か死ぬだけだ、自分とは関係ないと思っているのでしょう。こういう愚かな国民が多い程、未来は暗澹たるものになってしまいます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イスラエルの核兵器保有を守るために米英加がNPTの最終文書採択を阻止、IS/アルカイダも使う
転載元より抜粋)
 NPT(核不拡散条約)の再検討会議が最終文書を採択できなかった、つまり中東におけるイスラエルの核兵器独占体制をアメリカ、イギリス、カナダのアングロ・サクソン3カ国が守ったようだ。サウジアラビアがパキスタンから核兵器を購入するという話もあるが、イスラエルが保有しているとされる核弾頭の数は世界有数だ。

 イスラエルは保有する核兵器に関して沈黙しているが、かつてイスラエルの核施設で働いていたモルデカイ・バヌヌは1986年、核弾頭数は200発以上という数字を示した。イスラエル軍情報部の幹部だったアリ・ベンメナシェは1981年で300発以上の原爆を保有していたとした上で、水爆の実験にも成功していると主張している。また、アメリカのジミー・カーター元大統領は150発と推測している。

 イスラエルは大量の核兵器を保有してるだけでなく、使用する可能性の高い危険な国。しかも、ドイツはイスラエルに対し、1998年から核ミサイルを搭載できるドルフィン型潜水艦を次々と引き渡してきた。それだけでなく、東西ドイツが統一される前、1960年代に西ドイツのコンラド・アデナウアー首相はイスラエルへ核兵器開発のために5億ドルを融資していたと報道されている。

 この潜水艦が搭載している巡航ミサイルは、2000年5月にインド洋で実施された発射テストで1500キロメートル離れた地点の目標に命中したようだが、これが正しいとするならば、イラン全土をカバーすることはできず、潜水艦をイランの近く、例えばペルシャ湾の周辺へ配置しなけらばならない。そのためにはスエズ運河を通過、紅海をからバブ・エル・マンデブ海峡を通ってアデン湾、そしてアラビア海へ出る必要があるのだが、そうなるとイエメンに独立した政権を存在させられない

 そのイエメンでは「アラビア半島のアル・カイダ(AQAP)」なる武装集団が活動してきたが、地元の武装勢力が優勢。シーア派の分派であるザイド派に属すフーシ派と呼ばれている。西側ではイランを黒幕扱いしているが、サイド派はイランと関係が薄く、いつも通りのプロパガンダだ。

 2011年に実行されたリビアでのムアンマル・アル・カダフィ体制転覆プロジェクトでは、空からNATO軍が攻撃、地上ではアル・カイダ系のLIFGが戦っていた。リビアでカダフィが惨殺された後、戦闘員と武器がシリアなどへ移動したことは本ブログで何度も書いたが、2012年に作成されたアメリカの軍情報機関DIAの文書にもそうした記述がある。リビアの兵器庫から持ち出し、ベンガジからシリアの港へ運んだとされている。

 2012年の段階でシリアの反政府軍はサラフ主義者、ムスリム同胞団、そしてAQIだとしている。AQIは2004年に組織されたアル・カイダ系の武装集団で、2006年にISI(イラクのイスラム国)が編成された際には中核になった。今ではISと呼ばれている。

 シリアの反政府軍は2011年春からアメリカ/NATOはトルコにある米空軍インシルリク基地で訓練を受けている。教官はアメリカの情報機関員や特殊部隊員、イギリスとフランスの特殊部隊員。そこやヨルダンからシリアへ侵攻、支配地域を広げてきた。イギリス、アメリカ、フランス、カタール、ヨルダン、トルコも特殊部隊をシリア領内で活動させていると疑われている。

 この反政府軍を西側では「穏健派」のFSAだとしてきたがFSAの幹部、アブデル・ジャバール・アル・オカイディによると、FSAの約10%はアル・カイダ系のアル・ヌスラだという。DIAによると、アル・ヌスラはAQIがシリアで活動するときに使っていた名前にすぎず、アル・ヌスラはISと同一組織ということになる。

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 こうした武装勢力を操っているのがアメリカ(ネオコン)、イスラエル、サウジアラビアだということは、本ブログで何度も書いてきた。日本は、その三国同盟に従属している。「テロ組織」を使い、核兵器を弄ぶ勢力へ日本を「献上」しようとしているのが安倍晋三政権である。

[Sputnikほか]米国は南シナ海を舞台とした対中国戦争を想定 〜 安倍政権による法整備はこうした流れの中で行なわれている

竹下雅敏氏からの情報です。
 やはり南シナ海が焦点のようです。2014年9月13日に取り上げた記事で、マケインがベトナムに現れたことを紹介しました。“ベトナムに米国のマケイン上院議員がやって来て、米国製の武器のベトナムへの供給に対する制限を撤廃するよう、強い働きかけを行っている。「マケインがやって来る」というのは、悪い兆しである。歴史がそれを教えてくれる”とあり、将来的にこの辺りで紛争が起こることが予期されましたが、今回のこの記事では、それがはっきりと現れて来たことがわかります。
 明らかに、日本はこの紛争に巻き込まれる予定です。“米国は、まず第一の連合国である日本に、南シナ海のパトロールを共に行うことを提案している”からです。現在の法整備はこのためにあるわけです。
 “続きはこちらから”以降を見ると、ブッシュ・ナチ陣営は、南シナ海の紛争を第三次大戦に拡大するつもりであることは明らかです。こうした流れをきちんと掴んだ上で、現在の安倍政権の行っていることを判断しなければなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国、中国に南シナ海のプレー規則を押し付ける
転載元より抜粋)
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米国は中国に対し南シナ海における自国流のプレー・ルールを押し付けようとしている。米国は中国とASEAN諸国がいつ、どこで南シナ海の行動規範を取りうるかについて、その期日、場所を決めてしまった。米国は11月のクアラルンプールASEANサミットでこの文書が承認されない危険性があるとはとらえていない。22日、米国ラッセル国務次官補(東アジア、太平洋担当)はこうした声明を表した。

中国はベトナム、フィリピン、マレーシアと懇談を行っており、その各国が南シナ海における行動規範を採択するよう仕向けている。交渉はずいぶん前に開始されているものの、難航しているため、終了の具体的期日は明らかにされていない。このほか、中国は交渉が「ASEANの庇護の下に」行われることには断固として反対している。まして米国など第3国の干渉などもってのほか、としている。

このため、米国が11月クアラルンプールでASEAN諸国に行動規範を承認するよう仕向けていることは、中国にはこの地域への米国の新たな干渉以外の何ものでもない。

ロシア科学アカデミー東洋学研究所の専門家、ドミトリー・モシャコフ氏は米国は自分のプレーを行っているだけで、領土論争の正常化に関心を払っているという姿勢は見せかけだけのものとの見方を示し、次のように語っている。

「ベトナム、フィリピンにとってはこれは何よりもまず領土紛争だ。この解決策はまだ見えない。だが中国との2国間紛争に別の紛争が入り込んできている。それはより危険性の高い、非常にグローバルな米中の対立だ。しかも対立の原因は領土問題というよりは船舶航行の自由のほうに比重がある。これは非常に重要なことで、中国はすでに再三にわたり、自国領域だと捉えているこの水域での船舶の航行の自由は、自国の法律の枠内で保障する構えだと語ってきている。米国も自らのプレーに日本を引きこみ、南シナ海の船舶航行の自由を中国の思うように調整する試みには一切反対だと表明している。これに対立の本質があり、これはさらに高まるだろう。なぜならばこの裏には商船だけではなく、軍艦の航行へのコントロールがあるからだ。」

米国は、この地域における中国抑止の試みはつまり、自国のプレー規則を押し付けることがうまくいけばいくほど、中国を相手に戦う味方が増えると考えている。だからこそ、米国はまず第一の連合国である日本に、南シナ海のパトロールを共に行うことを提案している。そのあと、インドネシア、マレーシア、シンガポールも合同パトロールを宣言した。

社会政治交流センターのウラジーミル・エヴセーエフ所長は、計画は米国の直接的な圧力を受けてのものとの見方を示している。所長は、しかもそれは、クアラルンプールで先日実施された閣僚級会合でこの諸国は、南シナ海での対中関係をエスカレートさせないというプラグマチックな立場を表したにもかかわらず、宣言されていると指摘し、次のように語っている。

仮に米国が南シナ海でこれだけ扇動的な政策を続けるとすれば、アジアに新たな緊張が生まれてしまう。しかもあの地域には石油ガスという資源があり、一連の国がその採掘を開始しようとしのぎを削っている。このため、現在、一番の問題なのは米国のこの地域の問題に対する干渉と、それが緊張緩和の方法について中国と話し合いたくない姿勢である。

仮に米国が南シナ海におけるプレーのルールを決めることができたばあい、地域プレーヤーの資源開発権はおそらく政治外交的に米国にかなり依存することになるだろう。このため、南シナ海がきな臭くなってきたのは、中国が軍事施設建設のために係争地域での人工島建設に使っている砂が主な原因ではない。きな臭くなってきたのは石油ガスであり、海底に眠る資源なのだ。
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