2015年5月13日 の記事

[フルフォード氏]西側の金融システムの操作された崩壊が差し迫っている 〜出来れば1年分の食糧を備蓄しておいた方が良い〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 今回のレポートを見ると、フルフォード氏もジェイド・ヘルムが単なる軍事演習だとは考えていないことがわかります。“徒党の頑固な抵抗は、戦争と…操作破産によって…除去されなければならない”とのことで、今後米国はもちろん、欧州、中東、そしてウクライナ、ことによると朝鮮半島でも“地域戦争の混乱”があるかも知れません。ただし、これが拡大してハルマゲドン(世界最終戦争)になることはありません。記事の中で語られているように、“事態が沈静化する前に、最終対決が予想されている”とのことで、私の想定していた通りの展開であることがわかります。
 “神々からの警告(2)”の動画の中で、こうした大混乱が予測されるため、食糧の備蓄を呼びかけていたのですが、それが間違っていなかったことがわかります。このような混乱の中で世界経済は巨大な津波に飲み込まれてしまいます。世界的な紛争が果たして3か月で終わるのか、1年かかるのか、シリアを見ていると4年経っても収束していません。世界の金融システムの再起動をどれだけ短い期間で立ち上げられるかに、全てがかかっていると言えます。
 これまで何度も、最低3か月分の食糧の備蓄を呼びかけて来ました。しかし、出来れば1年分の食糧を備蓄しておいた方が良いとアドバイスして来ました。今世界が置かれている状況を認識するならば、これは適切なアドバイスだとわかると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(5/12)
記事配信元)
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[日本や世界や宇宙の動向]アメリカでは、昨年後半から今年にかけて、大量のCEOが辞職しています。

竹下雅敏氏からの情報です。
 米経済や世界経済が崩壊寸前であり、ほとんどのアメリカ人が“この夏、各都市で市民の暴動(人種間戦争)が拡大する”と予測しています。いずれどこかで戒厳令が敷かれるのは、時間の問題でしょう。FEMAにはすでに大量の棺桶が用意されていることも、記事では指摘されています。
 こうした異変をエリートたちはすでに察知しており、“逃げ出す準備をしている”とのこと。“ビジネス界でも大量の逃亡者が出ています”ということです。
 全体の状況を総合して判断すると、これで何も起こらなかったら、その方が不思議です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカでは、昨年後半から今年にかけて、大量のCEOが辞職しています。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/power-elite/2015/05/mass-exodus-has-begun-ceos-bugging-out-500-retiring-ceos-another-sign-of-something-ominous-to-come-2448952.html
(概要)
5月12日付け:

ゴイム(ユダヤ人以外の悪魔から生まれた一般大衆)に対するプロパガンダが益々盛んに行われ、我々ゴイムに暴動を起こさせようとしています。その結果、社会が大混乱し、シオニストの金融エリートらによる解決策を打ち出されることになります。それは。。。戒厳令の発動と銃の押収であり、そうすることにより彼らはこの国を占領しようとしているのです。こんなことは誰でもわかるくらい明らかなことです。だから、我々は暴動を起こしてはいけないのです。

彼らは、アメリカへの核攻撃を3年以上も前から計画していました。これは既にネット上では明らかになっています。その結果、何百万人ものアメリカ人が犠牲となりますが、既に大量の棺が用意されています。それらは一度に3人の遺体が収容できる大きなサイズの棺です。大量殺人を行った後にこのような棺に遺体を入れ、お葬式もせずに山積みにして遺体を放置するのです。

以下の記事をご覧ください。
「集団脱出が始まった!500社以上の大企業のCEOが辞職、逃亡。不吉な前兆なのか?」
http://www.allnewspipeline.com/Mass_Exodus_CEOs_Bug_Out.php

スーザン・ダルコスさんの記事では、金融エリートらは今後何が起きようとしているのかを知っており、現在、逃げ出す準備をしていると伝えています。

リストには(サイト内を参照)、2014年後半から2015年にCEOを辞職したか来月までに辞職する500社以上の大企業のCEOの名前が表示されています。

ビジネス界でも大量の逃亡者が出ています。

米ドルが世界準備通貨の地位を失い、米経済や世界経済が崩壊寸前です。
ウォールストリートジャーナルやNBCニュースの最新世論調査によると、96%のアメリカ人がこの夏、各都市で市民の暴動(人種間戦争)が拡大するだろうと予測しています。そのためなのでしょうか、これほど多くのCEOが辞職しているのは。。。

この国では長い間市民の怒りの感情が抑えつけられてきましたが。。。ここにきてついに爆発し始めています。
アメリカがこうなることは何年も前から警告してきました。しかし多くの人は、市民の暴動が起こるなんて大げさだと思っていたことでしょう。

今、それが実際に起こっているのです。今後数年間にわたりアメリカの各都市で暴動が激化し、世界に衝撃を与えることになるでしょう。


金融エリート(ハザール・マフィア)らによる世界支配の計画を知ってください。
我々がそれを止めなければ、彼らは世界を乗っ取ります。我々もアイスランドのように、金融エリートらが辞職する前に彼らを逮捕し起訴すべきなのです。そして金融界で大規模犯罪(LIBORスキャンダル、市場操作、デリバティブなど)を実行し続けた彼らを刑務所に投獄すべきなのです。これらは完全に違法行為なのに、これまで誰も逮捕されず懲罰も受けていません

アイスランドは金融犯罪者らを逮捕、起訴そして刑務所に投獄しました。そしてロスチャイルド配下の金融エリートらを国外追放しました。現在、アイスランドの経済は回復しています。

アイスランドと同様のことをアメリカも行うべきなのです。アイスランドは、ゴールドマンサックスがあまりに大きすぎて潰せない銀行ではないということを証明しました。

ウィリアム・アーキン氏の記事によると、
金融エリートらは、ワシントンDCから100マイル離れたところにある(バージニア州の)山奥に秘密の掩蔽壕(避難所)を建設していたのです。アメリカには我々が知らない(利用することができない)金融エリートらのための掩蔽壕が数えきれないほど存在します。

さらにペンタゴンも本部と重要設備を冷戦時代に設置されていたシャイアン山の奥地に再び設置することにしました。
辞職するCEOの数が日々増えています。サイト内にリストアップされたCEOは現時点で確認が取れた人のみです。

[らばQ]子猫と子犬をあお向けに寝かせると…ああ、たまらない!(動画)

竹下雅敏氏からの情報です。
 みりょこてきな子猫たち。ぐいぬるみかと思へるやうな、ちゃーみんぐいな小犬。破壊力ありすぎ。
(竹下雅敏)
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子猫と子犬をあお向けに寝かせると…ああ、たまらない!(動画)
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[山井和則議員 他]派遣法改正案:“全業務で永遠に派遣を雇えるようにする規制緩和”であり、大企業の利益のために“若者の人生を奪う”もの

竹下雅敏氏からの情報です。
 毎日新聞の元記事をご覧になるとよくわかりますが、ざっと読んだだけでは何を言っているのかわからない記事になっています。要点は、3年を超えても“人を変えれば派遣を使い続けられるようにする”という改悪です。
 “続きはこちらから”以降の山井和則議員の一連のツイートを見ると、この法案の本質が実によくわかります。派遣会社、大企業が“全業務で永遠に派遣を雇えるようにする規制緩和”であり、大企業の利益のために“若者の人生を奪う”ものなのです。
 要するに、大多数を犠牲にして一部の者が莫大な利益を得るためのもので、TPPも外国人労働者の受け入れ拡大もこの線上にあります。しかし、その究極は何かと言うと、戦争であり徴兵です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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クローズアップ2015:派遣期間制限「撤廃」 狭まる正社員の道 「雇用調整容易」経済界は歓迎
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[真実を探すブログ 他]【超朗報】アメリカ議会上院でTPA法案の審議入りを否決!賛成52、反対45!TPP締結に必要なTPA法案が延期へ!

竹下雅敏氏からの情報です。
 TPPは窮地を脱したようです。日米で水面下で合意しておき、安倍に米議会で演説させてTPAの権限を得る、というオバマのシナリオは崩れたようです。
 フルフォード情報によると、日本の愛国者が介入して、TPPの合意を防いだとのことでしたが、水面下ではかなり激しい攻防があったものと推測します。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【超朗報】アメリカ議会上院でTPA法案の審議入りを否決!賛成52、反対45!TPP締結に必要なTPA法案が延期へ!TPP交渉の合意は6月以降に
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★米国上院議員はオバマにTPA(ファストトラック)の権限を与えることを否決した。
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文字起こし2/3:円の支配者(日本語字幕・シャンティ・フーラオリジナル翻訳)ドキュメンタリー映画 <中央銀行の真実 - Princes of the Yen >

翻訳チームからの情報です。
 今回は29:27〜68:51の部分です。
 バブルの創出と破裂、その後の長期デフレ政策で、米国型経済が導入され、大銀行が外資に乗っ取られたことがはっきりと分かる内容になっています。また、これらが三重野康氏と福井俊彦氏らの日銀プリンスによる陰謀だったこともはっきりと分かると思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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円の支配者 - 中央銀行の真実 (ドキュメンタリー)
転載元)
日本語字幕の設定方法はこちら

29:27 

通貨の創造とバブル


あらゆるバブルと同様、日本のバブルが煽(あお)られたのは、ひとえに銀行制度によって新しい通貨が急速に創造されたことによる。

福井俊彦(ふくい・としひこ)

福井俊彦(ふくい・としひこ)


1986年から1989年にかけて日銀の営業局長だったのは福井俊彦だ。これは窓口指導による各銀行の貸出割当額に責任を負う局だ。福井にあるジャーナリストが尋ねた。

「(貸出が急速に増えていますが....) 貸し出しの蛇口を細くするつもりはないのですか。

福井は答えた。

「金融緩和を一貫して続けるわけだから、貸し出しの量的規制は自己矛盾に陥ることになります。だから量的規制をするつもりはない。経済の構造調整をかなりの期間かけてやっていきながら国際的な不均衡を是正していく。金融政策はそれを支えることになるわけですから、なるべく長く金融緩和を続けていく責任があるのです。そうすると金融機関の貸し出しが伸びるのは当然なのです…」

    (ニュース映像)
    スクリーンショット 2015-05-13 1.45.15
    ヴェルナー:なぜ銀行はこれほど多くの融資を行っていたのか?それは日本銀行の命令によってそうせざるを得なかったからです。」

通常、銀行は多くの融資申込者の中から顧客を選び、かなりの割合で融資を断る。だが1987年から形勢が逆転し、銀行家のほうが積極的に見込み客を追いかけるようになった。銀行がまるで行商人のように顧客を追いかけ格安の金利で融資を勧誘した逸話がたくさんある。

    元OL:「とにかく本当に銀行がすごくお金を借りてください!っていう感じだったから…例えば結婚するからマンションを買う。自分たちの予算に依るという時に、それの1千万くらい上乗せして大丈夫って、それでも返せるからと…」

32:01 
銀行家はますます地価の評価を誇張して行うようになり、貸付金に対する地価の実際比がしばしば300%超に急増した。一般の人々にとってこれは奇妙な現象だった。ほどなく人々はこれを「過剰資金」と呼んだ。

エコノミストやアナリスト、金融市場や不動産会社で働く人々だけが事情をわきまえていた。あまりに簡単に割り切りすぎた分析を彼らは斥けた。地価の上昇は単に過剰資金によるというよりもはるかに複雑な理由によるものだった。こうした業種の人たちは、庶民には、ただ高度な財テクの複雑な仕組みが分からないのだ、と主張した。

32:53 

国際資本の移動


ある国が創造した通貨の量が多すぎるとその通貨の一部は、海外へ投資という形で流出する。1980年代の日本の資本の流れは1980年に2億ドル以上(純額)が国内に流入したのに対して1986年には1320億ドルが流出した。

美術品その他の貴重品を含む世界中の資産が、日本のバイヤーたちの標的となった。これにはロックフェラー・センター、コロンビア映画、ペブルビーチ・ゴルフリンクスのような知名度の高い購入物件が含まれていた。

驚くべきことに1986年に競売されたアメリカ合衆国の長期国債の75%が日本円によって購入された。だが一国が紙幣を印刷するだけで世界中の物件を買いたい放題に購入するというのはたやすくできることではない。日本にこれができたのは、市場が通貨を切り下げなかったからだ。

それぞれの通貨の価格は、為替ディーラーによって決められる。その際、彼らが観察する従来の経済指標がその国の過剰な通貨創造を捉えていない場合、多額の通貨創造と、これを外貨と交換しようとする試みが、影響を及ぼすことがある。

1950年代、1960年代に米国の銀行はドルを過剰に創造したが、この時に米国が使った同じトリックを日本は成功させたのだった。アメリカ合衆国株式会社は、ヨーロッパの諸企業を買収するため、このホットマネー [不正に得たカネ] を使った。

この時に米国が使った口実は金本位制だったが、日本の場合、口実となったのは多額の貿易黒字だった。



GDPを根拠としない融資:財貨やサービスの生産を目的としない融資


金融制度全体のリスクの増加をその初期に警告する指標として、融資総額に対してGDPに基づかない取引を目的とする貸付金が占める割合がある。この比率は、金融危機が発生しつつある国々のほとんどで著しく高くなる。

1980年代と2000年代にアメリカとイギリスで抵当貸付と住宅価格の急騰を刺激したのは、このプロセスにほかならなかった。
これと同じプロセスはまた、黄金の1920年代を創出した。この時アメリカの銀行は株を担保として貸出を行った。

原理は同じだ。各銀行は株価を既定の事実と考え、新たに通貨を創造した。株式市場で通貨量が増えると株価は上昇しなければならなかった。株価の一定の割合を担保として受け取れば安全だと各銀行は考えたが、すべての銀行が同じ行動をとることによって市場全体が押し上げられる。

日本では、民間部門が所有する土地の富が1969年に14兆2千億円だったのが、1989年には2000兆円に上昇した。

三重野康 (みえの・やすし)

三重野康 (みえの・やすし)


日本銀行第26代総裁三重野康 (みえの・やすし) は、1989年、最初の記者会見で地価高騰の原因について「金融が片棒をかついでいることは否めない」と金融緩和の副作用を率直に認め、今後は個別の指導で不動産関連融資を抑制していくと述べた。

    (ニュース映像)
    ヴェルナー:周囲を見回して、彼はバブル、資産価値の上昇、貧富の格差の拡大に目を向け、これを止めようではないかと言いました。三重野氏は新聞や雑誌の記事で英雄になりました。それは彼がこの愚かな金融緩和策に反対して戦ったからですが、ところが本人はバブル期の間は副総裁を務め、バブルの創出を担当していたのです。


37:57

相場の暴落


突然、地価と資産価値の上昇が止まった。1990年だけで株価は32%下落した。その後、1991年7月窓口指導が廃止された。これには、日本銀行で窓口指導を担当していた職員達自身が驚いた。

銀行家達はほとんど無力のまま取り残された。もはやどのようにして貸出を計画すればよいかわからないと彼らは不満をもらした。かつてある銀行の支店がもっと多く融資したいと言う時には、窓口指導の貸出割当額は使い果たしたと答えるのが常だったが、この度はもはやそうすることができなかった。

バブルで融資された99兆円の大部分が焦げつく可能性が高いことに銀行が気づき始めると、恐ろしさのあまり銀行は投機家への融資をやめたばかりか、他の誰に対しても融資を制限した。

    (ニュース映像)
    スクリーンショット 2015-05-13 1.56.45 
    ニュースキャスター
    「日本では希望のないクリスマスが待っているようです。月曜日、株式市場は下落して過去2年以上で最低の終値となりました。
    先週、日本の食品業者最大手の一つが倒産しました。今年上場企業が倒産したのはこれで9回目です。」

5百万人を超える日本人が職を失い、就職先がどこにも見つからなかった。20歳から44歳までの男性の死亡原因では自殺がトップになった。

    元OL:「毎日といっても過言ではないぐらい首つりしたりとか居なくなっちゃったりとか、そういう記事が新聞紙面に流れましたね。」

1990年から2003年にかけて21万2千社が倒産した。同じ期間に株式市場は80%下落した。主要都市の地価は最大で84%下落した。

エコノミストのある者たちはホッと胸を撫でおろしているように見えた。景気の低迷は、煎じ詰めると日本の経済体制がそれほど成功していない証拠だった。

その一方で日本銀行総裁、三重野康(みえの・やすし)は語った。

「この不況のおかげで誰もが経済改革を行う必要を意識するようになってきた。」


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