2017年11月7日 の記事

人類の2分化とヒトラーの予言 ~霊的に進化し意識の拡大した善良な人たちとゾンビのような人間~

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の記事によると、これから人類は、科学の成果を人類が共有するというパターンと、逆に科学技術を一部の富裕層のみが独占し、半サイボーグ化した人類とその他大勢に2分化されるというパターンの2つが、予想されているとのことです。
 私は、最初のパターンになるように人類が意識を拡大しなければならないと考えています。テスラ社のイーロン・マスク氏は、人工知能の脅威を訴え、人工知能を暴走させないために、人間の脳と人工知能を接続すべきだと言っています。要するに、 一部の人間は半サイボーグ化し、ある種の知性の拡大が起こり、その他大勢より様々な能力において群を抜いてしまうというわけです。
 コーリー・グッド氏によれば、こうした事はSSP(秘密の宇宙プログラム)ではすでに起こっているようで、身体の中にナノボット(極小のロボット)を導入した者たちが人工知能と繋がり、未来を予測するなどの超人的な能力を手に入れ、カルト内に於いて、神や預言者として崇められているという事でした。しかし、サイボーグ化した人類は、銀河系においてことごとく滅亡しているので、コーリー・グッド氏は、人類のサイボーグ化に強く警告をしています。
 “続きはこちらから”以降の記事は、ヒットラーに関するもので、実は彼は予言者だったのです。今の時代に超人が現れること、人類が2分化することを予言していました。これは彼に憑依していた霊の集団が、SSP(秘密の宇宙プログラム)を主導してきたからだと思います。コブラによれば、イーロン・マスク氏は、秘密の宇宙プログラムのメンバーだということです。
 予言が当たるというのではなくて、予言をしたグループがその予言が実現するように自ら行動しているわけで、その計画から彼らの邪悪さが推し量れます。
 現実には、彼らの予言とは違う方向に向かっています。確かに2分化しますが、それは一部の霊的に進化し意識の拡大した善良な人たちと、神によって魂を滅ぼされた大多数のゾンビのような人間です。今、テレビを見ると、そうしたゾンビ化する人類の途中経過を見ることができます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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21世紀末までは人類は生物学的に2つの種類に分かれる
転載元)
イスラエルでこのままの速度で技術発展が続いた場合、21世紀末には人類は生物学的に異なる2つの種類に分かれてしまうという学説が発表された。

スプートニク日本

心理学者ダヴィッド・エイデリマン氏は83年後には科学の発達によって人体組織の通常の指標も改善し、寿命を延ばし、最大限健康を守ることを許す知識、生活習慣が身につけられるようになるとの見方を示している。

その一方でエイデリマン氏はこうした開発の恩恵にあずかることのできる人たちは一部の裕福な人たちのみで、他の人間たちは無料ないしは安価に受けることのできるもので満足せざるを得ず、同時に将来はロボットが多くの仕事をこなすようになるため、夥しい数の市民が職にあぶれると予測している。

エイデリマン氏は21世紀の発展予想は2つのパターンに集約されると考えている。楽観的なパターンはエリート層がその他大勢と自分が分け隔てない存在であることを認め、科学の達成をシェアしようとするというもの。その逆のパターンでは半サイボーグがその他大勢より群を抜いてしまい、人類が完全に二分される。

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トランプ外遊中にアメリカ国内で大量逮捕劇か ~逮捕逃れのためのテロ集団暴動計画

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォードレポートの日本語版によると、トランプの外遊中に大量逮捕劇が始まるとのことですが、これは今の状況を見ると、“「今回こそは」と期待”してよいのではないでしょうか。
 昨日の記事で、この逮捕劇を逃れるために、アメリカ全土で極左テロ集団の暴動が計画されているらしいとしましたが、下の記事によると、テキサス州の教会で起きた銃乱射事件は、まさに、その暴動を計画していたアンティファのメンバーだったとあります。
 おそらく、こうしたテロ行為が今後も頻発すると思われますが、記事にあるように、彼らとその背後にいる者たちが計画した、“内戦を勃発させ、アメリカを無政府状態に陥れること”は、難しいのではないかと思います。内戦ということになれば、アメリカ国内にいる国連軍と米軍は戦うことになりますが、ロシア軍、中国軍、米軍の上層部で合意が取れているとなると、こうした戦い自体が起こらないように思えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米権力層の分裂、ヒラリー不正選挙とケネディ暗殺の真相
アメリカのドナルド・トランプ大統領が11月5日~14日の日程でアジア歴訪を開始した。それに際して、複数の米当局筋が「トランプの外遊中、ワシントンD.C.を中心にアメリカ国内で大量逮捕劇が始まる」との情報を寄せてきている。同情報源いわく、その期間中に逮捕劇を予定したのはトランプとその家族の身の安全を守るためであり、彼らがワシントンD.C.を不在にする時を狙ったからなのだという。

ただし、アメリカ国内における大量逮捕劇については「これまでにも幾度か計画されてはきたものの、ずっと先送りにされてきた」という経緯がある。そのため「今回こそは」と期待したいところだが、実際のところ逮捕劇があろうとなかろうと、今のアメリカ政界や権力層は既に「分裂・淘汰」の方向へと向かっている。

【 ドナ・ブラジルの暴露 】
その最も分かり易い事例として、大統領選中に米民主党全国委員会(DNC)の暫定委員長を務めていたドナ・ブラジル(Donna Brazile)が、自身の最新刊(Hacks: The Inside Story of the Break-ins and Breakdowns that Put Donald Trump in the White House)で「民主党の予備選挙は、ヒラリー・クリントンに有利に働くよう仕組まれていた」とヒラリー陣営の不正を暴露、物議を醸している。

(以下略)
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テキサス州の教会で起きた銃乱射事件の犯人はアンティファのメンバー
引用元)
(前略)
http://beforeitsnews.com/blogging-citizen-journalism/2017/11/texas-church-shooter-was-antifa-member-who-vowed-to-start-civil-war-2579975.html
(概要)
11月5日付け

テキサス州の教会で起きた銃乱射事件の銃撃犯は、アメリカに内戦を勃発させることを誓ったアンティファ(極左テロリスト集団)のメンバーでした。

警察の調べにより、銃撃犯の名はデヴィン・パトリック・ケリー、保守系白人の教会を襲って内戦を勃発させアメリカを無政府状態に陥れことを誓ったアンティファのメンバーであることが分かりました。今回の事件で少なくとも27人が亡くなっています。


目撃者によると、ケリーはアンティファの旗を持ちながら、教会に集まっていた人々に向かって「これは共産主義革命だ」と叫びながら銃を乱射しました。

ただし、目撃者らの証言によると、銃撃犯は一人ではありませんでした。2人の銃撃犯が、共産主義革命だと叫びながら説教壇の上にアンティファの旗を掲げました。

(以下略)

[Twitter]オイル交換をお願いして、請求書をみて驚愕!!

読者からの情報です。
田舎住まいあるある?
プリウスだから、柿熟したら、漏電ヤバくね?
(メリはち)
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配信元)




さらに味覚の秋、おまけの驚愕も!



[ 情報速報ドットコム ] NHK受信料、テレビ無しでも支払い対象に!?ネット同時配信で検討案!19年にサービス開始予定

 今年6月のNHKの答申案で明らかになった「ネット受信料」ですが、10月31日のNHK次期経営計画案に「番組のネット同時配信」が盛り込まれたことで、いよいよ具体化する様相です。
つまりテレビを持っていなくても、スマートフォンやネットににつながる端末があれば、受信料の支払対象になるらしい。テレビ無い歴30年まのじは、これを書きながらNHKの図々しさに開いた口が塞がりませんが、ネット上では「スクランブル化しろ」「見る人だけから徴収すべき」という正論を始め批判が止みません。
 しかし、さらに重要なことが起こっているようです。
下の動画で、お馴染み「NHKをぶっ壊す」立花氏が解説されていますが、現状では、受信料を拒否する契約者に対しては、裁判所から支払いを命じる判決が出ることで受信料契約が成立しており、NHKは判決に基づいて受信料徴収が可能です。ところが裏を返せば、判決がなければ徴収できないということにもなり、NHKとしては、いちいち裁判を起こして受信料を徴収するよりも、有無を言わせず払わせる方法を、この最高裁判決によって認めさせたいようです。「NHKが契約を申し入れてから2週間経てば、たとえ相手が承諾しなくても契約が成立する」などという恐ろしく一方的で法的根拠の無い契約が認められてしまうのか。立花氏の「最高裁はとんでもない判決が出ることが結構多い」という予想が当たったとしたら、、先の選挙で、最高裁判事に「×」付けなかったアナタ、どうすんのさ!
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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NHK受信料、テレビ無しでも支払い対象に!?ネット同時配信で検討案!19年にサービス開始予定
転載元)
NHKがテレビを持ってない世帯を対象に、受信料を徴収する方向で調整していることが分かりました。報道記事によると、NHKは今年夏頃からインターネット同時配信の具体案を提出しており、NHK会長の諮問機関は「ネット配信にも受信料と同程度の負担を求めるのが妥当」というような結論を発表しているとのことです。

ネット同時配信は2019年度を予定している状態で、テレビをもっていなくても、スマートフォンなどネットにつながる端末があれば受信料の支払い対象になります。

ただ、ネットユーザーやライバル会社の民放は強く反発し、「NHKの独占だ」「強制徴収だ」などと不満の声が続出中です。NHK本社前では何度か抗議デモが行われたほどで、これからNHKのネット受信料を巡る攻防が激化することになると見られています。

NHK"テレビがなくても"受信料徴収を検討
NHK会長の諮問機関が今年7月、番組のインターネット同時配信が行われた場合、ネットのみの利用者にも「受信料と同程度の負担を求めるのが妥当」とする答申を出した。答申では、すでにテレビでの受信契約がある世帯には追加負担を求めないとする一方、受信契約のない世帯はテレビをもっていなくても、スマートフォンなどネットにつながる端末があれば受信料の支払いを求めるべきとしている。
プレジデントオンライン17/11/3

ネットとの融合強化 次期経営計画案 <NHK>
放送と同時にネットで視聴できる番組のネット同時配信は「積極的に実施」と明記。19年度の開始を目指す常時同時配信を巡っては、「将来的に本来業務としたい」としたNHK幹部の発言に民放側が反発し、執行部が「放送の補完」と火消しした経緯がある。最終案の表現によっては再び反発を招きそうだ。
毎日新聞17/11/1

(中略)

(中略)



ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 第6話 ― ユダヤ革命、ロマノフ王朝廃絶

 革命とは普通私たちは下から起こされると思っています。「暴君の圧政に苦しむ民衆たちが自由と解放を求めて結束し、力を合わせ遂に圧制者を打ち倒して新たな政権を打ち立てる。」これが革命だと思っています。そのように思い込まされてきたのです。歴史教科書によって、マスコミによってです。
 実際シリアの戦乱は日本のテレビではずっと必ず「内戦の続くシリアでは・・・」の枕詞のもと報道されてきました。「シリアの圧制者アサド政権に対し民衆が立ち上がった。」と、NHKを始めとした日本のマスコミ全てがこう報道してきたのです。
 もしもアサド政権が転覆していたならば、マスコミは蒙昧にも「解放を求めるシリア民衆の民主化運動による革命が成功した。」このように報じたことでしょう。
 事実は米国の支配者つまり「偽ユダヤ」のある一統の計画と指示による侵略戦争です。当初は反乱軍と名付けたISISなど侵略軍に莫大な資金や兵器そして軍事訓練がつぎ込まれています。一国の政権を侵略で転覆させるのです。その国の政権以上の力なくしては転覆させられるはずがないのです。革命は下から起きるのではなく、上から落とされるのです。その指示と誘導で起こされるのです。
 このことはもし私たちが日本で革命を起こそうとしたならばそれは可能か?想定してみればいいのです。革命を起こすには莫大な時間をかけ日本政府以上の資金力、情報力、人間の動員統率力等を有する必要があるでしょう。できますか?一般大衆が結束して革命を起こすなどとは到底無理なのです。
 ロシアにおける革命も同じ事です。ロシア革命は一般ロシア人民による革命などではありません。「偽ユダヤ」の計画と指示によってハザールマフィアというべきかハザールユダヤ人たちの実行による革命です。これによって遂にロシア国家は転覆しロマノフ王朝は廃絶されることになっていきます。
(seiryuu)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 第6話 ― ユダヤ革命、ロマノフ王朝廃絶

ロシア10月(ユダヤ)革命へ


アレクサンドル2世 [Public Domain]


19世紀の終わりからロシアは「内憂外患」にさらされ続けます。国家内部では革命運動という名の内乱、外的には日本とドイツとの戦争です。この絶え間ない波状攻撃その疲弊によってロシア国家は転覆させられていきます。

1881年のアレクサンドル二世暗殺以降ポグロムが続出する中、ロシア国家内ではハザールユダヤ人たちの大量海外移民、シオニスト運動が開始、それと共にハザールユダヤ青年層を中心とした革命運動が活発となり革命を喧伝する政党が次々に誕生します。1903年それらの多数派(ボリシェヴィキ)の指導者となったのがレーニンです。

一方1904年には日露戦争が勃発します。風刺画に描かれていますが日本にとっては、国力がまるで違うロシアが相手で、尻込みするのを英国と米国にけしかけられた戦争といえるでしょう。日本は開戦近くまで戦費の調達すらままならなかったのです。ところが予想外にも開戦から日本は連勝を続けます。しかし翌年には日本の体力は尽きてきていました。

そのような1905年、ロシア国内では1月のガポン神父率いるデモ隊への軍の発砲にて多数の死傷者がでた「血の日曜日事件」をきっかけとして第一次ロシア革命が起こります。「日露戦争当時、ユダヤ人たちは「ロシア政府の敗北」というスローガンを掲げて革命運動を展開」「第一次ロシア革命の嵐がロシア全土を襲った」(イワノフ氏)のです。国内が荒れ不安定化したロシアは、既に体力の尽きた日本と不本意ながらも米国の仲介で9月に講和条約を結びます。


1906年疲弊し不安定化したロシアが巻き返しを図ります。「5月、ロシア政府はストルイピンを首相とする・・・強固な反ユダヤ的な政策をとって革命運動を鎮圧していった(そのためレーニンもジュネーブに亡命している)。ストルイピンは「強いロシアをつくろう」というスローガンを掲げて、今日のロシアの「改革」とはまったく異なる、ロシア人によるロシア人のための政治・経済改革を進めていった。」(イワノフ氏)。

ところがやはり、「しかし残念なことに、1911年9月、ストルイピン首相は暗殺されてしまった。・・・ボグロフというユダヤ人がいた。彼は反体制派、社会革命党の党員で政府の警察のエージェントでもあった。彼は・・・ピストルを2発、ストルイピンめがけて撃ったのである。ストルイピンが亡くなったことによって、ロシア人によるロシア人のための改革も終わってしまった。」(イワノフ氏)。

この後ロシアは第1次世界大戦でドイツとの戦争で苦戦。1917年、戦争による経済疲弊などで国民の不満は高まり2月革命が起こり、3月に皇帝ニコライ2世は退位し、11月にボリシェヴィキが政権を掌握するのでした。


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