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竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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支配層は何らかの災害に怯えている？
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 18/2/23
（前略）
http://beforeitsnews.com/power-elite/2018/02/powerful-people-are-scared-billionaires-run-to-new-zealand-in-mass-what-do-they-know-that-we-dont-2452962.html
（概要）
2月22日付け
（中略）
ロシア、ドイツ、アメリカなど世界中の国々が世界の支配層から災害に備えるよう警告を受けました。
数年前から各国政府やグローバリストは食料、水、武器、その他を大量に備蓄しており、ニュージーランドなどで地下避難施設を購入したり海外に移住したりしています。
（中略）
昨年5月31日にオバマは、ワシントンのFEMA施設にて、国民も自らの責任で災害に備える必要があると言いました。
（中略）
CNNも2020年から2030年にかけて世界的食料危機が起こることを想定したシミュレーション・ゲームのサイトを作成しました。
（中略）
NSSM 200 （国家安全研究覚書）では世界人口の増加と人類の問題に対する取り組み方を提示しています。また、覚書には、戦争、飢餓、避妊により人口増加を制限することを推進すると記されています。
（以下略）
http://beforeitsnews.com/power-elite/2018/02/powerful-people-are-scared-billionaires-run-to-new-zealand-in-mass-what-do-they-know-that-we-dont-2452962.html
（概要）
2月22日付け
（中略）
ロシア、ドイツ、アメリカなど世界中の国々が世界の支配層から災害に備えるよう警告を受けました。
数年前から各国政府やグローバリストは食料、水、武器、その他を大量に備蓄しており、ニュージーランドなどで地下避難施設を購入したり海外に移住したりしています。
（中略）
昨年5月31日にオバマは、ワシントンのFEMA施設にて、国民も自らの責任で災害に備える必要があると言いました。
（中略）
CNNも2020年から2030年にかけて世界的食料危機が起こることを想定したシミュレーション・ゲームのサイトを作成しました。
（中略）
NSSM 200 （国家安全研究覚書）では世界人口の増加と人類の問題に対する取り組み方を提示しています。また、覚書には、戦争、飢餓、避妊により人口増加を制限することを推進すると記されています。
（以下略）
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2月上旬の歴史的大暴落が見せたハイパーインフレの顔
転載元）
カレイドスコープ 18/2/23
（前略）
欧米の長期投資家が肝に銘じている言葉があります。
「紙幣は、最終的には本質的価値に戻る・・・つまりゼロだ」・・・
これは、フランスの哲学者であり文学者であったヴォルテール（Voltaire）の有名な言葉です。
そうした投資家たちは、2月上旬に株式市場で起こった「異変」こそが、紙幣の価値が限りなく“ゼロに戻っていく”紛れもない兆候であると深刻に捉え始めています。
（中略）
2月5日のロイターは、2月2日、5日両日の史上最大の暴落の要因は、トランプラリー後、上昇トレンドを継続してきた米国株の影に隠れて売られ続けてきた米国債に、インフレを先取りした筋が一斉に買いを入れた結果だと分析しています。
（中略）
米国債の利回り上昇の兆候は、暴落初日の2月2日の前日に現れていました。
米30年債の利回りが、米10年債に先行して3％を突破したのです。
これを、10年債の買いシグナルと受け取った機関投資家が買いに入ったのです。
その後の、米債券の利回りは上昇を続け、今日22日には2.913%まで上げています。
焦点だった2月14日の消費者物価指数（CPI)の発表では、季節調整済みで前月比0.5％上昇と、市場予想をさらに上回ってきました。
これは、明らかに、米国経済におけるインフレ基調を明確に示すものです。
（中略）
「今度は、債券市場に騒乱を来たすことになるだろう。それは、大規模なクラッシュだ」
（中略）
ダブルライン・キャピタルCIOのジェフリー・ガンドラック(Jeffrey Gundlach)と、グッゲンハイム・パートナーズCIOのスコット・マイナードの両氏は、口を揃えて、「(米10年債利回りが)３％を超えてくると、これまでの強気相場は本当にゲームオーバーだ」と１月９日のウェブキャストで語っています。
米10年債利回りが3％を超えると、いよいよ世界経済に赤信号が点滅することになります。
（中略）
» 続きはこちらから
欧米の長期投資家が肝に銘じている言葉があります。
「紙幣は、最終的には本質的価値に戻る・・・つまりゼロだ」・・・
これは、フランスの哲学者であり文学者であったヴォルテール（Voltaire）の有名な言葉です。
そうした投資家たちは、2月上旬に株式市場で起こった「異変」こそが、紙幣の価値が限りなく“ゼロに戻っていく”紛れもない兆候であると深刻に捉え始めています。
（中略）
2月5日のロイターは、2月2日、5日両日の史上最大の暴落の要因は、トランプラリー後、上昇トレンドを継続してきた米国株の影に隠れて売られ続けてきた米国債に、インフレを先取りした筋が一斉に買いを入れた結果だと分析しています。
（中略）
米国債の利回り上昇の兆候は、暴落初日の2月2日の前日に現れていました。
米30年債の利回りが、米10年債に先行して3％を突破したのです。
これを、10年債の買いシグナルと受け取った機関投資家が買いに入ったのです。
その後の、米債券の利回りは上昇を続け、今日22日には2.913%まで上げています。
焦点だった2月14日の消費者物価指数（CPI)の発表では、季節調整済みで前月比0.5％上昇と、市場予想をさらに上回ってきました。
これは、明らかに、米国経済におけるインフレ基調を明確に示すものです。
（中略）
「今度は、債券市場に騒乱を来たすことになるだろう。それは、大規模なクラッシュだ」
（中略）
ダブルライン・キャピタルCIOのジェフリー・ガンドラック(Jeffrey Gundlach)と、グッゲンハイム・パートナーズCIOのスコット・マイナードの両氏は、口を揃えて、「(米10年債利回りが)３％を超えてくると、これまでの強気相場は本当にゲームオーバーだ」と１月９日のウェブキャストで語っています。
米10年債利回りが3％を超えると、いよいよ世界経済に赤信号が点滅することになります。
（中略）
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冒頭の記事によると、以前から報じられていたように、グローバリストは、“数年前からニュージーランドなどで地下避難施設を購入したり海外に移住”したりしているようです。
トランプ政権によるディープステート壊滅作戦が進行していますが、逮捕を免れようとすれば世界的な大混乱が必要です。第三次大戦は何度やっても無理なので、次に彼らが考えるのは金融システムの崩壊と、それによって引き起こされる世界的食料危機です。この影響を最も受ける国の一つが日本だと思われます。
カレイドスコープさんの記事はとても分かりやすく、的を射ていると思います。昨日紹介した藤原直哉氏の意見でも、米国は、“ドルの信認が崩壊しているか、明らかなドル安政策を実行している”と言っていました。現状は極めて危険な状態であるにもかかわらず、日本は何らかの対策をしているようには見えないと言っていました。
記事では、“財政ファイナンスに踏み切る政府は、ハイパーインフレに誘導して…延命しようとします。おそらく、その最初の政府は…日本国政府になるはず ”と言っていますが、私も同じような感覚を持っています。それは時事ブログで、むしろ日本の支配層は意図的にこの方向に持ってきているのではないかと、何度もこのことに言及してきました。
国民がこの大混乱を切り抜けるには、金（ゴールド）を持っておく必要があることも言及してきました。加えて、ロシアの国民がソ連崩壊の大混乱を切り抜けた切り札であったダーチャ方式を、日本人も考えておく必要があると何度も書いてきました。今でも、これらの考えに変わりはありません。
コブラが言うように、現行の金融システムが完全シャットダウンし、その後、10日から2週間で新金融システムが動き出し、世界中の国民は10日ほどの食料備蓄をしておけば良いというのは、現状としてはかなり楽観的な見通しだと思います。もっとも、コブラの情報を盲目的に信じている様な人達は、自分たちはアセンションするので、このような地球的規模の大艱難は自分とは関係がないと思い込んでいるのかも知れません。
アセンションどうのこうのと言っている人たちは、現実をありのままに認識する能力に著しく欠けているように思います。世界の人々に“目覚め”を促しているのに、最も盲目的で幻想の中に浸っているのが、彼らのようなチャネリング信奉者だと考えています。時事ブログでは一貫して、チャネリング情報には近づかないようにアドバイスしています。