月別アーカイブ: 3月, 2020

中国でのビタミンC点滴の臨床試験が行われた後に、「新型コロナウイルス制圧」のメドが立った ~中国では2月の中旬から「新たな感染者」の数が激減

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月25日の記事で、“中国で、コロナウイルス の患者をビタミンC点滴24,000 mg×7日で治療する臨床試験が行われている”という2月14日のツイートを紹介しました。転載元にはより分かり易いグラフがあり、それを見ると中国では2月の中旬から「新たな感染者」の数が激減しているのです。
 「中国政府の統計が実態を示しているかどうか」は、はなはだ疑問ですがビタミンC点滴の臨床試験が行われた後に、「新型コロナウイルス制圧」のメドが立ったように見えます。
 韓国も「新型コロナウイルス」に上手く対処しているようです。韓国では「時間の経過とともに感染率は大幅に下がり、致死率も世界平均から見れば異例と言っていいほど低い」のです。これは、popoちゃんの3月1日の記事で紹介された「酸素療法の成功」が大きいのではないかと思っています。WHOは「高濃度の酸素を吸入させる酸素療法」を指摘し、人工呼吸器を十分確保するよう各国に呼び掛けました。
 記事をご覧になると、高用量のビタミンCは「がん治療」にも効果があることが分かります。「米国政府の国立がん研究所は最近、がん治療における高用量ビタミンCの静脈内投与に関する長い記事を発表」したとのことです。「新型コロナウイルス」はグローバリズムを破壊しそうな勢いなのですが、その過程で注目を浴びた「ビタミンC」は製薬業界の陰謀を破壊しそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中国感染者激減の理由はビタミンC (1)
引用元)
​先週、​中国の感染者が激減してきたと言う報道があった、​
​​
新型コロナ、感染始まった中国で増加数激減-データ巡る不信ぬぐえず
2020年3月5日 13:08 JST Bloomberg News ​
世界中に新型コロナウイルスが広がる一方で、感染が始まった中国では新規増加数が劇的に減少している。


​だが中国政府の統計が実態を示しているかどうかについて疑念は残る。
(中略)
​​新型コロナウイルスの世界的中心地である中国で、感染拡大が本当に抑えられつつあるのどうかは不確かだ。(以下略)
(中略)
​ビタミンCが即効なんて、絶対にメディアからは出てこない、
​​​が事実は、

High Doses of Vitamin C to cure Coronavirus?
March 6, 2020(このページを訳す
上海では、Covid-19疾患(コロナウイルス)の治療にビタミンC IVが正式に利用されています Update3/8/2020:

中国の西安交通大学の第二関連病院の医療チームは、コロナウイルス患者のビタミンCによる治療の成功を報告しています(中略)… 新しいコロナウイルスCOVID-19の致命的な合併症は、高用量のビタミンで治療された後に回復しました。

医療チームは、重病患者や重症新生児肺炎の患者には、入院後できるだけ早くビタミンC治療を開始することを推奨しています。
(中略)
医療チームは、過去の経験から、高用量のビタミンCは抗ウイルスレベルを改善するだけでなく、より重要なことに、急性肺損傷および急性呼吸圧迫を予防および治療できることを示していると述べています。 ​
(中略)
コンセンサスで推奨される用量は、1日あたり体重1キログラムあたり50〜100 mgです。重症で重篤な患者には、1日あたり体重1キログラムあたり最大200 mgを静脈内注射することをお勧めします。
(中略)
米国政府の国立がん研究所は最近、がん治療における高用量ビタミンCの静脈内投与に関する長い記事を発表しました。(中略)… 「この治療パラダイムの実施は、多くのがん患者に利益をもたらす可能性がある 」と彼らの見解で付け加えた。

ひょうたんからこま、コロナからビタミンC、
​災い転じて福となす、コロナ転じてビタミンCとなる、
 
マサカ、ビタミンCが流行ってしまうなんて、
テドロスもゲイツも真っ青!

経済アナリストの森永卓郎氏「新型コロナウイルスの感染拡大は資本主義の終焉をもたらすことになり、社会構造の転換のために、いま一番必要な政策は、ベーシックインカムの採用」

竹下雅敏氏からの情報です。
 経済アナリストの森永卓郎氏によると、新型コロナウイルスの感染拡大は資本主義の終焉をもたらすことになり、社会構造の転換のために、いま一番必要な政策は、ベーシックインカムの採用だとのことです。その通りです。
 ベーシックインカムの財源には、「通貨発行益」を活用すれば良いと言っています。「第82回:いますぐ景気対策を打たないと大変なことになる」には、“実は、消費税減税に財源など要らない。赤字国債を増発すればよいだけの話だからだ。増発された国債を日銀が買ってしまえば、財政負担はない。政府は増発分の金利を支払わなければならないが、支払った利子は国庫納付金として政府に戻ってくる。つまり、日銀が国債を買った瞬間に、「通貨発行益」が生まれて、その借金は消えてなくなる”とあります。
 1月5日の記事で、“日銀が買い取った国債はチャラになり、借金にならない…日銀の利益は必要経費を除いて、国に還付しなければならないのと、国債の日銀への返済は永遠に先のばしに出来る”とコメントしたのですが、“赤字国債を増発して…増発された国債を日銀が買ってしまえば” 政府は増発分の「通貨発行益」を手にしたことになるのです。形の上で政府は日銀に借金をしているのですが、借金の返済は国債の借り換えという形で、永遠に先延ばしに出来るので払わなくてよいのです。
 より分かり易いのは「政府通貨」を発行する事です。「政府通貨」を発行すれば、発行分の「通貨発行益」が生まれるのは誰でも分かるでしょう。これはデフレだから出来る政策で、デフレギャップに相当する金額まで「政府通貨」を発行する事が出来ます。なので、新型コロナウイルスの影響で企業が次々に倒産し物を作る能力を日本が失ってしまえば、“政府通貨の発行”あるいは“増発された赤字国債を日銀が買い取る”といった「打ち出の小槌」は使えなくなってしまいます。
 ただ、「政府通貨」の発行は法律を少し変えなければならないかも知れません。なので、今のままで出来る「赤字国債の増発」を山本太郎氏は主張しているわけです。さらに、現行の法律のまま「政府通貨」を発行する方法を、丹羽春喜教授は指摘しています。
 これは、国が有する「政府紙幣発行権限」を日銀に売るというテクニカルなもの。このように日本を救う手立ては、今ならまだあるのですが、政治家が丹羽春喜教授の言っていることを理解できるかとなると、はなはだ怪しいのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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第83回:新型コロナウイルス感染拡大は引き金に過ぎない(森永卓郎)
引用元)
(前略)
 世界の株価が急落している。(中略)… 私は、新型コロナウイルスの感染拡大は、株価下落のきっかけに過ぎず、いま起きていることの本質はバブルの崩壊だと考えている。(中略)… そこで何が待ち受けているのか。資本主義の終焉だと私は思う。
(中略)
社会構造の転換をするためにも、いま一番必要な政策は、ベーシックインカムの採用だと思う。前回の本稿で指摘したように、通貨発行益を活用すれば、日本の財政は年間60兆円の財政出動を継続できる余力がある。60兆円あれば、国民1人あたり月額7万円程度のベーシックインカムを支給できる。4人家族で28万円だ。それだけあれば、地方、特に農山漁村での生活も可能になる。そうすれば、いま日本中で荒廃が進んでいる農地や山の再生も可能になってくる。

 これからの時代は、自分が食べるものは基本的に自分で作り、それで足りないものを近隣の人たちが作る製品やサービスで補っていくという暮らしを主流にしていくしかないのではないか。それが24年連続で東京一極集中をもたらしたグローバル資本主義に対抗する唯一の手段だと私は考えている。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
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森法相が復興事業受注企業から献金を受けていた / 「昭恵夫人とお友達」で「国家戦略特区で60億円の補助金」を受けていた人物が森法相の後援会長だった

 厳重注意を受けたはずの翌13日も、相変わらず質問の意図をはぐらかし、反省も誠意もなく、果ては三権分立を崩壊させるような答弁を平然と続ける森法務大臣ですが、東北大震災の復興事業受注企業7社から多額の献金を受けていたことが明らかになりました。福島選出の議員が震災特別会計で除染事業などを行う企業から献金を受け取ることが何を意味するか、子供でも分かります。しかし、抜かりなく公職選挙法、政治資金規正法の「法の抜け穴」を使って違法にならないような献金を受けていたのは、さすが法律の専門家だ。元記事は、森法相の受け取った献金がいかに福島の被災者を裏切る悪質なものかを丁寧に解説するものでした。そもそも復興事業自体が巨大堤防などの大型公共事業が多く、無意味な除染事業や帰還事業が重視され、反対に放射能汚染への健康調査、防護策は軽視されていました。除染3兆円に対して健康管理基金は330億円、福島では「除染が政治家の利権」と指摘され続けていました。仮に違法でなくても国会議員として政治的・道義的に問題が大あり、復興予算は一円の無駄なく困難な被災者のために使うべきで、怪しい献金は返すのが常識でしょう。まして大臣であれば疑惑を持たれないよう、、って、安倍政権には通用しないか。
 「rz733375」さんのツイートに、今の森法相を予見させるものがありました。「第2の森友学園問題」として浮上した保育大手ポピンズは第2次安倍政権下で急成長しましたが、この企業の会長中村紀子氏は、昭恵夫人ととりわけ懇意で、かつ森議員の後援会長でもありました。安倍首相の地元下関で「昭恵さんを慰める会」の動画には、森議員も写っています。さらに遡れば2013年、森議員が少子化担当大臣でもあった当時、「特定秘密保護法案」担当大臣も兼務させるという異様な人事が行われてもいました。国を歪める節目に登場する安倍政権の申し子であったわけです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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森雅子法相が復興事業受注企業から献金 その財源は震災特別会計だった 「税金の還流で政治的に問題」と専門家
森大臣は福島県選出だが…7社から少なくとも413万円
 東日本大震災の被災地の一つ福島県が選挙区である森雅子法務大臣が代表を務める政治団体「自由民主党福島県参議院選挙区第4支部」が、東日本大震災復興特別会計を財源とした公共事業を請け負った企業から2012年以降6年間に413万円の企業献金を受け取っていることが、政治資金収支報告書と復興庁が公表している資料を照合した結果分かった。(鈴木祐太)
(中略)
会計検査院の資料によると、2016年までに除染に3兆円が使われたのに対し、福島県民健康管理基金から支出されたのは約330億円しかない(福島県公表の資料より)。除染が政治家の利権になっており、政策がゆがめられているという指摘が少なからずあったが、今回の調査でその一端が明らかになった。
(中略)
「除染にどれだけの効果があったのだろうか。政治家の利権のための除染ビジネスではなかったのか。健康調査にお金を回してほしい」と震災特別会計の一部が政治家に還流されていることに疑問の声をあげた。
(以下略)
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配信元)

パンデミックで人工呼吸器が足りなくなっているイタリア~医療崩壊による「命の選別」~酸素吸入について

 先日の時事ブログの記事でも報告があるように、新型コロナウイルスが急激に感染拡大したイタリアでは、医療崩壊といってもいい状況になっているようです。人工呼吸器が足りなくなっているとのことです。
 日本ではそれほど感染者数が増えていませんが、これは"医療崩壊を防ぐためにきちんとPCR検査をしていない"という本末転倒な選択をしているからだとおもわれます。実際のところどうなのでしょうか。今後、重篤な患者が増えてきたときに、一体どう対応するつもりなのか懸念されます。あまりに後手後手な対応は、素人目にも“バカなのか?“とおもうほどですが、これらすべてが意図的だとしたら・・・医療崩壊、非常事態宣言、そしてワクチン強制接種、等々あり得るかもしれません。すでにイタリアでは、感染抑制措置の首相令で移動外出が制限されています。
 ミラノの医師はインタビューで、「できることは人工呼吸器の挿管です。患者の肺を休ませ、免疫が復活するのを待つだけです。」と言っています。
しかし患者が多すぎて、すでに60代以上の患者には人工呼吸器さえ使えなくなっていると。日本でも「命の選別」が現実味を帯びてきます。

 酸素吸入に関しては、時事ブログでお知らせしているようにオオマサガスも有効かとおもわれます。
 世界に貢献できるオオマサガス、日の目を見る日が近づいてきているような気もします。アビー地獄のその先に。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型肺炎でイタリア医療崩壊「60代以上に人工呼吸器使わず」
引用元)

 イタリアで、新型コロナウイルスの感染が急激に広がっている。(中略)

 9日、イタリアの保守系メディア『イル・ジョナーレ』に、「すべての患者に挿管はできない。60代以上は無理だ」というタイトルで、ミラノの医師のインタビューが掲載された。

 医師は、現在患者におこなっている処置について、(中略)できることは人工呼吸器の挿管です。患者の肺を休ませ、免疫が復活するのを待つだけです」と話す。

 だが、急激な感染拡大により、人工呼吸器が足りなくなっているという。(中略)

 患者が多すぎて、すでに60代以上の患者には人工呼吸器さえ使えなくなっているというのだ。WHO(世界保健機関)のテドロス事務局長は、9日の会見で「パンデミックの脅威が現実味を帯びてきた」と発言している。感染拡大が止まらなければ、日本でも「命の選別」が現実味を帯びてくる。
(以下略)
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引用元)









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