月別アーカイブ: 3月, 2020

ビタミンCが風邪、インフルエンザ、新型コロナウイルスのいずれにも効果がある ~「自分の身体は自分自身が責任を持つ。専門家の意見は参考にする」という姿勢が大切

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事で、“PCR検査よりもビタミンCの予防効果、治療効果を周知徹底した方が建設的”だとコメントしたのですが、“ビタミンCが風邪、インフルエンザ、新型コロナウイルスのいずれにも効果がある”ことが分かっている以上、体調が悪くなった時にむやみに病院に駆け込むのではなく、とりあえずビタミンCを摂取して様子を見ると良いのではないでしょうか。
 ハッキリ言って、風邪程度で病院に駆け込まれると、忙しい時の病院側にしてみれば迷惑だと思います。もちろん、素人は分からないから、とりあえず病院に駆け込むわけですが、自分や家族の身体の事なので他人任せにせず、基本的に「自分の身体は自分自身が責任を持つ。専門家の意見は参考にする」という姿勢が大切なのではないでしょうか。 
 とはいえ、やはり高い熱が出ると心配になるのはよくわかります。家で安静にしていれば良いのか、それとも病院に行くべきかで迷うこともあるでしょう。野口晴哉氏は、「一息四脈」が保たれていれば大丈夫だと言っています。参考にして下さい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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1日3gのビタミンCが新型コロナ予防に効果的/国際オーソモレキュラー医学会

国際オーソモレキュラー医学会は1月26日付で「ビタミンCがコロナウイルス感染を防ぐ」との声明を発表。今月3日に行われた報道関係者向け説明会では、柳澤厚生会長【写真】が1日3gのビタミンC摂取でウイルス性呼吸器感染の予防・症状軽減効果が報告されていること、ビタミンD3、亜鉛、マグネシウム、セレンにも同様の効果が期待できることなどを解説した。
(以下略)
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コロナ(インフル)にビタミンC
転載元)
先日も見たが、INLのスチーブンが再度、ビタミンCを紹介、​​


​How to Deal With Coronavirus
 
​上海のクリスチャンドクターがコロナ患者に大変有効と解説、
(上海市にも取り上げられた、)
 
症状が出た時の一般的摂取量は、5000mg/回を一日2回程度
(2時間ほどあけて摂取するとよい、)
症状によって、量/回数を増やす、
 
*ヤナ(左側の奥さん)のお父さん(78)は70の時、
ウイルス性の重病にかかったが、
ビタミンCの大量摂取(100グラム/日x2日)で回復したとか、

およよ、
 
ビタミンCの注意点として、
(効かないウイルスはないとも言われているが、)
効果の現れない人のほとんどの原因が摂取量が少なすぎること、
毒性は全くなく、過剰になれば、お腹がゆるむ程度で、
余分は体外に排出されるだけ故、多めの摂取を勧めている、
 
タイプは粉末が吸収されやすいので推奨、
室温の水(冷水は不可)に溶かして摂取するとよいと、

*効果はやや落ちるが、カプセル/錠剤でもOK、
 
ちなみに、ビタミンCはビッグファーマーの天敵、

それがゆえGoogle検索で上位に出てくる、
Wiki、大学、研究所、医師のビタミンCに対する見解は、
ほぼ間違いなくネガティブ且つ攻撃的なので注意を!
(以下略)

政府が設置した「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」のメンバー12名中8人が、「国立感染症研究所」、「東京大学医科学研究所」、「国立国際医療研究センター」、「東京慈恵会医科大学」の関係者で、予算を決めるのも執行するのも同じ人

竹下雅敏氏からの情報です。
 「医療ガバナンス研究所」の上昌広理事長によると、政府が設置した「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」のメンバー12名中8人が、「国立感染症研究所」(感染研)、「東京大学医科学研究所」(医科研)、「国立国際医療研究センター」(医療センター)、「東京慈恵会医科大学」(慈恵医大)の関係者で、引用元によると「緊急対策として総額19.8億円が措置されている」のだが、“予算を決めるのも、執行するのも同じ人” だということです。
 『モーニングショー』に出演した岡田晴恵・白鷗大学特任教授は、“このデータはすごく貴重で、地方衛生研究所からあがってきたデータは、全部、国立感染研究所が掌握しており、このデータは自分で持っていたいと言っている感染研OBがいる”と告発しましたが、上昌広氏は「今回の対策を仕切ってきたのは、感染研・医系技官・医科研・慈恵医大のカルテット」であり、“専門家会議のメンバーは、帝国陸海軍と関わりが深い組織の関係者で占められている”と言っています。
 他の薬剤とは異なり、ワクチンの製造・供給体制は、“数社の国内メーカーと「国立感染症研究所」(感染研)が協力する「オールジャパン」体制”という「戦前から続く利権が残っている」ことが、日本のPCR件数が少ない理由だと言っています。
 「戦後、分離された感染研の幹部には、陸軍防疫部隊(関東軍防疫給水部=731部隊)の関係者が名を連ねた」とのことですが、彼らの目標は「日本版CDC」になることで、“CDCを法的に保証し、予算を増額すること”であるから、「命」より「データの独占」の方が重要なのだということらしい。
 この辺りの事は、一般人と軍事関係者では随分と感覚が異なるようで、一般人は「一人でも多くの命を救う」ことを考えるのに対し、軍事関係者は「犠牲を最小限にして目標を達成する」ことを考えるようです。
 例えばPCR検査にしても、臨床医は「早期診断・早期治療は医療の鉄則」であり、“特に高齢者は、治療の遅れが致命的になる”ことから、早急にPCR検査を行える体制を整えようとします。しかし軍事関係者は、韓国のようにPCR検査を行えば感染者の数が増え、感染者を隔離する必要性から医療機関がパンクしてしまい医療崩壊を起こしてしまうため、敢えてPCR検査を行わないようにするという判断をするのだと思います。
 このように「早急にPCR検査を行える体制を整えるべきか」に関して対立する2つの意見がある時、多くの人は「どちらかが正しい」と無意識に思ってしまうのですが、実のところ大概の場合は「両方とも正しくない」ということがほとんどなのです。現実に今のPCR検査の精度では、望む人にPCR検査を行っても結果が信用できないだけに、あまり意味があるとも思えません。それよりもビタミンCの予防効果、治療効果を周知徹底した方が建設的なように思います。
 軍事関係者は「犠牲を最小限にして目標を達成する」ことを考えるのですが、軍事情報に詳しい某息子の“軍事業界の常識を適用”した「オタク的見解」を入手いたしましたので参考にして下さい。
 「こういうとき、私は組織のトップの気持ちになりきります。私なら、コロナウイルスを脅威とは捉えないと思います。むしろ感染研の権力を絶大とし、利益を最大化する絶好のチャンスです。感染研は研究所であって病院ではありません。人を助けるための組織じゃないです。
 信頼性の高い統計データを得るためには母数が必要ですが、その母数を稼ぐには、統計の標本(患者)が多いほうがいいですね。それならむしろ感染者が多いほうが良くないですか?
 ダイヤモンドプリンセスは最高の実験場ですね、兵器産業界のシリアやパレスチナみたいなもんでしょう。統計データっていうのは研究者にとって人の命より大事なものですよ。自分の命は別ですが。
 薬なり生物兵器なり、何かを開発するには統計データが必要で、国家間で高値で取引される戦略的カードですらあります。膨大な統計データを完全に掌握し、世間には今の研究所がいかに力不足かを宣伝して組織の強化を図るべきです!
 感染研の未来は明るいですね。」
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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岡田晴恵・白鴎大教授が指摘する前に上昌広氏が感染研の利権について言及していた!~岩上安身によるインタビュー 第983回 ゲスト 医療ガバナンス研究所理事長・上昌広氏 2020.2.16
配信元)
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配信元)
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帝国陸海軍の「亡霊」が支配する新型コロナ「専門家会議」に物申す(上)
引用元)
(前略)
鍵は、「国立感染症研究所」(感染研)、「東京大学医科学研究所」(医科研)、「国立国際医療研究センター」(医療センター)、そして「東京慈恵会医科大学」(慈恵医大)だ。

 政府が設置した「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」は12名のメンバーで構成されるが(中略)… 日本医師会、日本感染症学会、公益を代表する弁護士などを除くと、残る9人中8人が前述の4施設の関係者だ。
(中略)
 2月13日、このような専門家を迎えて開催されたのが、第8回の新型コロナウイルス感染症対策本部会議だ。(中略)… 資料によると、緊急対策として総額19.8億円が措置されている。
(中略)
仕切るのは、国土交通省OBの和泉洋人室長(首相補佐官)と、医系技官の大坪寛子次長だ。最近、週刊誌を騒がせているコンビが、この予算を主導したことになる。大坪氏の経歴も興味深い。慈恵医大を卒業し、感染研を経て、厚労省に就職している。専門家会議のメンバーと背景が被る。
(以下略)
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帝国陸海軍の「亡霊」が支配する新型コロナ「専門家会議」に物申す(下)
引用元)
(前略)
ワクチンの製造・供給体制は、他の薬剤とは全く違う。数社の国内メーカーと「国立感染症研究所」(感染研)が協力する「オールジャパン」体制だ。(中略)…

軍部を中心とした戦前のワクチンの開発・提供体制がそのまま残っていることがわかる。
(中略)
彼らの目標は、「日本版CDC」になることだ。(中略)… 現実に感染研・医系技官・医科研・慈恵医大のカルテットは、CDCとしての機能を有している。彼らが求めているのは、CDCを法的に保証し、予算を増額することだ。
(中略)
CDCとは畢竟、政府と独立して機能する専門集団だ。情報開示の圧力を避け、独走することが可能になる。まさに、「731部隊」がやったことだ。果たして、そんなものが日本に必要なのだろうか。
(以下略)

[Twitter]バイオリンを弾きながらの脳外科手術

編集者からの情報です。
 英国・ロンドンの病院で、プロのバイオリン奏者がバイオリンを弾きながら脳外科手術を受けるというニュースがありました。
 演奏は手術を担当した外科医が依頼したそうで、脳にできた腫瘍を除去する際、患者の音楽的な技能が損なわれていないことを確認するためだったといいます。結果、スキルを損なうことなく腫瘍の90%を取り除くことに無事成功したそうです。詳細はコチラから。
(ぺりどっと)
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配信元)

【緊急】種苗法「改定」に反対する署名運動!

 政府は、3月3日に種苗法「改定」案を閣議決定しました。今通常国会で成立させる方針です。このままでは、これまで認められてきた種子や苗木の自家増殖が事実上、一律禁止になってしまいます。
 そもそもイチゴやシャインマスカット等種苗の不正な海外流出を防ぐとの名目ではじまった改定だったはずなのに、蓋を開けてみると、自家増殖の一律禁止というとんでもない改定案になっていたのです。登録品種の海外流出防止のためには、海外での品種登録をすることが唯一有効な対策であると農水省自身がかつて2017年11月に認めています。海外での育成者保護強化のために、日本国内の農家の自家増殖を禁じる必要性など実はまったくないのです。
 ですからこの改定案は、種は購入しろ!というも同然の代物であり、グローバル企業による種の独占を合法化するのが目的としか考えられない改悪です。対象は登録種だけといっていますが、たとえ固定種であっても登録種と交雑してしまう可能性があります。すると、バイオテクノロジー(遺伝子操作やゲノム編集)を使った登録種には知的所有権があるとして、その交雑した種に対してもその権利を主張してくるかもしれないのです。現に海外では、固定種に多国籍企業の種が交雑しているということで裁判がおこされているのですから。これはグローバリズムが実質的に小規模家族農家を潰しにかかっているといえます。
 今、世界の農業は、大規模企業型農業から小規模家族農家重視へと180度転換しつつあるといいます。グローバリズムの推進する、化学肥料、農薬、バイオテクノロジーを使う農業の弊害(腸内細菌へのダメージをはじめとして)に気づきはじめ、それとは対極の生態系の力をフルに活用するアグロエコロジーへと変わりつつあるというのです。
 こうした中、ガラパゴスのような日本政府には地球環境をグローバルに見守るという視座はなく、相も変わらず旧来のグローバリズムにしがみつき、経済的植民地政策のような収奪システムに邁進しています。種子法、農業競争力強化支援法新設、卸売市場法改定、そして今回の種苗法改定で自家増殖を禁止するというのです。これでは実質的にグローバル企業が種苗を独占することになってしまいます。一般の小規模家族農家を潰し、国民を餌付けされたモルモットのようにでもしたいのでしょうか?
 しかも日本政府は、こうしたモデルをRCEP等の自由貿易協定を通じて東南アジアなどにも押し付けようとしているのです。印鑰氏の見立ては、種苗法改定における背景や問題点を浮き彫りにしてくれます。
 「お金が法の上にある」ような政治家はもういいかげんに退場してもらいたいものです。種という命に知的所有権などつけるな!ということです。「人の命は法の上にある」というメキシコのロペス・オブラドール大統領のようなトップがのぞまれます。このままでは、種子法の時のようにまともな議論もなく、新型コロナウイルス対応の混乱とどさくさに紛れてベルトコンベアーのように「種苗法改定案」は国会で可決されてしまいます。ぜひ多くの人々にこの危険な法改定を知ってもらいたいものです。これは農家だけの問題ではありません。命とお金のどちらが大切なのかを問われてもいるのですから。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【緊急】種苗法「改定」に反対する署名運動を始めます!
引用元)

(前略)  政府は、3月3日に種苗法「改正」案を閣議決定しました。今通常国会で成立させる方針です。同「改正」案は、これまで認められてきた種子や苗木の自家増殖を事実上、一律に禁止するもので、農家とっては種子を毎年購入しなければならないなど、新たに大きな負担が発生します。農民連は種苗法「改定」の中止を求める個人署名運動に取り組みます。ご協力をお願いいたします。
 署名用紙はこちらからダウンロードしてください。
 ※ 国会請願署名です。自署して郵便でお送りください。
(以下略)
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3月3日、種苗法改定法案、閣議決定
引用元)

(前略) 2007/2008年の世界食料危機を境に(中略)大規模企業型農業推進から小規模家族農家重視に180度転換、さらには化学肥料・農薬さらには遺伝子操作技術を使うバイオテクノロジーから、それとは対極の生態系の力をフルに活用するアグロエコロジーへの転換。(中略)
世界は大きく変わった。
しかし、日本政府は古い図式に頭を支配されたまま(企業のいいなりのまま)
(中略)さらに押し進める。種子法廃止、農業競争力強化支援法新設、卸売市場法改定、そして今回の種苗法改定。この先に何が起こるだろうか?(中略)
さらにこの動きは日本国内だけに留まらない。このモデルを自由貿易協定を通じて、世界中に押しつけていこうとしている
(以下略)
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登録品種の自家増殖を禁止する種苗法改定
引用元)

登録品種の自家増殖を禁止する種苗法改定(中略)それはアジアや世界の農家の種子の権利をも制限しようとしている。(中略)
日本政府は種苗法改定とセットでアジアなどで新品種保護を徹底させるために10億円近い予算を計上している。
UPOV1991年条約は先進国の種苗企業などのロビー活動で作られ、新品種の知的所有権を守ることを批准国に求めるもの。(中略) 
日本政府は種苗法の改定、およびRCEPなど多国間あるいは二国間自由貿易協定において相手国にUPOV1991の押しつけをやめ、在来種保護・育成と小農の権利保護に向けて動くべき。(以下略)
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引用元)

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20/03/02 フルフォード情報英語版: 世界政府の樹立を目指して、パンデミック劇のお次はブルービーム計画へ

 アメリカ倒産で、中国が融資をしてくれなくなりました。ということで、カバール側は殊更に中国のコロナウイルス被害を煽り立てて、事態を誤魔化そうとしています。
 問題は“良識派”までもが、このコロナウイルス詐欺に乗っかろうとしているということ。悪徳商法に便乗して樹立された世界共和国ってどーなのよ、と思うのは私だけでしょうか。
 カバール側が人為的なハルマゲドンで本当に人類9割を殺害しようと画策する中、良識派はCGで作ったフェイクのハルマゲドン映像で世界政府の設立を人々に納得させたいらしいです。
 記事最後で「恐怖は抱かないこと」と言いながら、説得の手段が恐怖とはこれいかに。時代が変わりつつあるのであれば、本当のことを話しても、案外受け入れてくれるんじゃないでしょうか。
(Yutika)
註:フルフォード氏は「新型コロナウイルスに関するパニック報道は全てフェイク」という立場です。
(編集者)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界政府の樹立を目指して、パンデミック劇のお次はブルービーム計画へ
投稿者:フルフォード

“コロナウイルス”は破産したアメリカ株式会社の口実


コロナウイルスによる偽のパンデミックが今や世界中で喧伝されているが、目指すは世界共和国の樹立だ、とP3フリーメイソン筋が言う。コロナウイルスへの恐怖は、米国株式会社が2月16日に債務不履行した言い訣としても使われている。

「犬がボクの宿題を食べちゃいました」と言ってのける古典的な小学生の男子みたいなものだ。こいつらは「ウイルスがボクの金融システムを食べちゃった」と言っている訣で。それならば、「請求書を40年間支払ってこなかったせいで、【融資を】打ち切られてしまった」と言うよりも面子が保たれる。

いずれにせよこれが何を意味するかと言うと、各市場を支えたり、奴ら自身を権力の座に留め置くために中央銀行の贋金を生み出したくとも、連中はその能力を失ったということだ。

米国株式会社の所有者連中は、1980年代の本の中で致死性のウイルスに偶然にも言及してあったのを利用している。自分たちはこういったイベントを何年も前から計画してきたのだ、というメッセージを広めるためだ。アジア勢に「我々の債券を借り換えさせろ、さもなくば甘んじて報いを受けよ」と伝えるため、これを使ったのだ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

9.11を巡るデタラメで悪名を馳せているプロパガンダ【メディア】のくず雑誌「ポピュラーメカニクス」は以下のような見出しで、連中の恐怖の煽動に貢献してみせた:

【2020年1月23日付のポピュラーメカニクス誌より:】
「おやおや、科学者たちは融け出した氷河の中から28の新たなウイルス群を見つけてしまった。こうして世界は終わりを迎える。」
https://www.popularmechanics.com/science/health/a30643717/viruses-found-melting-glacier/

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