2021年6月3日 の記事

バイラム・ブライドル准教授「COVIDスパイクタンパク質が毒素であることは研究で示されています。ワクチンは血中を循環し組織に蓄積、血小板を凝集させ血液凝固を引き起こします。血液脳関門を通過して神経障害を引き起こしうるし、授乳中の乳児にも伝播します」

竹下雅敏氏からの情報です。
 カナダ・ゲルフ大学のバイラム・ブライドル准教授(ウイルス免疫学)は、「私はワクチン推進派」としながらも、新型コロナウイルスのワクチンに対して、「COVIDスパイクタンパク質が毒素であることは研究で示されています。ワクチンは血中を循環し組織に蓄積、血小板を凝集させ血液凝固を引き起こします。血液脳関門を通過して神経障害を引き起こしうるし、授乳中の乳児にも伝播します」と説明し、「私たちは大きな間違いを犯した」と言っています。
 Matatabiさんのツイートにリンクされている8分の動画を、是非ともご覧ください。これは非常に重要な動画なので、特に若い人たちに見てもらって、ワクチン接種を思い止まってもらいたいと思います。
 動画の中で、バイラム・ブライドル准教授が言っていますが、医療関係者のほとんどが、ファイザー社などのワクチンメーカーの説明を真に受けて、“スパイクプロテインが入ったワクチンが血液循環の中に入る(5分12秒)”という事を知らないのです。
 記事にあるように、バイラム・ブライドル准教授がこの事を理解したのは、“日本の規制当局に情報公開請求を行い、「生体内分布研究」と呼ばれるものにアクセス”したことによります。こちらがその「Pfizer report_Japanese government.pdf」です。
 「9.考察および結論」のところに、“ラットにルシフェラーゼRNA封入LNPの放射能標識体を筋肉内投与したところ,放射能濃度は投与部位で最も高値を示した。投与部位以外では、肝臓で最も高く、次いで脾臓、副腎および卵巣でも検出された”と書かれています。
 日本の規制当局は、スパイク蛋白が血液循環の中に入り、肝臓、脾臓、副腎および卵巣などに蓄積することを知っているのです。そして、この重要な事実を国民には知らせずに、ワクチン接種を推し進めているのです。医療関係者と高齢者が、ワクチンの犠牲になるのは目に見えています。若い人たちは打たないで欲しい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン研究者が「大きな間違い」を認め、スパイクタンパクは危険な「毒素」であると発表
ワクチンスパイクタンパク質が血液中に予期せぬ形で混入していたという「恐ろしい」研究結果が発表されました。このタンパク質は、血栓、心臓や脳へのダメージ、そして授乳中の赤ちゃんや不妊症への潜在的なリスクと関連している。
引用元)
(前略)
昨年、COVIDワクチン開発の研究のために23万ドルの政府助成金を得たワクチン研究者のブライドル氏は、国際的な科学者のグループとともに、日本の規制当局に情報公開請求を行い、"生体内分布研究 "と呼ばれるものにアクセスできるようにしたという。
(中略)
今回のデータでは、コロナウイルスのスパイクタンパクが血液中に入り、ワクチン接種後数日間循環した後、脾臓、骨髄、肝臓、副腎などの臓器や組織に蓄積され、卵巣では「かなり高い濃度」で蓄積されていたことがわかりました。
 
「スパイクタンパク質が病原性のあるタンパク質であることは以前からわかっていました。これは毒素です。毒素であり、体内に入ると障害を引き起こす可能性があります」とブライドルは言う。
(中略)
精製したスパイクタンパクを血液中に注入した実験動物は、心血管障害を発症し、スパイクタンパクは血液脳関門を通過して脳に障害を与えることも実証された。
 
ブライドル氏によれば、スパイク蛋白質が血液中に逃げ込むことはないと考えていたことが重大な過ちだったという。
(以下略)
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配信元)

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キャリー・マディ医師「ハイドロゲルというNanoテクノロジーは、一度移植されると体内で成長し、広がっていくのです。これが…人工知能に直接、継続的に情報を送ることが出来る」 ~米国国防高等研究計画局(DARPA)のハイドロゲルが仕込まれている

竹下雅敏氏からの情報です。
 ワクチン全般に関して20年研究をしてきたというキャリー・マディ医師は、冒頭の動画の17分37秒~18分3秒のところで、“DARPA(国防高等研究計画局)が資金を提供している、ある企業では、ソフトで柔軟なハイドロゲルを生産しており…これを皮膚下に注入します。重要なのは、このジェルはスマートフォンのアプリに同期して、ユーザーの健康状態を瞬時に把握します。ですが、ハイドロゲルというNanoテクノロジーは、一度移植されると体内で成長し、広がっていくのです。これが…人工知能に直接、継続的に情報を送ることが出来ることはわかっています”といっています。
 キャリー・マディ医師のこうした動画の警告は、「グレートリセット計画」を推し進めているグローバリストの目標が、トランスヒューマニズムであることから事実だと思いますが、これまではこうした事柄に対する証拠と言えるものが見当たらなかったので、掲載を控えて来ました。
 しかし、昨日の記事で紹介した匿名の人物の「極めて重要なPDF」は、こうした事柄に対する証拠と言えるもので、PCR検査に用いる綿棒や、FFP2 クラスのマスク、新型コロナウイルスのワクチンに米国国防高等研究計画局(DARPA)のハイドロゲルが仕込まれているという事でした。しかし、体内で成長し広がったダーパハイドロゲルの結晶構造が、イベルメクチンの添加によって、“完全かつ永久に消失した”というのです。
 パンデミックを口実に、人類にワクチン接種を強要し、ワクチンに入っているダーパハイドロゲルとリチウムにより、“松果体をブロックして破壊し、思考する人を制御可能なバイオロボット” にして、ブラックキューブ(人工知能666)に支配させるという計画なのかもしれませんが、イベルメクチンはこれを完全に破壊してしまうという事になるかと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Urgent Message about COVID -19 Dr. Carrie Madej 日本語字幕バージョン
配信元)
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スロバキア共和国で行われた表面検査のテストスティックの分析-ジェノサイドの確認
転載元)
(前略)

図10~11:ダーパハイドロゲルを有機液(唾液など)に接触させると、数分後には長方形の結晶構造を形成し始め、それがフラクタル的に成長していく。
(中略)

図17 3D。これに、左に抗体、右にベルメクチンを入れたヒトの唾液を加えたものが、図18、19である。
 

図18.COVIDを自然に克服し、抗体を持っている人の唾液の効果。この唾液を図17の構造体の左側に加えたところ、ほとんどすぐにDarpa Hydrogel Crystal構造体が永久に崩壊しました。
 

図19.図17の構造体の右側にイベルメクチンを添加したところ、すぐにDarpaHydrogelの結晶構造が完全かつ永久に消失した。これは、イベルメクチンが、私たちの生物の中でダーパハイドロゲルを作っているものに対して、非常に強い効果を持っていることを明確に示している。
(以下略)

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[YouTube]難を逃れるペンギン

竹下雅敏氏からの情報です。
シャチに追われていたペンギンがボートに飛び込んで難を逃れる。(2分35秒)
(竹下雅敏)
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PENGUIN ESCAPES KILLER WHALES (By Jumping Onto Boat!) | Antarctica
配信元)

菅原一秀前経産相が離党し議員辞職 〜 辞めても辞めても湧いてくる疑惑の議員の宝庫・自民党

 6/1、前経産相の菅原一秀議員が自民党を離党し、議員辞職することが報道されました。言わずと知れたカニメロン、、だけでなく、この人物はこれまでも議員にふさわしからぬ疑惑と不品行満載でした。しかも6月1日まで意地でも在職していれば夏のボーナスが満額で支給されると。羞恥心のかけらもなく金金金、これが日本の大臣様でしたが、他にも居ました。「菅原一秀も河井克行も菅義偉の側近にして大臣、両方とも公選法違反の疑いで辞任、議員辞職」。安倍菅政権の選りすぐりがこれで、しかもまだ司直の手の伸びていない疑惑の輩もわんさか居ます。最後のツイートは秀逸でした。嫌味でも悪口でもなく、ありのまま本当に〇〇の宝庫ですわね。
 政界がこのような者ばかりだと絶望ですが、国会を見ていると、真摯に国民の代弁者として身を粉にしている議員さんもたくさんおられる。このような方々を選ぶのは我々ですもんね。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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菅原一秀・前経産相、議員辞職へ 略式起訴の見通し
引用元)
 前経済産業相の菅原一秀衆院議員(59)=東京9区=側が地元で香典や現金を渡したとされる問題で、菅原氏が1日にも自民党を離党したうえで議員辞職願を提出する意向を固めたことが、関係者への取材でわかった。香典や現金などについては、東京地検特捜部が近く、公職選挙法違反(選挙区内での寄付)の罪で菅原氏を略式起訴する見通しだ
(中略)
 衆院事務局によると、6月1日時点で在職していれば、夏のボーナスにあたる期末手当が満額支給される。だが、その前月の5月中に辞職すれば8割に減額され、4月以前の辞職の場合は支給されない。
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配信元)


「土地利用規制法案」が参院へ 〜 外資による土地買収には何の抑止にもならず、国民監視につながる危険なたくらみを廃案に

「重要土地等調査法案」が衆院内閣委員会での強行採決を経て、6/1に衆院本会議で自民、公明、維新、国民民主の賛成で可決、参議院に送られました。先日の記事では、強行採決の暴挙にフォーカスしましたが、何がどう危険な法案なのかを改めて確認したいと思いました。この法案の政府資料では「重要土地等調査法案」ですが、ネット上では「土地利用規制法案」として論じられています。
 内閣総理大臣は「重要施設」の周囲1kmと、国境の離島を「注視区域」と定め、その中でも特に重要なものを「特別注視区域」と指定します。総理は指定された土地の利用状況を調査をすることができます。そして調査の結果、「重要施設」の機能を阻害するような土地建物の利用者に、利用中止の勧告や命令ができます。
 ところが衆議院の審議では、肝心の「重要施設」の範囲は不明確、「重要施設」の機能を阻害する行為が一体どのようなものかも不明確なままでした。にもかかわらず、指定された区域の調査に応じない場合や利用規制に応じない場合には刑事罰が用意されているのです。ある日突然、自分の住んでいる場所が指定されたら、氏名住所国籍などを調べ上げられ、土地建物の売買までチェックされます。こうした政府の調査は財産権やプライバシー権など憲法に認められた権利を著しく侵害する可能性がありますが、納得のいく答弁はなく問題を残したままで、さっさと参議院に送られてしまいました。
 弁護士の方が1分動画で分かりやすい解説をされています。外資による土地買収には何の抑止にもならず、国民を監視する強権的な法案であることをしっかり広めて、国会議員の背後から「廃案」の圧力をかけるべし。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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基地など重要施設周辺の土地利用規制法案 衆院本会議で可決
引用元)
自衛隊の基地や原発など安全保障上重要な施設周辺の土地利用を規制する法案は、衆議院本会議で採決が行われ、自民・公明両党と日本維新の会、国民民主党などの賛成多数で可決され、参議院に送られました

この法案は自衛隊の基地や原子力発電所といった重要施設の周辺などを「注視区域」や「特別注視区域」に指定し、利用を規制するもので「特別注視区域」では、土地や建物の売買の際に事前に氏名や国籍の届け出などを義務づけています

法案は1日の衆議院本会議で採決が行われ、自民・公明両党と日本維新の会、国民民主党などの賛成多数で可決され、参議院に送られました。

政府 与党は、参議院で速やかに審議に入り、今月16日までの今の国会で成立させたい考えです
(以下略)
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配信元)