2021年12月17日 の記事

攪乱情報を垂れ流しているサイトの欺瞞性を、見事に暴いている「コズミック・シークレット JAPAN」さんの記事 ~サイモンパークスと仲間たちは、一夜にして20万フォロワー

竹下雅敏氏からの情報です。
 8月29日の記事で、「トランプ元大統領が幼子を抱えて助け出すイメージ」の印象操作を用いた、年中フェイクニュースを垂れ流しているサイトについて、“引用元をご覧になると、「波動」が悪いのが分かるはずです。年中ウソをついていると波動は闇に落ちます”とコメントしました。
 8月30日の記事ではトランプ大統領の元国家安全保障顧問マイケル・フリン氏が、新型コロナウイルスを「生物兵器」だと考えており、「COVIDは本物のウイルスであり、多くの高齢者が本当にこのウイルスで亡くなっている」と言っていることを紹介しました。また、この時、リン・ウッド弁護士も「生物兵器であるCCPウイルスの攻撃を受けて、米国は戦時下に入った」という認識を示していることを紹介しました。
 トランプ元大統領の近くにいるこの二人が、COVIDは本物のウイルスであり「生物兵器」だと言っているのに、不思議なことにトランプ支持者の多くは、先の記事で見た、“ウイルスの存在証明がないから、新型コロナウイルスは存在しない”と言う「陰謀論」を信じているのです。
 「コズミック・シークレット JAPAN」さんの記事は、こうした攪乱情報を垂れ流しているサイトの欺瞞性を、見事に暴いていると言えるでしょう。こうしたサイトの免責事項には、“本ウェブサイトは、単なる情報提供/娯楽を目的としています。…本サイトに含まれるいかなる情報にも責任を負いません”とキチンと書いてあるそうです。
 「清々しいほどの詐欺サイトです」という言葉が印象的です。詐欺であることは「波動」から一目瞭然であり、記事内容は一瞥にも値しないものなので、時事ブログでは無視して来ました。
 しかし、明らかにCIAなどの情報機関の匂いがするこの手のサイトは、陰謀論にハマった初心者、あるいはチャネリング情報の信奉者には人気があるようです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。Eriさんのテレグラムの投稿によれば、「サイモンパークスと仲間たちは、"誰も知らん" 状態から一夜にして20万フォロワー…バンされることなく、ツイッター、インスタグラム、YouTube などで大活躍しています」とあります。
 “一夜にして20万フォロワー”であれば情報機関の工作員であることは、ほぼ確定です。サイモン・パークス氏に関しては、氏自身がカマキリのような存在(マンティッド・ビーイング)と実際に「合意を結んだ」と言っています。彼は、カバールを支配するオリオングループの関係者なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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タイゲタ人のセカンドオピニオン パート2:火星の解放
引用元)
(前略)
Qムーブメントを2017年から支えてきたオリジナルのQTuberたちがYouTubeから退場させられた2020年以降、特にQの投稿が止まって以降、詐欺師たちにとっての天国が始まりました。(中略)… Qムーブメントが3年かけて築き上げてきたものは、この1年間で崩れ落ち、地に落ちました。
(中略)

https://dinarchronicles.com/
(中略)
このサイトの免責事項にはこうあります:

私共は、ディナールクロニクルのウェブサイト上で表明されたいかなる意見も是認しません。私共は、ディナールクロニクルに掲載されたいかなるコンテンツまたは通信の完全性、真実性、正確性、または信頼性も支持、表明、保証するものではありません。(中略)… 本ウェブサイトは、単なる情報提供/娯楽を目的としています。
(中略)
本サイトは無料のウェブサイトであり、無料のサービスです。ここに含まれるすべての情報は、「噂」として解釈されるものとします。本サイトの所有者および運営者は、他者から提供された情報を含め、本サイトに含まれるいかなる情報にも責任を負いません。
(中略)
同じグループのOperation Disclosureのサイトにも同様の免責事項が書かれています:

「Operation Disclosure」に掲載されている記事、動画、画像は、情報提供および/または娯楽を目的として、読者の皆様から投稿されたもの、および/またはサイト自身が厳選したものです。本サイトに掲載されているすべての声明、主張、見解、意見は、常に検証されていない状態で提示されており、読者が見極めるべきものです。私共は、本サイトで表明されたいかなる意見も是認しておらず、本サイトに掲載されたコンテンツの完全性、真実性、正確性、信頼性を支持、表明、保証していません。

清々しいほどの詐欺サイトです。否、全て免責事項で正直に明かしているので詐欺には該当しません。しかし、このサイトの「単なるエンタメ」情報を真実であるかのように広めることは詐欺です。


(以下略)
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サイモン・パークス情報:「私の任務」
引用元)
(前略)

(中略)
サイモン・パークス:11歳と4分の3くらいです。(中略)… それが、彼らと契約したときです。実際に彼らと合意を結んだことを覚えています。私は宇宙船に乗せられていました。そこにいた存在は...カマキリのような存在(マンティッド・ビーイング)でした。
(中略)
彼らが言ったのは、私は2つの世界に存在しているということです。「あなたは2つの世界に存在し、あなたの遺伝物質は我々の世界で生き残ることができます。あなたの魂をあなたの体から取り出して、我々の体に入れることができました。だから我々はハイブリッド(異種交配種)を作りたいと思っています。あなたの遺伝子を使ったハイブリッドを作りたいのです。」と言っていました。
(中略)
奇妙なことですが、この契約の一部は、私が彼らの体に入って体験することなのです。例えば、私は彼らの体に入って、グレイに命令を下します。小さなリトル・グレイです。私は小さい頃、それを「リトル・ヘルパー」と呼んでいました。そして私は彼らが大嫌いです。
(中略)
カマキリ人たちは全く彼ら(リトル・グレイ)に敬意を持っていません。彼らを最底辺の存在、最下層の者として見ています。問題は、隷属してきた種族であるグレイが反撃しようとしていることです。彼らがすることは、私たちのプログラム(計画)を妨害することです。
(中略)
だからそこには非常に憎しみに満ちた関係があります。私が指導的なETと呼んでいるレプティリアン、そしてカマキリ人、そして彼らのグレイに対する見方という全ての間には憎しみがあるのです。
(中略)
ジョアンヌ:では背の高いグレイはどうですか?

サイモン・パークス:それはトール・グレイです。彼らはとても異なります。 彼らは心を持っています。彼らはとても精神的です。
(以下略)

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CIAの役割は「武漢研究所からのウイルス流出説」から、人々の目を逸らすことだった! ~陰謀論者の誤誘導に積極的に加担している、アメリカ疾病予防管理センター(CDC)などに代表されるワクチン接種を推進する機関

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事の「ロバート・F・ケネディ・ジュニアの爆弾発言」の続きで重要な箇所です。
 冒頭のツイート動画では、“アンソニー・ファウチは…公衆衛生機関での立役者です。彼が指揮をとり、HHS(米国保健社会福祉省)を、公衆衛生機関から、医薬品のインキュベーター、そして、ビッグファーマのアジェンダの推進者へと変貌させたのです。…彼が50年も在任できたのは…公衆衛生の分野で実際に、ある程度の成功を収めたからではなく…製薬会社の利益に貢献したからであり、この国を世界で最も、医薬品に依存する国にすることに貢献したからです。私達は3倍も多く、他の西洋諸国の平均と比べて、医薬品を服用しています。私達は、医薬品に最も高い価格を支払っており、先進国の中でも、健康水準が圧倒的に悪い国です。…世界で79番目ですよ。…トニー・ファウチが実権を握った1984年以降に生まれた人たちですが、歴史上もっとも病んだ世代です。彼のNIH(国立衛生研究所)赴任当時は、わが国の(子供達の)慢性疾患率は6%程度でした。それが今では54%になっています。私が言う慢性疾患とは、肥満だけではなく、神経発達疾患、例えば、ADD、ADHD、言語遅延、チック、ナルコレプシー、トゥレット症候群、自閉症などを意味しています”と言っています。
 昨日の記事では、アメリカ国立アレルギー・感染症研究所 (NIAID) の所長アンソニー・ファウチは、“NIAIDだけでなく、アメリカ国立衛生研究所(NIH)、アメリカ疾病予防管理センター(CDC)など、米国厚生省のすべての関連機関を支配し、アメリカ食品医薬品局(FDA)もほぼ完全にコントロールしている”ということでした。
 “2000年にビル・ゲイツとファウチは、2020年までに全世界でワクチンを接種するためのパートナーシップを結び、その実現のために情報機関やペンタゴンと協力した。ファウチ氏の給与の68%が「生物兵器」の研究から得られているが、米国防総省はNIHを通じて資金を流し、その資金がトニー・ファウチに渡った”ということでした。
 今回は情報機関の役割です。2019 年 10 月にニューヨークで開催されたコロナウイルス流行のシミュレーション「イベント 201」で、“ホストとなったのはビル・ゲイツと、元 CIA 副長官で現在はバイデンの国家情報長官を務めるアヴリル・ヘインズの2人”だというのです。
 CIA の高官や諜報部員がいて、CIA がすべての脚本を書いており、セミナー4では全てが検閲に関するもので、“コロナウイルスが研究所からの漏洩によって引き起こされたという疑惑についての議論を、ソーシャルメディア企業にどうやって検閲してもらうか”に割かれていたと言っています。
 CIAの役割は、「武漢研究所からのウイルス流出説」から、人々の目を逸らすことだったのです。なぜなら、「生物兵器」の開発には、製薬会社は当然として、アンソニー・ファウチが事実上支配する米国厚生省のすべての関連機関が関与しており、米国防総省までもが関わっているからです。
 事の真相を悟られないようにするには、情報機関による攪乱情報が有効です。“ウイルスの存在証明がないから、新型コロナウイルスは存在しない”と言う陰謀論は、実にこの目的に叶っています。
 そして、“新型コロナウイルス(SARS-COV-2)を分離したことを立証するウイルスの標本、論文など”の開示請求に「行政文書不開示決定通知書」を出して、陰謀論者の誤誘導に積極的に加担しているのが、アメリカ疾病予防管理センター(CDC)などに代表されるワクチン接種を推進する機関なのです。
 また、こうした攪乱情報ばかりを流しているチャーリー・ウォード氏は、MI6のエージェントです。ベンジャミン・フルフォード氏も、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏が提供するこうした情報を、一切取り上げない事に注意してください。フルフォード氏の情報は著しく偏っているのです。情報源がCIAだからではないかと考えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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ロバート・F・ケネディ・ジュニアの爆弾発言: CIAが主導したプランデミックへの「軍事的対応」は、世界的な全体主義への移行だった
引用元)
(前略)
ケネディは、2019年10月にニューヨークで開催されたコロナウイルス流行のシミュレーション「イベント201」の意義についても説明しています。コロナウイルスが流行し始めたのは2カ月後の12月でした。
(中略)
シリコンバレーのビッグテック大手は、ビッグファーマ、ブルームバーグニュース、NBC、ワシントン・ポストと同様に、すべての代表者がそこにいました。中国のCDCの責任者もいたし、ゲイツ財団、ジョンズ・ホプキンス大学健康安全センター、世界経済フォーラム、国連世界保健機関、CIAのアブリル・ヘインズもいた。
 
ホストとなったのは、ビル・ゲイツと、元CIA副長官で、現在はバイデンの国家情報長官を務めるアヴリル・ヘインズの2人。彼女は国のトップスパイです」とケネディは言った。
(中略)
「4つのセミナーの中で最も長く、最後のセミナーであるセミナー4を見ると、すべてが検閲に関するものです。現在、世界中に広がっているコロナウイルスが研究所からの漏洩によって引き起こされたという疑惑についての議論を、ソーシャルメディア企業にどうやって検閲してもらうかということです」とケネディは言う。
(中略)
CIAの高官や諜報部員がいて、CIAがすべての脚本を書いています。(中略)… 明らかに、合衆国憲法やこれらの国の憲法を守るためではなく、これらの国の民主主義をいかにして廃止するかが目的だったのです。」
(中略)
現在、雇用主は医療上の権利や医療上のプライバシーを侵害することができます。多くの国で移動の自由が制限され、デジタル・ワクチン・パスポートの導入により、すべてのプライバシーが侵害されています。(中略)… ヨーロッパに行くと、パスは厚生大臣が発行するのではなく、財務大臣が発行しています。財務省が発行しているのです。それには理由があるとケネディは言う。
 
「その目的は、あなたの信用度と市民の評価をそこに載せることです」と彼は言う。これは、中国共産党の社会的信用度スコアリングシステムをモデルにしたもので、国家のルールに従わなければ、その人のお金へのアクセスが遮断されてしまうというものです。
(以下略)

[Twitter]金色のテントウムシ

読者の方からの情報です。
この子たち、どこから来たのかしら?
(ミカ)
ジンガサハムシという虫らしい。(編集部)
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配信元)

「ふざけんな。国は誰のためにあるのか。」赤木雅子さんの訴訟を一方的に打ち切った国 / 森友問題の中心にいた維新・当時の松井一郎大阪府知事

 「ふざけんな。国は誰のためにあるのか。」雅子さんとともに国民も怒りに震えました。赤木俊夫さんの自殺は国に責任があるのは明らかとして賠償金を払うことを「認諾」し、突然、訴訟が終結しました。赤木さん側の同意は不要の手続きのため、裁判は一方的な打ち切りとなりました。雅子さんが望んだのは賠償金ではなく、上司らの証人尋問を含めた真相解明でした。岸田政権は、赤木ファイルを絶対に出したくない安倍菅政権の腐敗をそのまま踏襲しました。ゆるねとにゅーすさんの「赤木さんの姿は明日の日本国民」という警鐘とともに国会での「追求できる」野党を注視します。
 かつて籠池泰典氏が国会の証人喚問を受けた際、当時の山本太郎参議院議員の「ハシゴを外されたと強くお感じになる方は?」という問いに「松井一郎大阪府知事です。」と明確に答えていました。大阪府の私立小学校設置認可基準の緩和を要請していた籠池氏と松井府知事、そこに絡むであろう安倍昭恵夫人とのやり取りは当然、赤木ファイルの改ざん箇所にあったのではないかと考えられます。
財務省ルートが「認諾」という姑息な手段で閉ざされようとしていますが、国政に大躍進した維新は渦中にあったものとして自ら国会で追求すべきでしょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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【臭いものに蓋】森友文書改ざん、国が突如赤木さん自殺との因果関係認め1億700万円全額支払いへ!内情明らかにされぬまま裁判が”強制終結”!赤木さん妻「ふざけるなといいたい」
転載元)
どんなにゅーす?

2021年12月15日、「森友文書改ざん裁判」において、政府が近畿財務局元職員・赤木俊夫さんが自殺したこととの因果関係を認め、赤木さんの妻・雅子さんに1億700万円全額を支払うことを発表した

・政府による突然の”方針転換”に驚きの声が上がる中、詳しい内情が明らかにされぬまま、裁判は”強制的”に集結。雅子さんは会見で怒りをあらわにした

(中略)
「卑劣な打ち切り」 森友文書改竄訴訟 国対応に怒り
~省略~
争う姿勢を示していた国側が一転して国家賠償法上の責任を認めたが、雅子さんは真相解明が遠のいたとして国側の対応に怒りをあらわにした。

「ふざけるな、という思い。負けた気持ちでいる」

大阪地裁での非公開の協議の終了後、大阪市内で会見した雅子さんは悔しさを隠さずにこう話した。
国側はこの日事前の通告なく請求を受け入れる「認諾」を表明。突然のことに協議は紛糾したが、雅子さん側の同意を要しない手続きのため訴訟は終結した
~省略~
代理人の生越(おごし)照幸弁護士は改竄に関わった職員などが徐々に明らかになる中、「審理が進んで証人尋問などをされるのが嫌だったのでは。一方的に打ち切った卑劣な行為」と批判。雅子さんも「なぜ夫が死ななければならなかったのかを知りたかった。お金を払えば済む問題ではない」と語った。
産経新聞 2021.12.15.
(中略)

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まともな食事、危険なゲノム編集作物、そして 「小学校や障がい児介護福祉施設にゲノム編集トマトの苗を配らないで!オンライン署名」

 野草料理で知られる京都の若杉ばあちゃんの話を聞く機会がありました。
「まともな食事をしていたらコロナは大丈夫。
塩梅(あんばい)が良い悪いというでしょ、まともな塩をしっかり摂るのが大事、減塩がいい!は嘘。
土鍋で炊いた玄米には、酸素がちゃんと入る。
添加物だらけの外食(害食)ばかりしていたら、血が悪くなり、乳(血血)も出なくなる。今の赤ちゃんは乳で育てないから、血が少ない白ちゃん。
心の悔い改めは、口の食い改め。口から入るもの、大切。
一日一日が革命。
元気でいること、お金より大切な命。
腹6分目に医者知らず、昔の人は知っていた。
早く土の経済に帰らんと、原点に帰らなきゃダメなんよ!」
等々、マシンガントークの熱気あふれる85歳の証し人でした。

 OKシードプロジェクトの中村陽子代表も話されました。
「不自然な遺伝子操作をしたゲノム編集作物、まずギャバを強化したトマトが、すでに今年の5月から流通しています。そして筋肉増強された肉厚マダイまで。これらゲノム編集された作物や食品には表示義務がありません。遺伝子組み換え食品に表示をしたために、消費者に避けられたということがあるためなのでしょう、政府はあっち側を見ているのです。
ゲノム編集トマトに関しては、来年から障がい者介護福祉施設に、そして再来年からは小学校に苗木を配るという計画があります。そこでこうしたゲノム編集されたトマト苗の配布を止めるための緊急オンライン署名を集めています。
そしてこのままでは、2023年には遺伝子組み換えの表示義務も無くなります。遺伝子操作された食品かどうかすら一切わからなくなってしまうのです。
その対策としては、OKシードマークをつくりました。
さらに学校給食を有機食品にするための活動もしています。国はあっち側をみていますが、地方の自治体はこちら側をみてくれています。多くの地方自治体の長が、子供たちの安全を考え、賛同して動いてくれています。また農水省にも心ある人はいて、有機農業推進(※みどりの食料システム計画はあっち側をみていますが)で理解してくれている人はいます。ただ学校給食となると、農水省だけでなく文科省の理解もないと話が進まないのですが。現状の課題です。
OKシードプロジェクトはいわば防御ですが、学校給食を有機食品にするというのは、こちらからの意思表明です。攻めは最大の防御というわけです。」

 ワクチン接種と同様の悪だくみが、食の観点でも進められているわけです。どのようにゲノム編集されたかもわからない不自然な作物や食品が、このままでは表示もなくじわじわと流通してしまいます。そして花粉は様々なところに飛んでいくわけですから、危険な遺伝子がどんどん交配していくことも懸念されるところです。
 このように国にまかせていたら、2023年から取り返しのつかないことになってしまいます。国はあっち側をみているのですから、残された時間はわずかです。このままでは安心安全な「まともな食事」からどんどん離れていってしまいます。
 人のゲノムが一部の人間の野心によって勝手に編集されていいわけないように(コロナ対策を大義名分にしたワクチン接種のように)、問題を抱えたまま人間の野心で勝手に動植物のゲノムを編集すべきではありません。

※ゲノム編集されたトマト苗の配布を止めるための緊急オンライン署名は、第一次締め切り(12/5)時点で8000筆を超えたとのことで、引き続き署名を集めています。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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OKシードマーク
(前略)
(以下略)
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配信元)


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緊急署名、そしてOKシードマークの使用拡散のお願い!
引用元)

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小学校にゲノム編集トマトの苗を配る!?
転載元)
(前略)
 筑波大学で国の助成を受けて開発されたゲノム編集トマトがサナテックシード株式会社により販売が9月から始まっています。しかし、販売はオンライン販売の微々たるもの、と思っていたら、そんなことではないようなのです。

 サナテックシード株式会社は昨年12月から市民のモニターを募集し、4000人の市民ボランティアに苗が配られました。そのことを通じて、同社はゲノム編集食品を支持するコミュニティができたとして、それをさらに広げて、来年から障がい児介護福祉施設に苗を無償配布、さらには2023年には小学校に苗を無償提供して、子どもたちがこのトマトを育てるようにしていきたい、と言っているのです(竹下 達夫パイオニアエコサイエンス株式会社/サナテックシード株式会社 代表取締役会長の『サイバーフィジカルシステムを利用した作物強靭化による食料リスクゼロの実現』シンポジウム10月22日での発言)。

 今、ほとんどゲノム編集食品の危険に関する報道は行われていないため、介護施設や小学校側も危険性を考えずに、無償提供されるのなら、ということでゲノム編集トマトの苗の提供を受け入れる可能性もあるでしょう。子どもたちはトマトを育てることに夢中になるでしょうし、収穫したトマトを食べることになるでしょう。その子どもの経験でその家庭をゲノム編集トマトを受け入れる方向に変え、市場も受け入れる方向に変えていくことがこの無償配布の目的であるのかもしれません。世界ではゲノム編集食品は市場の拒否にあって増えていないのが現状であり、その市場の「抵抗感」を取るのが最大の目標であると考えられます。

 ゲノム編集トマトを食べたから直ちに健康障害などが起きるということはないかもしれません。しかし、従来の遺伝子組み換え食品が始まる時も、遺伝子組み換え企業が「遺伝子組み換え食品は従来の食品と実質的に同等だ」という安全神話を振りまきましたが、世界で最も遺伝子組み換え食品の消費量が多いと思われる米国では、遺伝子組み換え食品普及後、アレルギー、糖尿病、さらに深刻な慢性疾患で苦しむ人が遺伝子組み換え食品が拡大すると共に、大きく増加し、人びとは遺伝子組み換えでないというラベルのついた食品を買うように市場が大きく変わってきています。

 体に影響が出るのには時間がかかりますし、出てから治すのはとても大変であり、その意味で安全性の確証されないものを予防原則で避けることが重要になってきます。
 今回のゲノム編集トマトはそのような長期的な影響についてまったく調べられておりません。その影響が不明なものをこれからの体を作る途上で無防備の子どもに食べさせることにつながるプランに対しては、強い違和感と不安を感じざるをえません。

 今回の小学校へのゲノム編集トマトの苗の配布は学校給食で使うというものではありませんが、収穫されたトマトは子どもたちの口に入ることはほぼ確実でしょう。将来的に学校給食への採用も道を開いてしまうかもしれません。

 今、全国各地でより安全な食にするために学校給食を有機にしようという運動が急速に拡がっています。台湾では遺伝子組み換え食品を学校給食に使うことは禁止されていますし、日本でも愛媛県今治市では禁止する条例を作っています(3)。ゲノム編集食品も同様に規制・禁止すべきという声は今、世界でも広がりつつあります。この動きはそれに逆行するものです。

 予防原則の見地から、この無償配布をやめるようサナテックシード株式会社に声を届け、また全国の小学校、教育委員会がそのような危険が予想される苗の無償配布を受け入れないように早急に取り組む必要があるとわたしたちは考えます。
(以下略)

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