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2022年1月7日 の記事

画像の出典: Pixabay 1 & 2

ロバート・マローン博士「ファイザーとつながりのあるトンプソン・ロイターがツイッター上の情報を検閲し不適切な情報を削除している」 ～ファクトチェッカーの役割は、自分たちの利益を損なう情報を検閲し削除すること

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竹下雅敏氏からの情報です。
　mRNAワクチンの開発者であるロバート・マローン博士は、いわゆるファクトチェッカーの正体についても、「ファイザーとつながりのあるトンプソン・ロイターがツイッター上の情報を検閲し不適切な情報を削除している」と言っているようです。
　「2020年までロイター社のCEOであり、トムソン・ロイター社の企業財団の現会長ジェームズ・C・スミスがファイザーの取締役に座っている」ということで、分かり切ったことですが、ファクトチェッカーの役割は、自分たちの利益を損なう情報を検閲し削除することなのです。
　“続きはこちらから”では、フェイスブックのファクトチェッカーは、ワクチン製造会社のJ＆Jの株式を１８億ドル以上保有するロバート・ウッド・ジョンソン財団から資金提供を受けていて、財団のリチャード・ベッサーCEOは米国疾病対策センター（CDC）の元所長だということです。
　ロバート・F・ケネディJrは、“このパンデミックは世界を貧困に陥れ、新たに500人の億万長者を生み出しました。…そしてこの人たちが、自分たちに何兆ものお金をもたらしている政府の政策に対する批判を検閲している人たちと同じなのは、偶然なのか。…答えは、「利益を得ているのは、私たちの憲法上の権利を奪っている人たち」ということです。そして、世界中の民主主義を破壊しているのです。”と言っています。
　こうした民主主義の破壊の先に、AI（人工知能）による世界支配があるわけです。現実に、これまで地球を支配していた「スーパー連邦」の宇宙人ですが、今では、彼らが地球人よりも先にAIに支配される存在になり果てています。
　従って、地球の人類のほとんどがAIに支配される世界になる可能性は十分にあります。なぜなら、多くの地球人は便利さを優先し、AIにコントロールされる危険性を問題にしないと思われるからです。例えば、こういうことを警戒する人なら、ラインでのやり取りを行わないはずです。
　もしも他人の思考を盗み取ることや、逆に想念を相手に伝送してターゲットを操るテクノロジーを、あなただけが所有していたとしたら、どうしますか？
　現実にこうしたテクノロジーは存在し、宇宙人も地球人も使っているようです。しかし、相手方の了解なしに、こうしたテクノロジーを用いて人を操るものは、将来確実にAIに支配される「ロボット人間」となるでしょう。
　ヤマ・ニヤマを守らない者に未来は無いのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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1/5-その１　ｍRNAワクチンの開発者自身が真実を暴露！
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 22/1/5
（前略）
トンプソン・ロイター（ニューヨークに本社を置く多国籍大手情報サービス企業）はツイッターなどの巨大プラットロームの主なファクトチェッカーとして、いわゆる医療ミスに関する情報、特に実験用のワクチンに関する情報を取り締まっています。

唯一の問題はファイザーとトンプソン・ロイターが企業の所有権を共有しているということであり、両社は共に大衆に流布してもよい情報かそうでないかを評価しており、何を流布させるかで両社の最終的な利益に直接影響を与えるという問題があります。

トンプソン・ロイターはファイザーとつながりがあります。彼等は企業の所有権を共有しており、ツイッターのファクトチェッカーでもあります。両社は統合されています。

そしてファーザーとつながりのあるトンプソン・ロイターがツイッター上の情報を検閲し不適切な情報を削除しているのです。


↓　マローン博士は、ツイッターの主なファクトチェッキング組織はファイザーとカネの繋がりがあるということを説明しました。彼等がどの医療情報を流すかを決めているため深刻な利害の対立が起きています。

（以下略）
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配信元）
Twitter 

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画像の出典: Author:https://www.reddit.com/user/magnamite9 [CC BY]

インディアナ州の生命保険企業OneAmericaのスコット・デイヴィソンCEOは、労働年齢層の死亡率がパンデミック前に比べて40%も増加しているという驚くべき事実を発表 ～OneAmericaだけではなく、この業界のすべての企業は同じデータが得られた

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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事でロバート・マローン博士は、「インディアナ州の生命保険企業 CEO は、18〜64 歳の人々の死亡率が40％増加していると述べた」という見出しの記事を引用していました。この記事の中で、インディアナ州の生命保険企業OneAmericaのスコット・デイヴィソンCEOは、労働年齢層の死亡率がパンデミック前に比べて40%も増加しているという驚くべき事実を発表し、「ワン・アメリカ社に限らず、この事業の歴史の中で最も高い死亡率を、今まさに目の当たりにしている」と言っていました。
　動画では、“私達のOneAmericaだけではなく、この業界のすべての企業は同じデータが得られた。…新型コロナによる18～64歳の実際の死亡率は、公式に公開した死亡数よりはるかに高いことがわかる”と言っていることが確認できます。
　また、“今は長期的な傷害保険請求が増加している。…我々の会社では、これらのコストは１億ドルを超えると予想される。…時間の経過とともに、これらの費用は徐々にすべての雇用者に転嫁される。保険料が上昇し始めるので雇用主がもっと人件費のコストアップの圧力を受ける。我々の業界の多くの人は、ワクチン接種率の低い雇用主を標的に彼らに余分な負担を追加する。同様のリスク要因が頻繁に現れる場合、これは我々の業界の典型的なやり方だ。”　と言っています。
　先の記事によると、「この1億ドルは、ワン・アメリカ社が契約者に支払うことになる団体生命保険と身体障害者保険金である」とのことです。
　現実は、ワクチン接種者が感染を拡げていて、入院も死亡もワクチン接種が原因なのですが、業界の典型的なやり方は、“ワクチン接種率の低い雇用主を標的に彼らに余分な負担を追加する”ということです。
　事実はどうでもよく、経済的にワクチン未接種者を追い詰めて、事実上ワクチンを強制するつもりなのです。マクロン大統領は、“フランスの500万人の未接種者を「非市民」と非難し、誓った。「私は本当に彼らを怒らせたいのです。最後までそうし続けます。それが戦略です。」”と言っているようです。
（竹下雅敏）
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新型コロナで18歳～64歳の労働年齢人口が大量死亡
配信元）
GTV 22/1/6
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配信元）
Twitter 
 

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画像の出典: いらすとや

［Twitter］世界は不思議で溢れている

/ ＊雑学・アート, ライター・読者からの情報, 雑学・アート
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編集者からの情報です。
道路脇でカップルがモメていると…。
（ぺりどっと）
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配信元）
Twitter 21/11/27
画像の出典: Author:Carine06 [CC BY-SA] & Author:Marco_Verch_Professional_Photographer [CC BY]

オーストラリアがワクチン免除されたジョコビッチ選手のビザをキャンセルし強制送還へ 〜 感染抑止に無効なワクチンを強制する人権侵害をこそ報じるべき

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　21/12/25ユリシス様の記事で、メルボルンで開催される全豪オープンに、ワクチン未接種のジョコビッチ選手が参加できるのか？という話題がありました。年が明け、いざ、ジョコビッチ選手は勇躍オーストラリアに降り立ったところ、空港の一室に隔離され、ビザをキャンセルされ、強制送還の決定を受けました。大手メディアは「一般人はワクチンを接種しないとカフェやスーパーにも入れない一方で、世界１位なら許可されるのか」「モリソン首相はルールはルールと述べ、例外を認めない」などポイントを外した報道をしています。アスリートが選手生命を脅かす危険なワクチンを避けるのは当然で、選択の自由を主張するジョコビッチに対する差別こそ人権無視の暴挙であること、ワクチン接種率が９割と言われるオーストラリアで「感染者が激増中」など、ワクチンが無意味であることにこそ焦点を当てるべきです。ワクチン接種強制に過激なオーストラリアで、テニス界トップのジョコビッチがワクチン拒否で受けた差別は、今の世界を象徴するような出来事で、ここはジョコビッチさんにも踏ん張っていただきたい。
　折しも長尾和宏先生が「ワクチンが効かないのにパスポートって？」と、ド真ん中のタイトルを掲げておられました。ここで言うパスポートはデジタル庁の「新型コロナワクチン接種証明書アプリ」のことで、和田眞紀夫医師がパスポートを有効活用するにはコロナ抗体保有率の調査が重要だと論じたものに対して、長尾医師が「抗体価をもって免疫獲得の指標とする思考は、コロナに関しては間違っている、もしくは無意味である」と述べておられました。ワクチン接種の進んだ国々で感染爆発している現状は、まさしく長尾先生の観測を裏付けます。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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ワクチンが効かないのにパスポートって？
引用元）
Dr.和の町医者日記 22/1/6
（前略）

１）ワクチンパスポートには根拠がないことは、もはや明白である。

２）抗体価をもって免疫獲得の指標とする思考は、ある病原体に対しては正しいかもしれない。
　　しかし病原体によっては、抗体価よりも、T細胞の「記憶」を指標にした方が合理的である。

３）すなわち、今、血液中に存在する抗体の量よりも、いざとなったら抗体を造れる
　　予備能（僕はそれを免疫記憶と呼んでいる）のほうがずっと大切な病原体がある。
　　残念ながら、免疫記憶は特殊な施設での特殊な測定法でしか測定できない。
　　京都大学iPS研究所の濱崎教授グループのようなごく一部の施設でのみ測定可能。

４）端的にいえば、コロナに関しては、抗体価をもってパスポートとするという
　　考え方も間違っている。もしくは無意味、と考えられる。

５）結論として、コロナに対しては「パスポート」という発想自体がおかしい。
　　気持ちは分かるが、あまり意味が無いもの。
　　分断や差別というデメリットの方が大きい。

（以下略）
画像の出典: photo-ac

貯蓄ゼロの世帯を直撃する輸入インフレ「政府日銀の物価上昇放置はもはや犯罪」、国の「棄民」に対して「超絶積極財政」で需要喚起を訴える山本太郎代表

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　1/4の為替相場で、日本の円が5年ぶりに１ドル116円台まで下落したことに衝撃が走りました。世界のインフレ圧力を受けた日本の物価上昇に拍車をかけるもので、藤原直哉氏による輸入インフレの解説が今の日本を浮き彫りにしていました。日本の物価は資源、エネルギー、部品、食品など輸入品に影響を受け、円安は国内物価を上昇させる重要な要因となります。これまで世界ではリーマンショック、コロナ対応など大型の金融緩和が続いたものの、マネーは富裕層による「切り捨て型の投資」にのみ向かって一般の下々には届かず、貧富の格差がますます拡大しています。富裕層は今やめぼしい投資先が無くなって一般のものを買い始め、世界規模で投資対象となった物の「買い溜め・売り惜しみ」をして儲けを出す、これが物価上昇の背景にあると見ます。日本がこの物価上昇を放置すると、今度は国内で円安見越しの「買い溜め・売り惜しみ」をして利益を上げる動きが出て、さらに物価上昇を助長します。
　一方、日本ではこれまでの竹中・小泉の新自由主義路線、アベノミクスという失政で、豊かだった中流層を破壊し、貯蓄ゼロの人を多数生み出しました。物価が上昇し続ける局面では、この貯蓄ゼロの世帯を即座に追い詰めます。政府日銀は早急に物価を下げ、安定させ、国民を一人残らず救うのが仕事のはずですが、日銀はもとより岸田政権は富裕層のために株価上昇を期待し、物価上昇を放置しています。これはもはや犯罪だ、史上最高の企業の内部留保を吐き出させ、国民に分配する必要を認識しているのは「山本太郎だけではないか」と苦言を呈しておられます。国の露骨な「棄民」に対し、山本太郎代表の炊き出しは、それ自体が痛烈な抗議です。「新年のご挨拶」という動画では「何一つめでたくない政治状況」を打破し、「消費税は廃止」「インボイスも廃止」「ガソリン税ゼロパーセント」そして「現金給付」の「超絶積極財政」で需要を喚起すると明快です。
（まのじ）
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配信元）
Twitter

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