🍄🍄🍄 🍄🍄 pic.twitter.com/dlgxt2jd9i
— nori (@n0ri_tiki) April 24, 2023
月別アーカイブ: 6月, 2023
ワクチンを接種した子供と非接種の子供の病状を比較したグラフが一目瞭然 / このデータを出した医師は免許を剥奪された
ところが2020年に出たこの論文は、2021年に「いくつかの方法論上の問題が指摘され、結論が強力な科学的データによって裏付けられていないことが確認された。」という理由で撤回されました。「著者らはこの撤回に同意していない。」論文著者のトーマス医師は、このデータを出したことで「標準医療に従っていない、勝手に反ワクチンの親に医療を提供しているということで、医師免許を取り上げられてしまいました。」ツイートされたusotsukibakariさんは「第2のWakefieldですね。」と書かれていました。
正しい人が排除される世界はもう終わりにしよう。
1/
— usotsukibakari (@usotsukibakari2) June 18, 2023
最近巷を賑わしているこの図(お借りしました。)
これはポール・トーマスというアメリカの小児科の開業医が発表したデータで、別に難しい実験は何もしていません。
で、できれば見たくなかったなというデータですね。
小さいお子さんをお持ちの日本の親御さんは。 pic.twitter.com/iFyH1jjUlO
2/
— usotsukibakari (@usotsukibakari2) June 18, 2023
原典どこいったかな。
簡単に言いますと、開業医であるトーマス氏は、母親の要望に従って①ワクチンを全く打たない ②CDCの推奨するスケジュールより少ない数のワクチンを打つ ③CDCの推奨スケジュール通りに打つ
の3つのコースを選択させたのです。で、あちらはかかりつけ医が決まるとずっと
3/
— usotsukibakari (@usotsukibakari2) June 18, 2023
同じ医師にかかりますから、その後彼が診察した子供の各病状の件数を、ワクチン未接種(①を親が選択)とワクチン接種済み(②、③を親が選択)ごとに分けてグラフにしたってだけです。 pic.twitter.com/Ut0jR8FbEG
4/とにかく、アメリカではCDCのお奨めする通りにワクチンを打つとこれだけ打ちますから、自然に病原体に感染するよりアジュバントで激しく免疫を刺激されてしまいます。
— usotsukibakari (@usotsukibakari2) June 18, 2023
喘息だのアトピーだの最悪の場合はアルミニウムによる脳障害(ワクチン性脳炎を自閉症と呼んでます)が起きてくるのは自明でしょう pic.twitter.com/cvseJm4wcO
5/
— usotsukibakari (@usotsukibakari2) June 18, 2023
ところが、単に事実を報告しただけのトーマス医師なのに、標準医療に従っていない、勝手に反ワクチンの親に医療を提供しているということで、医師免許を取り上げられてしまいました。
第2のWakefieldですね。その後どうなったかはフォローしていません。
今回、Kirsch氏がこの爆弾を落下した様子
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ウクライナ高官が死亡説のあるブダノフ少将との画像を公開、そこに日本大使も同伴しフェイクに加担 / フェイクのブダノフの発する作戦予告に要注意
国家的フェイクである可能性が高い画像に、日本政府が関わっていることを世界に向けて発信したことになります。
ロシアでは、9月3日はソ連時代の第2次世界大戦「対日戦勝記念日」なのだそうです。これまでロシア議会で「軍国主義日本に対する勝利」の文言を入れる要求が根強くあったもののプーチン政権は「スルーして」きました。それが20日ロシア下院で法案可決、ついにロシアから日本への対抗措置が開始されたと見てよいのではないでしょうか。岸田政権は、ウクライナのように国民を無益な戦乱に巻き込む気か。
ところで公開された画像は、シロウト目にもウソ臭いもので、ネット上では次々と笑ものになっていました。なんちゃってブダノフ君は人気者。「増殖が止まらないブダノフくん。」
最後のすらいとさんのブダノフ分析はちょっと怖いです。すらいとさんは以前からダムを破壊したことで貯水池が干上がり、ウクライナ側の戦車が通過できることを懸念されていました。先にあるのはザポリージャ原発です。
“死亡”説も出たウクライナ軍情報機関トップ 日本大使と面会
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) June 20, 2023
何で日本の大使なんぞが出てくるんだ?https://t.co/qL8PUfVxNX
これが本当に最近撮られたものならよいですが、そうでなければ「一緒に悪いことしてくれますよね。日本だけキレイではいさせませんよ」と言われていることになります。
— 原伸一・Shinichi Hara (@GyotokuShogi) June 21, 2023
ブダノフ局長と松田邦紀駐ウクライナ日本大使をウクライナ外務次官が公開 https://t.co/lq3E2KDAqJ
ロシア、「軍国主義日本に対する勝利の日」制定へ…日本のウクライナ支援へ報復か(読売新聞オンライン)
— 今野哲夫 (@tetsuo19590827) June 21, 2023
👨🌾ロシアは日本を罰し始めるぞ。 https://t.co/4xczfGB2mk
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ブラックロック社の採用担当者セルジュ・ヴァーレー氏「大統領が誰であるかは関係ない。重要なのは、誰が大統領の財布をコントロールしているかだ。ヘッジファンド、ブラックロック、銀行。これらが世界を牛耳ってる。…これらの金融機関はすべて、政治家を買っている。」
ブラックロック社の採用担当者セルジュ・ヴァーレー氏は、“言っておくが、大統領が誰であるかは関係ない。重要なのは、誰が大統領の財布をコントロールしているかだ。ヘッジファンド、ブラックロック、銀行。これらが世界を牛耳ってる。…これらの金融機関はすべて、政治家を買っている。…1万ドルあれば、上院議員を買収できる。誰が勝とうか関係ない。彼らは私の支配下となる”と言っています。
6分25秒では、“ウクライナはビジネスにとって良いことです。私たちは紛争を終わらせたくありません。…これが長引けば長引くほど、ロシアは弱体化する。…ウクライナ経済は小麦市場と密接な関係があります。世界の小麦市場です。これは、もしあなたが取引をしているのであれば、素晴らしいことです。ボラティリティ(変動性)は利益を上げる機会を生み出す。戦争はビジネスにはもってこいだ”と言っています。
「ちなみにこのブラックロックのさらに大株主がヴァンガード。いずれもユダヤ大資本。そしてヴァンガードは株式非公開である。この2社が世界的に有名な誰もが知る大企業の株主1位2位となっており、文字通り世界を支配している。ヴァンガードの株主たちがこの世界のラスボスであり、人類の敵。」というツイートがありました。
2022年1月24日の記事で紹介した動画『MONOPOLY - 世界は誰のもの?』では、“80%以上の株式を機関投資家が所有している…その機関投資家とは、先ほどお話したように、主に投資会社や銀行、保険会社などです。…その機関投資家はさらに大きな機関投資家に所有されています。このピラミッドの頂点に位置するのは…バンガードとブラックロックです”と言っていました。
また、このとき紹介した『ブラックロックとバンガードという2大資産運用会社は、ビッグファーマとメディアを両方所有している』という記事には、“バンガードはブラックロックの筆頭株主でもあり、バンガードは世界最古の富豪一族の多くと直接的なつながりがある。…この二つに関係する家系は、ロスチャイルド家、ブッシュ家、英国王室、デュポン家、ヴァンダービルト家、ロックフェラー家である”と書かれていました。
“続きはこちらから”をご覧ください。そのブラックロックですが、JP モルガン・チェースと共に、ウクライナ向けに「復興銀行」を設立するということです。“ウクライナにはインフラ、気候、農業の機会を提供する「開発金融銀行」が必要である”というのが、彼らの主張です。
「戦争はビジネスにはもってこいだ」と言うわけです。国を破壊して儲け、復興支援でまた儲かる。騙された庶民のお金が彼らに吸い上げられるのです。ウクライナを支援している人は、騙されることを選択しているのです。その意味では、日本人が最も愚かだと言えるかもしれません。
ロシアのラブロフ外相は、「ウクライナ紛争が解決する頃には、キエフは旧領土の喪失を受け入れており、西側主導のグローバリゼーションは消滅しているだろう」と言っています。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
ブラックロックのリクルーターが、ブラックロックによる世界の支配実態を暴露
— ShortShort News (@ShortShort_News) June 21, 2023
〜オキーフ・メディア・グループの覆面取材 https://t.co/StETUjdLTL pic.twitter.com/4ezzhrkSG7
0:31の部分の字幕で、「社長」を「大統領」に脳内で置き換えをお願いします。 pic.twitter.com/oRBkTTxdYA
— ShortShort News (@ShortShort_News) June 21, 2023
凄い暴露ですね。
— Kokomi (@zyuhnazuk) June 21, 2023
世界を牛耳ってるのはヘッジファンド、ブラックロック、銀行。
選挙資金で候補者を買う。
戦争はビジネス。
戦争が長引けば長引くほどロシア🇷🇺が弱体化すると。
やはりそうでしたか。
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米司法省はバイデン大統領の次男ハンター・バイデンが司法取引に応じ、税金未納と銃所持の不正を認めたことを明らかにした ~その背景にあるIRS職員と元CIA職員からの内部告発 / 2020年米大統領選挙が不正選挙だった決定的な証拠
及川幸久氏は動画で、“発端は2020年の10月14日、この翌月が大統領選挙…ニューヨークポストが世紀のスクープを出したわけですね。…ハンター・バイデンのパソコンに入っているデータ、そこに秘密のEメールだとか、画像とかがいっぱいあった(1分25秒)”と説明しています。
2分15秒では、「世紀のスクープ」の5日後の2020年の10月19日に、51人のCIAの現職と元情報員たちが、“ハンター・バイデンのPC疑惑というのは、典型的なロシアの情報操作である”という書簡を共同で公表したために、「この件は一瞬にして消えた」と言っています。
ところが2023年4月の記事『バイデン大統領の次男ハンターの疑惑で司法省が事情聴取へ』が、“内国歳入庁(IRS)でハンターに対する調査を監督する特別捜査官は先週、検察の犯罪捜査に対して政治干渉があったことを示唆する書簡を民主、共和両党の議会幹部に送付していた”と報じていたように、IRS職員と元CIA職員からの内部告発が出てきたのです。
5分40秒で、“マイク・モレルという元CIA長官代理だった人です。…ブリンケンから、ハンター・バイデンのPCの件はロシアの偽情報だというふうに隠蔽しろというふうに言われ…モレルはそれを受けて、先ほどの51人のCIAの情報部員を集めて…ロシアの偽情報操作の書簡を作成したわけです”と言っています。6分50秒のところで、51人のCIA情報部員の顔写真が出ています。
ただ、トランプ前大統領はこの件について、「腐敗したバイデンの司法省が、重い刑事責任を交通違反切符のように扱った」と批判しています。
「何でハンター・バイデンはペドで起訴されないのであろう?」というのが、誰もが感じる疑問です。「ハンター・バイデンは、軽犯罪の税金に関する罪を認めることで合意に達し、父親の再選運動中に刑務所に入ることなく、政治的に爆発的な起訴となる可能性があることを回避した」という説もあります。
“続きはこちらから”をご覧になると、2020年米大統領選挙が不正選挙だった決定的な証拠が出ています。こうした重大事件はすべて無視するつもりなのでしょうか。
何でハンターバイデンはペドで起訴されないのであろう? https://t.co/j2kH1dQelz
— アーロン大塚 (@AaronOtsuka) June 20, 2023
※全文はツイッターをクリックしてご覧くださいハンター・バイデンの
— ただの一般人 五十嵐 (@ttmikrs) June 21, 2023
ラップトップの大量の写真が、
木曜日に開設された
新しいウェブサイトで
一般に公開されていると
FOXニュースが報じた。
このウェブサイトには、
2008年から2019年までの
約1万枚の写真が含まれている。
非営利団体マルコポーロの
創設者ギャレット・ジーグラー氏は、… pic.twitter.com/2AxnyXbgJh
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追記:CGでした。騙されました。