ワシントンからのメッセージ「中国共産党は我々民主主義国家にとって最も大きな敵です」 / トランプ大統領が取り上げた動画 ~私たちは、今、歴史的な瞬間に立ち会っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 石川新一郎氏に届いたワシントンからの10回目のメッセージでは、5分27秒~6分37秒で、“中国共産党は我々民主主義国家にとって最も大きな敵ですが、中国人は同じ人間で、彼らが敵でなく共産主義国家が敵であります。そこに暮らす全ての人々も、近いうちに人間の尊厳を奪う共産国家を捨てることでしょう。今、中国共産国家は少し時間がかかりますが、自ら破滅に向かっています。内部から間違いなく崩壊が始まっているプロローグの音楽が聞こえてきています。近い将来に巨大な国家が崩壊し、いくつもの国々に別れるのを見るのも近いでしょう”と言っています。
 続けて、“他国の元首を暗殺しようとしたり、自分たちの都合のみで食い物にしたりは許される行為ではありません。…トランプ大統領は幾度も暗殺未遂に遭っています。それを企てる連中は国内や海外近隣の元首が何度も画策したり、今回もその危険の中にあります”と言っているのですが、今回の暗殺は「メイカさんからの続報」によれば、習近平の企てかも知れません。
 “続きはこちらから”をご覧ください。トランプ大統領が動画を取り上げ、お賽銭マンさんが字幕を入れてくれました。とても良く出来た動画ですので、ぜひご覧ください。時間のない方は、最後の8/8だけでもご覧になって下さい。私たちは、今、歴史的な瞬間に立ち会っていることが分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【第55弾】ワシントンから10回目のショックと感動のメッセージが有りました‼
配信元)
————————————————————————
メイカさんからの続報、他
引用元)
(前略)
習近平は秘密会議場で「トランプ大統領は1月6日前に暗殺する。」と命令した録音テープがトランプの手元に届いた。内部分裂で反習近平派が命がけでテープをトランプに送った。習近平政府が大統領選挙を裏で操作し何度もトランプを暗殺しようとしていたことをトランプははっきり確認した。トランプが特に注意すべき日は1月2日前後から6日まで。米国には中共スパイがたくさんいる。

もしバイデンが当選したら、福建省に配備しているミサイルで台湾を集中攻撃する。そして3時間以内に台湾は全滅できるとのこと。習近平は台湾の島だけがほしい。台湾人はいらないので台湾人は皆殺しする。
(以下略)

» 続きはこちらから

[Twitter]世界一攻略が難しい、ゴルフパッティング

読者の方からの情報です。
慌ただしいこの時期、
猫の動きに癒されます。
にしても
プレイヤーのニャンコ愛の波動の高さは
ピカイチ
(DFR)
————————————————————————
配信元)

安倍前首相が24日、身内の記者のみで固めた言い訳会見、同日、黒川弘務元検事長に検察審査会が「起訴相当」

 東京地検の不起訴を受けて、安倍前首相は24日に「118回のウソ答弁」の言い訳と「全部秘書が悪い」会見を行いました。お身内の広報屋だけを呼んでの独演会で、とても記者会見と呼べる代物ではなかったようです。会見会場は狭く24名しか入れないから、という理由でフリーの記者さんはシャットアウトですが、300人入る大会議室は空いていたそうです。「安倍晋三手持ち資金」で借りれば良いのに。久々にあのゲンナリする話ぶりを聞くのは辛いと思いきや、みなさん、チェックポイントを心得ておられ「安倍ビンゴ」で楽しく検証されたようです。とりわけ国会パブリックビューイングの上西充子先生は検証のプロ、あべぴょんがウニャウニャごまかすことを許しません。
 ところでこの24日、検察審査会が黒川弘務元検事長について、やにわに「起訴相当」の議決をしました。まるであべぴょんの不起訴から目をそらすかのようなタイミングでした。黒川氏は辞職してからもあべぴょんのお役に立つのですね。しかし起訴相当の判断が2回続けば強制起訴になるそうですから、勢いで黒川元検事長、安倍前首相とも強制起訴にするというのはいかがでしょう。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

安倍前首相の国会招致はまさかの「議院運営委員会」、しかしこれは与党に大幅譲歩させた結果だった / 不起訴にした検察とは別に国会で追及するためには国民の強い抗議の声が必須

 安倍前首相の話題が沸騰中です。安倍晋三をどう処遇するかは今後の日本を占うもので、今まさに岐路にあると言えます。
 24日午前、予想通り、東京地検は安倍前首相を不起訴、公設第一秘書を略式起訴という軽々しい処分で終わらせました。さらに安倍晋三議員から議長に対して、過去の国会答弁の中に「事実と異なる部分があるので訂正する発言をしたい」との文書が出されました。国会での追求をかわすため言い訳の場に変えてしまおうという、こんな奇妙な申し入れは前代未聞で、多くの国会議員も絶句。その上、午後には与野党国対会談で安倍晋三前首相の国会招致は「議員運営員会で合意」と報じられ、えええー!前日に「証人喚問一択」と足並み揃えていたのに?と驚きました。一晩であべぴょんのいいように押し切られたかのようです。納得いかない思いに対し、ここに至る経緯を原口一博議員が国会内から丁寧に発信されていました。事実が可視化され伝わるということは本当に大事です。
 与党は議院運営委員会の理事会という非公開、議事録作成の義務もない場に安倍晋三議員を呼ぼうとしていたようですが、協議の末「TV入りの公開、議事録を残す義務のある」議員運営員会での質疑となったようです。与党は圧倒的な数の力で野党の要求を無視することも可能でしたが、それをさせなかったのは、野党の後ろの納得いかない国民の存在を知っていたからのようです。
 安倍晋三議員から出されたケッタイな申し入れは、衆議院規則からすると訂正の対象にはなりません。そりゃそうだ、過去の国会答弁の中身を後から改ざんなど普通は許しません。森ゆうこ議員は「いったい誰がこんなアドバイスを?」といぶかっておられました。
 野党議員の意図としては、今回の衆参議院運営委員会での質疑は最初の突破口。こんな短時間で偽証罪の縛りもない追求では納得いかない!という国民の強い声があれば、第二弾、第三弾の追求が可能です。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

ワクチン接種を拒否する者に対して、「罰則規定」を考えている日本と、公的交通手段を利用できなくなる法案が出ているフランス ~ビル・ゲイツの当初の目論見どおりに動いている

竹下雅敏氏からの情報です。
 政府は新型コロナウイルスのワクチンの優先順位を、医療従事者、高齢者、基礎疾患がある人とする方針を固めたとのことです。ワクチン接種を拒否する者に対する何らかの「罰則規定」を考えているようで、西村経済再生相は「どのような法的措置が必要か、見直しを迅速に行っていきたい」と強調したという事です。
 「フランスはワクチンを接種しないと公的交通手段を利用できなくなる法案が出ている」とあり、ビル・ゲイツの当初の目論見どおり、ワクチン接種を受けたことを証明する「デジタル証明書」の交付という4月20日に紹介した記事の方向に動いています。
 しかし、そのワクチンなるものの実態はというと、「治験でのモデルナ社のワクチンの致死率(0.04%)はWHOがリサーチして公開した日本のコロナのIFR致死率(0.03%)よりは高い」という代物。冒頭のツイート動画では、“テキサス州サンアントニオで行われた記者会見では、医療従事者がカメラの前でワクチンを接種するふりをした。彼は腕に針を刺したが実際に注射しなかった。病院はワクチン接種がフェイクだと認めたが、なぜそうしたのか説明しなかった”と言っています。
 ワクチン接種の問題の本質は、“続きはこちらから”の一連のツイートにあります。イルミナティによって「12月8日以来精神病院に監禁されていたフルチヤン教授」が、まともな人物であることは動画を見れば分かります。「ワクチンにはナノ分子が含まれ、携帯+5Gであなたはどこにいても死ぬまで監視可能。…このワクチンは接種後ただちに健康上の影響を引き起こすわけではありません。…あらゆる病気に対する抵抗力が失われるのは長い時間が経ってからです。証拠を残さない完全犯罪です。」とのことです。
 まあ、連中のやることなので、こんなところでしょう。トランプ大統領はこれらのことが全て分かった上で、ワクチンを勧めるツイートを行っているので、例えばフルフォード氏から疑われていたわけです。トランプ大統領のことなので、ワクチンの様々なネガティブな要素を無効にする技術を既に知っているのかもしれません。しかし、これほど怪しいものを体に入れるのは、絶対に辞めるべきです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ワクチン優先接種、医療従事者や基礎疾患14種など対象…3段階で5000万人に
引用元)
新型コロナウイルスのワクチンについて、政府は優先的に接種する対象を3段階に分け、医療従事者や高齢者、基礎疾患がある人など約5000万人とする方針を固めた。
(中略)
このうち医療従事者は約400万人で、感染者と頻繁に接する医師や薬剤師、保健所職員、救急隊員や自衛隊職員らが対象となる。2番目の高齢者は65歳以上の約3600万人とした。優先順位の3番目は基礎疾患がある人とし、20~64歳の延べ約820万人となる見込み。

呼吸器や心臓などの慢性疾患、糖尿病などの病気と、肥満度を示す体格指数(BMI)30以上を対象とする。病気の確認には、接種を希望する人が予診票に自分で記入する自己申告方式を採用する方向だ。また、同じ3番目の優先順位には、高齢者施設などで利用者に接する職員約200万人を想定している。
(中略)
罰則規定などに関する論点は自民党や全国知事会などが提言している。西村経済再生相は「事業者や個人の権利に十分配慮しつつ、感染拡大の防止にどのような法的措置が必要か、見直しを迅速に行っていきたい」と強調した。
————————————————————————
配信元)
 
 
 

» 続きはこちらから