米大統領選への不正使用が疑われるドミニオン社の投票システム、サイトル(Scytl)社の票集計データ、スマートマティック社の投票機

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は非常によくまとまっていて分かり易いです。1分34秒~3分23秒で、“カナダのトロントに本拠を置くドミニオン社…システムの開発者でもあるエリック・クーマー副社長は…権限さえあれば電子投票システムソフトを避けて直接票集計のデータベースに入れることに言及…彼は過激組織であるアンティファの支持者でありフェイスブックに「警察死ね」「大統領死ね」などを投稿…会議でクーマー氏はトランプ大統領が再選できないよう選挙結果をアレンジしたと公言した”と言うことです。
 3分50秒~6分40秒は、スペインのサイトル(Scytl)社が票集計データを改ざんした疑いについて。アメリカ陸軍がドイツのフランクフルトにあるサイトル社のサーバーを既に押収したという情報にふれ、“今回の票集計データはアメリカからスペインのバルセロナ及びドイツのフランクフルトのアマゾン社のサーバーに送られ処理を経て再びアメリカに送られました”と言っています。
 6分40秒~12分15秒は、スマートマティック社の投票機について。同社は1997年に3人のベネズエラ人エンジニアによって作られた会社で、“現在は本拠地をイギリスのロンドンに置いていること、ドミニオン社やスマートマティック社の電子投票機を使用すると選挙結果がベネズエラなどの外部勢力に干渉される可能性がある”としています。
 9分3秒でスマートマティック社とジョージ・ソロスの関係を、“スマートマティック社の公式サイトでは会長であるマーク・マロック・ブラウン伯爵はソロス氏と仲がよくソロス氏が設立した「オープン・ソサエティ財団」のグローバル取締役の役員である”と説明しています。
 2倍速で見れば8分で見ることが出来ます。非常に中身の濃い内容で、犬HKやその他民放との違いが良く分かります。
 それにしても今回の事件は、トランプ大統領側の反撃が見事で、「相当周到に準備していた」ことが窺えます。敵が体重を乗せて出したパンチをかわしながらこちらのパンチを当てるカウンターが、完璧にヒットした感じですね。
(竹下雅敏)
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米国の選挙結果を変えたのは「彼」だった|世界の十字路
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[YouTube]走りたくなる駐車場

竹下雅敏氏からの情報です。
心の広い駐車場の持ち主は、人を呼び寄せることが分かった。
(竹下雅敏)
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How I Deal With Kids Playing in My Driveway | The Saga of My Driveway Racetrack
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菅政権の強権人事が国会答弁を麻痺させている / 日本学術会議任命問題では上川法務大臣、最高裁とも違法性の判断を放棄

 国会中継をネット上でしっかりチェックできることはありがたいです。NHKのニュースで伝えられる国会は別物のように編集を施されるようで、まるで菅総理が野党の質問に滔々と答えたような印象になっていると話題になっています。答えに窮し、立ち往生し、答弁のたびに内容が迷走することは伝えられないのでしょう。大串博志議員は「強権的に人事を推し進めてきた結果、官邸をサポートする体制ができていない、支える人材が居ない」と指摘されていました。菅政権、思いのほか脆弱です。
 さて今国会において政府、官僚とも質問にまともに答えないシーンが目立ちます。種苗法改正案のウソつき農水省、高速道路の補修耐震偽装問題で事実関係を答えない国交省、ワクチン買い入れ契約を答えない厚労省など刻々可視化されています。その中で、極めておぞましい場面を見ました。17日の参議院法務委員会で、山添拓議員が日本学術会議任命問題を取り上げました。総理が過去の法解釈を平然と変更し、人事に手を突っ込んで来た違法行為について、最高裁人事局、上川陽子法務大臣は共に「司法の独立」を無視し「お答えを差し控える」「お答えをする立場にない」と判断を放棄しました。司法の死を見ました。彼らの頭の中では憲法よりも菅官邸が上位です。上川法務大臣は「解釈変更を撤回するつもりがない」と表明し、総理が意のままに人事介入できることを追認しています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイナンバーカードが健康保険証と一体化する、、のみならず現行の保険証は発行停止を狙う与党自民党

 自民党は、マイナンバーカードと健康保険証を一体化するよう政府に提案し、あわせて現行の健康保険証を発行停止にするよう求めました。さらにマイナンバー制度の所管を、総務省から新設予定のデジタル庁へ移行させ、そのデジタル庁は「内閣直属の常設機関」とするそうです。すでにマイナンバーカードとスマホ、運転免許証との一体化が実施に動いていますが、大切な健康保険証と大迷惑の不人気マイナンバーカードをわざわざ一体化させて何か良いことが? 国民にとっては情報流出のリスクが増え、万一紛失でもすれば再発行までに生活の各方面に大変な不便を強いられそうです。
そもそもマイナンバーカードは、菅総理ですら国会答弁で白状したように使いにくい上、流出や漏洩が発覚したため多くの国民から信頼されていません。なんとか無理やり普及させるために保険証が「人質」になったようです。「国民の利便向上」など考慮せず、個人情報の一括管理と監視が政府の本当の狙いであることが、デジタル庁の位置付けにも表れています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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保険証、発行停止でマイナカードと一体に 自民が提言
引用元)
自民党のデジタル社会推進本部(本部長・下村博文政調会長)が政府に提出する第1次提言案が分かった。マイナンバーカードに健康保険証の機能を加えて一体にするよう提案する。移行を促すため、現行の保険証は発行停止を検討するよう求める。

マイナンバー制度の所管も現在の総務省などから、政府が来年秋に新設するデジタル庁へと移すよう提起する。デジタル庁を内閣直属の常設組織とすることも盛り込む。
(以下略)
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健康保険証の発行停止を自民が提言へ、マイナンバーカード普及のための「人質」に
引用元)
(前略)
2021年3月からマイナンバーと保険証をひも付けて医療機関や薬局がカードで患者の本人確認ができるようになりますが、健康保険法施行規則によってそれ以後も健康保険組合に保険証の発行義務が残ります

ですが健康保険証が残ってしまうとマイナンバーカードへの移行が進まない可能性があるため、組合の保険証の発行義務を緩和し、将来的には発行を停止して移行せざるを得ない状況を作り出したい考えです
(中略)
マイナンバー自体は「絶対他人に知られてはいけない固有の番号」であったはずですが、スマホや運転免許証との一体化も行われることになっており、使う場面がなし崩し的に拡大されてきています。
(中略)
マイナンバーに関してはこれまでもすでに流出や漏洩も発生しており、管理する公的機関のセキュリティが信頼できないことも現状では普及が足踏みする大きな原因となっています。
(以下略)

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彼らは新型コロナウイルスのパンデミックを演出して、完全ロックダウン政策からグレート・リセットによる世界政府の樹立を目指す

竹下雅敏氏からの情報です。
 「グレート・リセット」が、2021年1月に開催予定の世界経済フォーラム年次総会(ダボス会議)のテーマだということです。彼らは、市民の個人情報を一元管理する「新たな日常」を人々に受け入れさせるために、新型コロナウイルスのパンデミックを演出しています。
 先の記事で見たように、実のところ新型コロナウイルスのパンデミックを収束させることは、非常に簡単なことなのです。しかし、有効な治療法を人々に知られると、彼らが目指す「完全ロックダウン政策からグレート・リセットによる世界政府の樹立」が実現出来なくなります。
 pさんの一連のツイートをご覧ください。読みやすいように少し順序を入れ替えています。ディディエ・ラウルト教授は、“よそで陽性反応を示したテストの30~40%が我々の研究所のテストでは陰性である”と言っています。他のツイートからも、欧米の新型コロナウイルスの感染者は、大幅に水増しされていると見て間違いないでしょう。
 ポワチエ大学薬剤学毒物学元教授ジャン=ベルナール・フルチヤン氏は、「SARSにマラリアDNAを組み込んだSars-cov1は1990年代に作り始められていた…2015年10月にCovid19という病気を検査するためのテストの特許申請されていたことが発見された…すべてはパスツール研究所が作ったものだ。そこから武漢の研究所に送られた」と言っています。新型コロナウイルスは間違いなく生物兵器です。しかし、「ウィルスよりも遙かに危険なのはこれから登場するワクチン」なのです。
 彼らは「ロックダウン政策」で経済を破壊し、失業者を急増させるつもりなのです。そうしておいて、竹中平蔵バージョンの「ベーシックインカム」を導入します。給付を受ける条件は、ワクチン接種と政府に逆らわないこと。人々が定められた条件に従っていなければ、その人の給付は打ち切られてしまいます。このような管理ができるためには「5G」が必要です。
 これって「陰謀論」だよね、と言う人は最後の動画をご覧ください。カナダのトルドー首相は「パンデミックはリセットを実現するチャンス」だと言っているようです。
 10月16日の記事で、カナダの情報筋から提供された「ロードマップ」を紹介しました。「世界債務リセット計画」では、“ワクチンを接種することに合意しなければならない…拒否した人は、深刻な公衆衛生リスクとみなされ隔離施設に送り込まれる…このようなことがカナダだけでなく全世界で起きる”と言うことでした。ツイートによれば、「カナダでは既に将来コロナ陽性者を監禁する目的の収容所が建設されている」と言う噂があるとのことです。
 米大統領選挙は、こうした陰謀を目論む連中との戦いなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【緊急】全世界の「グレート・リセット」をダボス会議メンバーが画策中! コロナ後、イルミナティ都合の“新たな日常”が始まる!
引用元)
(前略)
「グレート・リセット(The Great Reset)」――2021年1月に開催予定の世界経済フォーラム年次総会のテーマだ。
(中略)
グローバルエリートたちは現在の政治・経済状況をリセットし、自分たちに都合のよい世界を創造しようという気配に満ちている。
(中略)
「これはファシズムまがいの思想に満ちた筋金入りの左翼によるエコロジー・ホラーショーだ。世界の左翼エリートの多くが、新型コロナウイルスと気候変動を加速度的に融合しようとしている不穏な傾向がある。ロックダウン、それによる企業の破壊、反対意見の弾圧、外出禁止令、警察の強硬な態度など、パンデミックで適用されたすべての措置が、気候変動に対処するための『新たな日常』になるべきだと多くの人が考えるところまできている」(ディーン氏)
(中略)  
世界経済フォーラムはロックフェラー財団とクリントン財団の支援を受け、アフターコロナ向けの「COVIDアプリシリーズ」を作成したが、これらは市民の個人情報を一元管理するために使用される。グレート・リセット後の「新たな日常」はきわめて不自由な管理社会になる可能性があるだろう。
(以下略)
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トランプのリセット VS ディープステート側のリセット
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/economy/2020/10/x22report-the-great-reset-has-been-blocked-timing-is-everything-great-video-3012175.html
(ビデオ)
10月30日付け
(中略)
ディープステート、中央銀行、主要メディアは自分たちのアジェンダを達成させる時間がなくなっています。そのため、彼らが以前から計画してきたグレート・リセットを今まさに強行しようとしています。
(中略)
彼らがコロナ・パンデミックで中小企業や個人事業主にどのようなことを行ったかを考えてみてください。(中略)… 全国民に平等に給付金を与えるには企業や事業所を潰して失業者を急増させる必要があります。
(中略)
ただし・・・米国がそれを受け入れない限りは不可能です。実際に、トランプの米国は中央銀行がヨーロッパとアジアで実行してきたことと真逆のことをやってきているのです。トランプは産業を国内に戻しています。
(中略)
トランプが計画しているリセットは中央銀行が計画しているリセットとは異なります。彼は国民にダメージ(預金、家、職を失うなど)を与えるようなリセットは行いません。
(中略)
Qが警告している通り、ディープステートがやろうとしていることは単なる金融リセットだけではありません。全てをリセットしようとしています。トランプはこのことを十分に認識しているため、そのための対抗措置を用意しています。
(以下略)
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配信元)
 


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