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まみむのメモ(61)〈生命(いのち)輝く田んぼ〉

 新年明けましておめでとうございます。今年もよろしくお願いします。

コオイムシとヤゴ

 約5年ぶり?に水を張った田んぼですが、水性生物たちの生命輝く田んぼになりました。卵を背負ったオスのコオイムシ(タガメの仲間)、ゲンゴロウ、水カマキリ、数種類のオタマジャクシやカエル、ヤゴやトンボ。
 一番奥まった場所にある綺麗な環境の田んぼで、薬も肥料も一切使わず、田の端のぐるり数十㎝を耕しただけ(水持ちを良くする為)の田んぼは、生き物たちの生命で輝いていました。
 ちなみに耕したところはヒエなどの水性植物が繁茂しました。耕さないところとの植生が明らかに違っていました。それから田植えの時に表面の草を刈っただけのところは生育不良で、やはり草の根を鍬や鎌で削ったり、手で抜いたりして田植えをしないと草に負けるようです。

 今回の挑戦は生き物の復活、動物たちとの関わり、自然農の実際と成果、労働の年齢的な負担、等いろいろ検証できたかなと思います。
 実際お米作りは大変で、皆んなの食卓を賄ってきた農家さんたちの勤勉さには頭が下がります。
 とはいえ、経済性、生産性、高齢化、重労働など様々な要因で、農薬や除草剤、機械化によって他の生物を顧みず、自然の恩恵を受ける農業が、自然や他の生物たちのことが考えられなくなっていることに疑問を感じます。
 シャンティ・フーラの時事ブログを読んでいて認識できるようになった”経済奴隷社会”の現代。その矛盾というものが、農業のあり方をも歪めているのでしょう。
 また、これからどんなに科学が進んでも、自然を尊び、感謝することを忘れてはいけないと思います。人類が地球をもっと愛し愛される存在になりますように。人間同士だけでなく、いろんな生き物と愛し合えるようになりますように。
(まみむ)
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まみむのメモ(61)〈生命(いのち)輝く田んぼ〉
ある日、田んぼで驚きの光景に出会いました。


ギンヤンマがジョロウグモの卵の袋の近くに生きたまま捕らえられて繋がれているのです。片方の羽根だけが枝にくくりつけられ、元気な状態でした。私が田んぼに立てていた木の棒に羽根の先端がくるりと巻きつけられ、まるでボンドで分厚く固めたようにクモの糸が巻かれていました。もうすぐ孵る(かえる)であろうクモの子供たちのためだとはわかったのですが、ギンヤンマを助けずにはおられず、手で解こうとしたら、トンボの羽根の1枚の先が千切れてしまいました。もう一枚はくるっと曲がった形で外れました。

ギンヤンマを田の草につかまらせておいて、車で帰っていると目の前を2度大きなオニヤンマが通り過ぎました。まるでギンヤンマを助けたことを感謝されているような気がしました。オニヤンマがトンボの王様なんだなと思うのと、離れた所にいてもちゃんと分かっているのだと思いました。そういえばセミのように鳴いて存在を知らせることもしないトンボたちはテレパシーみたいな能力でわかり合っているんだと思いました。トンボだけでなく、蝶やいろんな虫たちの世界が少し理解できた気がします。

植物たちがテレパシーで話しているのは聞いたことがあったのですが、考えてみると虫たちもですよね。

ちなみに、同じ模様のジョロウグモが家の壁と庭木との間に巣を張っていて、私が通る度にクモの糸を切っていました。それでも逃げずに壁に4〜5日留まっていたある日、スズメバチがそのジョロウグモを獲ってむしゃむしゃ食べていたのです。


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農水省が耕地面積に占める有機農業の面積が高いランキングを発表 〜 ダントツの1位は高知県馬路村の81%、2001年からJA馬路村の主導で有機栽培への画期的な取り組み

読者の方からの情報です。
 山田正彦先生が日本農業新聞の記事を紹介されていました。農水省が有機農業の取り組み面積の市町村別ランキングを初めてまとめたというものです。2021年度の耕地面積に占める有機農業の割合が最も高かったのは、高知県馬路村の81%でした。2位の山形県西川町の15%と比べても圧倒的です。馬路村では JA主導で2001年から「化学肥料・農薬・除草剤は使用しない」「ユズの栽培に関する化学肥料・農薬をJAは取り扱わない、販売しない」「山の落ち葉を入れて自然の力でユズを育てる」という画期的な取り組みをしていたそうです。消費者の共感も得て加工品のブランド化に成功し、売り上げを伸ばしたとあります。
 さらにJA馬路村は「有機栽培に準じた栽培暦を作り、ユズや木の皮から作った堆肥を無料で配布」したり「担い手のいない畑の管理も請け負う」など地域一体で有機栽培を後押ししたとあります。高価な農機具や農薬を売りつけるJAのイメージとはずいぶん違っていて頼もしいと感じました。
 一つだけ気になったのは、今回のランキングが農水省の「耕地面積に占める有機農業の割合を2050年には25%(100万ヘクタール)に増やすことを目標とする『みどりの食料システム戦略』」によるものだという点です。農水省が国民のための農業を進めるとは思えない現状で、素直に有機栽培を増やすとは考えにくい。「これまでの化学農薬に代わってRNA農薬(昆虫の細胞の中でのタンパク質の発現を変える、つまり遺伝子の働きを変える農薬)が開発され、そうした農薬が『安全』」な有機栽培に適うものだとされてしまわないか、有機栽培の定義を勝手な国際ルールに置き換えられないか、私たち国民がしっかり監視をして食を守る情報を拡散するなど主体的に関わっていかなければと思います。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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有機農業初のランキング 面積割合1位は馬路村(高知) 農水省
引用元)
(前略)
 21年は、耕地面積に占める有機農業の割合を50年に25%(100万ヘクタール)に増やす目標を掲げる「みどりの食料システム戦略」の策定初年に当たる。3位は宮城県柴田町で同13%、4位は秋田県小坂町で同11%。上位10市町村の主な品目は米や野菜、果樹など多岐にわたった。

 1位の高知県馬路村は、村内の全てのユズ農家が有機JASの基準に沿って栽培する。ユズ加工品を全国の消費者に販売するなど、産地一体の取り組みが数値に表れた。JA馬路村の担当者は「傾斜地が多く、農業には不向きな地域だが、独自の農業路線を築いてきた。今後も差別化を図り、村の産業や自然を守りたい」(加工販売課)と意気込む

 2位の山形県西川町は高齢化や担い手不足で稲作を断念した農地の荒廃を防ぐため、ソバの有機栽培に乗り出した。ただ、国の水田活用の直接支払交付金の見直しで、5年間水張りしない農地が交付対象から外れ、収量が少なく単価が安いソバ栽培の先行きは見通せないという。
(以下略)

ゲノム編集の食品表示が最初からない日本|表示の仕方に問題のあるコオロギパウダー|遺伝子操作技術を多用した農業モデルの構築を国策としている日本

竹下雅敏氏からの情報です。
 東京大学の鈴木宣弘教授は動画の冒頭で、ゲノム編集の表示は最初からなく、“日本人は遺伝子組み換えてないかどうかわからずに、どんどん食べるしかない”という表示になっていると話し、“コオロギについても、今日本では何が起きてるかというと、中国でも食べないし、避妊薬になっているようなものを、もう徳島県の小学校で出してしまったり、さらに問題なのはコオロギパウダーと書かなくても名前のわからないパウダーで、日本人の食べるものにどんどんもう混ぜて売ってきているわけですよね(1分16秒)”と言っています。
 また、代替的食料生産について、“遺伝子操作技術をいろいろ使って、一つは人工肉、培養肉、コオロギを中心とした昆虫食、それから植物工場、それと無人農場…ドローンとセンサー張り巡らして自動制御で機械を動かして、一番儲かる農業モデルを作って、投資家に売ればいいじゃないかと。…投資が遅れているから、これを取り戻すために、今どんどん政策をつぎ込まなきゃいけないってのが、日本の国策になっている(2分35秒)”と話し、これは「陰謀論」ではなく「陰謀そのものですよ」と言っています。
 こうした状況に対処するには、“地域レベルで消費者、住民の皆さんと生産者の関係ですね。そこに共同体を作り直すというですね。このことが全てを変えるキーになるんじゃないかと思ってます(3分50秒)”と言っています。
 「実践実学大学は、一般のメディアが報じない、ニュースの裏に隠された真実を追求する番組です」とあり、朝堂院大覚氏が創始者ということです。
 コオロギについて筧泰宣(かけいやすたか)氏は、“抜け穴がありまして、調味料として使われているコオロギはですね、アミノ酸等と表示できる。だからこれを書かなくてもいいわけです。だから、もう入ってくると思って間違いないですね”と言っています。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。「食品に昆虫が含まれていないか検出できるアプリ」があるらしい。“使い方は簡単。商品バーコードをカメラ通してスキャンするだけ”とのことです。
(竹下雅敏)
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【切り抜き 闘論!倒論!討論!】壊滅に進む日本農業-危機の食糧安保[桜R5/9/11]
配信元)
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配信元)



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本当に「自分たちで食材を作るしかない」という所まで、日本は追い詰められている ~東京大学の鈴木宣弘教授「日本は1カ月半の備蓄しかない。…農家の平均年齢は70歳近くになっており、あと10年もすれば多くの農村は崩壊する」

竹下雅敏氏からの情報です。
 キノシタ薬品さんの動画は二つとも非常に重要なので、ぜひご覧ください。英BBCの動画では、「人間の細胞は全体の43%に過ぎない。残りはバクテリアやウイルス、菌類でできている。これらをまとめてマイクロバイオームと呼ぶ。…マイクロバイオームは私たちの健康を担っている。消化や免疫システムの制御を助け、病気から身を守ってくれている。…良いバクテリアも悪いバクテリアも抗生物質によって壊される可能性がある。感染症を排除することで、自己免疫疾患やアレルギーへの耐性を弱くしている。」と言っています。
 医療法人仁善会「田中クリニック」の田中善(よしむ)理事長は、“日本食を食べた日本人の腸内細菌叢は世界一。今のおばあちゃん達が長生きしてるのは、そのせいかも知れませんよね。…海苔とか海藻を分解できる酵素の遺伝子を持った腸内細菌叢が世界で唯一おると。…突然欧米食になりました。…それでいろんな病気、欧米に特有の病気とか出て来てる可能性がありますね。…腸と脳というのは大体1億本ぐらいの神経ネットワークがありますから、腸と脳というのは常に通信してる訳です。それやから鬱とかね、子どもやったら自閉症とかね、あるいはパーキンソンとか認知症とか多いですけど、そういう事が関わると思いますね。…それで私たちはどういう食事を食べていけばいいのか。…日本食を基本としてですね、納豆とかありますわね。あるいは野菜とか海藻類とか、あるいはキノコとかですね。海山のものをですね、あるいはお米とか発酵食品、味噌とかですね。そういうものを取ると、日本人の腸内細菌は育ちやすくなる訳ですね”と言っています。
 元外交官の馬渕睦夫氏は、“例えば食料。日々この摂取する中に、非常に添加物がある食品がたくさんある訳です。それを見極めることですね。…たくさん色々添加物が書いてあるのは避けるということだと思います。それからできるだけ自然農法によるものを口にすると。それからできるだけ…地産地消をですね、それに心がけるということだと思います”と言っています。
 宗像久男医師は、“この国はとっくにゲームオーバーなんだそうです。…10年前から俺たちが食べてる肉! 食肉ね、牛・豚・ニワトリ…餌は遺伝子組み換えだそうです。…ロシアってね、遺伝子組み換え入れてないんですよ。プーチンが絶対入れないって言ってるでしょ。こういう国に行きたい。日本の食い物はアメリカからの輸入止め! ロシアから入れようよ。どうして? 遺伝子組み換えじゃないからだよ”と言っていますが、私もロシア産の食品があれば手に入れたいですね。
 東京大学の鈴木宣弘教授は、“日本は1カ月半の備蓄しかない。…農家の平均年齢は70歳近くになっており、あと10年もすれば多くの農村は崩壊する。…他の仕事をしながら農業にも携わるような「半農」の形態を増やすということも必要だろう。極端に言えば、自分たちで食材を作るしかない。…耕作放棄地も使って身近な地域で生産から消費までの循環型の仕組みをつくりあげる。そうした意識を国民が持つ必要がある”と書いています。
 「自分たちで食材を作るしかない」というのは、“続きはこちらから”をご覧になると分かります。大分を含み九州7県がワクチン接種推奨地域に指定されたということです。こうしたワクチンが、そのうちmRNAワクチンになる事は間違いないでしょう。
 9月12日の編集長の記事で放射線育成種の「あきたこまちR」を取り上げていました。“従来の「あきたこまち」の種籾の提供は秋田県では2024年が最後になってしまいます。「あきたこまち」だけでなく、他の秋田県が提供しているすべての品種が放射線育種後代交配種に代えられようとしており、このままでは秋田県のお米のほとんどが放射線育種米になってしまいます。そして、これらには遺伝子特許が取られており、自家採種もすべて禁止されます”という本当に危機的状況なのです。
 最後のツイートは、“メッセンジャーRNAワクチン成分を移植した野菜や果物などの試作品が完成した”というもの。本当に「自分たちで食材を作るしかない」という所まで、日本は追い詰められています。
(竹下雅敏)
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[鈴木宣弘先生×山田正彦先生] 崩壊寸前の日本の農業、自家採種禁止の取り締まり監視機関が今年中にも設置 〜 対抗策は消費者と生産者の信頼に基づくネットワーク

読者の方からの情報です。
 読者の方々の投稿が共振しているのかしら?と思うほど「鈴木宣弘先生」が重なりました。それほど今、鈴木先生が活発に発信され続け、国民も農業への理解と危機感が高まっているのかもしれません。
 れいわ新選組は全国10ヶ所で鈴木宣弘先生を講師に招き「迫る!日本の食料・農業危機~食と命を守るために私たちができること~」という勉強会を展開するようです。長周新聞が伝えていました
 三橋貴明氏の「三橋TV」では、鈴木先生が2回にわたって日本の農業の状況と今後の進むべき道を語っておられます。世界各国は補助金をつけて手厚く農業を守る中、日本だけは逆行して国が農業予算を減らし、自家採取を禁じ、平時は外国から食糧を買い付けて食料自給率を下げ、有事になったら農家に芋を作らせるという経済植民地ど真ん中の政策をやっています。農業の憲法と言われる農業基本法から、なんと「自給率」を消し、食糧の安全保障を放棄しています。危機的な農業、そして危険な食品に対抗するには「自分自身で農業をやろう」「作って食べる」ことを勧めておられます。学校給食に地元の安全な食物を公共調達する取り組みは全国に広がっています。現在、与党の積極財政派の議員は101人いるそうです。鈴木先生は「中川昭一先生のように1人でアメリカと戦うとおかしな死に方をするけれども、101人で立ち向かえば何人かは生き残るでしょう」と笑わせておられました。大多数の国民が立ち向かえば傀儡政権に風穴が開きそうです。
 「新日本文化チャンネル桜」は、3時間半にも及ぶ討論会でした。冒頭で「農業を軽んじる国は、その民族の崩壊を招く。かつてローマが滅びたように…」という言葉が紹介されていました。このまま日本が崩壊しないためにできる農業政策として、討論に参加されていた山田正彦先生は「農業をやりたい若者は多い。農業で生活できるように(中抜きなしの)農家に直接渡す『戸別所得補償制度』が有効だ」と説かれました(1:01:49〜)。"国は食品の表示を意図的にできないようにして遺伝子組み換えやゲノム編集の食品がわからない。無添加の食品もわからなくなっている。昆虫食の表示もないままパウダーがすでに混入されているが、これらは報道されていない"と伝える鈴木先生の話を受けて、山田先生は「政府はすでにゲノム編集米を用意している。わき45という遺伝子組み換えの米も用意している。原産地の表示もいつの間にか『国内製造』という曖昧な表示になった。」「単なるガイドラインの変更で『不使用』『無添加』(の表示)ができなくなり、表示をすると刑事罰の対象になってしまう(1:21:18〜)。」また、自家採種禁止の法案に基づいて、いよいよ取り締まりが始まるそうです。農水省は監視取り締まりの機関を今年中に作る準備を始めたようです。自家採種したら10年以下の懲役、一千万円以下の罰金、共謀罪の対象になります(1:52:18〜)。逮捕、民事の損害賠償の対象になる農家は半分にも及ぶと予想されています。こんなク⚪︎法案をよくも通してくれやがったな自公政権。鈴木先生は「政治を動かすには、地域レベルで消費者・住民の皆さんと生産者と共同体の関係を作り直す、このことが全てを変えるキーになるんじゃないかと思っています。」「表示がなくても、私たちの周りの本物を作ってくれる生産者さんとできるだけ直接的に結びついて確認して、信頼できるものを買うようにする。そうしたネットワークができれば私たちの命も守れるし、がんばっている生産者さんも守れる」「地域のうねりがやがて国の政治にも反映される(2:13:55〜)」と今後の道筋を示されました。
(まのじ)
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食料は武器よりも安い武器だ グローバル企業と財務省に潰される日本農業 [三橋TV第752回] 鈴木宣弘・三橋貴明・高家望愛
配信元)


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「危険な食」に対抗するには? 鍵は自産自消とネットワークだ [三橋TV第753回] 鈴木宣弘・三橋貴明・高家望愛
配信元)


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【討論】壊滅に進む日本農業-危機の食糧安保[桜R5/9/8]
配信元)


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