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アーカイブ: 中国新型コロナウイルス

画像の出典: pixabay 1 & 2

新型コロナウイルスのパンデミックを演出し「完全管理社会」への移行を目指す「デジタル革命」〜「スーパーシィティ構想」実現のため「外出自粛要請」を意図的に行ったと思われる竹中平蔵パソナ会長！

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竹下雅敏氏からの情報です。
　５月２４日の記事で、“新型コロナウイルスのパンデミックを演出した連中の意図は、サラリーマンを人工知能に置き換える「１９世紀末の産業革命に匹敵する規模の…デジタル革命」を、疫病を口実に実践すること”だとする注目すべき見解を紹介しました。
　この事を頭に入れてpさんの一連のツイートをご覧ください。タンザニアのジョン・マグフリ大統領は、“帝国主義者の金を受け取った倫理感を欠く職員がいて、汚いゲームに加担している”と発言。「大統領はロックダウン政策を拒否」しているということです。
　彼らにしてみれば、人類がウイルスとの戦いに勝利するには、“プライバシーなどの国民の権利が、ある程度犠牲になる事はやむを得ない”とする方向に持って行きたいのでしょう。彼らの目指す「デジタル革命」は、“国民の権利が、ある程度犠牲になる”のではなく、「完全管理社会」への移行でしょう。
　こうした観点から、“続きはこちらから”の一連のツイートをご覧ください。パソナ会長の竹中平蔵が中心になって推し進めている「スーパーシィティ構想」の実現のためには、人々の意識改革が不可欠であり、本来なら行う必要の無かった「外出自粛要請」を意図的に行ったと思われるのです。
　PCR検査を積極的に行って、感染者のみを隔離し「ヒドロキシクロロキン」で治療を行なえば、「外出自粛要請」など不要です。「ビタミンC」による予防効果を周知すれば、なお効果的だったと思われます。しかし、そのような国民のための方策は、彼らの望む「デジタル革命」の障害でしかありません。
（竹下雅敏）
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配信元）
Twitter






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画像の出典: Author:ニンジンシチュー [CC BY-SA] & Pixabay

2月中旬から3月までに肺炎などの死亡者が、東京23区内で200人以上増えた可能性 ～超過死亡が発生した2月中旬以降は新型コロナが影響か

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竹下雅敏氏からの情報です。
　５月２０日の記事で、“東京の3月の新型コロナウイルスによる死亡数は「発表の10倍以上」になる”事を紹介し、“これまでに公開された「52都市の2020年4月死亡者数の状況」のデータから…（全国で）8000人以上の「超過死亡」がある”と予想されるということでした。
　「超過死亡」の原因は、ヨーロッパの「超過死亡」の事情も合わせると、「新型コロナウイルス」以外に考えられないので、“日本全体の新型コロナウイルスによる死亡数は公表された数の10倍を超える”可能性があることを指摘しました。
　日経新聞は東京都の「超過死亡」について触れ、“2月中旬から3月までに肺炎などの死亡者が東京23区内で200人以上増えた可能性”を指摘し、インフルエンザの流行は年明けには終息しており、“超過死亡が発生した2月中旬以降は新型コロナが影響した可能性がある”としています。
　“続きはこちらから”の記事でも、“東京は6週間で合計300人の「超過死亡」”との内容を、「国立感染症研究所ホームページ」のグラフを引用して述べているのですが、驚いたことに、その国立感染症研究所の「インフルエンザ・肺炎死亡報告」のグラフが書き換えられていたのです。
　ツイートにある右側のグラフの１０～１２週の死亡数は１００未満ですが、左側のグラフは１００を軽く超えています。安倍政権のこれまでの所業を見れば、“これは露骨なデータ操作”だとしか思えません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナ感染死、把握漏れも　「超過死亡」200人以上か
東京23区2～3月　必要な統計公表遅く、対策左右も
引用元）
日本経済新聞 20/5/24
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
PCR検査で感染を確認されていない死亡者が潜む可能性がある(愛知県豊明市の検査デモ)
 
新型コロナウイルスの感染が拡大した2月中旬から3月までに肺炎などの死亡者が東京23区内で200人以上増えた可能性がある。同じ期間に感染確認された死亡数は都全体で計16人。PCR検査で感染を確認されていないケースが潜み、把握漏れの恐れがある。
（中略）
現時点の公表データによると、超過死亡は2月17日の週から3月下旬まで5週連続で発生。流行がなかった場合を50～60人上回り、計200人を超える。感染研が定義する「統計的な誤差を上回った死者数」という超過死亡数でも5週連続で20～30人程度に上る。実数は公表していない。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
（以下略）
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配信元）
Twitter 20/5/25

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画像の出典: pixabay

20/05/18 フルフォード情報英語版： 秘密の戦争が激化する中、破壊されたエリア51

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　西洋だろうが東洋だろうが、カバールだろうがカバールでなかろうが、結局は「世界政府」樹立に行きついてしまうんかーい、とツッコミつつ毎週のレポートを訳していたのですが、今回フルフォード氏が「コロナウイルスを利用している三大派閥」をまとめてくださいました。
　――程度の差こそあれ、やっぱしどいつもこいつもNWO、世界統一政府やーん。「ゆるやかな世界支配」、「マイクロチップによる強制的世界支配」、「人類９割削減による世界支配」の三択て。第四番目のトランプQチームにも、この三大勢力から要人が入り込んでいるようですし、結局はグローバリストの作った枠組みから抜け切れていない気がしてしまいます。
　ハザールマフィアの悪魔崇拝の実態に目覚めた人々が、グローバリズムの先にある新たな枠組みの構築へ歩みを進めてくださればと願っています。例えば映像配信「家族の絆 〜夫婦」で詳細に紹介しているサーカーの思想、プラウト理論などいかがでしょう。
　新時代の到来です。資本主義や共産主義（および共産主義への移行形態である社会主義）の枠外に、飛び出していきませんか。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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秘密の戦争が激化する中、破壊されたエリア51
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 20/5/18
投稿者：フルフォード

コロナウイルス戦の裏で地球戦争激化


地球を巡る戦いは、少なくとも３つの派閥が支配を求めて必死に戦っており、危険な段階に突入しつつある。今やこの猛攻撃は、聖書的であるだけでなく、異世界的な様相すら呈するようになってきた。聖書的な側面には、未知の勢力によるイスラム教の【幾つかの】主要な聖地の占領が含まれている。異世界的な側面には、エリア51への攻撃や、ブラジルでのUFO墜落が含まれている。

以上の一切合切は、人類を【殺す気まではないが単に】支配したいだけの諸派閥と、我々の大部分を殺してしまいたい諸派閥がCovid-19のいんちきパンデミックで争っている傍らで、起こっているのだ。


地球外（宇宙）の動向


この戦いの異世界的な部分から【見て】いこう。米国政府は、地球外での仕事をこなす職員を公然と募集し始めた。広告はこちらで見ることが可能だ：

動画はシャンティ・フーラが挿入

【※アメリカ宇宙軍の募集コマーシャルです。アメリカ空軍および宇宙軍によって2020年５月６日に公開。】

この募集広告が公開された後に、第21宇宙航空団を指揮していた空軍のトーマス・ファルザラーノ大佐が殺害された。
ℹ2020年５月13日付け星条旗新聞：「ピーターソン空軍基地で空軍の宇宙航空団指揮官が死亡【しているのを発見される】」

更にその直後、悪名高いエリア51つまりあの“UFO基地”に対する大規模攻撃が起こったのだ。基地を襲ったマグニチュード6.5の地震計は、自然【発生の】地震ではなく、突然の大爆発だったことを示している。

AccuWeather [Public Domain]

ℹ2020年５月16日付けAccuWeather：「マグニチュード6.5の地震がネバダ州を襲う。何百マイルも離れた場所でも揺れを感知」

ペンタゴン筋曰く、「ネバダ州とクロアチア【共和国】が地震に見舞われたため、海軍の病院船マーシーは５月15日にロサンゼルスを出発した」。船は逮捕された悪魔崇拝者で一杯だったと彼らは言う。しかも地下のアドレノクロム製造施設から子ども達が救出された後、両方の場所にあった地下基地を彼らが破壊したのだと、ほのめかしていた。

この地震の後、ブラジルで大変珍しいUFO【の編隊飛行】が目撃された。続いて、大勢の人が撮影したUFOの墜落事故が発生した。UFO【の一大編隊】と墜落現場を映した２分間の動画は、こちらで見ることが可能である：

動画はシャンティ・フーラが挿入

米海軍の諜報部と繋がっている「ソルカ・ファール」というサイトは、アメリカがファルザ【ラー】ノ大佐殺害の報復として、中国の駐イスラエル杜偉大使を殺害したと主張している。であれば何故に海軍は、中国側が宇宙軍司令官の殺害を画策したなどと思ったのだろうか。

その点は定かではないが、何年も前にロスチャイルド家の一員が「中国と話をしたいならば、こちらが最も高位となる」と言って、ドラゴン・ファミリーの代表を私に紹介してくれたことがある。そのドラゴン・ファミリーの代表は、中国には地球外のスポンサーがいると言っていた。もし彼ら【ドラゴン・ファミリー】が「ちゃんとやらなければ」、人類は「大変厳格な管理下に置く」と脅迫しているのだそうだ。

こういった出来事には多くの疑問符が付きまとっている。しかし何か物凄く異常なことが起こっているのは明白だ。

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画像の出典: Pixabay

比較的きびしい「ロックダウン政策」を取った国ほど、酷い状況になっていることは統計上ハッキリしており、経済的混乱から自殺者が増えるなどの「付随的な損害」も

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竹下雅敏氏からの情報です。
　先の記事の続きです。「ロックダウン」は誤った政策だと思いますが、どうしても「ロックダウン」が必要な場合は、中国が重慶などの都市で行ったような「厳格」なロックダウンを短期間行うのがよく、欧米各国が行ったような「中途半端」なロックダウンは「緩和戦略」といい、“曲線を平坦化することにより、ICUの崩壊が数ヶ月続き、付随的な損害まで増加”してしまうことになり「致死率を少なくとも10倍」にする悪手になると言うのが、３月２５日に紹介した「ハンマー」と「ダンス」という論文の要点でした。
　比較的きびしい「ロックダウン政策」を取った国ほど、酷い状況になっていることは統計上ハッキリしており、先の論文の主張は基本的に正しいのではないかと思われます。
　今後、「ロックダウン政策」を取らなかった国との比較が出てくると思いますが、経済的混乱から自殺者が増えるなどの「付随的な損害」を考慮すると、“「致死率を少なくとも10倍」にする悪手になる”と言うのは、“続きはこちらから”のIn Deepさんの記事のアメリカの例を見ても分かる気がします。
　こうした観点から、一連のpさんのツイートをご覧ください。新型コロナウイルスのパンデミックを演出した連中が、何を考えているのかが良く分かると思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
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画像の出典: ジョン・マグフリ大統領とタンザニア国旗
Author:Issa_Michuzi [CC BY-SA] & Wikimedia_Commons [Public Domain]

タンザニア政府が輸入した「検査キット」で、“ヤギとポポー(果物)で陽性”が出た事で、ジョン・マグフリ大統領は国からWHOを追い出した ／ “新型コロナウイルスとの戦いは、都市を丸ごと封鎖する「ロックダウン」しかない”と言う誤ったメッセージを送った中国

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竹下雅敏氏からの情報です。
　タンザニア政府が輸入した「検査キット」で、“ヤギとポポー(果物)で陽性”が出た事で、タンザニアのジョン・マグフリ大統領は「この検査には何らかの汚いゲームがあるに違いないと。この国に信じ難いことが起こってるんです」と演説していましたが、ついに「大統領は国からWHOを追い出した」とのことで、何とも頼もしい大統領です。
　“続きはこちらから”は、pさんのツイートです。今回の「新型コロナウイルス騒ぎ」の本質に迫る内容です。これまでにお伝えした様々な情報から、「新型コロナウイルス」は、武漢の研究所から持ち出されたものであるのは、ほぼ間違いないと思われます。習近平とWHOは情報を隠蔽し、武漢を「完全封鎖」したことで、封鎖を逃れようとした武漢市民を利用して、世界中にウイルスを拡散させました。
　その後、中国は大都市を次々にロックダウンし、世界に誤ったメッセージを送りました。感染症対策の基本は「感染者を早期に発見し隔離すること」のはずですが、“新型コロナウイルスとの戦いは、都市を丸ごと封鎖する「ロックダウン」しかない”と言うメッセージです。
　中国から寄贈された検査キットが使い物にならないため使用を拒否、中には返品したスペインのような国もあります。
　これらの事柄を踏まえたうえで、一連のツイートと冒頭の記事をご覧ください。何が起きているのかが良く分かります。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 20/5/24
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タンザニアが山羊とパパイヤのサンプルが来た後、WHOをキックアウトCOVID-19陽性
引用元）
GreatGameIndia 20/5/11
偽のコロナウイルス事件の増加に伴い、タンザニアのジョンマグフリ大統領は、世界保健機関（WHO）に疑いを抱き、自分たちの主張を調査することを決定しました。彼は山羊、パパイヤ、ウズラのWHOサンプルをテストのために送りました。 3つのサンプルすべてがCOVID-19陽性となった後、大統領は国からWHOを追い出したと報告されています。
（中略）
マダガスカル大統領は、WHOがCOVID-19の治療を毒するために2000万ドルの賄賂を提供したというセンセーショナルな主張をしました。WHOのアフリカでの日々は終わったようです。
（中略）
アフリカ疾病予防管理センター（CDC）の責任者であるジョン・ンケンガソン博士は、タンザニアはアフリカのCDCから提供されたテストキットを、国際的な基準を満たしたチャイニーズ・ジャック・マ財団と共同で使用していると述べた。
（以下略）

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