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ロバート・マローン博士「(mRNAワクチンに)大量のDNA断片が存在することを発見しました。…通常ヒトに投与されるべきではない特定の配列が存在するということです。」、マーク・トロッツィ博士「DNAの混入レベルは、許容基準値の1000倍以上にも達しているのだ。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月10日の記事で、Medicinal Genomics社のケビン・マッカーナン博士とそのチームが、“ワクチンが大量のプラスミドDNAの断片で汚染されていた”のを発見した、ということでした。
 また、8月30日の記事で、東京理科大の村上康文教授は、“USCの研究者が同じ実験をして、同じ量のDNAを見つけた…ヨーロッパのグループも1つ見つけていますので、最低3グループです”と言っていました。
 こうしたことから、mRNAワクチンが大量のDNA断片で汚染されているのは、事実だと思われます。
 この問題についてロバート・マローン博士は、“米国とカナダの科学者たちが未開封のバイアル瓶の入手に成功し…大量のDNA断片が存在することを発見しました。…その文書によれば、通常ヒトに投与されるべきではない特定の配列が存在するということです。…つまり、カナマイシンネオマイシンの抗生物質耐性遺伝子も含めて、これらが私たちの体内に入ることになります。…シミアンウイルス40(SV40)の配列も含まれています。ウイルス全体ではありませんが、非常に活性の高いプロモーター配列です。これこそ、FDAが古い規制の中で「避けなければならない」としたものです。挿入突然変異誘発のリスクがさらに高まるからです”と証言しています。
 “続きはこちらから”の連新社のツイート動画でマーク・トロッツィ博士は、“DNAの混入レベルは、許容基準値の1000倍以上にも達しているのだ。…ここでパーマー博士とギルソープ博士のレポートの結論部分を引用し、このビデオを終えよう。…「ファイザーとモデルナ社のメッセンジャーRNAワクチンには、プラスミドDNA汚染が存在している。これは重大な健康リスクをもたらす可能性がある。…最も回避できないのはスパイクタンパクの長期生成である。むしろ、より長期に渡るより破壊的な影響、自己免疫疾患のような炎症疾患を引き起こす可能性がある。しかも、プラスミドDNAがヒト染色体に組み込まれ、悪性疾患を誘発することも考えられる。…ワクチンの即時撤回を求めるには十分すぎる理由になるはずだ」”と言っています。
 アーロン大塚氏のツイートには、“英国統計で、15歳から44歳の癌による超過死亡が増加している”とありますが、モデルナ社はこうした遺伝毒性のリスクを知っていたようです。
 ロバート・マローン博士の『DNA統合リスク:モデルナ社は知っているが、FDAは否定している』には、モデルナの特許出願の文章「遺伝子操作されたDNA(裸のプラスミドDNAなど) を生きている宿主に直接注入すると、少数の細胞が直接抗原を産生し、防御免疫反応が起こります。しかし、この技術には、腫瘍遺伝子の活性化や腫瘍抑制遺伝子の阻害につながる可能性のある挿入突然変異誘発の可能性など、潜在的な問題が伴います。」を引用しています。
 日本でも多くのミュージシャンが亡くなっていますが、ワクチンの毒性を考えれば、これは予想されたことです。
 恐らく、大北メディカルクリニックの松永敦院長だと思いますが、“今、数え切れないほどの患者さんたちが、いろんな病院に行ってらっしゃいます。…いろんなお薬が足りなくなっている。…あのお注射のための後遺症、そんな患者さんたちがどんどん増えてしまってる”と話し、今、日本に薬がないというのは本当かも知れないと言っています。
(竹下雅敏)
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ロバート・マローン博士の証言「DNA汚染されたコロナワクチンよってDNA損傷に関連することなら何でも起きる可能性がある 出生児欠損症や癌が代表的なもの」
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23/11/13 フルフォード情報英語版:米国株式会社、イスラエル、ポーランド、ウクライナがハザール・マフィア敗北で消滅の可能性

 「3つの世界大戦を利用して地球を巨大な奴隷農園に変える」というハザール・マフィアの計画の失敗により、状況は第一次世界大戦以前に戻り、「多くの国が現在の形のまま地図上から姿を消す」と言っています。消滅しそうな国として、「イスラエル、アメリカ、ウクライナ、ポーランド」を挙げており、アメリカについては、「北米合衆国共和国がこの企業国家の代わりとして登場する」と言っています。
 イスラエル空軍から流出した映像によれば、「10月7日の『デリリウム』フェスティバルで市民を爆撃したのはイスラエルのアパッチ・ヘリコプターであり、ハマスではなかった!」と指摘しています。(参照:時事ブログ
 イスラエルのネタニヤフ首相が命じたガザでのユダヤ人虐殺に対して、「サウジアラビアで開催されたイスラム協力機構(IOC)の会議で、イスラエルの悪行に終止符を打つための合意がなされた。IOC諸国は、ハザール・マフィアに騙されて第三次世界大戦を起こさないことに同意した」という。IOCは、「イスラエル政府内の戦犯を逮捕し、トルコの保護下に入らなければ、10対1で上回る500万人以上の軍隊でイスラエルを攻撃すると脅す」と言っているようです。
 アメリカ本土が攻撃を受けているという情報もありました。カリフォルニア州ロサンゼルスのロングビーチの大通りでは、毎晩午前2時ごろ、「米軍部隊がトラックで到着している。軍隊は地下に潜り、地震ではない大きな爆発音が聞こえている」という。これは、「アカプルコへの指向性エネルギー兵器攻撃への復讐」によるメキシコ麻薬カルテル、及び中国軍からの攻撃らしい。また、「パレスチナ、イエメン、シリア、イラク、アフガニスタン、カタール、レバノン、イラン、ソマリアなどから、少なくとも100万人、おそらく200万人のテロリスト」がすでにいると言っています。
 中国は、FRB【連邦準備銀行】とワシントンDCの子会社を崩壊させるため、「米国債をダンピング」したり、イランから33兆ドル分の原油先物を米ドル以外で支払ったようです。習近平をなだめようと、バイデンは「カリフォルニア州を中国に提供する」と見ています。
 ウクライナ情勢については、ロシアのマリア・ザハロワ報道官が、「NATO加盟国の保健省の代表が、ウクライナの保健省と大統領府の支援を受けた『民間実業家』たちと、人間の臓器や遺体の一部を満載した冷蔵列車を引き渡す取引をした」と述べています。また、ウクライナ軍の最高司令官であるヴァレリー・ザルジニー将軍が「ウクライナで軍事クーデターを起こした」と主張しており、「(ウクライナの人口は)5千万人いたが、今では2千万人も残っていない」との彼の発言を載せています。5月25日の時事ブログで紹介されたスプートニクによれば、彼は「一命はとりとめたものの、医師団の予測では今後、職務の遂行は不可能」とのことでしたが、その後、復帰を遂げたのか、もしくはクローンやゴムマスクとすり替わったのかは不明なところです。
 ドイツが、「ウクライナだけでなく、ポーランドとラトビアを占領しようと動き出している」として、ポーランド与党のヤロスワフ・カチンスキ委員長は、「欧州連合(EU)が『ポーランド国家の消滅』をもたらす『ドイツ計画』の導入を目指している」と警告しています。
 以下、その他のトピックです。
  • 欧州中央銀行のクリスティーヌ・ラガルド総裁は、EUが新たに導入するCBDC(デジタル・ユーロ)が統制のために使われることを認めている。EU市民はすでに、1000ユーロ【約16万3千円】以上の現金取引を行った場合、禁固刑や罰金に処されているが、デジタルユーロの導入は金融全体主義を助長する。
  • グローインテリジェンス(Gro Intelligence)の創設者兼CEOであるサラ・メンカーは、現在の食糧危機は2007-08年の食糧危機を凌ぐものであり、シリアでは2000%、レバノンでは1200%、アルゼンチンでは700%の食料インフレが起きていると警告している。
  • 『バルクパワーシステム(BPS)の燃料不足と天然ガス発電機の燃料不足』によって、極端な寒波の間、約1億8000万人のアメリカ人とカナダ人が『エネルギー供給不足』のために凍える可能性がある
  • 太陽の超大型嵐が、数週間または数ヶ月にわたってインターネットを壊滅させる可能性があると科学者が述べている
  • 10月下旬以降、アイスランドでは24,000回もの地震が発生しており、何らかの火山性超噴火を引き起こす可能性がある。
  • デビッド・E・マーティン博士は、人道に対する罪とバイオテロリズムを理由に、世界保健機関(WHO)の完全な破壊を呼びかけている
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:米国株式会社、イスラエル、ポーランド、ウクライナがハザール・マフィア敗北で消滅の可能性
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何世紀も前の悪魔的計画が失敗に終わった


UNITED STATES CORP., Israel, Poland and Ukraine may cease to exist as KM defeated
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Windlander
November 13, 2023
1 Comment
The geopolitical situation is in the middle of a collapse of the USASR-type situation. This will lead to many countries disappearing from the map in their current form. Countries likely to disappear include Israel, the United States, Ukraine and Poland. This comes as Rockefeller stooge president Joe Biden is set to sign surrender documents in San Francisco this week to the greater planetary liberation alliance, Western White hat and Asian secret society sources say.
地政学的状況は、USASR*型の崩壊の真っ只中にある。これにより、多くの国が現在の形のまま地図上から姿を消すことになるだろう。消滅しそうな国には、イスラエル、アメリカ、ウクライナ、ポーランドなどがある。西側のホワイトハットとアジアの秘密結社筋によると、ロックフェラーの手先であるジョー・バイデン大統領が、今週サンフランシスコで、より大きな惑星解放同盟への降伏文書に署名する予定になっているのだという。

What is happening is that a centuries-old Satanic plan to use three world wars to turn the planet into a giant slave plantation has ended in failure. The Khazarian Mafia hoped to use this plan to rule the world from Israel and greater Khazaria (Ukraine+Khazakhstan etc.). Instead, as we shall see below, the KM have been decisively defeated in the Ukraine and will soon be in Israel. 起きていることは、3つの世界大戦を利用して地球を巨大な奴隷農園に変えるという、何世紀も前の悪魔的計画が失敗に終わったということだ。ハザール・マフィアはこの計画を利用して、イスラエルと大ハザール(ウクライナ+カザフスタンなど)から世界を支配することを望んでいた。その代わりに、以下に見られるように、ハザール・マフィアはウクライナで決定的な敗北を喫し、まもなくイスラエルにも及ぶことになるだろう。


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新型コロナワクチンの効果を論じた西浦教授の怪しげな推計結果 〜 ネット上では余裕の反論が多数、実態はワクチン接種のたびに超過死亡が発生している

 怪しげな疫学数理モデルで有名な西浦博教授が「新型コロナウイルスワクチンの接種によって、国内の令和3年2~11月の感染者と死者をいずれも90%以上減らせた」との推計結果を出されたそうです。ワクチンが無かったら感染者は約6,300万人、死者36万人に達したとの予想です。シロウトでも「何言ってんだ?」と呆れるような論文しか出せないことに、ワクチン推進もいよいよ追い詰められているのだなと感じました。と同時に、これまで以上にやみくもに接種の圧力をかけてくる意思も感じます。
 ネット上では、権威に惑わされずに実態を追ってこられた多くの方々の反論が溢れ、余裕すらあります。西浦氏の分析のごまかしが指摘され、ワクチン接種をするたびに超過死亡が発生しているデータは今や常識になっています。また世界一ワクチン接種している日本が空前の超過死亡を示していることも海外に知れ渡っています。知らないのは日本人だけではないのか。
 今年の5月に森田洋之医師が地上波で画期的な、意義ある解説をされました。日本人の死亡者が急増している原因は、高齢者の増加でも、新型コロナ死亡でも、医療逼迫でもないことをデータで示し、ワクチン接種との相関関係を指摘されています。その後、この有意義な番組のプロデューサーは更迭されたそうです。新型コロナワクチンの危険を命懸けで訴えた宮沢孝幸先生は京都大学を追われました。SNSは「イベルメクチン」や「ワクチン」などのワードを検閲し抹殺し、匿名でフェイクなコミュニティ・ノートが飛んで来きます。しかし、このような嘘や言論封殺はいつまでも続きません。誰しもが自身の発言の責任を問われる日が来ると思います。
(まのじ)
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[超党派WCH議連が発足] 国会議員はWHOの”緊急事態法案”に気づけ!日本政府がこっそり進めるパンデミック条約新設と国際保健規則(IHR)の改訂まずは国会の場で議論を

 WHOパンデミック条約新設と国際保健規則(IHR)の改訂に対して、日本での大きな動きがありました。それに先立って及川幸久氏が現状を整理しておられました。パンデミック条約とIHRの危険について、海外の議会ではすでに議論されているそうです。しかし日本では知る人も少なく、日本の国会ではまだ全く議論されていません。WHOの権限が大幅に拡大し、"人々の尊厳、人権、基本的自由の尊重"についての文言が削除されるということはつまり、WHOの緊急事態法案を承認することになります。WHOは単なるアドバイザーから法的拘束力を持つ統治機関へと変貌し、「選挙で選ばれたわけでなく、責任もない、超国家的組織が、緊急事に、国会に代わって決定を下し、事実上、個人と国家の主権を奪う」ことになります。
 イギリスでは156,000人もの署名をもとに、この議論が議会に取り上げられたそうです。またアメリカではパンデミック条約に対して議会の批准を必要とする法案が提出されました。国民の声で「グローバルな公衆衛生に対する独占的な権力を拒否する」ことが必要です。当初、この拒否期間は11月末まででした。ところが改定案の草案がまだ出来ておらず、来年5月のWHO総会ギリギリに提出されるのではないか、そこで内容を精査する時間を与えずに強行採決するのではないかと危惧されています。
 この件について日本政府は、2023年5月長崎で行われたG7保健大臣会合で、「パンデミック条約とIHR改訂に政治的関与を強化する」と勝手に決めていました。国家主権の上に何者かが存在することを認めるのか、日本の国会で是非を議論すべきではないか、こうした意思のもと、11月15日に原口一博議員が呼びかけて、国会内で超党派WCH議連が結成されました。
 国会の上に得体の知れない権力が存在することになれば、個々の国会議員がどんなに国民のための働きをしても無効化されてしまいます。「超党派で学ぶ、共に行動する」と宣言したこの議連を、国民も学びながら応援し、国会議員に広めていく必要があります。
 原口議員が11月15日の振り返りをされていました。あれだけの国会議員、地方議員が集まり、マスコミもいたのに地上波では全く報じられません。しかし出席した外務省、厚労省との質疑応答の中で非常に重要なことが明らかになっていました。
 非公開で議事録も無い策定作業ですが、ステークホルダー(利害関係者)はWHOに意見ができるそうです。そのステークホルダーとは誰か。製薬会社でした。密室で草案が作られることについて、政府は正式会合で報告するから問題ないとの見解ですが、原口議員は「明らかな利益相反ではないか」「新型コロナワクチンの被害者の方こそステークホルダーに含まれるべきではないか」と指摘されました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.11.14【日本】WHOパンデミック条約の議論を日本の国会で【及川幸久−BREAKING−】
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WHOのステークホルダーって何?それは利益相反ではないか? 超党派WCH議連(仮称)設立総会で明らかになったこと。2023/11/16
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「パンデミック条約」拒否できるか? 超党派議連が設立総会
引用元)
 2024年5月の世界保健総会=世界保健機関(WHO)年次総会で「パンデミック条約」採択と国際保健規則(IHR・2005)改訂が決議されるのをにらみ15日、「超党派WCH(ワールド・カウンシル・フォー・ヘルス)議員連盟」(仮称)が発足した。2つの議案は国家主権と人権を奪う懸念があるが、取り敢えず検証に着手する態勢ができた形だ
(中略)
 設立集会は午後、参議院議員会館内で開かれた。各党から27人の衆参国会議員が出席した。全国有志議員の会所属の地方議員も加わった。役員選出とあいさつのほか、有識者のヒアリングや関係省庁からの現状報告、質疑応答が持たれた。
(中略)
 厚生労働省大臣官房国際課と外務省国際保健戦略官室の担当者から説明があった。「パンデミック条約」は政府間交渉会議(INB)、IHR改訂は修正作業部会(WG)で成案に向け検討中であるという。

 出席した国会議員や地方議員から質問があった。IHR改訂の協議メンバーに製薬会社が入っているかと問われると、厚労省の担当者は、「ステイクホルダーに登録されているものについては、WHOのホームページに掲載されている」と繰り返した

 改訂に民主的な手続きはなされるのかについては、「国内法の変更が必要になれば、国会で審議される」と当然のことを返答する。

 「パンデミック条約」が決議した場合、批准に国会承認はあるかとの問いについても、外務省の担当者からはっきりとした答えはなかった
(中略)
 22年のIHR改訂が5月の大改正に適用するためであるのは明白だ。世界中の国民が騒ぐ前に発効させたいのだろう。わが国の厚労省も、ホームページに掲載しているスケジュール表に12月1日の拒否期限だけ書いていない。こっそり発効に持ち込みたい思惑が表れている
(以下略)

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23/11/6 フルフォード情報英語版:米国とイスラエルはある種のメガ・ブラックスワン・イベントに向かっている

 連邦準備銀行(FRB)は「『季節調整』というごまかしを使い、330億ドルの預金流出(銀行倒産)を520億ドルの預金流入に変えることができた」と言っています。これによって、「4月以降、預金は魔法のように1680億ドル増加した」とのことです。アメリカの銀行の顧客は、「すべての普通預金口座や貯蓄口座が閉鎖されるという通知」を受けているそうで、デジタル通貨を含めたこうした動きは、「11月15日に迫ったアメリカ政府の『債務上限引き上げ』期限に関係している」ということです。
 イスラエルでは何らかの計画がされているらしく、「イスラエルの大部分がウクライナに避難」しており、「ウクライナに道路封鎖が設けられ、ユダヤ人であることを証明できる人だけが通過を許されている」と言っています。国防総省もそれを察知していて、「高位の軍の指導者がイスラエルを訪問することを許可せず、議会の議員にも訪問を控えるように勧告」しているようです。その計画とは、大戦争なのか核戦争なのか不明ですが、トルコ介入の可能性も示唆しています。
 メキシコのアカプルコではハリケーンによる被害があったようですが、どうやらマウイのニセ山火事と似たようなことが起こっているようです。アカプルコのこのハリケーンでは、「本物のハリケーンのような雨は降らなかった」と言っています。また、アカプルコとマウイで共通だったものとしては、
 ・一等地に位置する貧困地区が襲われた
 ・子供たちがアドレナクロムの収穫のために連れ去られている
 ・軍が現地への民間企業の援助を入れることを阻止している
 ・『スマートシティ』になる予定だった
ことを挙げています。
 ワクチン訴訟について、大きな変化と思われる情報がありました。「韓国政府は、家族の一人がmRNAワクチンを接種してから90日以内に死亡した場合、たとえ解剖で死因が特定できなくても、遺族への補償を開始したと報じられている。韓国疾病予防管理庁によれば、これらの措置は過去にさかのぼって適用されるとのことである。」「韓国はアナフィラキシー、心筋炎、心膜炎など11のCOVID-19ワクチンの副作用を認めている。」とのことです。
 コロナ及びワクチンのほかに、ハザール・マフィアが我々を殺害しようとしているものとして、『昆虫食』を取りあげています。2017年の昆虫の「キチン」に関する研究によると、「ヒトの自然免疫系を刺激して炎症性サイトカインを大量に発生させ、臓器を傷つけ(喘息、アトピー性皮膚炎などにつながる)、持続的な状況では死に至る(多発性硬化症、全身性エリテマトーデス(SLE)、ガンなど)。」のだそうです。” 関連情報として、こちらの記事も合わせてご参照ください。
 最も人気のある14のビールについて、発がんなどのおそれがあるといわれているグリホサート(除草剤の主成分)の有無について、ミュンヘン環境研究所が調査した内容がありました。結果は、「そのすべてからグリホサートが検出された。最も極端な例では、飲料水の法定規制値の300倍であった。最も濃度が低かったアウグスティナー・ヘレスでさえ、1リットルあたり0.46マイクログラムと、飲料水の法定基準値0.1マイクログラムの4倍以上だった」そうです。こうしたことは、「企業が私たちに浸透させてきた製品の膨大なものに当てはまる。正義はとっくに終わっている。」と言っています。
 以下、その他のトピックになります。
  • ビル・ゲイツは、(中略)...児童性的虐待の罪状で起訴される可能性が非常に高い
  • キエフの裁判所は、2014年2月のマイダンの大虐殺は、アメリカ国務省が管理するウクライナホテルからの狙撃手によって、警官とデモ参加者の両方の殺傷から始まったと判決を下した。
  • 現在、NATO加盟国を含むウクライナを支援する50カ国以上が、マルタでの会議の後、ロシアとの和平交渉を決定した。
  • 『タイム』や『CNN』のようなハザール・マフィアのニュースメディアでさえも、ウクライナ戦争は失敗だったと認めている(中略)...これは西側諸国が資金を使い果たし、兵器の在庫をすべて使い果たしてしまったため
  • チューリッヒ工科大学の科学者による最近の電気遺伝学の進歩は、人間のDNAを直接コントロールできるウェアラブルデバイスの可能性を示唆している。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:米国とイスラエルはある種のメガ・ブラックスワン・イベントに向かっている
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悪魔崇拝者たちの権力の泉である連邦準備制度理事会が崩壊の危機


US and Israel headed for some sort of mega black swan event
By
Benjamin Fulford
November 6, 2023
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The signs are multiplying that the US and Israel are headed for some sort of mega black swan event. The result will be that both countries cease to exist in their present format. That is because the Federal Reserve Board -the fountain of power for the Satanists- is on the verge of collapse. If it goes, then everything under it, such as the UNITED STATES OF AMERICA CORPORATION, the BIS, the World Bank, the IMF, the UN and 90% of the world’s transnational corporations will also collapse and come under new management.
アメリカとイスラエルがある種のメガ・ブラックスワン*・イベントに向かっているという兆候が増えつつある。その結果、両国は現在の形では存在しなくなるだろう。それは、悪魔崇拝者たちの権力の源泉である連邦準備制度理事会が崩壊の危機に瀕しているからだ。もし連邦準備制度理事会が崩壊すれば、その下にあるすべてのもの、例えばアメリカ合衆国株式会社、BIS【国際決済銀行】、世界銀行、IMF【国際通貨基金】、国連、そして世界の多国籍企業の90%が崩壊し、新しい管理下に置かれることになる。

The signs of FRB collapse are manifold. As we have previously noted, the FRB interest rate of 5.25% has mathematically doomed at least half of all US Banks because it has devalued all the zero or close to zero interest stuff on their books. The FRB is now resorting to fraudulent accounting to hide the resulting bank run. FRB【連邦準備銀行】崩壊の兆候は多岐にわたる。以前にも指摘したように、FRBの金利5.25%は、帳簿上のゼロ金利またはゼロ金利に近いものをすべて切り下げたため、少なくともアメリカの銀行の半数を数学的に破滅させた。FRBは現在、その結果生じた銀行破綻を隠すために不正会計に手を染めている。




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