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「3月の淵」
あの日から
随分と長い時間が過ぎた
子供達はすっかり大人になって
あの日にはなかった街もいくつかできた
生き残った人間たちの手や顔に いくつかシワが刻まれた
時間はあらゆることを解決すると言う
しかし 無情に流れ過ぎてゆく 時間の川の真ん中で
ずしりと動かず止まったまま
何かがこちらを見ている気がした
あの日に置いてきたままの何か
生き残った者達の 体の中に流れる時間と
あの日に止まったままの者達と
川を挟んだ向こう側
遠のいているのか
近づいているのか
この3月で、東日本大震災から12年が過ぎました。この12年間で自分の周りも様々変化してきたけれど、時間の感覚としては、もうそんなになるのかと、少し信じられないような気持ちでいます。
家事に育児に、毎日目の前のことでいっぱいいっぱいになっているけれど、3月11日が来ると、自然と手を止めて、当時を振り返っています。
震災を経験した多くの人にとって、2011年の3月11日は、強制的にやってきた人生の大きな転換点であったことは、間違いありません。
以来、辿ってきた道のりは、一人一人全く違いますし、今だに当時のトラウマや心の傷を抱えたまま、苦しんでいる方も大勢いらっしゃいます。それでも、人間というのは、あらゆる経験を糧にしながら、進んでいくことのできる、逞しい存在だと感じます。
毎年、年に1度は子供達を連れて福島に帰ります。
西日本に住んでいる友人には、放射能のことを心配されますが、福島に帰れば、放射線を心配して生活している人は、ほとんどいないといった印象です。
むしろ、そういったそぶりは嫌がられるようなところがあります。
以前は福島のニュース番組内で毎日のように発表されていた各地の空間線量も、放送されなくなりました。公共施設の前などに設置されている空間線量計（モニタリングポスト）も故障したのか、表示されずに放置されているものを見かけるようになりました。
12年が過ぎて、放射能がどのように、どれくらい、人々の健康に影響を与えたのかというのは、自分の周りを見ても、正直よくわかりません。影響が出ていたとしても、普通に暮らしている限りは、耳に入ることはありません。
ここ数年は、家事育児に追われていることもあり、情報を自ら集めに行くことに、あまり労力を割いて来ませんでした。
でも同時に、心のどこかでは、やはり、「見たくない」「知りたくない」という心理が働いていたという自覚もあります。
私は福島が好きです。ですが、原発や放射能のことを考えると、どうしてもやるせない気持ちになります。『何もなかったことのように』とは、どうしても過ごすことができません。福島に帰ると、嬉しい気持ちと、気がかりとが、混在しています。自然豊かな場所ですが、子供には、藪や水が溜まりやすい場所には、なるべく近寄らないようにと、伝えています。いまだに線量が高い場所があるからです。
子供がもう少し大きくなったら、福島で何が起きたのか、というのを、改めて一緒に調べながら、伝えていきたいと思っています。
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J Sato氏は「イランがサウジアラビアと融和して、両国ともBRICSに入るとすると…モノの経済ではもはや勝負あった感」とツイートしています。
こうした世界情勢の急激な変化に、インドはしっかりと対応していることがShortShort Newsさんのツイート動画を見るとよく分かります。
「インドは今年、主要国の中で経済成長率が最も高い国となることが予想されています。…この１年で、インドは異端児になりましたが、同時にリーダーにもなりました。今夜は、インドがこの世界の嵐をどう乗り切ったかをお話ししたいと思います。インドを成功に導いた5つのポイントとは？ 第一に、インドは、中立的で実利的な立場をとりました。第二に、インドは、ロシアに対する影響力を保ちました。第三に、インドは、平和構築する国としての役割を果たす可能性があります。第四に、インドは、西側諸国からの圧力にも負けずに、ロシアの石油を購入することを決定しました。第五に、インドは、欧米の偽善を見抜く力があります。」と言っています。
“ただ、ひたすらアメリカにどこまでもついて行く”ことが日本の国益だと信じるアホン国とはまるで違いますね。
“続きはこちらから”をご覧ください。シリコンバレー銀行の破綻によって金融システムは崩壊の危機なのですが、驚いたことに欧州中央銀行（ECB）は、「インフレ率が2％の中期目標に適時に戻ることを確実にするとの決意に沿って、ECBの主要3金利を50bp引き上げることを決定した。」とのプレスリリースを3月16日に発表しました。
「銀行危機を気にせず0.5%の利上げ」を決定し、インフレ率2％の方が銀行危機よりも重要という判断をしました。一方、米国の連邦準備制度（Fed）は「バランスシートに+3000億ドル（約40兆円）追加」で、量的緩和を再開しました。
この矛盾したメッセージは、銀行システムの制御解体とドルの崩壊を予感させます。一方、ロシアのペスコフ報道官は、「ロシアは西側から違法な金融規制を受けていることで、米欧の銀行危機から守られている」と発言しているようです。中国も「2000年頃から金保有を着々と増やして」いるということです。
手詰まりの西側は、“国際刑事裁判所（ICC）が、「ウクライナから子どもたちを違法に連れ去った」としてプーチン大統領に「逮捕状」を出した”ということですが、ロシア外務省のザハロワ報道官は、「ロシアは国際刑事裁判所ローマ規程の締約国ではなく、その義務を負っていない。同機関とロシアは協力しておらず、国際刑事裁判所から出される逮捕の可能性のある『処方箋』は我われにとって法的に取るに足らないものとなる」と発言し、全く相手にしていません。
ついにアメリカは、「イランと歴史的な融和をしたサウジアラビアに対して、米国上院はサウジアラビアの人権に関する報告書を作成する案を超党派で決議」という笑い話のような展開です。
そのころ日本では、「新学期から学校でマスク不要 文科省が通知」などと、まだやってます。