冒頭のロイターの記事は、マドゥロ政権崩壊後、ベネズエラの再建にどれくらいのコストがかかるか、またその方法はいかなるものかを論じています。ベネズエラには豊富な石油があるため、ベネズエラへの巨額な投資は十分に採算が合うということのようです。ポイントは、ハイパーインフレに対処するため、“米ドルを導入すること”が最善だというところです。
　ロイターは、マドゥロ政権を崩壊させ、石油や資源を盗み取ってベネズエラに米ドルを導入することで、米ドル支配体制を維持すべきだと言っているようです。
　フランシスコ法王は、“双方が求めれば「仲介も可能だ」と述べた”とのことです。事件の真犯人が仲介役を買って出ることで、ベネズエラが米ドルによる決済システムから離脱することを思いとどまらせるか、それともロイターが主張する方向に誘導するか、というところでしょう。
　“続きはこちらから”をご覧になると、マドゥロ大統領は、“石油を裏付けにした仮想通貨”を導入し、プーチン大統領と重要な会談を、昨年の12月にしていたことがわかります。
　今回のクーデター騒ぎに対して、プーチン大統領はただちにベネズエラへの支援を表明し、マドゥロ大統領を守るために、傭兵を派遣したと言われています。要するに、マドゥロ大統領は、プーチン大統領側の新金融システムに強い関心を示していたことがわかります。
　さて、最後の記事にあるインテルアラートをご覧ください。彼らは、馬脚を現しました。“新世界秩序とGESARAは同じもの”だとし、“ベネズエラはGESARAの遵守に同意するか、地政学的な猛攻撃に直面しなければならない”と言っているのです。
　要するに、インテルのGESARAは、プーチン大統領側の新金融システムとは異なることを、白状してしまったわけです。このことと、レッド・ドラゴン大使の“通貨云々だのNESARAだのは、【今や】カバールの作戦です。偽情報の一つの形式ですね”という発言を考慮すれば、インテルがカバール側の組織であるのは明らかです。
　Qが信頼されているのは、その情報の精度の高さです。これに対して、年がら年中虚報ばかり出しているインテルアラートを未だに信じている人がいるというのは、ある意味で驚きです。
　私は、この新世界秩序と同じであるGESARA側の新金融システムを構築しようとしているのが、フランスのロスチャイルド家であり、彼らを支援しているのがコブラのRM（レジスタンス・ムーブメント）だと言っているのです。コブラがプレアデス連合艦隊と呼ぶ、かつてのハイアラーキーで、今や神々から追放された邪悪な宇宙人達に霊導されてきたのがロスチャイルド家であるということも、これまで何度も指摘しています。
　ようやく、ここまで説明して、すべてのパーツは揃ったように思います。ベネズエラの危機は、フルフォード氏も新金融システムをめぐる争いだと言っています。この争いのキーパーソンが誰なのかがわかれば、今、世界で起こっていることの、大まかな構図を捉えることが出来ます。

　ようやく、ベネズエラのクーデター騒ぎの本質を説明できる段階に来ました。しかし、その前に中国の思惑について触れておかなければなりません。
　板垣英憲氏の情報をご覧になると、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ（旧300人委員会）の新機軸派から、ロスチャイルド家、ロックフェラー家はもちろん、フランシスコ法王、エリザベス女王も排除されているのがわかると思います。おそらく、彼らは旧体制派と見られているのだと思います。
　新機軸派が目指すのは、「第３次世界大戦回避・世界の原発４４３基廃炉・地球環境改善･AＩの産業化」だということです。この中に、新金融システムをどうするのかとか、世界をどのように運営するのかは入っていません。
　プーチン大統領は、各国の主権が尊重される多極化世界を好ましいものと見ています。トランプ大統領は、各国の主権は認められるものの、進化した国連機関と宇宙軍が地球の平和を守る、緩やかな統一世界政府が好ましいと考えています。ところが、習近平氏と氏に近い軍部は、中国を中心とする経済的帝国支配を望んでいるのです。彼らにしてみれば、“これまで欧米が好き放題やってきたのだから、今度は俺たちにやらせろ。あんたたちよりもずっと上手くやってみせる”というところでしょう。
　ゴールドマン・ファミリーズ・グループのメンバーの大部分は、近い将来の中国の民主化を習近平氏に期待していると思いますが、今のところ、氏にその考えはないようです。こうした中国の思惑につけ込んで甘い言葉を囁いてきたのが、フランスを中心とするロスチャイルド家です。彼らは、自分たちのＮＷＯ計画を、中国を抱き込むことで実現しようとしているわけです。
　中国は量子技術において先行しており、中国を中心とするＮＷＯの実現は、十分に射程内にあります。一方、習近平氏は、中国がさらに力を蓄えアメリカを追い越して、世界の超大国として君臨するのに、ロスチャイルド家を利用しているわけです。
　“続きはこちらから”のフルフォードレポートによれば、ファーウェイのCFOの逮捕の真相は、“人間の脳に損傷を与え、自然生命システムを混乱させる”5G無線技術を、そのことがわかっていながら、ファーウェイが“猛烈な速度で前進していた”からだとしています。
　また、下の記事では、ベネズエラの紛争が“実のところは国際金融システムの支配【権】を巡るもの”であり、“中国勢はファーウェイを介して…【新たな】国際決済システムを構築しようとしていた”とあります。
　フルフォード氏が触れていないのは、この中国勢がファーウェイを介して構築しようとしていた新たな国際決済システムが、フランスのロスチャイルド家が中心となって構築しようとしているＮＷＯ型の独裁的新金融システムだということです。
　プーチン大統領やトランプ大統領の背後にいるQグループが、“人間の脳に損傷を与え、自然生命システムを混乱させる”、このような非人道的な方式を採用するはずがないからです。
　時事ブログでは、何度も、こうした中国を中心とする量子技術に基づいたＮＷＯ計画を破綻させるために、Qグループが中心となって中国に反撃をしたのが、カルロス・ゴーン氏の事件であり、ファーウェイCFOの逮捕だと説明してきましたが、フルフォードレポートの内容と矛盾するものではないということがわかると思います。
　ようやく説明はここまで来ましたが、ベネズエラ問題の解明には、もう少し説明が必要なようです。