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画像の出典: いらすとや

［YouTube］バブルトラップ

/ ＊雑学・アート, ライター・読者からの情報, 動物
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編集者からの情報です。
　水槽の中の魚を、安心安全に捕まえることができるバブルトラップというものらしい。これ考えた人、かしこいよね～！
（ぺりどっと）
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Tankmatez .com Bubble Fish Trap In Action Catching A Porcupine Pufferfish
配信元）
YouTube 19/5/28
画像の出典: Author:Booska [CC BY-SA] & photo-ac

横浜市長選挙から見えてくる「立場主義」からの思考停止、体制翼賛、パワハラ志向 / 幸い横浜市長選にはパワハラ無縁の候補がいる

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 日本国内, 社会
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　横浜市長選挙が想像以上に恐ろしい問題を提起してくれているようです。菅政権に対峙する形で野党が共闘して推す候補には、本来であれば積極的に応援したいと考えていた人々が、その候補者に重大な問題があると知って疑問の声を上げた途端に「陰謀論者」「反権力への激しい攻撃」「世論の撹乱」などと非難されています。その候補への疑問が不当なものであれば言葉を尽くして説明をすべきですが、当の候補者は選挙期間中なのにスケジュール不明です。さらにこれまで人権を守る立場で戦ってきたような良心的な議員が次々と紋切り型の山中候補擁護と応援のコメントを上げていることに驚愕してしまいます。郷原信郎氏が自身に何の利益もない山中候補の「落選運動」をするのはなぜか、ありのままに見て欲しい。悪に対立するものが必ずしも善であるとは限らず、悪と悪が対立しているのであれば、それを率直に認めなければ信頼を得られません。横浜市長選挙で思いがけず見えてきた、悪を無理やり善とみなす「立場主義」、「勝利（当選）への誘惑」そこから生まれる思考停止と体制翼賛、ファシズムへの危険について、安富歩氏、高橋健太郎氏が緊急対談をされていました。高橋氏のプロフィールも含め大変面白く、また怖い内容で、国が地方をどのように利用するのか、地元の地方選挙を見る参考になります。（特に33:35〜47:10）
　幸い横浜市長選挙にはパワハラとはまるで無縁な田中康夫候補が立っています。
（まのじ）
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配信元）
Twitter
画像の出典: Author:内閣官房内閣広報室 [CC BY]

コロナ対策専門家に対して自民党議員からの圧力「五輪開催は決まっている」〜 感染拡大の共犯者たち

, , , , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
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　自民党議員が、新型コロナ対策の助言をするアドバイザリーボードのメンバーに対して、五輪開催に異を唱えるなと言わんばかりの圧力をかけていたことが報道されました。「やっぱりな」と思ったものの幾重にも情けない気分ではあります。国会議員が強い発言力を持つのは国民の代弁者だからで、為政者の手先としてパワハラをするためではない。このような者を再び当選させないよう、名前を公表して欲しかった。
　恫喝された専門家も被害者というよりは国民を危険にさらした共犯者で、政治が科学をやすやすと捻じ曲げてしまう野蛮に手を貸しました。そしてスクープしてくれた毎日新聞でさえも、ここまでが報道の限界だったと膝を屈しているようなものです。脅した議員の名前、その背後で圧力をかけた者を芋づる式に報道して国民に知らせて初めて木鐸たり得るのでは。メディアが機能していれば防げた今の人災です。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「東京五輪へ波風立てないでほしい」　専門家提言に「圧力」電話
引用元）
毎日新聞 21/8/18
　東京オリンピック・パラリンピックについて、政府の「新型コロナウイルス感染症対策分科会」の専門家らが6月にまとめたリスク評価の提言を巡り、政府・与党から専門家に対して「圧力」があったことが浮かび上がってきた。
（中略）
厚生労働省に新型コロナ対策を助言する「アドバイザリーボード（AB）」の専門家メンバーの一人に6月初旬、自民党国会議員から電話があった。提言作成は4月に始まっていた。議員は「五輪の開催はもう決まっている。波風を立てないでほしい」と続けた。
（以下略）
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配信元）
Twitter
画像の出典: アメリカ合衆国国土安全保障省(左)と米国疾病対策予防センター
Wikimedia_Commons[Public Domain] 1 & 2

アメリカ合衆国国土安全保障省（DHS）は、国家テロリズム勧告システム（NTAS）速報を新たに発表 ～反政府・反権力の暴力的過激派が国家脅威の優先事項

, / ＊政治経済, アメリカ, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　アメリカ合衆国国土安全保障省（DHS）は、国家テロリズム勧告システム（NTAS）速報を新たに発表したという事なのですが、“反政府・反権力の暴力的過激派が国家脅威の優先事項”だと言っています。
　こうした反政府・反権力の暴力的過激派の例として、マスクの着用やロックダウン、ワクチンパスポートに反対する人達や、不正選挙によるバイデンの勝利やトランプの復権に関する陰謀論に関与している人達を挙げています。「法執行機関は、誤った物語や陰謀論の共有が主流の環境で広まり、その結果、個人や少人数のグループが目的を達成するために暴力的な戦術を取るようになるのではないかと懸念を示しています」と言っていますが、トランプ支持者のトランプ復権を願う人たちの中に、カバール側の過激な「少人数のグループ」が潜入していれば、トランプ復権を願う人たち全員が過激派だと見做されかねないし、もしバイデン政権が中国共産党にコントロールされていたならば、こうした潜入者による偽旗作戦で、トランプ支持者を一網打尽にできるのが怖い所です。
　“続きはこちらから”は、米国疾病対策予防センター（CDC）が「遮蔽アプローチの実施」を計画しているというもの。遮蔽アプローチとは、重症化リスクが高い人を安全地帯または「グリーンゾーン」に一時的に隔離するというもの。中国が武漢ウイルス感染者を隔離施設に強制収容しましたが、あれの米国版を計画しているという事のようです。
　「陰謀論」では、“CDC はワクチンを接種していない人を「ハイリスク」と見なしています”とありますが、これはどうでしょうか。最後のツイートの動画は、真偽不明とありますが、恐らくフェイクです。こうしたかたちで人々の恐怖を煽るのが目的でしょう。
　「陰謀論」と「正確な情報」を見分けるのが、難しい時代になりました。私は、今のバイデン政権は中国共産党ではなく、米軍、更にはQグループが支配していると考えていて、Natural Newsのような「陰謀論」には賛同できません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国国土へのテロの脅威の概要
転載元）
アメリカ合衆国国土安全保障省（DHS） 21/8/13
（DeepL機械翻訳）
米国国土安全保障省長官は、米国全土で高まっている現在の脅威環境について、国家テロリズム勧告システム（NTAS）速報を新たに発表しました。 米国国土は、2001年9月11日の同時多発テロの20周年記念日や、標的を定めた暴力行為のきっかけとなる可能性があると思われる宗教上の祭日に至るまで、多様で困難な脅威環境に直面し続けています。このような脅威には、国内のテロリスト、不満に基づく暴力に従事する個人やグループ、外国のテロリストやその他の悪意ある外国の影響に触発されたり動機づけられたりするものがあります。これらの行為者は、暴力的過激派のナラティブに影響を与え、それを広め、暴力的活動を促進するために、オンラインフォーラムをますます利用するようになっています。このような脅威は、公衆衛生上の安全対策や政府の規制に対する不満など、現在進行中の世界的な大流行の影響によっても悪化しています。
 
期間
 発行日  2021年8月13日02時00分
有効期限  2021年11月11日午後2時
 
詳細
　・2021年の残りの期間、人種や民族に動機づけられた暴力的過激派（RMVE）および反政府・反権力の暴力的過激派は、米国にとって国家脅威の優先事項であり続けるだろう。これらの過激派は、COVID-19の亜種の出現を利用して、米国内で公衆衛生上の制限が再び設けられる可能性があることを攻撃の理由にするかもしれません。 パンデミックに関連したストレス要因は、社会的な緊張感を高め、国内の暴力的過激派によるいくつかの計画を後押ししてきましたが、今年もさらなる暴力を引き起こす可能性があります。

　・さらに、9.11テロの記念日に向けて、アラビア半島のアルカーイダは、最近、4年以上ぶりに「Inspire」誌の英語版を発行しました。これは、外国のテロ組織が、暴力的過激派の影響を受けやすい米国在住の個人を鼓舞する努力を続けていることを示しています。

　・歴史的に見ると、RMVEに関連した国内暴力過激派による大量殺戮攻撃は、礼拝所や混雑した商業施設や集会を標的にしています。RMVEの中には、ネット上で人種戦争を提唱したり、市民の混乱がイデオロギー的な目的を達成するための暴力行為の機会となると述べている者もいます。今後数ヶ月間、学校などの施設が再開され、宗教的に重要な日がいくつかあるため、暴力の機会が増える可能性がありますが、現在のところ、これらの場所に対する信頼できる、あるいは差し迫った脅威は確認されていません。

　・外国の情報機関、国際テロリストグループ、国内の暴力的過激派など、国内外の脅威の主体は、暴力を助長するような物語をオンラインで紹介、増幅、拡散し続けており、選挙で選ばれた議員、政治的代表者、政府施設、法執行機関、宗教団体や商業施設、イデオロギー的に対立すると思われる個人に対する暴力を呼びかけています。また、複数のオンラインプラットフォーム上で、DVEのイデオロギーや、不正選挙や復権疑惑に関する陰謀論、COVID事件の増加に関連して予想される規制への対応などに関連して、具体的ではない暴力の呼びかけが継続的に行われています。

　・個人的な不満や過激なイデオロギーに駆られた暴力的過激派は、特定のオンラインコミュニティで共有される情報を利用してインスピレーションを得たり、活動の指針を得たりしています。これには、即席爆発装置や小火器の使用に関する情報も含まれます。

　・暴力的な過激派は、特定のメッセージング・プラットフォームや技術を使用して、差し迫った暴力行為の具体的な警告となる作戦上の指標を不明瞭にすることがあります。

　・法執行機関は、誤った物語や陰謀論の共有が主流の環境で広まり、その結果、個人や少人数のグループが目的を達成するために暴力的な戦術を取るようになるのではないかと懸念を示しています。多様な脅威が存在する中で、DHSは、一部の地域で暴力の発生が増加したり、法執行機関を標的とした攻撃が行われたりすることで、地域のリソースが逼迫することを懸念しています。

　・国家レベルの敵対者は、不和をもたらそうとする努力を強めています。例えば、ロシア、中国、イランの政府系メディアは、COVID-19の起源やワクチンの有効性に関する陰謀論を繰り返し報じており、アジア系の人々を標的とした暴力の呼びかけを報じている場合もあります。
 
対応策
　・DHSは、既知または疑わしい脅威の行為者による偽情報、陰謀論、偽りの物語の拡散に関連するオンライン活動を含め、暴力の呼びかけを引き続き特定、評価し、必要に応じて最新の情報を提供します。

　・DHSは、一般市民が進化する脅威環境を認識し、疑わしい活動を報告するよう引き続き呼びかけています。

　・DHSは、州や地域の法執行機関や公共安全機関と連携し、それぞれの管轄区域における潜在的な暴力に対する状況認識を維持し、連邦政府のパートナーとのオープンなコミュニケーションラインを維持しています。

　・さらにDHSは、権威ある情報源を活用して、誤った情報や意図的な偽情報を否定し、可能であれば先取りするとともに、偽情報や陰謀論、誤った情報のやり取りや拡散に伴うリスクに対する耐性を高めるための教材を提供している。

　・さらに、DHSは、すべての人のプライバシー、市民権、市民的自由を保護しながら、テロや標的型暴力を特定し、防止することに尽力しています。
 
ご協力のお願い
　・不審な行動や暴力の脅威（オンラインでの脅威を含む）は、地元の警察、FBIの支局、または地元の核融合センターに報告してください。

　・精神的な問題を抱えている人や、自分や他人に危険を及ぼす可能性のある人を知っている場合は、サポートを受けることができます。
 
備えと情報の維持
　・緊急事態に備え、自分を危険にさらす可能性のある状況を常に把握しておく。

　・デジタルメディアリテラシーを身につけ、誤った情報や有害な情報に対する抵抗力をつける。

　・周囲の状況や最寄りの警備員を把握しておく。

　・政府機関では、新たな脅威に関する情報が確認され次第、詳細をお知らせします。一般の方は、地方自治体や公安当局の話に耳を傾けることをお勧めします。
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画像の出典: Author:Americasroof [CC BY-SA] & Wikimedia_Commons [Public Domain]

ブラックロック、バンガードという世界最大の資産運用会社の株を所有している者たちが、ワクチンによる大量殺戮の容疑者として浮かび上がって来た ～ウイルスを流出させてワクチンで儲けるというマッチポンプ

, , / ＊社会, 世界全体, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭の動画は非常に面白い。今のパンデミック騒ぎの背後に居る連中が炙り出されている。ブラックロック、バンガードという世界最大の資産運用会社の株を所有している者たちが、ワクチンによる大量殺戮の容疑者として浮かび上がって来ます。
　動画によれば、ブラックロックはマイクロソフトの大株主で、グラクソ・スミスクライン、ソロス財団の財務管理をしているとのこと。マイクロソフトのビル・ゲイツはWHO（世界保健機構）のスポンサーで、グラクソ・スミスクラインは武漢研究所とファイザーを所有していると言っています。やはり、ウイルスを流出させてワクチンで儲けるというマッチポンプなのです。
　こちらのブログには、リンウッド弁護士のGabでの2021年8月9日の投稿が和訳されています。リンウッド弁護士は、“私は、「生物兵器であるCCPウイルスの攻撃を受けて、米国は戦時下に入った」という考えを何度も伝えてきました。本戦争の2度目の攻撃として、CCPウイルスが2020年11月の選挙泥棒に利用されましたが、それは米国の権力の座に共産党政権を樹立することを目的としていました。3番目の攻撃はワクチンであり、それは、経済のさらなる拘束と破壊、人口制御、そしておそらく国連や他の敵勢により主導される軍事的乗っ取りが目的でしょう”と言っているようです。
　こうした認識は、時事ブログと全く同じです。中共（CCP）ウイルスは「生物兵器」だという認識は重要です。ここを押さえておかないと、“コロナはただの風邪”とか、“新型コロナウイルスは存在しない”と言った誤情報に惑わされてしまいます。
　冒頭の動画を見れば、ウイルスが武漢研究所から流出したと考えるのが自然だとわかるはずです。“新型コロナウイルスは分離されていない”という誤情報に惑わされている人は、「SARS-CoV-2、分離」で検索してください。例えば、神奈川県衛生研究所のホームページには、「当所で分離したSARS-CoV-2の分与について」という項目があり、“ウイルス分離株を分与ご希望の研究・検査機関等の方は…ご連絡ください”と書かれており、分与ウイルス株のフルゲノムシークエンスへのリンクも貼られています。
　“続きはこちらから”は未確認情報ですが、直観的には全て正しいと思われます。この手の人達が、ブラックロック、バンガードの株を所有しているという事なのでしょう。
（竹下雅敏）
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