アーカイブ: COVID-陰謀(ワクチン)

ぴょんぴょんの「闘う医師たち」 ~イギリスのサムエル・ホワイト医師

日本でも闘う医療関係者たちがいます。
外国でも、ドクターナガセのような医師がいます。
公で、本当のことを言いにくい世界で、
当たり前のように本当のことが言える方たちは、
真の英雄だと思います。
(翻訳はDeepLを参考にしました。)
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「闘う医師たち」 ~イギリスのサムエル・ホワイト医師

ジョン・オルーニーが声を上げたきっかけの一つだったサム・ホワイト医師


くろちゃん、お茶菓子、持って来たよ〜!

おう、しろか、ちょっと待て。
膝の上にくろまるが寝てるから、よいっしょと。

あれあれ、外は春だと言うのに、うす暗い部屋で何ゴソゴソやってるの?

見ればわかる。

あ、また紙芝居だね。

そうよ、続々、新作が登場さ。

あ、オルーニーさんだ。

イギリスの葬儀社内部告発 ジョン・オルーニー氏へのインタビュー


ああ、時事ブログで紹介された、ジョン・オルーニーの動画に感動して、今、紙芝居にしてるとこだぜ。

あんな温和そうな人が内部告発って、そうとう勇気がいったと思うよ。

オルーニーが声を上げたきっかけの一つが、サム・ホワイト医師だそうだ。
「私は彼の発言を聞いて、この人は皆のために自分のキャリアを犠牲にしたんだと分かった。それが私を奮い立たせたんだ。」
(29:05)

サム・ホワイト? 誰だろう?

イギリスじゃ、知らない者がいないくらいの有名人さ。
ホワイト医師は、NHSに登録されたGP(General Practitioner)、いわゆるかかりつけ医だったが。

サム・ホワイト医師

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全国の有志の会が結集しワクチン中止のアピール / ついに5歳から11歳に副反応報告「胸の痛みやけいれん」

 3月5日に名古屋で「子どもへのワクチンを中止に!」と求める全国の有志の会が集まり、合同でアピールをされました。全国有志議員の会、日本有志看護師の会、全国有志薬剤師の会、全国企業オーナー有志の会、名古屋有志医師の会、被害者サポート有志の会からの発言のダイジェスト版がニコニコ動画やツイッターに上がっています。「特例承認というのは緊急時に被害が拡大した場合に用いるものだが、子どもに緊急事態が出ているのか?日本有志看護師の会は第三の選択肢を提言をしたい。治験終了まで保護者の方々に接種を待っていただきたい。」「過去の薬害と比べても、現時点で格段に被害者が多いのに、それを疑問に思わない同業者が恥ずかしい。医者が言うから正しい、テレビが言うから正しい、政府が言うから大丈夫ではなくプロの自覚を持たなければ薬剤師の職業は不要だ。」「ワクチン推進を議員が決定した時、きちんとした補償制度もあるという前提でスタートしたはずだ。現在、接種即日に亡くなっても救済の目処が立っていない異様な状況が続いている。私たちは子どもたちを育てるのに、どれくらいの歳月と、どれくらいの労力と、どれくらいの愛情を注いできたか。死の可能性もある接種に対して、自分の大事なものを守る大人の役割として真剣に選択してほしい。」「このワクチンは未だに治験中だ。マスコミや感染症の専門家は『安全だ』安全を通し越して『有効だ』『安心だ』そして『みんな打て』と言う。治験も終わっていない段階で安全とは言えない。人体実験をみんなでさせられている。」どの発言も力強く心に響きました。
 3/18厚労省の専門部会では、ついに5歳から11歳の副反応事例が公表されました。一人は「胸の痛みやけいれん」があったものの快方に向かっており「重大な懸念は認められない」という無責任な判断をしています。しかし現場ではすでに子ども達の心筋炎多発が伝えられています。
堀内ワクチン担当大臣がメディアを駆使して5歳から11歳に「打つべきだ」と訴えていますが、半数は接種をためらっている模様。これまでの多くの誠意ある大人達の声が保護者に届いているのだと思います。もうひと押し、危険なワクチンの事実を伝えていきましょう。
(まのじ)
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ワクチン接種による被害を救済する制度が機能しない日本、タイではすでに約53億円もの補償金が支給されている

読者の方からの情報です。
 日本にはワクチン接種の副作用で死亡した場合、遺族に死亡一時金が支払われる救済制度が、一応有ります。コロナワクチンの関連が疑われる死亡事例が現在すでに1400件以上も報告されていますが、実際に死亡一時金が支払われたケースは0件です。ワクチン後遺症で苦しみながら申請しても行政が「のらりくらり」で進まないというが溢れています。デイリー新潮の記事で、司法解剖された一人の男性は「コロナワクチン接種後の血栓で亡くなったと捉えるべき」と法医学の権威に明解に結論されていました。しかしこのような因果関係が結論されていても実際に「救済制度の初適用」になるとは言い切れないそうです。なぜなら、我が国の救済制度は、被害にあった国民を救うものではなく「あくまでも国が給付金を支払うかどうか、に主眼を置いた設計」という意味不明のものだからです。有り体に言えば、国はギリギリまで支払うつもりはないという宣言でしょう。
 Sho-Momo様からの情報によると、3月8日現在タイでは、コロナワクチン被害に対して支払われた補償金がすでに約53億円にも上るそうです。ワクチン関連死とされたケースも3例あり、そのうちの2例はやはり血栓症でした。無過失補償でカバーされる範囲が広く、審査から請求までの期間も短いことが特徴のようです。元記事で比較されていたアメリカでは、2021年11月現在で承認された請求はたった1件、しかもまだ支給されていないそうです。アメリカも補償する気がなさそうです。
 国に言われるままワクチンを打つだけ打って、被害が出ても救済がない現状を受け入れるわけにはいきません。上からの救済を待っていては報われません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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モデルナとファイザーについて、投資家が見捨てるべき沈没船として警鐘を鳴らすエドワード・ダウド氏 ~ウォール街という眠れる巨人の目覚めは、人類の目覚めに繋がる

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月24日の記事で、世界最大の資産運用会社であるブラックロックとバンガードを取り上げました。
 ブラックロック社の元ファンドマネージャーのエドワード・ダウド氏は、米国疾病予防管理センター(CDC)のデータを示し、25~44歳のミレニアム世代の超過死亡率が、秋に入ってから84%増加したことを示しました。これは過去最悪で、“強制接種と追加接種が秋に死亡率を加速させている…これは、すべての年齢層におけるワクチンによる超過死亡の直接的な証拠だ”と言っています。
 “続きはこちらから”のAlzhackerさんの一連のツイートによると、エドワード・ダウド氏は「モデルナとファイザーについて、投資家が見捨てるべき沈没船として警鐘を鳴らしている」ことが分かります。
 その理由はワクチンを提供した製薬会社が、「実際の死亡リスクを故意に隠していた明白な証拠」があり、こうした詐欺行為は、“緊急使用許可の下でのワクチン訴訟からの免責を無効にする”からです。
 エドワード・ダウド氏は、“どんなに努力しても死体を隠すことはできない”と言っています。そして「ワクチンを受けた人の中には、何が起こっているのか理解していない人がたくさんいる。彼らの多くは投資の世界にいる。彼らの多くは賢い人たちだが、彼らも騙された。…彼らは地獄のように怒っていて、あなたはウォール街という眠れる巨人を目覚めさせてしまった」というのです。
 人類の「目覚め」が、世界経済フォーラムが目指すグレートリセット、第四次産業革命、世界全体主義を打ち砕くのですが、「ウォール街という眠れる巨人」が目覚め、自分たちが騙されたことに気づき、“地獄のように怒って”いて、まずはモデルナやファイザーなどのワクチンメーカーを叩き潰すだろうというのです。
 こちらの記事によると、エドワード・ダウド氏が保険会社や葬儀場からの死亡統計を掘り下げ始めた後に、“モデルナの最高経営責任者ステファン・バンセルはTwitterを突如閉鎖し、4億ドルのモデルナ株を売って、船で逃亡した”とのことです。
 ウォール街という眠れる巨人の目覚めは、人類の目覚めに繋がります。エドワード・ダウド氏は、“世界経済フォーラムが2020年に発表したようなリセットの方法はない”と予測しているようで、「私がみんなに言っているのは、お金よりも、コミュニティや、気の合う仲間を持つことが大事だ…パンデミック対策をコントロールしている連中は、グローバルなコントロールを望んでいるが、我々はローカルに戻ろうとしている」と言っています。
 投資の世界に、まともな事を言う人がいるのに驚きました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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コビド危機は世界債務を帳消しにするための詐欺だったのか?
引用元)
(前略)
エドワード・ダウドは、コビド危機は各国政府の制御不能な債務危機を解決するために捏造されたものだと主張する。
(中略)
彼は20年にわたる金融危機の経験から、帳簿をきれいにするために潜在的な不正行為が行われていると警告している。
(中略)
ダウトはファイザー社に注目し、奇妙なものを見た。最高財務責任者のフランク・ダメリオが2021年11月に退社していたのだ。「目の前に大きなチャンスがあるのに、会社を辞めることはないだろう」とダウド氏は言う。
(中略)
直感もいいが、2021年末までには、確固たる証拠と、より多くの情報が必要だ。葬儀社の活動状況や保険金の支払い状況を見れば、何かが見えてくると思ったのだ。
 
そして、インディアナ州の記者、マーガレット・メンゲは、インディアナ州の商工会議所が開催した仮想記者会見に参加した。保険大手のワンアメリカ社のスコット・デイヴィソン最高経営責任者は、特に若者の間で全死因死亡率が40%増加しており、それはコビッドだけではないと述べた。「死亡者数は膨大な数に上っている」とデイヴィソン氏は語ったが、ワクチンとの関連は明らかにしなかった。
 
しかし、世界経済フォーラムが2020年に発表したようなリセットの方法はない。ダウド氏は、「今後6ヶ月から12ヶ月の間に、多くの混乱とトラブルが起こると思います。」
 
「その裏側にはルネッサンスがあると信じているが、暗い時期もあるだろう。」
 
「私がみんなに言っているのは、お金よりも、コミュニティや、気の合う仲間を持つことが大事だということです。」
 
「我々は部族に戻るのだ。グローバルからローカルになる。それは苦しい作業になるだろう。パンデミック対策をコントロールしている連中は、グローバルなコントロールを望んでいるが、我々はローカルに戻ろうとしているんだ。」
(以下略)

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米国疾病対策予防センター(CDC)は、コロナワクチンによる悪い副反応を軽視している! ~腎臓の問題、脳幹塞栓症、血栓症、心筋炎、新生児死亡など / ピーター・マッカロー博士「子供用の様々なワクチンの有効性は20%未満である。そもそもワクチンを承認するには、すべての人において最低でも50%の有効性が必要だ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月6日の記事でお伝えしましたが、ファイザーは昨年の12月に既に公開されていた「38 ページの報告書」で、ワクチン接種後の1291種類の有害事象を列挙しています。
 冒頭の動画では、「CDCは、コロナワクチンによる悪い副反応を軽視しているようです。腎臓の問題から始まって、脳幹塞栓症、血栓症、心筋炎、新生児死亡など、あらゆる事象があります。…誰もそれについて語ろうとはしません。なぜなんでしょうか?」と言っています。
 二つ目の動画は、3月8日の記事で既に紹介しましたが、“イスラエルで行われた70万人の調査では、2回接種を受けた人は再感染する可能性が27倍も高い…イギリス、スコットランド、北欧、ヨーロッパの研究を見ると、ワクチンを3回接種した人が最も死亡率が高いというデータが出ています”と言うことでした。
 “続きはこちらから”で、ピーター・マッカロー博士は、“子供用の様々なワクチンの有効性は20%未満である。そもそもワクチンを承認するには、すべての人において最低でも50%の有効性が必要だ。…非常に悪いことに、米国疾病対策予防センター(CDC)は、12月31日の「発病率と死亡率週報」で…ワクチン接種した4249名の幼い子供のうち64%が何らかの副作用を示し、27.9%は副反応がなかったことを明らかにした。しかし、この症例グループの中で、私は心臓病専門家として、深刻な症状を訴えている100人を特に心配している。このような症状は一つでも多すぎる!…この年齢の児童には深刻な副反応があってはならないからだ。”と言っています。
 タマホイさんの動画では、“このワクチンができる前まで心筋炎は医療上の緊急事態でした。まず第一に、滅多に見られない。もし見かけたら「すぐ病院に行け!」となる。…深刻な緊急事態なんだ。…心筋炎を甘く見てはいけないんだ。”と言っています。
 ファイザー報告書の「ワクチン接種後の1291種類の有害事象」だけでも、広く知られるとヤバイので、メディアはウクライナ問題で騒ぐよりないのです。ウクライナはネオコンによって作られたナチス政権であったことが、そのうちにバレるでしょう。
 バレると困る連中は経済崩壊、食糧危機を次々につくり出そうとするでしょう。また、彼らにこうした事柄を演出する能力があることは、これまでのコロナとウクライナの報道を見れば明らかです。
 なので、経済崩壊、食糧危機に備えておく必要があるのです。何もしないで良いのは、“自分だけは宇宙船が助けに来てくれる”と信じているアセンション信奉者か、カルト宗教の信者でしょう。
(竹下雅敏)
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配信元)
 

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