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[Twitter]今朝のひどい光景

編集者からの情報です。
中の人、ネコだということを完全に忘れてますな。
(まのじ)
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配信元)

藤井聡教授vs片山さつき氏の消費税論 〜 「そもそも総研」での鮮やかな論破

 23日は、「桜を見る会」追求本部ヒアリングが緊急のものも含め2回あり、そちらも気になったのですが、「薄荷らぼ。」さんの情報に、ご存知、藤井教授の痛快な動画を見つけ、こちらを取り上げました。
「そもそも総研」消費税特集という番組で、政府の代弁者として登場したらしい片山さつき氏を相手に、藤井教授は気炎を上げて論じておられます。TVをご覧になった方はさぞかしスカッとしたろうなと思いました。
片山氏は全世代型社会保障により高齢者や非正規社員の就労者からも税収を確保しようとする説明です。言葉はもっとソフトですが。
それに対し藤井教授は「完全に間違っている」とピシャリと断じ、立て板に水の勢いで消費税を5%にしただけでも「消費はカックッジッツに拡大します!!」と論じました。片山氏は、景気の落ち込みは少子高齢化が原因としますが「薄荷らぼ。」さんは「欧米諸国も少子高齢化しているけれど経済成長している」と突っ込んでおられました。藤井教授も少子化で人数が減っていくからこそ、一人当たりの消費を増やすべき。消費減税ほど効果的なものはない、と明快です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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23日モーニングショー 「そもそも総研」消費税特集 藤井聡 × 片山さつき
引用元)


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独逸の伯林で見た、聞いた、感じた社会問題、教育問題 ~第54楽章 ドイツで活躍する若い人たち・・

 今の時代、若い人たちにとって手放せないスマートフォン。現在では、ドイツでも銀行振込にはスマートフォンがないとできないようになっています。スマホでバーコードを認証して、暗証番号を入れないと銀行にアクセスできませんし、さらに振込の際にも必要なのです。そんなに難しくないことですが、スマートフォンに抵抗がある古い世代にとっては、面倒だなと思ってしまいます。60歳ぐらいのドイツ語の先生は、12年間ガラケーを使用しているそうで、授業中は、たまごっちは使用禁止!と言うのです。たまごっちとは、スマホのことです。今の時代は、若い方は、ドイツ語の意味を調べるのにもスマホの中のアプリを使って調べますし、スマホなしでは生活ができない仕組みになってしまっています。

 第54楽章は、ドイツで活躍する若い人たち・・です。
(ユリシス)
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「OK、ブーマー」


OK、Boomer! OK、ブーマーという表現をご存知でしょうか・・。少し前から、欧米のティーンエイジャーを中心に流行っている言葉です。


ブーマーとは、ベビーブーム世代の1946年から1964年生まれの方を指しているようです。年配の方から価値観を押し付けられた時に、若い人は、OK、ブーマーと言うそうなのです。ドイツの若者の間でも浸透してきたようです。私はスマホを左手で持ち、右手人差し指で文字を打ってしまいます。これは、ブーマー世代だそうです。若い人たちは、両手でスマホを持ち、両手の親指で文字を打つのです。たいした内容の連絡をしているわけでもないのに、多くの若い人たちが、スマホを常時離さずに持っていることは、身体が疲れると思ってしまいます。

電磁波の影響もありますし、私はやはりブーマー世代に近いのかもしれませんが、息子にも、スマホをポケットにいれてはいけない、身体からなるべく離して・・、電話はなるべくしないこと・・するなら、イヤホンで・・とうるさく言ってしまいます。


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中国本土で新型コロナウイルスによる肺炎の患者数が拡大中! ~生物兵器だったSARS・エボラ・エイズと同様、今回の新型コロナウイルスも生物兵器の疑い

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国本土で新型コロナウイルスによる肺炎の患者数が拡大しているようです。
 「2002年から03年に37カ国で広がり、774名が死亡したSARSもコロナウィルス」で、フルフォード氏は“SARS・エボラ・エイズは生物兵器”だと見ているようです。
 また、中国の著名な軍事問題専門家で、対外強硬派として知られる国防大学の戴旭教授(空軍大佐)は、「中国は2003年の新型肺炎(SARS)の失敗を繰り返してはいけない。当時、イラクを攻めようとしたM国は、(イラク支援の)行動を警戒して中国に生物兵器を使い、心理戦も展開した。」と発言しています。M国は米国のことで、“Mは米国を示す中国語「美国」のローマ字発音の頭文字”だということです。
 こうした事から、今回の新型コロナウイルスも生物兵器ではないかと疑う必要があるでしょう。“続きはこちらから”の動画は、この意味で大変興味深いものです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型肺炎の死者拡大・・・武漢の空港や駅を“封鎖”(20/01/23)
配信元)
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新型肺炎、中国の3分の2に拡大
引用元)
 【北京時事】中国本土で新型コロナウイルスによる肺炎の患者数が22日、540人を超えた。国が発表した午前0時(日本時間同午前1時)時点の440人に、各地方政府の個別発表分を加えると547人になった。患者は23省・直轄市・自治区に広がり、全31行政区の3分の2以上に達した。

 発生地の武漢市を抱える湖北省の患者は21日に105人、22日は午後8時(同9時)までに69人増えて444人になり、全体の8割以上を占めた。
(中略)
 日系企業が多く進出する広東省の患者数は26人、北京市は14人、浙江省は10人、上海市は9人になった。海南省、遼寧省、福建省、江蘇省などでも初の感染者が確認された。
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配信元)
 

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利点以上に健康に対するリスクが大きすぎる5G ~約100㍍おきに5G基地局の設置を東京都が後押し

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、玉川徹氏は、“5Gは高い周波数を使うので、基地局をいっぱい作らなくてはいけない。そうなった時の健康被害がアメリカなんかでも問われていて、そこの話が日本ではあまり出ていない。”と言っています。5Gによる利点以上に、健康に対するリスクが大きすぎるように感じます。
 日本は、人口減少をAI(人工知能)とロボットでカバーするのだと思いますが、こうした技術が環境や健康を犠牲にした上で成り立つのであれば、あまり有難いものではありません。
 長周新聞の記事によると、東京都は「都有施設を携帯電話事業者に開放し…5G基地局の整備を後押し」することから、都道、公園、バス停、地下鉄出入口、地下道や地下街、信号、電柱など、約100㍍おきに5G基地局が取り付けられるとのことです。
 私は、10年くらい前までは東京で講演会を行っていたのですが、東京の波動は当時から、私には大変つらいものでした。“よくこんな場所で、東京の人は、生きて行けるものだな”と思っていました。なので、講演が終わると、まさに逃げるように東京から離れたものです。今は、「明るい引きこもり」で都会に出る必要もほとんどないので、随分と楽です。
 東京オリンピックまでに、東京都の5G基地局の整備はどのくらい進むのでしょうか。5G基地局の整備された東京は、私にとって地獄に近い場所になってしまうのではないかと恐れます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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5G推進にストップを ノンフィクションライター・古庄弘枝
転載元)
(前略)
 2019年9月にプレサービスが始まり、2020年春からは商用サービスが開始される5G。(中略)… 5Gとは「第5世代移動通信システム」のことで、現在、スマートフォン(以下、スマホ)などに使われている4G(第四世代)よりも周波数の高い電磁放射線(3・7GHz〈ギガヘルツ〉帯、4・5GHz帯、28GHz帯)を使い、「超高速・大容量」「超低遅延」「多数同時接続」を実現させようとするものです。

 その特徴は、次のように宣伝されています。

 通信速度は4Gの100倍。データ容量は4Gの1000倍で、2時間の動画が3秒でダウンロードできる。通信のタイムラグが1㍉秒(1000分の1秒)以下という超低遅延のため、自動車の自動運転、ロボットの遠隔制御、遠隔診断・手術にも応用できる。

 また、1平方㌔㍍あたり100万台の機器を「多数同時接続」できるため、身の回りのあらゆる家電・機器・商品がアンテナとマイクロチップを含んでインターネットにつながるIoT (Internet of Things =モノのインターネット)化が進むとされています。
(中略)
 5Gの導入で問題とされているのが、「ミリ波」です。「ミリ波」とは、波長が1㍉㍍~10㍉㍍の電磁放射線をさします。(中略)… 強い直進性があり、非常に大きな情報量を送ることができる反面、大気中の酸素や水蒸気による吸収を受けるため、近距離通信にしか利用できないというものです。そのため、ミリ波を使うには約100㍍おきに基地局が必要となります。

 また、5Gでは超高速の通信を複数のユーザーに向けて「多数同時接続」を行うため、ビームフォーミング(指向性のある電磁放射線を作り出すこと)という新たな通信技術が使われます。ビームフォーミングを行うためには超多素子アンテナのmassive MIMO (マッシブ・マイモ)を使います。 MIMOとは二つ以上の送信機と受信機を使用して一度に多くのデータを送受信する無線システムのこと。 massive MIMOでは、100本以上のアンテナを組み込んで通信を行う見込みです。私たちは至近距離から指向性のある強い電磁放射線を浴びる危険性があるということです。
(中略)
 政府は、先の「世界最先端デジタル国家創造宣言・官民データ活用推進基本計画」の中で、全国で設置されている約20万8000基の信号機を5Gの基地局として活用できるようにすることを盛り込んでいます。(中略)… 全ての信号機に5G基地局を設置し、2025年度に全国展開の完了を目指すとしています。

 東京都でも、この5Gを早期に普及させようと、2019年8月29日、小池百合子都知事が「TOKYO Data Highway 基本戦略(Version.1)~UPDATE TOKYO~」を発表しました。これは、都有施設を携帯電話事業者に開放し、手続きを簡素化して、5G基地局の整備を後押ししようというものです。

 開放される施設は、建物(東京ビッグサイト・国際フォーラム)、都道(約2200㌔㍍)、橋梁(約1200橋)、公園(約2000㌶)、バス停(都営バス停のうち、上屋付きで電気設備を有する分 約400カ所)、地下鉄出入口(都営地下鉄 106駅)、信号(都全域 約1万6000基)、地下道や地下街(新宿駅周辺、東京駅周辺、汐留等)、街灯(都道 約17万本)、電柱(都道・区市町村道約69万本)。これらに約100㍍おきに5G基地局が取り付けられるのです。
 
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