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今、世界中の野鳥が激減しています

 アメリカの大学などの研究チームによると、過去50年間の北米の鳥の生息数を調べると、全体で29%、約30億羽減っていると推計されたとのこと。また、フランスの田園地帯でも過去15年間で、野鳥の個体数が平均約30%も減少しているそうです。身近なところでは、スズメもここ20年たらずで1/5になったという試算もあります。
 このように全世界で野鳥をはじめ鳥類の減少が数多く報告されています。鳥たちは生態系の中で、虫を食べたり、植物の種を広めたりする大事な役割も担っていて、鳥類は環境の健全さのバロメーターと言われております。現在進行形で、生態系が脅かされつつあることは間違いないようです。
 その減少の原因の多くは、森林伐採などによる住処の減少、農薬による間接的な被害(エサとなる昆虫の減少、農薬の蓄積)などです。ツイッターをご覧になると分かりますが、農薬の撒かれた田畑には鳥たちは寄り付かないようです。しかし、飲み水やエサなどから農薬が体内に少しずつ蓄積されてしまうのかもしれません。というのも、今でも大昔撒布された農薬DDTなどによる被害がいまだに続いているからです。また、日本は農薬の規制が極端に緩いことからも、日本での野鳥激減は今後もますます拍車がかかるものと推察されます。
 一番最後のツイートによると、北朝鮮は野鳥の楽園だそうです。先日の時事ブログによると、ジム・ロジャーズ氏が「北朝鮮は最も有望な国」だと評価し、韓国と統一されアジアで最も繁栄した国になるということですが、環境の点でも北朝鮮のポテンシャルを垣間見るようです。
 ぺりどっとがいつも通っている温泉では、露天風呂に浸かって見上げると、夥しいくらいのツバメたちが空を飛び交っています。もう南へ帰る時期になりますが、来年も再来年もまた、彼ら彼女らの姿を見続けていたいものです。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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北米の野鳥、半世紀で30億羽減 農薬などで生態系危機
引用元)
 北米の空から3割の野鳥が消えていた――。米コーネル大学などの研究チームが過去50年間の北米の鳥の生息数を調べ、約30億羽減っているとの推計を発表した。鳥類は環境の健全さのバロメーターとも言われる。世界的にも鳥類の減少が報告されており、生態系が脅かされていることが明らかになった。

 研究チームは、毎年市民ボランティアの協力で作られている北米の野鳥生息調査のデータや気象レーダーに映る渡り鳥のデータなどを解析。北米にすむ鳥の9割にあたる529種を調べた。すると、1970年から全体で29%、約30億羽減っているとの推計が出た。

 うち9割はフィンチやムシクイ、ツバメなどスズメの仲間の身近な鳥が占めた。これらは害虫を食べたり、植物の種を広めたりする役割を担っている。また、海辺の鳥はすでに3割が減少。春の渡り鳥は過去10年間で14%減っていた。
(中略)
他の研究では世界的に農地の増大や都市化などですみかが減り、鳥類が減少していることが報告されている。屋外を歩く飼いネコや、窓ガラスやビルへの衝突、農薬の使用のほか、温暖化による環境の変化も指摘されている。

 一方、カモやハクチョウなどの水鳥や米国の国鳥ハクトウワシなどの猛禽(もうきん)類はすみかの保全活動や、DDTなどの農薬の禁止によって数が回復しているという。
(以下略)
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仏農業地域で野鳥の個体数激減、7割減の種も
引用元)
(前略)
フランスの田園地帯全域では過去15年間で、野鳥の個体数が平均で約30%減少しているとの憂慮すべき調査結果が20日、発表された。

 個体数の減少は野鳥数十種で確認された。一部の種では個体数が3分の2ほど減少していることが、国全体と仏中部の広大な農業地域をそれぞれ調査対象とした2件の研究論文で明らかになった。
(中略)
 約20年前から行われている詳細な年次個体数調査によると、ノドジロムシクイ、ズアオホオジロ、ヒバリなどのかつては広く分布していた種の野鳥類がすべて30%強減少している。渡りを行う鳴き鳥のマキバタヒバリは70%近く減少した。

 個体数減少の主な原因は、特にコムギやトウモロコシなどの単一栽培作物の広大な耕作地に殺虫剤を集中的に使用していることだと、研究チームは推測している。

 問題なのは、野鳥が殺虫剤で死んでいることではなく、野鳥が餌として依存する昆虫類が姿を消してしまったことだ。
(中略)
 最近の研究では、同様の傾向が欧州全体でみられることが明らかになっている。同研究によると、30年間で飛行昆虫が約80%減り、野鳥の生息数が4億羽以上少なくなったと推定されるという。
(以下略)
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配信元)


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国際芸術祭「あいちトリエンナーレ」の補助金7,800万円を、文化庁は交付しない方針 / 「かんぽ生命」の不正販売を報じたNHKに対し、NHK経営委員会がNHK会長を厳重注意

竹下雅敏氏からの情報です。
 愛知県の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ」の補助金7,800万円を、文化庁は“交付しない方針”だということです。記事を見ると、菅官房長官が“補助金の交付決定では…適切に対応していきたい”と述べていたことから、文化庁が忖度したということでしょうか。
 冒頭の米山隆一氏のツイートにあるように、“申請書類を公表し、この決定が適切か、オープンに検証すべき”です。
 “続きはこちらから”は、毎日新聞のスクープです。「かんぽ生命」の不正販売を報じたNHKに対し、NHK経営委員会がNHK会長を厳重注意したという驚くべきもの。
 いずれの場合もとんでもない話で、政権の気に障るものは公開してはならないし、放送してはならないということなのでしょう。自分たちは、憲法に違反しようが放送法に違反しようが平気で、誰も裁かれない。しかし自分たちに逆らう者は許さないという態度です。
 こんな狂った政権に、緊急事態条項を与えたらどうなるか。想像するだけで恐ろしい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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愛知 国際芸術祭への補助金 不交付の方針 文化庁
引用元)
慰安婦を象徴する少女像などの展示をめぐって脅迫めいた電話などが相次ぎ一部の展示が中止された愛知県の国際芸術祭について、文化庁は、事前の申請内容が不十分だったとして、予定していたおよそ7800万円の補助金を交付しない方針を固めたことが、関係者への取材で分かりました。
(中略)
「あいちトリエンナーレ」について、文化庁は、ことし4月、観光資源としての文化の活用推進を目的とした国の補助事業として採択し、およそ7800万円を交付する予定でした。

しかし一連の事態を受けて改めて検討を行い、愛知県からの申請は、少女像などの具体的な展示内容の説明がなく不十分だったとして、補助金を交付しない方針を固めたことが、関係者への取材で分かりました。

この補助金について菅官房長官は先月2日の会見で「審査の時点では、具体的な展示内容の記載はなかったことから、補助金の交付決定では事実関係を確認、精査したうえで適切に対応していきたい」と述べていて、文化庁の判断が注目されていました。
(以下略)
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配信元)
 
 
 

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日米貿易協定で、自動車産業を守るために、日本への輸出農産品の約9割が大幅な関税の引き下げか撤廃となる ~懸念される日本の農業の壊滅的な打撃

竹下雅敏氏からの情報です。
 日米貿易協定ですが、日米の報じ方の違いを見ると、当初の予想通り、日本側がほぼ一方的に不利益を被る条約に署名したのではないかと思われます。
 ロイターによると、トランプ大統領は“日本は70億ドル相当の米農産物について市場を開放する”と言っているようです。情報ドットコムさんは、“自動車産業を守るためにそれ以外を差し出した”と言っています。“日本への輸出農産品の約9割” が、関税の大幅引き下げか撤廃になるとのことで、日本の農業は壊滅的な打撃を受けるのではないかと思われます。
 それでなくても食料自給率の低い日本で、必ず起きると言われている金融システムの崩壊が実際に起きると、一体どうなるのだろうと思ってしまいます。仮に、日本が相当な量の金塊(ゴールド)を貯め込んでいたとしても、一旦経済が崩壊して流通がストップし、世界的な食糧危機になれば、金塊などは二束三文で買い叩かれてしまう。
 総合的に考えると、やはり、ロシアのダーチャを考慮しておかないと、日本人は生き延びられないのではないかと思ったりします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日米貿易協定署名、日本政府が隠した内容をアメリカがHPに掲載!自動車のために農産物やデジタルを差し出した日本!
転載元)

26日未明に日米両政府が合意した日米貿易協定の内容を見てみると、自動車産業のためにそれ以外の分野をアメリカに差し出したと言えるような内容になっていました。

アメリカ側のホームページには合意事項のまとめが掲載されており、そこには日本の農業分野開放だけではなく、デジタル分野などを含めて日本が大幅に市場開放をすると記載されています。

しかも、日本が勝ち取ったと強調していた自動車産業への追加関税に関しても「検討」止まりで、アメリカ側は将来的な追加関税の可能性を明確に否定していませんでした。

海外メディアと日本メディアの報道記事にも大きな違いが見られ、ロイター通信は「日本から米国に輸出される自動車と関連部品の関税撤廃については協議継続となった」と報道しています。

つまり、日本が勝ち取ったと宣伝していた自動車産業への追加関税すら、実は明確にアメリカと合意が出来ていなかったということなのです。この内容が事実だとすれば、アメリカ政府の気分によって日本への追加関税が実施される恐れがある上に、TPPと違って日本とアメリカの単独合意となっていることから、アメリカから追加要求が来た場合、日本は即座に応じる必要があります。

日米貿易協定は農産物だけではなく、幅広い分野にも適応されるわけで、かつて日本が江戸時代末期に締結したような不平等条約そのものだと言えるでしょう。
 (中略)
日米が貿易合意文書に署名、自動車追加関税の発動ないと確認
https://jp.reuters.com/article/usa-trade-japan-idJPKBN1WA2H5
[国連 25日 ロイター] – 安倍晋三首相とトランプ米大統領は25日、米ニューヨークで開いた会談で貿易協定の締結で合意し、合意文書に署名した。トランプ大統領は約70億ドル規模の日本市場が開放されると述べた。一方、日本から米国に輸出される自動車と関連部品の関税撤廃については協議継続となった。
(以下略)
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配信元)






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19/09/22 ソルカ・ファール情報:アメリカの大手銀行が破綻の一歩手前と化して“大変動”が始まる中、トランプは準備が出来ていると既に発言していた

 2008年のリーマン・ショックを上回る経済崩壊がやって来るのでは、とずっと前から囁かれていました。とうとうその前兆が表に上がってきたようです。ソルカ・ファール女史はトランプさん大絶賛でして、金融崩壊ですら何とかしてくれると疑っていない様子ですが、誰が舵取りしたって悲惨なことになるんじゃないでしょうか……。
 ちなみに日曜日の「地球ニュース:レッド・ドラゴン大使 第4回 その3」でルイーザさんが何度か言及していた国際緊急経済権限法(IEEPA)。「中国から米国企業を強制的に撤退させて、製造業を米国内に再び持ってくる」という文脈でメディアは報じているみたいですが、今回のソルカ・ファール女史の記事を読むと、いよいよ迫る経済崩壊時に大統領へ全権限を集中させるためのようです。
 犯罪を実際に行った下っ端だけでなく、その組織全体を束ねるトップまで罪に問えるRICO法も、本来はマフィア対策なのですが、大銀行向けにテストランが開始されました。長年半ば公然と行われていたJPモルガンの市場操作に、レッドカードが切られたのです。JPモルガンはリーマン・ショックの際に、何故かほぼ無傷でした。
 一方、もう一つのグローバリスト巨大銀行であるゴールドマン・サックスは、同じくリーマン・ショックでなんと過去最高益を叩きだしたのですが、そんな妙~に鼻の利く彼らが「10月には市場が大いに乱高下する」と見て、警戒を強めているようです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:アメリカの大手銀行が破綻の一歩手前と化して“大変動”が始まる中、トランプは準備が出来ていると既に発言していた
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
✅FRBが10年ぶりの市場介入。アメリカで大手銀行が破綻間近なのか、不安が広がった銀行間取引市場で金利が急騰。
(※RTによると、FRBの介入だけでなく、当該市場の金利急騰からしてリーマン・ショックの前触れと同じだそう。)

✅オイルダラー・システムの下、アメリカを万年戦争に駆り立てるのは米ドルが金に裏付けられていないせい。
✅金本位制の方が経済は上向きになる。だからこそレーガンもトランプ大統領も金本位制への復帰を目指す。
✅ジョージ・W・ブッシュ、バラク・オバマ両政権は、OPECから離脱しようとする諸国に物理的に戦争を仕掛け、アメリカ経済をも破壊。

価値の無い連邦準備券(米ドル)に依拠しているアメリカのSWIFT国際決済システムに対し、金(きん)に依拠しているロシア(SPFS)と中国(CIPS)の国際決済システム
✅そのロシアと中国が先導してSWIFTの切り崩しにかかるという金融戦争が勃発。両国は米ドルも捨てていっている。
✅こうなると誰も米ドルを欲しがらないので、アメリカは自国の借金を買うしかない。でも今は国内の銀行がどんどん破綻しており、最早購入資金がない。

トランプさんは全てを承知した上で、金融崩壊が起こったタイミングで大統領の緊急権限を発動し、金本位制に戻すことを狙っている。
【なので善良なソルカ・ファール女史は、アメリカ市民は安心してよい、という結論なのですが……うーん。】

✅JPモルガンの創始者は、ゴールドの威力をよーく理解していたようです。でも只今お尻に火が点きはじめましたよ、というのが、末尾のおまけ記事。

RICO法って、ヤーさんへの組織犯罪対策法ですからね。因みにこれは、極秘起訴が機密解除されて明らかとなった、と引用先にありましたので、公開の軍事法廷もいよいよかもしれません。


とうとう史上最大の経済崩壊が目前に


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】財務省MoF)の実に心臓に悪そうな新報告書は、国際銀行業の大手ゴールドマン・サックスが世界の株式市場は「10月には【大いに】荒れる」と警告を出したのを肯定しつつも、迫りくる状況をより正確に表現するのならば「壊滅的なものとなる」とすべきだと【記していました】。

――何故かというと、【現在】アメリカの最大手銀行の一つが破綻寸前となっており、連邦準備【制度理事会】大慌てで【総額】1.5兆ドルもの膨大な緊急救済額【を短期金融市場に注ぎ込むことで、これを】延命させようとしているからです。

【※FRBが10年以上ぶりに即日物レポ取引の実施に踏み切ったそうです。10年というと、つまりは2008年リーマン・ショックの直前に行って以来の市場介入です。いよいよ金融崩壊か、と今週RTの番組で警戒していました。

画像はシャンティ・フーラが挿入
RT America / YouTube

その中で素人にも分かり易く説明してあったのですが、これは銀行間で直近の資金調達をする市場らしく、相手が今にも倒産するんじゃないかと不安になると貸し付ける際の金利が上昇します。

画像はシャンティ・フーラが挿入

今週はいきなりこのレポ金利が10%までどーんと急騰したので、FRBが慌てて資金を注ぎ込み、金利を下げようとしました。ですが、まさに「焼け石に水」状態のようです。】

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[Twitter]おじさん展示

竹下雅敏氏からの情報です。
おじさんを展示している水族館があるらしい。
(竹下雅敏)
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配信元)

https://tr.twipple.jp/p/72/e82022.html
こちらの動画も併せてどうぞ。