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アーカイブ: 軍事・戦争

画像の出典: ラ・パルマ島の噴火 Author:Eduardo_Robaina [CC BY-SA] & Pixabay

21/10/04 フルフォード情報英語版：バイデン政権のデフォルト【債務不履行】；大混乱を前に１０月１８日までの猶予が与えられる

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　１０月４日フルフォード ・レポート（英語版）です。記事の内容は、大まかに言うと世界的にハザール・マフィアが追い詰められている感じです。偽「バイデン 」政権は９月３０日にデフォルト、１０月１８日までの猶予が与えられているけれど、アジアからの資金援助打ち切り。そのため、ゴムマスク・バイデン がテレビのインタビューで悪魔の数字６６６を公然と主張。（動画あり）これでバイデンの背後にいる者たちの正体がばれ、この悪魔たちは、間違いなく９１１、福島、２０２０年パンデミックを超えるものを計画しているだろうとのこと。ラ・パルマ島の噴火はアメリカ東海岸を襲う巨大津波の可能性を高めている。白龍会はバイデン犯罪者が排除された後、ホワイトハットが米国政府の機能する部分を引き継ぐための資金を受け取ることを保証するために、東京での会合を呼びかけているそう。😱
参考：「ホワイトハットとトランプ元大統領によって「人口削減計画」は推進されている」（竹下先生の記事より）。またこちらの竹下先生の記事にも「現在進行中である不妊症による「人口削減計画」は、ホワイトハットとトランプ元大統領によって推進されている」とあります。

　日本の裏社会のトップ暗殺者の一人であるK氏が所属していた黒龍会の派閥が、白龍会と協力することに。白龍会はK氏にハザール・マフィアのトップ・エージェントのリストを渡し、これで日本のワクチン ・マフィアは絶望的になったとのこと。また先週の高市氏が総理大臣に決定していると言う情報は、ハザール・マフィアを混乱させるための情報だったと。

　中国では、ハザール・マフィアの戦術を阻止する動きとして、中国にある台湾の巨大地下基地浸水、これは暗号通貨を採掘していた三峡ダムの下の基地が破壊されたというCIAの報告と確実に関連しているらしい。ハザール・マフィアが世論操作するために使う超大物スターの取締り、米国の株式市場から中国のハイテク企業に資金を提供することでハザール・マフィアの偽造不換紙幣を中国で資金洗浄しようとする試みの取締りも起きているらしい。香港では、Evergrande【恒大集団】とEvergrande Property Services【恒大不動産サービス】の株式取引停止。MI6はハザール・マフィア退治に燃えている。MI6によると「パンドラ文書」の公開はこの攻撃の一環だったと。誰も法の上に立つことはできないことを見せしめたかったらしい。モサドによると「パンドラ文書」の公開は、第二次世界大戦後と同様に、今回も高官犯罪者に対する裁きが必ず下されることを思い出させるためだった。

　ハザール・マフィアはいまだ第三次世界大戦を必死で起こしたいらしい。ロシアはそんな戦争を許す気はなく、ロシアの政治家は、アメリカが破綻したらロシアはドイツの解放を助けるとドイツの愛国者たちに語ったらしい。

　最後に、インドは水素の時代に突入。太陽光や水で水素を作り出す装置を初めて開発。車の上にソーラーパネルを置くことでコストをかけずに好きなだけ走れるようになり、高価なバッテリーを搭載した電気自動車を時代遅れになるらしい。インドは、中国とともに、太陽光発電を競争力のない高価なものにしようとする欧米の寡占的な動きに終止符を打ったと。
（popoちゃん）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：バイデン政権のデフォルト【債務不履行】；大混乱を前に１０月１８日までの猶予が与えられる
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 21/10/4
投稿者：フルフォード　

中国のアメリカへの資金援助打ち切りとオーストラリアでの変化


Biden regime defaults; is given until October 18th before all hell breaks loose The fake “Biden” regime in the US defaulted on September 30th and has been given until October 18th before the plug is finally pulled on that evil regime, Asian secret society sources promise. The funding was cut off because the Rockefeller/Rothschild etc. crime families behind the “Biden” regime failed to meet their promise to hand Australia over to the communist Chinese, the sources say. アメリカの偽「バイデン」政権は9月30日にデフォルト（債務不履行）に陥り、ついに10月18日までにこの邪悪な政権への融資が止められることになったと、アジアの秘密結社の情報筋は断言している。「バイデン」政権の背後にあるロックフェラー／ロスチャイルドなどの犯罪一族が、オーストラリアを共産主義の中国に引き渡すという約束を果たせなかったために、資金援助が打ち切られたと情報源は言う。

That is the real reason why “The bad relations between China and Australia took an unbelievable turn this week when China fired a ‘Long March 3B’ nuclear-capable missile, directly over Sydney, Australia.” これが「今週、中国が『長征3号B』*の核搭載ミサイルをオーストラリアのシドニーの真上に発射したことで、中国とオーストラリアの悪い関係が信じられないような展開になった 」という本当の理由だ。
【*中華人民共和国の衛星打ち上げロケット。（wikiより）】
 https://halturnerradioshow.com/index.php/en/news-page/world/breaking-news-china-fires-nuclear-capable-missile-directly-over-sydney-australia https://halturnerradioshow.com/index.php/en/news-page/world/breaking-news-china-fires-nuclear-capable-missile-directly-over-sydney-australia

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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画像の出典: 名古屋高裁 Author:Kiyok [CC BY-SA]

2016年7月沖縄高江での強制排除の暴挙のために集められた全国の機動隊員、愛知県警の専決は違法との名古屋高裁判決

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　2016年7月、自然豊かな高江集落を取り囲むように６個のヘリパットを建設しようとする安倍政権に対して沖縄の人々は現職大臣を落選させ、ヘリパット建設反対の議員を当選させました。その直後、安倍政権はいきなり全国から機動隊500人以上を結集させ、反対する住民に襲いかかり暴力的に排除し、強行工事に突入しました。その狂気の沙汰を時事ブログでも厳しく抗議しました。全国の心ある人々も怒りに震え、またこの時の各県警の機動隊員が派遣されたことは自治体警察の趣旨に反した違法なものだと県を提訴する動きが各地で起こりました。
　そのうち愛知県の訴訟では、昨年の一審で原告の愛知県民が敗訴し控訴していました。ところが10/7、名古屋高裁は一審を覆し、機動隊派遣を専決で決めたのは違法だと判決しました。全国的に見て原告勝訴は初めてとのことです。まさかの勝訴で国が沖縄を蹂躙するこれまでの流れが大きく変化したような気がしました。安倍政権が牙を剥いた沖縄高江の暴挙に今、やっと光が射し始めたように感じます。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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機動隊の派遣手続き「違法」　沖縄米軍ヘリパッド工事で高裁判決
引用元）
朝日新聞DIGITAL 21/10/8
（前略）
　反対派の抗議活動と当局側との衝突が注目を集めた、沖縄県東村高江周辺への機動隊派遣。その派遣を「違法」とする初めての判断を名古屋高裁が7日に下した。

　倉田慎也裁判長は、当時の愛知県警本部長が県公安委員会の承認なしに「専決」で派遣を決めた手続きを違法だとした。
（中略）
　米軍のヘリコプター着陸帯（ヘリパッド）移設工事の警備に県警の機動隊員が2016年7～12月に派遣されたことについて、「派遣は自治体警察の趣旨に反した違法なもの」などとして、警察官給与など約1億3千万円の損害賠償命令を求めていた。
（中略）
　原告側弁護団によると、同種の訴訟は東京、福岡でも起こされたが、原告勝訴は今回がはじめてという。
（以下略）
画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第30話 ― ナチス・ドイツ製原爆

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　2016/01/03の竹下さんの記事は、「ベラスコの告白 広島原爆はナチス製だった」の題で『ヘブライの館2』の「ベラスコの告白」記事にリンクされていました。
　記事の内容はごく簡単にはスパイのベラスコによって明かされたこと、ナチスによって製造された原爆がロンメル将軍によって米国に渡されたというものです。記事をレポートしたのは高橋五郎氏、ベラスコに対する取材でその激しいやり取りの中で互いに親しくなり、ベラスコからは高橋氏は「息子」と、高橋氏はベラスコを「義父」と呼ぶような仲となります。
　このスパイのベラスコですが、戦時中TO機関（日本名では東機関）という謀略機関があり、米国などからの機密情報が日本に、そしてナチスにもたらされました。それにはマンハッタン計画など貴重な軍事情報があり、正確な情報でした。ただし、日本側はその貴重な情報を活かすことができませんでしたが…。このTO機関の実質的な主幹がベラスコです。
　更に驚くべきは、ベラスコはSS情報部に居住の後ベルリン陥落寸前までベルリンの地下官邸でヒトラーらと共に過ごし、1945年4月21日にヒトラーと地下官邸を脱出したというのです。このことは高橋五郎氏著『天皇の金塊とヒロシマ原爆』に記されていることです。
　さらに刮目は高橋五郎氏の喝破、ベラスコの実体は日本やナチスに所属するスパイではなく、高橋五郎氏の言葉では「結社の秘密諜報員」であり、むしろ日本とヒトラーを監視していたというのです。戦争の実情、その奥深くの裏の裏まで見ていた人物がベラスコと言えるでしょう。
　「金の百合」情報を含めて『ヘブライの館2』の「ベラスコの告白」記事を更に詳細にした内容となっているのが『天皇の金塊とヒロシマ原爆』、今回はこの本を参照しながら原爆の実態を探っていきます。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第30話 ― ナチス・ドイツ製原爆

玉音放送の謎の部分


玉音放送を聞く日本国民
Wikimedia_Commons [Public Domain]

昭和20（1945）年8月15日、日本に玉音放送が流れました。昭和天皇による「ポツダム宣言」受諾、日本の終戦を告げるものでした。

「ポツダム宣言」は、米英中の三国が日本に対して発した降伏勧告の宣言です。このポツダム宣言の受諾の理由として、意訳としては次の内容が昭和天皇によって述べられました。

戦局は必ずしも好転せず、世界の情勢もまた我々に不利である。そればかりでなく、敵は新たに残虐な爆弾（原子爆弾）を使用して、多くの罪なき人々を殺傷し、惨害がどこまで広がるかはかり知れない。なおも戦争を続けるなら、ついには我が民族の滅亡を招くだけでなく、ひいては人類の文明をも打ち壊すことになるであろう。
（ハフポストより）

この文言では、ポツダム宣言の受諾の大きな理由となったのが原子爆弾投下であったとしているのは明らかです。

原爆投下映像 広島と長崎　リトルボーイとファットマン

ただし、この取り上げた玉音放送の最後のところは何を意味しているのか謎でもあります。戦争を続けるならば「日本民族の滅亡を招くだろう」、この部分は分かります。しかし問題は次です。この続きは原語では次の言葉になっています。

人類ノ文明ヲモ破却スヘシ
（Wikipediaより）

戦争を続けたならば「人類ノ文明ヲモ破却」することにもなる？…、
戦争の継続がなぜ日本滅亡だけでなく、「人類ノ文明ヲモ破却」に繋がるのか？

日本はこの玉音放送の時点では完全に自国の制空権も失っており、いわば「刀折れ矢尽きる」状態のはずであるにもかかわらず…

「人類ノ文明ヲモ破却」？
逆に言えば「人類ノ文明ヲモ破却スヘシ」の状態になるのはどういう場合か？

これは日本と連合国側で、互いに原爆炸裂の応酬以外には考えにくいものです。これは「まさか、ありえない」事態です。ところが実際に、昭和天皇はこのことをどうも強く懸念していたようなのです。



いずれにしても、当時の原爆についての実際を洗い直す必要はあるでしょう。それも幾つかの違った角度からの見直しです。

  • 原爆製造の過程、その実際
  • 原爆投下の影響とその意味
  • 原爆と昭和天皇の関わり

以上の3点から、原爆の実際について今回から洗い直しをしていきたいと思います。


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画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第29話 ― 日本の秘密研究

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　昭和三〇年台に発表され大人気となったのが、横山光輝氏作の「鉄人28号」でした。ストーリーでは、太平洋戦争末期に大日本帝国陸軍が起死回生の秘密兵器として開発していた巨大ロボットが「鉄人28号」です。これは横山氏の単なる空想の産物ではなく、現実に進めらていた事実に基づいて描かれ、作られていった作品だと思えます。
　「陸軍登戸研究所」のウィキペディア記事では、「研究・開発された兵器」の欄に次のものがあげられています。
原子爆弾、生物兵器、化学兵器、特攻兵器、謀略兵器、風船爆弾、缶詰爆弾、怪力光線、殺人光線、電気投擲砲。
漫画の世界の兵器のように思えるものが並んでいます。鉄人ロボットの構想があったとしても何らの不思議もないのです。
　そして戦争で実際に使用された兵器もあります。「生物兵器、化学兵器、特攻兵器、風船爆弾」は実際に使用されています。日本は被爆国ですが、逆に原爆使用国になる可能性も実はありました。
　秘密研究の兵器開発が行われていたのは、日本の内地よりむしろ満洲などでした。現在の地上世界においても「電磁波兵器」は最先端の兵器に分類されるでしょうが、当時の満洲で既に電磁波兵器の研究もされていたのです。
　日本の秘密研究の背後には、やはり秘密の宇宙プログラムの影が見え隠れもしています。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第29話 ― 日本の秘密研究

ナチス科学者と共同研究した日本人科学者


神坂新太郎（こうさかしんたろう）という異色の科学者がいました。神坂新太郎氏は2007年に死去されていますが、彼がなぜ異色の科学者なのか？について。

神坂氏は自身を石ころの「コロ」と自称されていて、常識や学問的権威また学閥などから全く離れた独自の研究からのユニークな作品を次々に発表されていたからです。

日本の科学者はほぼ全てが学閥の権威付の中に組み込まれおり、その彼らには、彼らだけの世界の常識や権威の範疇でしか物事を見ない傾向を非常に強く感じます。

これは医学界も同様であり、これでは自立した自由で独自の研究成果は出てこようがないのです。日本の閉塞した学閥の中では、独自の成果などは黙殺・抹消されることになるのです。神坂氏はこのような閉塞した世界を逸脱していて、最晩年期においても正直で好奇心旺盛で少年のような天真爛漫さを見せられていました。


神坂氏は晩年期において講演活動をされて、その動画配信がありました。その中に最晩年期になりますが、巨大UFOに搭乗したこと、そしてそこでアルザル人（地底人）と接触し、また第2次世界大戦時に神坂氏と共同研究に従事し、既に死んでいたはずのドイツ人科学者と再会したことを語られているものがありました。

神坂新太郎氏

第2次世界大戦時の神坂氏ですが、1919（大正8）年1月生まれの神坂氏は、満洲で「満洲の夜の帝王」甘粕正彦の甘粕機関の下で、ドイツのラインホルト博士と共同で種々の研究をされていたようです。『るいネット』の「満州で進められた日本の秘密兵器開発」記事には以下の記述があります。

戦前、すでに開発されていた秘密兵器に「電磁波兵器」があります。敵のレーダーを使用不能にすることを目的に、甘粕機関下の神坂新太郎博士とドイツのラインホルト博士が満州で共同開発していました。戦後も国内でさらなる開発が進められ、現在は「ＨＡＡＲＰ（統合地球物理学兵器）」と呼ばれ、世界に7か所、日本にも滋賀、長野、青森に施設が置かれています。

神坂氏と共同の研究を行っていたラインホルト博士とは「ラインホルト・シュルツェ」のようです。

1938年に来日した「ヒトラーユーゲント」の団長

神坂氏が最晩年に巨大UFOに搭乗した際に再会した死んでいたはずのドイツ人科学者がラインホルト博士で、実は生存していたのです。

神坂氏のウィキペディア記事では、神坂氏とラインホルト博士の二人が研究していたのはプラズマ研究としていました。これはUFO技術に直結し、「ポータル」にも深く関連がありそうです。

更にこれは私の記憶でしかありませんが、確か神坂氏は講演の中で、第2次世界大戦中に地底世界のアルザルに、そして火星にも行っていたと語られていたはずです。この内容はラインホルト博士とのプラズマ研究の中での出来事であったと思われます。


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画像の出典: トランプ元大統領とマーク・ミリー将軍 Wikimedia_Commons [Public Domain]

トランプ元大統領が、マーク・ミリー将軍を統合参謀本部議長から引きずり下ろそうと画策か ～Ｑグループの最大の敵になってしまったトランプ元大統領

/ ＊政治経済, アメリカ, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争
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竹下雅敏氏からの情報です。
　ジャーナリストのボブ・ウッドワードとロバート・コスタの近く出版される書籍「Peril」で、“統合参謀本部議長のマーク・ミリー将軍が、秘密裏に中国人民解放軍トップに1月8日に電話し「もし米国（トランプ）が攻撃したら、あなたに事前にお知らせし、驚く事のないようにする」と約束した”と暴露したとのことです。
　この事に関して、トランプ元大統領は、“ミリーのでっち上げだ”としながらも、「本当なら、反逆罪で裁判に掛けられるだろう」と言っています。わざわざ、「大ばか者」のマーク・ミリー将軍と言っているように、トランプ元大統領がマーク・ミリー将軍をどう見ているかが分かります。
　おそらくこの件は、トランプ元大統領が仕掛けたもので、彼はマーク・ミリー将軍を統合参謀本部議長から引きずり下ろしたいのだと思います。先の記事で示したように、バイデン政権はトランプ元大統領が支配しています。人気のないバイデン政権にマーク・ミリー将軍を擁護させることで、多くの人々はマーク・ミリー将軍が軍産複合体を代表する裏切り者だと考えます。Ｑアノン界隈では、こうした報道を見て、マーク・ミリー将軍の解任を要求する声が高まっていることでしょう。
　「Ｑ」と「Ｑアノン」はまったく別物です。コーリー・グッド氏が言っているように、「Ｑグループは１７名の軍人達で構成されている」のです。恐らく、マーク・ミリー将軍は「Ｑ」の中核に位置する人物です。
　彼らが、ドナルド・トランプ氏に対して大統領選に出馬するように頼み、トランプ大統領が生まれたのです。ところが、冒頭のツイートを見ても分かる通り、マーク・ミリー将軍はトランプ大統領に不信感を持っていたことが分かり、トランプ元大統領はマーク・ミリー将軍を嫌っていることが分かるのです。
　いったいどうなっているのでしょう。答えは簡単で、Ｑグループはトランプ大統領がダークサイドに落ちたことを知っているのです。かつて、共にカバールを倒すために戦ってきた人物が、今ではＱグループの最大の敵になってしまいました。今、マーク・ミリー将軍がコケにされているのは、裏にトランプ元大統領がいるからです。
　さて、こうした事を全く理解しておらず、今でもトランプ元大統領を信頼しきっているのが、最後のツイートに出てくるマイケル・フリン中将や、リン・ウッド弁護士などの人物です。彼らが「Ｑアノン」の生みの親です。
　彼らは、現在のワクチンによる大量殺戮の主犯が、トランプ元大統領と習近平であることに気づいていません。“トランプ元大統領と習近平の間で、ウイルスをばら撒くことに対する合意が出来ていた”ことを、彼らはまったく知りません。自分たちがトランプ元大統領に騙されていることに、彼らが気付かない限り、世界は良い方向へと流れを変えないでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「ミリーがでっち上げた」：中国軍事トップとの電話の話は将軍の捏造だとトランプ
転載元）
ドナルド・トランプNEWS 21/9/16
＜引用元：JustTheNews 2021.9.14＞
 
ドナルド・トランプ前大統領は、大統領時代に統合参謀本部議長のマーク・ミリー将軍が自身の権限を回避したとする新報道を非難し、ミリーのでっち上げだと述べた。
 
ニューヨーク・タイムズによると、ジャーナリストのボブ・ウッドワードとロバート・コスタは近く出版される書籍の「Peril」で、ミリーはトランプが核攻撃を行うことを恐れたために中国に秘密の電話をしたとしている。
（中略）
「良いニュースは、その話がフェイクニュースであり、弱く無能な将軍が2人の著者と一緒にでっち上げたものだということだ。その2人は事実ではなく作り話を書くので私はインタビューを断った」とトランプは述べた。
（中略）
「『大ばか者の』マーク・ミリー将軍の話・・・が本当なら、反逆罪で裁判に掛けられるだろうと思う」と前大統領は述べた。
 
「はっきり言って、私は中国を攻撃することを考えたことはない―また中国もそれを知っている。話をでっち上げた人たちは、異常であり狂っているし、それを出版する人たちは全く同様に悪い。実のところ、私は数十年で米国を戦争に突入させなかった唯一の大統領だ―ほとんど報じられない周知の事実である」
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