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アーカイブ: 陰謀

画像の出典: Author:Kremlin [CC-BY] & President_Of_Ukraine [Public Domain]

独裁者の道をひた走っているゼレンスキー、このおぞましいウクライナを熱烈に支持し続ける日本を含めた西側の主流メディア ／ 戦争を終わらせるためにプーチン大統領に会う意思があるゼレンスキー

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竹下雅敏氏からの情報です。
　世界経済フォーラムの年次総会「ダボス会議」で、ウクライナのゼレンスキー大統領はオンライン形式で演説し、“石油の禁輸を含むロシアとの完全な貿易停止、金融システムからの排除など、最大限の制裁を行うとともに、経営者らに対しては、ロシアからの完全撤退を求めた”とのことです。
　「ダボス会議のスクリーンに登場したゼレンスキー大統領は、クラウス・シュワブによって紹介されると、世界の政財界の要人から絶え間ない拍手喝采を受けている。」ということですから、少なくとも情報戦に関しては、世界経済フォーラムが大きな影響を与えていることになるでしょう。
　主流メディアのフェイクニュースでは、ゼレンスキーは英雄でプーチンは悪魔なのですが、そのゼレンスキーは、“何らかの形でロシアを応援したら資産没収の法律に、ゼレンスキーが署名した”とのことです。すらいと氏のこちらのツイートによれば、「兵士の投降・逃亡を防ぐため射殺を許可する法案」がウクライナ議会に提出されたということです。
　独裁者の道をひた走っているゼレンスキーですが、日本を含めた西側の主流メディアは、このおぞましいウクライナを熱烈に支持し続けるのです。「ダボス会議」の連中は、ロシアのプーチンを倒すためにウクライナを利用しているわけですが、どんな嘘でも平気でつくサイコパスは使い勝手が良いのでしょう。シナリオはMI6が書いていると思われます。
　“続きはこちらから”をご覧ください。ゼレンスキーは、“戦争を終わらせるためにロシアのウラジーミル・プーチン大統領に会う意思がある”と述べたようです。昨日の記事で、“アゾフスタルの「アゾフ大隊」の降伏によって、ロシア軍の勢いが増しウクライナ軍は総崩れの様相です。”とコメントしたのですが、どうやら間違いないようです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ゼレンスキー大統領　ダボス会議で最大限の経済制裁訴え
引用元）
FNNプライムオンライン 022/05/24
（前略）
世界経済フォーラムの年次総会=ダボス会議で、ウクライナのゼレンスキー大統領は、最大限の経済制裁を行うよう呼びかけた。

各国の首脳や経済界のリーダーおよそ2,500人が参加する2022年のダボス会議の主要なテーマは、ウクライナへの軍事侵攻の問題で、ロシアの参加は認められていない。

ゼレンスキー大統領は、23日、オンライン形式で演説し、「現在起きている攻撃に対処するだけではなく、これを将来にわたり防がなければならない」と強調した。

そのうえで、石油の禁輸を含むロシアとの完全な貿易停止、金融システムからの排除など、最大限の制裁を行うとともに、経営者らに対しては、ロシアからの完全撤退を求めた。

ゼレンスキー大統領は、「ロシアが核や化学兵器を使用するのを待っていてはならない」として、早急な対応の必要性を呼びかけた。
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配信元）
Twitter




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画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝61 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 アイゼンベルグ３

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　マイヤー・ランスキー創設の犯罪シンジケートの継承者であるショール・アイゼンベルグ、彼は1997年に中国北京で、突然の心臓発作にて76歳で死亡したとされます。そのことを伝えるAP通信の「億万長者のシャウル・アイゼンベルグ氏、76歳で死去」記事では「アイゼンバーグは30か国で事業を行っている20社を所有」とあり、これと同じことが『ケネディとユダヤの秘密戦争』p175に記載されています。
　アイゼンベルグが展開した事業の中心は軍事関係です。これは必然的に、アイゼンベルグがハイテク事業も展開していたことも意味します。なぜならば、殺人兵器の開発に使用された技術が後にハイテク技術として降りてくるからです。軍事部門には核兵器が当然入ります。ここからアイゼンベルグは原子力発電にも事業展開していたことも分かります。
　彼はこのようにして「30か国で事業を行っている20社を所有」でビジネス（死の商人主体）展開していたわけです。それも「闇の国の住人」として。
　そのアイゼンベルグが北京で死亡したということは、彼が中国で大きな事業展開をしていたことの表れでもあるでしょう。事実、AP通信記事には「イスラエルの中国との貿易関係の先駆者であるアイゼンバーグ」とあります。
　彼の多国籍での巨大事業展開に当然必用なのが銀行です。アイゼンベルグのパートナーだった銀行家は、マイヤー・ランスキーとも特別な関係を持っていました。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝61 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 アイゼンベルグ３

アイゼンベルグのパートナー


マイヤー・ランスキー
Wikimedia Commons
[Public Domain]

マイヤー・ランスキーが創設した犯罪シンジケート、その継承者を追うことで犯罪シンジケートの暴力支配の展開を見ています。マイヤー・ランスキーはその犯罪地下シンジケートを世界最強のビジネス・金融集団に、イスラエルを自分の「合法的」組織犯罪帝国の世界本部とする夢を持っていたとのことでした。

そのマイヤー・ランスキーは、1970年にイスラエルに一旦落ち着くことになりますが、2年後に帰化申請が却下され、国外追放されます。ランスキーはそれからはイスラエルに居住することはならず、組織犯罪帝国イスラエルの帝王になる夢は叶いませんでした。

しかし、ランスキーが目論んでいた「“合法的”組織犯罪帝国の世界本部イスラエル」自体は、その継承者たちによって実現していきます。

犯罪シンジケートを継承した代表が組織的にはADL、人物としてはサミュエル・ブロンフマン、ショール・アイゼンベルグ、表の企業としてはイスラエル・コーポレーションと表現するのが適切でしょう。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
Author:LadyLorna860 [CC-BY]
The National Library of Israel [CC-BY]
Author:רונאלדיניו המלך [CC BY-SA]
pixabay

もともとアーノルド・ロススタインからランスキーが受け継いだ犯罪シンジケートのスタイルは、銀行と弁護士をセットにするものでした。犯罪シンジケートには銀行が極めて重要な位置づけとなります。

犯罪シンジケート継承の企業体であるイスラエル・コーポレーションはショール・アイゼンベルグ設立とされますが、そのパートナーとして特に重要人物と前回指摘したのがフィリップ・クラツニック（ウィキペディアでは「クルズニック」と表記。）、もう一人はタイバー（ティボー）・ローゼンバウム。両者とも銀行家でもあったのです。

フィリップ・クルズニック
Wikimedia Commons
[Public Domain]
ティボー・ローゼンバウム
Wikimedia Commons

『ユダヤの告白』の第5章の以下の記述をご確認下さい。銀行名など細かな？はありますが、概ねは事実と見て良いでしょう。

フィリップ・クラツニックは、アメリカのシオニスト・ロビーの中でも最も力のある人物の一人である。彼はカーター大統領の下で商務長官を務めたばかりではなく、ブナイ・ブリスとＡＤＬを今日のアメリカの社会の中で最強の組織に変身させた人物でもある。
（中略）
シオニスト・ロビーがアメリカの政治を締め付ける力を強固なものにすることができたのは、カーター政権時代のことだった。クラッニック（編集者註：クラツニックの誤りだと思われる。以下同様）は、ソル・リノヴィッツをカーター政権内に招き入れた。リノヴィッツは、クラツニックとアイゼンバーグの友人であるだけではなく、彼らの仕事上でのパートナーでもある。
（中略）
アイゼンバーグ、クラッニック、リノヴィツといった人物からなるこの人脈ができたのは、単に運が良かったからとか、ロスチャイルド家の支援があったからというだけのものではない。これには、もう１人の不可解な人物、ティボー・ローゼンバウムが果たした役割が大きい。彼はハンガリー出身のユダヤ人でジュネーブにスイス・イスラエル貿易銀行を設立した。ロスチャイルドが３分の１を直接出資していたこの銀行が、スパイ工作の隠れ蓑として利用されたアイゼンバーグの数多くのハイテク企業に資金を供与したのである。
（中略）
1960年代にローゼンバウムが設立したスイス・イスラエル貿易銀行の別会社として、もう一つの銀行が設立された。それを動かしたのがクラツニックと、アルゼンチン生まれのユダヤ人デヴィッド・グラヴィエだった。このもう一つの銀行は、アメリカン・バンク・アンド・トラスト（ＡＢＴ）と称した。CIAとモサドが所有するこの銀行は、麻薬の利益の洗浄（ローンダリング）を行う機関であった。


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画像の出典: サル痘ウイルス(電子顕微鏡写真) Wikimedia_Commons [Public Domain]

核脅威イニシアティブ(NTI)の演習シナリオの「5月15日開始」とピッタリと一致しているサル痘患者の発生 ～手回しが良すぎる！ワクチンの承認と、ワクチン1億1900万ドル分の契約の調印

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竹下雅敏氏からの情報です。
　NHKニュースによれば、“天然痘に似た症状の感染症「サル痘」の患者の報告が欧米を中心に相次ぐ中、WHO＝世界保健機関は21日時点で12か国から92人の患者が報告されたことを明らかにしました。”とのことです。
　昨日の記事でお伝えしましたが、“2021年3月に核脅威イニシアティブ(NTI)はミュンヘン安全保障会議と協力して、サル痘ウイルスによる致命的なグローバルパンデミックの卓上演習を実施していた”のです。
　“演習シナリオでは18カ月かけて世界中に広がった。世界中で30億人以上の感染者と2億7千万人の死者を出す結果となっている”のですが、ツイートにある「シナリオ設計の概要」では2022年5月15日開始、2022年6月5日（MOVE1、架空の島ブリニア島でサル痘が大発生）、2023年1月10日（MOVE2、83ヵ国に影響、ワクチン耐性を持つよう設計されたサル痘）、2023年5月10日（MOVE3、テログループの存在が明らかになる）、2023年12月1日（MOVE4、2億7100万人の死者）となっています。
　京都大学ウイルス・再生医科学研究所准教授の宮沢孝幸氏は、「テロに使われる可能性があるウイルスとして20年くらい前から警戒されていた」と言っています。
　「ポルトガルで発生したサル痘ウイルスによるベルギー人患者について」と題する論文によれば、“サル痘ウイルス（MPXV）は人獣共通感染症ウイルスであり…5月13日に…クリニックを受診したベルギーの30歳男性（ポルトガル・リスボンへの旅行歴あり）のほぼ全ゲノム情報を報告する。…系統解析の結果、このゲノムはMPXVの西アフリカのクレードに属し、最近アップロードされたポルトガルで発生したゲノムに最も近い”とのことです。
　核脅威イニシアティブ(NTI)の演習シナリオの「5月15日開始」と、サル痘患者の発生はピッタリと一致しています。また、RTの記事によれば、もともと天然痘用に作られたワクチンだが、「中国で Covid-19の最初の症例が検出されるわずか数カ月前の2019年に、食品医薬品局（FDA）によってサル痘に対する使用が承認」されていたのです。そして、今週初めにマサチューセッツ州で、サル痘に感染した患者が出たことを受けて、「米国の保健当局は、サル痘ウイルスに対するワクチン1億1900万ドル分の契約に調印した。」というのですから、手回しが良すぎると感じます。
　ロバート・マローン博士は、「サル痘の症状は天然痘に似ているが、天然痘よりずっと軽い。…接触者追跡、感染者と肉体的に接触した人の一時的な隔離、症状が出た人の長期的な隔離といった古典的な公衆衛生介入によって、病気の広がりを容易にコントロールすることができる。」と言っています。
　したがって、核脅威イニシアティブ(NTI)の演習シナリオのようなサル痘ウイルスによるパンデミックは、通常であれば起こらないと思われるのです。しかし、“続きはこちらから”のツイートに見られるように、ワクチン接種によって免疫力が低下した人たちに出る「帯状疱疹」と、「サル痘」は非常に良く似ているのです。
　豪クイーンズランド保険局HPには「帯状疱疹の特徴的な水疱と発疹を示す人の手」として、wake up, stand upさんのツイートの写真を掲載しているのですが、HealthSiteは同じ写真を、「米国で希少なサル痘患者が報告される、約20年ぶり」と題する記事の中で使っているのです。
　これは「帯状疱疹」と「サル痘」の区別が、見た目では分かりにくいということかも知れません。だとすれば、病名の判定はPCR検査の結果になります。ワクチン接種によって免疫力が低下した人たちに出る「帯状疱疹」を、インチキPCR検査で「サル痘」と判定すれば、パンデミックを宣言することができます。
　WHOの「パンデミック条約」が改正されれば、“大手製薬会社、ゲイツ財団やゲイツが設立し資金を提供するGAVIアライアンスなどの資金提供者からの非公開情報に基づいて、WHOは緊急事態を宣言することができる。”のです。
　世界経済フォーラム（WEF）のクラウス・シュワブが出した本「グレートリセット」とユヴァル・ノア・ハラリの人間ハッキングを、ロバート・マローン博士は「あぁ、こいつらバカなんだな」と痛烈批判した動画があるのですが、この頭の悪い連中が一生懸命考えた「新たなパンデミックのシナリオ」なのです。誰か、誉めてやってください。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 
 
 
 
 
 
 
 
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米国、危険なウイルスに対するワクチンを数百万回分購入
転載元）
RT 22/5/20
（前略）
今週初めにマサチューセッツの男性が、稀ではあるが重篤な病気になる可能性があると診断されたことを受けて、米国の保健当局は、サル痘ウイルスに対するワクチン1億1900万ドル分の契約に調印した。
 
生物医学先端研究開発局（BARDA）は、パンデミックとバイオテロに対処するための政府機関であるが、水曜日にデンマークの製薬会社バイエルン・ノルディック社と数百万ドルの契約を結んだと同社は声明で発表している。
 
この1億1900万ドルの契約は、一連の契約オプションの一つで、行使されれば最終的に総額2億9900万ドルに達し、約1300万回分のJynneosワクチンの凍結乾燥品と引き換えになるものである。これはもともと天然痘用に作られたものですが、中国でCovid-19の最初の症例が検出されるわずか数カ月前の2019年に、食品医薬品局（FDA）によってサル痘に対する使用が承認されました。
 
ジンネオス注射の最初の納入は2023年まで来ないと同社は述べ、BARDAが契約延長に同意した場合、1300万回分の全用量が2024年から2025年の間に用意される見込みであることを指摘した。
（中略）
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画像の出典: Pixabay

ロシアの国連常駐代表が「世界の食糧危機はロシアのせい」という西側に反論 / ロシアの人々からの感謝のメッセージに胸打たれる

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　日本の報道では、ロシアがウクライナに侵攻したあげくに、ロシア軍がウクライナから約70万トンの穀物を略奪した「可能性」があり、トラクターなどの農業機械も盗んでいるという「伝聞」があり、さらにロシアが海上封鎖をして港湾施設を使用させないため穀物輸出ができない、ロシアのせいで食糧・肥料価格が高騰し、発展途上国で深刻な食糧難が起こっていることになっています。
　5/10ロシアのネベンジャ国連常駐代表が穀物市場の高騰について、「紛争と食糧安全保障に関する会合」の場で客観的な解説をしています。今や何もかもがロシアのせいでヒステリックになっていますが、ネベンジャ代表によると、穀物価格は2021年にすでにこれまでの60％も上昇しており、それは西側の金融政策、エネルギー政策に加え、異常気象による不作によるものと観測され、それらはどれもロシアのせいではない。しかしそれらの原因を検討することもなく、西側によるロシアへの経済制裁が原因の一端であることも語らないと訴えています。西側は、ロシアが港をブロックしていると訴えるが、事実は、ウクライナが機雷で埋めつくしブロックをしている。ロシアが安全な輸送経路を検討することにウクライナは協力しない。このように公式の場で理を尽くして訴えても、西側は聞く耳を持たず「ロシアの言い分は全て嘘」と決めつけます。
しかしそれでもロシアは、制裁に加わっていない国々には例年通り出荷することを保証すると述べています。
　この声明を読み、いたたまれない気分でしたが、最後の動画を観て泣きそうになりました。「全世界でナチスに反対している皆さんへ」と題してロシアの人々のメッセージが連なっています。日本を覆う嘘報道に汚染されず、ひどい嫌がらせのコメントを受けながらも日々SNS上で、重要な情報をアップされているアカウントさんたちが頭に浮かび、彼らの努力は確かに届いている、と感激してしまったのでした。
（まのじ）
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配信元）
Twitter



画像の出典: photo-ac

厚労省はワクチンの有効性に関するデータを修正し、ワクチンが有効であるように見せかけていた ～接種後の心筋炎を過小評価する手口

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竹下雅敏氏からの情報です。
　厚労省はワクチンの有効性に関するデータを修正、その結果、“未接種の陽性者数が半分以下になり、２回接種の陽性者よりも少なくなってしまいました”という話です。データ修正前は、全体の2〜3割にあたるワクチン接種歴「未記入」の例を、全て「未接種」に分類して、ワクチンが有効であるように見せかけていたということのようです。
　これが意図的であることは、ほぼ間違いないでしょう。“続きはこちらから”のツイート動画で、元厚生労働省官僚の田口勇氏は、「厚生労働省はですね。間違ったことが書かれたパンフレットをみんなに配布しまして、それでワクチン接種を推奨していたんです。…そういったことをやってまでワクチン接種を推進している。」と言っています。
　そのパンフレットですが、接種後の心筋炎を過小評価する手口を見れば、これが意図的なものであるのは明らかです。コロナに罹って心筋炎になった人数を水増しするために、15～40歳未満の入院した男性4798人を分母にして、心筋炎になった4人の割合を、100万人当たりに換算しています。“入院した男性”ではなく、PCR検査陽性の男性の数ならまだ分かりますが…。
　連新社のこちらの動画では、“FDAとファイザーはｍRNAワクチンが若年性心筋炎を引き起こすことを知っていた…医学雑誌には査読付きの記事があるからだ。…彼らは35名の10代の若者がｍRNAワクチンを接種してから１週間以内に心臓に損傷が起きたことを発見した。…それにも関わらず、FDAは2021年6月に青少年の緊急使用許可を承認した。…恐らく数十万人の若者がワクチン接種を受けた。そして、最終的にはFDAが公式文書で若年性心筋炎を引き起こす兆候があると説明した。”と言っています。
　また、こちらの動画では、“イスラエルで最近発表された研究結果によると、若年層における急性心臓関連疾患の増加と、当国の大規模なコロナワクチン接種計画の推進と直接な相関性が示された”とあります。
　冒頭のツイートと記事に戻りますが、単にワクチンの有効性がデータの修正によって否定されたというだけならマシなのです。ロバート・マローン博士は、「複数回のワクチンを接種した人は、エイズを発症するという証拠がある」と言っているのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 
 
 
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厚労省が公式データ修正→「ワクチン有効」は嘘でした…の衝撃。
引用元）
note 22/5/17　森田 洋之
（前略）
厚労省は毎週、ワクチンに関するデータを公開するのですが、さる5月11日の発表から重大なデータ修正。で、その結果がこちら。

出典：第83回（令和４年５月11日） 新型コロナウイルス感染症対策 アドバイザリーボード
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000937646.pdf
（中略）
今回発表のデータの下の方の注釈欄に、小さ〜くこう書いてあるんですね。


 
簡単に言うと、医師から提出される検査陽性者一人ひとりの「新型コロナウイルス感染症、発生届」には、ワクチン接種歴を書く欄があるのですが、全ての発生届のうち2〜3割は「未記入」だったそうです。その「未記入」の例を全て「未接種」に分類していたというのです。
（中略）
医師が「未記入」で提出した患者さんはあくまでも「未記入」であってその患者さんが「未接種」だったということではありません。8割の国民がワクチン接種をしているのですから、「未記入」の中にはワクチンを接種されていた方もかなりの割合で含まれていたであろうことは容易に想像がつきます。

これをそのまま「未接種（の陽性者）」のグラフにぽんと上乗せして計上してしまうと言うのは…はっきり言ってありえないですね。
（中略）
国民は、「ワクチンは有効」というデータを見せられ続け、それでワクチンを打った人も多かったでしょう。でも、そのデータが「ウソでした」…なんて
（以下略）

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