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旧満州と統一朝鮮、そして日本を一つにまとめた「大高句麗国」を建国しようとしている陰謀団の野望

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月25日の記事で紹介されたフルフォード情報英語版に、大変興味深い情報がありました。その部分のみを貼り付けました。記事の中で、“5月1日に徳仁親王を新たな天皇として擁立する準備が進む裏で、大規模な戦いが繰り広げられている”と書かれており、“ある集団は北朝鮮の金正恩を天皇にしようと推している”とあります。また、“別の集団は南朝の血筋を引く小野寺直こそ天皇になるべきだ… と主張している”と書かれています。
 ちょっと考えると、これらの主張がいかに不自然なものかがわかると思います。金正恩氏を正式な天皇として認める日本人が、果たしているのでしょうか。しかし、この“大規模な戦い”が「日本の天皇」のことを言っていないのだとしたら、話は別になります。
 フルフォード氏もかつて言及しており、板垣英憲氏も同様のことを主張していたと思いますが、旧満州と統一朝鮮、そして日本を一つにまとめた、例えば「大高句麗国」とも言うべき国家を建設しようとしている集団が居るのです。
 この「大高句麗国」の天皇として誰がふさわしいかということになれば、金正恩氏、小野寺直氏、徳仁親王の争いが起こるというのも頷けます。
 加えて、自分自身がその「大高句麗国」の天皇になるべきだと主張しているのが、ひょっとしたら、張勝植氏なのかも知れません。氏の著作の中に、何度も「世界天皇」という言葉が出てきます。いくら何でも日本が世界中のすべての国を支配できるわけがないので、「世界天皇」とは「大高句麗国」の天皇のことだと思われます。
 おそらく、旧満州の辺りにイスラエルのユダヤ人を移住させる計画があるのではないかと思われます。「大高句麗国」がユダヤ人をも含む国で、ここが世界の中心になるという意味での「世界天皇」ではないかと思います。
 この「世界天皇」に、我らがあべ「李晋」教の教祖エル・ピョンターレもなりたいと言っているのではないでしょうか。なんせ、森羅万象を担当しているのですから。
 だとすると、この「大高句麗国」を建国しようとしている陰謀団は、現在の安倍政権を背後で支えている集団と大方が一致すると思われます。具体的には、統一教会、創価学会、勝共連合、日本会議、神社本庁、日本財団などなどです。
 彼らのこのような野望を、果たして、北朝鮮、韓国、日本の国民は受け入れられるでしょうか。おそらく強い反発が出るものと思われます。国民の理解が得られないものを無理やり実現しようとすれば、それはかなり暴力的なものにならざるを得ないでしょう。
 カレイドスコープさんは、日本会議のようなカルト集団は、「日月神示」が示す世界観に従って動いていると言っていましたが、私もそう思っています。「日月神示」の世界観では、日本は一旦滅び、新たに再生する日本が神の国となるということでした。この神の国は、今の日本ではなくて、「大高句麗国」のことを言っているのではないでしょうか。
 だとすると、彼らが安倍政権を立てて、意図的に日本を破壊している意味がよくわかります。そして、地球深部探査船「ちきゅう」が、まるで南海トラフ大地震を発生させたがっているかのように行動している意味もわかる気がします。
 フルフォード氏の情報によると、3.11では、“関東から環境難民4000万人を中国と韓国に避難させる計画を持っていた”と書かれています。避難先の中国として旧満州の辺りを計画していたとするならば、 3.11は、「大高句麗国」を建国する意図があったと推察されます。南海トラフ大地震という大災害が起こり、膨大な数の環境難民が出れば、「大高句麗国」の建国は可能かも知れません。
 加えて、これが独立国として認められるためには、中国が旧満州に当たる領地を手放さなければなりません。台湾の独立さえ認めない中国との間で戦争が起こるのは、間違いないでしょう。なので、安倍政権は戦争の準備をしていると考えると、すべての辻褄が合うのです。
 ただ、こうした連中の野望は、彼らを霊導していた天海大僧正が消滅してしまったことで、実現の可能性は無くなってしまいました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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19/2/18 フルフォード情報英語版:破産済みの米国政府は偽債券を発行し、破産を免れようと悪足掻き中
転載元)
(前略)
福島攻撃で日本もドブ掃除

2011年3月11日の福島大量殺人に対するバチカンの役割を調査するよう、英国政府がバチカンに外交ルートを通して正式要請したこととも関係している、と英国MI6筋は言う。福島を巡る刑事訴訟は、イスラエルの警備会社マグナBSPとイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相に対する告発内容から始まる、と同筋は言う。

但し、ファシストかつ細菌戦推進論者である日本の安倍晋三首相と、彼を支える岩崎一族(三菱グループ)も、やがてこの事案で裁判を受けることになる、と同筋は言う。

忘れないでほしいのだが、安倍政権というのは福島の惨事の後、不正選挙で設置された存在だ。日本の右翼筋曰く、公的には“福島の除染”に費やされたとされている大量の金(かね)を安倍政権が着服している。おまけに安倍の母親は、東京オリンピック関連の不正資金を分配するために日本のヤクザとの連絡役を務めている、と山口組暴力団の内部の人間が言っていた。
 
ツイートはシャンティ・フーラが挿入
 
ロシア政府が安倍政権との和平交渉を望んでいないという点は、当該政権が違法な犯罪者政権だということをロシアが理解している明白なしるしだ、とロシアのFSB筋は言う。

マイケル・グリーンバーグが日本におけるバチカン・モサドの工作員のトップとして解雇されたのと、殺人犯で麻薬密売人でバーバラ・ブッシュの従弟、リチャード・アーミテージの逮捕が迫っている点は、日本での掃討【作戦】の道を開くだろう、と日本のホワイト・ドラゴン・ソサエティ筋が言う。
【※ジャパン・ハンドラーなのは「グリーンバーグ」じゃなくて、「マイケル・グリーン」だと思いますが……もし記憶違いではなくワザと「○○バーグ」としたのであれば、ユダヤ人っぽい苗字にして揶揄しているのでしょう。】

日本で5月1日に徳仁親王を新たな天皇として擁立する準備が進む裏で、大規模な戦いが繰り広げられているのはこのせいだ。ある集団は北朝鮮の金正恩を天皇にしようと推している。彼は外国勢の支配に一度として屈しなかった王家の血筋を代表しているからだ、と日本の皇室筋は言う。別の集団は南朝の血筋を引く小野寺直こそ天皇になるべきだ、徳仁は皇室の血が流れていない、と主張している。
https://www.bibliotecapleyades.net/sociopolitica/sociopol_fulford153.htm
 
ツイートはシャンティ・フーラが挿入

天皇家の継承については、2月27日・28日にベトナムで金正恩とトランプが会う際、確実に活溌な議論の対象となる。ペンタゴン筋曰く、誰が正当な天皇であるかを決する公開法廷が開かれる可能性があるのだ。
(以下略)

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小川淳也議員の“渾身の趣旨弁明”の演説が、NHKによる悪意があるとしか思えない編集によって、小川議員を不当に貶めるような形で報じられた!

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月1日の衆院本会議において、根本厚生労働大臣に対する不信任決議案が提出されました。この時の小川淳也議員の1時間48分にわたる“渾身の趣旨弁明”の演説が、NHKによる悪意があるとしか思えない編集によって、“小川議員を不当に貶めるような形で報じられた”のです。
 小川議員は、3月14日の衆院総務委員会で、この件を問いただしました。冒頭の記事では、その文字起こしの全文が載っています。興味のある方は、引用元をご覧ください。
 時間の無い方は、冒頭のツイート動画だけでもご覧ください。 NHKが犬HKと言われても仕方が無いというのが、よくわかるでしょう。小川議員は、NHKの小池報道局長を参考人として招致したいと言っています。小池報道局長の顔は、別班マンさんの動画の最後の方で出て来ます。
 「NHKふれあいセンター 0570-066-066」は、“おごるなかれ おーむかむか おーむかむか”ですか。一発で覚えてしまいますね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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小川淳也議員、NHK・上田良一会長と木田幸紀専務理事に3・1報道について問う
引用元)
(前略)
3月14日の衆院総務委員会において、立憲民主党・無所属フォーラムの小川淳也議員がNHK会長・上田良一、NHK専務理事・木田幸紀の両氏に、その意図と編集方針、そして報道姿勢について質疑を行うという一幕があった。
(中略)
3月1日の衆院本会議において、根本厚生労働大臣の不信任決議案が野党6党・会派より提出され、この間の統計不正問題を先頭に立って追及してきた小川淳也議員(立憲民主党・無所属フォーラム)が、1時間48分にわたる渾身の趣旨弁明を行ったことに端を発する。この演説が(中略)… NHKの編集によって、小川議員を不当に貶めるような形で報じられたのである。
(中略)
3月14日の衆院総務委員会において小川議員の追及にNHK会長・上田良一、NHK専務理事・木田幸紀の両氏がどのように答えたのか、その様子を文字起こししてお伝えしたいと思う。
(以下略)
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配信元)
 
 
 

安倍政権は国保料(税)を大幅値上げさせる方針、しかし全国知事会が要求する公費1兆円投入を実現すれば、なんと国保料(税)は約20万円も値下げできる

 今ですら異様に高過ぎる国保料(税)が、2019年からさらに「大幅値上げの危険が迫っている」ことをしんぶん赤旗が報じました。
安倍政権は、昨年4月から「国保の都道府県化」という名の下に、一般会計から国保会計への繰入を行わないことにし、その結果、『保険料(税)の値上げを抑えてきた自治体や、子育て世帯、低所得者、障害者、ひとり親家庭など、実情にあわせて独自の減免をしてきた自治体は、大きな値上がりを強いられる』というひどいことになるそうです。
試算では、全国で8割の自治体が保険料(税)値上げとなり、平均値上げ額は、約5万円にもなります。しかも値上げの基準となる「標準保険料率」とは、このために安倍政権が作ったもので、毎年のように引上がる仕組みになっているというふざけたものです。
 しかし冷静に考えると、憲法に照らしても地方自治体が住民の福祉のために行う施策を国が禁止したり、値上げを強制することはできず、市町村町がこうした圧力を拒否することは可能であると指摘しています。
 さらに、高過ぎる国保料(税)を、せめて「協会けんぽ」並みの負担率にするため、全国知事会が国保に公費1兆円の投入を要求し、また全国市長会も国庫負担の割合を引き上げるよう求めています。
 もしもこの1兆円の投入が実現された場合、20万円程度の国保料(税)の引き下げとなるそうです。
これは大きい。インドア派キャンパーさんが解説されるように「逆に言うと、所得が20万円増えるという話」なわけですね。
 ことほど左様に、国がその気になれば国民の暮らしは一気に楽になるのでしょう。popoちゃんの「メキシコ便り」を見ても、そう確信できます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国保料(税)の連続・大幅値上げか、公費1兆円投入で大幅値下げか――統一地方選挙の一大争点に
引用元)
(前略)
 2019年度以後、全国の自治体で、国保料(税)の連続・大幅値上げの危険がせまっていることが、各都道府県が発表した「標準保険料率」に基づき、市区町村(東京23区を含む)の国保料(税)を算出した結果で明らかになった。

(中略)

 その仕掛けとは、「標準保険料率」の水準に合わせて国保料(税)を引き上げることを、市区町村に強要していくということである。

(中略)

 安倍政権は、「法定外繰入の解消」の号令をかけ、実際の国保料(税)を「標準保険料率」に合わせることを市区町村に求めている。市区町村の国保料(税)を「標準保険料率」に合わせようとすると、これまで国保料(税)の値上がりを抑えてきた自治体や、子育て世帯や低所得者、障害者、ひとり親家庭など、それぞれの自治体が実情にあわせて独自の減免をしてきた自治体は、大きな値上がりを強いられることになる。

(中略)

 現在明らかにされているのは18年度と19年度の「標準保険料率」だが、「標準保険料率」自体が、高齢化による給付費の増加などによって毎年のように引き上がる仕組みになっている。「標準保険料率」というゴールまで走ることをせまられる上に、ゴール自体がドンドン引き上げられていく。市区町村はいま、二重の国保料(税)引上げの圧力にさらされているのである。

(以下略)

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配信元)



3/13 和歌山県、徳島県で震度4の地震! ~またしても、あの地球深部掘削船「ちきゅう号」が震源場所で活動していた

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の13時48分頃、和歌山県、徳島県で震度4の地震がありました。自宅で、パソコン作業中にゆっくりと体が前後に揺れたので、すぐにNHKをつけると、近畿地方で地震があったとのテロップが流れました。
 後で、震源の位置を確認すると、なんでここが近畿なのかと思いましたが、問題はそこではなく、この震源の場所がまたしてもというか、あの地球深部掘削船「ちきゅう号」が活動していた場所だということです。
 別班マンさんが、活動していた「ちきゅう号」の位置と震源の位置を重ね合わせていますが、見事なほど一致しています。
 どなたか、これまでに「ちきゅう号」が掘削した地点と発生した地震の震源地のパターンを時系列で表示してもらえるとありがたい。
 彼らがこれから地震が起こる場所を予知する能力が高いのか、それとも彼らが地震を引き起こしているのかが、よくわかると思うのです。
(竹下雅敏)
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【速報】和歌山県、徳島県で震度4(19/03/13)
配信元)
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配信元)
 
 

NHKの番組を24時間常時ネット配信する放送法改正案が国会に提出され、同時に「ワンセグ携帯を持っているだけで受信契約の義務が生じる」という司法判断が確定 〜 「もはや携帯電話税だ」

 NHKのテレビ番組を全て、24時間、インターネットで同時配信できるようにする放送法の改正案が、5日に閣議決定され、国会に提出されました。この垂れ流し配信は2019年度中に実施するつもりです。
ちなみに未契約世帯には契約を促すメッセージまで付いてくるようです。
 そして13日、最高裁の上告棄却により、かねて争われていたワンセグ機能付き携帯電話を持っていると、NHK受信料の契約義務が生じるという判断が確定しました。
つまり、自宅にテレビが無くても、ワンセグ携帯やカーナビがあれば契約義務がある、というNHKの主張が司法によって追認されたことになります。
 今後、頼みもしないのにインターネットでは常時NHKの番組が流され、観たくなくてもワンセグ携帯を所持していれば問答無用で受信料の支払い義務が生じるという、まさに「携帯電話税」誕生です。
 「スクランブルをかけて、NHKを観たい人だけが受信料を払う」という至極真っ当な意見が黙殺されるのは、何が何でも受信料を掻き集めるのが目的だからでしょうか。
 イヤな国になったものぢゃ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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NHKのネット同時配信を可能にする放送法改正案 国会提出
引用元)
政府は5日、NHKによるテレビ番組のインターネット常時同時配信を可能にする放送法改正案を閣議決定し、国会に提出した。NHKは2019年度中の実施を目指す

現行法では、番組のネット同時配信は災害報道や大型スポーツ中継などに限られていたが、改正案では、24時間、全ての番組の配信が可能になる(中略)配信は受信契約世帯が対象で、未契約世帯には契約を促すメッセージを表示するなど、受信料負担の不公平感が生まれないよう配慮することを求めている。
(以下略)
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ワンセグも「受信契約義務あり」 NHK勝訴が最高裁で初確定
引用元)
テレビを視聴できるワンセグ機能付き携帯電話の所持者にNHKと受信契約を結ぶ義務があるかが争われた2件の訴訟の上告審で、最高裁第3小法廷(山崎敏充裁判長)は12日付で、いずれも携帯所持者側の上告を棄却する決定を出した。「契約義務がある」とした2件の東京高裁判決が確定した。(中略)
(中略)
 放送法は、NHKの放送受信設備を設置した世帯や事業者に受信契約を義務づけている。テレビを持っていなくても、ワンセグ携帯やカーナビがあれば契約義務があるとしてきたNHKの主張が司法に追認された形だ。【伊藤直孝】

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