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現在の世界情勢 〜 第3次世界大戦を始めるしかないという所まで追い詰められたネオコンやその操り人形であるゼレンスキー

竹下雅敏氏からの情報です。
 現在の世界情勢を理解するために、いくつかのツイートを並べました。下から順にご覧ください。
 3月16日の記事で紹介しましたが、ロシアの極超音速ミサイル「キンジャール」を6発含む約80発のミサイルが、3月9日にウクライナのインフラに向けて発射され、NATOが運営する地下要塞に命中し、“アメリカ、イギリス、ポーランド、ウクライナの高級将校約300名(NATOの将官、大佐を含む)が死亡した”という決定的な出来事がありました。
 このバンカーは対ロシアNATO作戦の指揮統制の中心で、アメリカの防空システムで守られていたのですが、「キンジャール」の第一撃ですべて破壊され、第二撃は巨大な(厚さ400フィート)鉄筋コンクリートドームの下にあるバンカー自体を貫通して破壊したのです。
 翌日の3月10日に、中国、サウジアラビア、イランは共同声明を発表し、サウジアラビアとイランは北京での会合の後、関係を再構築し、大使館を再開することに合意しました。約7年ぶりとなる公式会談は、4月6日に中国で行われました
 3月28日にASEAN財務大臣と中央銀行総裁の公式会議がインドネシアで始まり、「金融取引における米ドル、ユーロ、円、英ポンドへの依存度を下げ、現地通貨建て決済への移行に向けた議論」が議題の中心になりました。
 3月30日のこちらのツイートには、南アフリカのナレディ・パンドール外務大臣が「サウジアラビア、アラブ首長国連邦、エジプト、アルジェリア、アルゼンチン、メキシコ、ナイジェリアがBRICSへの参加を望んでいる」と語ったとあります。
 4月1日の記事で、“世界がBRICSを中心とする「新しい多極世界秩序」に向かうことは間違いない…このように世界経済フォーラム(WEF)が目指す「一極支配の新世界秩序(NWO)」は破綻したと見て良いでしょう”とコメントしましたが、私の感覚ではターニングポイントは4月1日だったと思います。この事については次の記事で詳しく説明します
 そして、米紙ニューヨーク・タイムズ(4月6日付電子版)が「アメリカとNATOの秘密計画を詳述した機密文書がTwitterとTelegramに登場した」と報じたのです。米連邦捜査局(FBI)は4月13日(現地時間)に装甲車まで出動して、21歳のマサチューセッツ州の空軍州兵ジャック・テイシェイラ容疑者を逮捕しました。
 FOXニュースのタッカー・カールソンは、“この14ヶ月間、ウクライナ紛争について、皆さんは主に2つのことを聞かされてきました。一つ目、ウクライナ紛争は…大国間の代理戦争ではない。…二つ目、これは何度も何度も聞かされました。「ウクライナは戦争に勝っている」「ウクライナ軍は勇敢で高潔である」「ロシア軍は邪悪で無能である」…最も強く主張したいのは、我が国の事実上、すべてのニュースメディアからそれを聞かされていることです。…どちらもデマである。先週末、ウクライナ紛争に関するリーク情報がソーシャルメディアに掲載され始めたため、それがデマであることがわかりました。…これは我々の戦争です。…今こうしている間にも米兵はロシア兵と戦っています。…しかし、この戦争は正式に宣言されたわけでもなく、議会によって承認されたわけでもありません。そのため、この戦争は法律に違反するものであり犯罪です。もう一つ、この資料から学べることは…ウクライナは実際には戦争に負けているということです”と言っています。
 スコット・リッター氏は、“彼(ゼレンスキー)はおそらく死ぬでしょう。彼に反旗を翻すウクライナ人の手によってね”と言っています。 
 機密文書の漏洩によって、事実上、すべてのニュースメディアから聞かされていたウクライナ紛争に関する情報が、全てデマであることがわかったのです。
 ネオコンやその操り人形であるゼレンスキーのようなタイプの人間が生き延びるには、第3次世界大戦を始めるしかないという所まで追い詰められたというのが冒頭のツイートです。
(竹下雅敏)
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配信元)




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ドイツがついに脱原発を完了 〜 おしどりマコさんの独自取材「ドイツ政府としてベルギーやスイスへも原発稼働停止を要求」

 ドイツの脱原発が4月15日に完了しました。稼働していた最後の3基の原子炉が運転停止し、ドイツ国内向けの原子力発電はゼロになりました。メディアの報道は「日本を含む各先進国が原発継続の必要性を打ち出す中、異例の対応」という冷ややかなものですが、そもそもドイツは2002年に脱原発を法制化していました。2011年の福島第一原発事故の後は、原発廃止の方針を固め、今やドイツの総電力量のうち再エネは46.3%で、原発は6.4%だったそうです。
 日本では海外メディアの情報を引き写しにし、原発に未練タラタラの情報が多いですが、おしどりマコさんは福島第一原発事故以来、ずっと独自に東電取材などを継続しておられ、今回のドイツの脱原発ニュースにも即座に独自の情報を挙げておられました。
 2002年脱原発の政策決定後に市民が目指していたものは「①脱原発の期日を少しでも前倒しにする(達成!) ②廃炉や廃棄物処理を市民側にも監視させること ③隣国・他国の脱原発」だそうです。さらに国内の脱原発だけではなく、ドイツ政府としてベルギーやスイスの原発にも稼働停止を要求しているそうです。自国民の安全を最重要と考えれば、隣国の原発事故も防ごうとするのは当然でした。ドイツの本気度が分かります。おしどりマコさんは現地の取材で「フランスの原子力を買っているという日本人もいるのだが?」と質問したそうです。すると失笑されて「詐欺だね!今!EUでは市場を開放してるから、近いところの電力を買えるんだよ。そりゃフランスに接してる地域はそういうところもあるだろう。総量は?と聞きなよ。」と言われたそうです。
 ドイツは原発がなくても、日本以上のGDPを生み出せることを示そうとしています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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15日に脱原発完了 エネルギー危機で賛否―独
引用元)
(前略)
 ドイツでは安全性への懸念から2002年に脱原発を法制化。一時は稼働期間の延長措置も取られたが、11年の東京電力福島第1原発事故を受け、原発廃止の方針が固まった。世界的に風力や太陽光など自然由来のエネルギーによる電力を増やす傾向は強まっているが、発電時に二酸化炭素(CO2)を出さず、天候に左右されない安定電源として原発も重用されている。

 独政府は当面、自国で採掘可能な石炭の火力発電を維持する。22年の電力源は原発が6.4%、再生エネが46.3%。石炭火力は33.3%と前年から微増した。国家間の電力融通が発達している欧州において、ドイツは近年電力輸出国だったが、今後不足が生じた場合、原発大国フランスなどから電力を輸入する可能性がある。
(以下略)

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シーモア・ハーシュ氏の新たなスクープ「ゼレンスキーとその取り巻きは、アメリカからディーゼル燃料の予算を受け取って、一方安いロシアの燃料を買う。その差額が数百万ドルあった…数百万ドルを着服してきたわけです」

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月10日の記事で、1970年にピューリッツァー国際報道賞を受賞しているアメリカの調査ジャーナリスト、シーモア・ハーシュ氏の「アメリカはいかにしてノルドストリーム・パイプラインを破壊したのか?」を紹介しました。
 そのシーモア・ハーシュ氏の新たなスクープを紹介した動画です。動画の7分37秒で、“ゼレンスキーとその取り巻きは、アメリカからディーゼル燃料の予算を受け取って、一方安いロシアの燃料を買う。その差額が数百万ドルあった…数百万ドルを着服してきたわけです。つまり、彼らはアメリカを騙して儲けたということです”と言っています。
 12分12秒では、“バイデン政権の中で亀裂が走っているという話があります。…バイデンの側近とアメリカ政府内の例えばCIAのような情報機関との間に信頼関係がなくなっているということですね。…バイデンの側近として代表的なのはブリンケン国務長官、それからジェイク・サリバン国家安全保障担当補佐官ですね。特にこの二人がバイデン政権の側近としてこういう外交とか防衛問題を担当しているわけですよね。しかし、アメリカの政府の中の経験豊富な外交官であったり情報機関の幹部から見ると…バイデンは情報機関とノルドストリーム爆破の計画に関して議論もせず、事前に知らせてもいない…「このウクライナの戦争の終結の戦略もない。行き当たりばったりの素人のやり方だ」というふうに彼らは批判しています”と言っています。
 15分24秒では、“バイデン政権が実は米軍をウクライナ国境にすでに派遣している…具体的にはアメリカ最高の陸軍戦闘部隊数千人…2つの旅団をウクライナ国境に派遣している。一つは第82空挺師団をポーランド国内のウクライナ国境近くに置いている。それから第101空挺師団をルーマニアの中にすでに送っている。…管理とか支援部隊、ロジスティックだとか、そういうものをやっている人たちまで合わせると、トータル2万人以上だと。”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。タマホイさんのツイートには、「シーモア・ハーシュによると、米国の現金はロシア自身から燃料を買うことにも使われ、事実上、エリートや防衛企業を潤し続ける紛争の両陣営に燃料を供給するのに役立っているという」とあります。
 ShortShort Newsさんのこちらのツイート動画をご覧ください。「ウクライナでの戦争は415日間続いています。勝利しているのは誰でしょうか? ロシアではありません。もちろん、ウクライナでもありません。米国の石油会社です。」と言って、その詳しい説明をしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.4.13【ウクライナ】ゼレンスキーはロシアからウクライナ軍の燃料を買っていた【及川幸久−BREAKING−】
配信元)
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敵との取引 シーモア・ハーシュ
キエフで汚職が横行し、米軍がウクライナ国境に集結する中、バイデン政権は紛争に終止符を打てるのか?
転載元)
(前略)
ヴォロディミル・ゼレンスキーが率いるウクライナ政府は、ロシアとの戦争でウクライナ軍を動かすために必要なディーゼル燃料を、アメリカの税金を使って高額で購入している。ゼレンスキー政府が1ガロン当たりいくら払っているかは不明だが、ペンタゴンは数十年にわたるアメリカのアフガニスタン戦争で、パキスタンの港からトラックやパラシュートでガソリンを輸送するために1ガロン当たり400ドルも払っていた。

さらに知られていないのは、ゼレンスキーが燃料をロシアから購入していたことだ。ロシアとワシントンは戦争状態にあり、ウクライナ大統領とその側近の多くが、ディーゼル燃料の支払いに充てられたアメリカドルから数百万ドルをくすねていたのである。米中央情報局(CIA)のアナリストによるある試算では、横領された資金は少なくとも昨年は4億ドルに上るという; 別の専門家は、キエフの汚職のレベルはアフガン戦争に近づいていると比較した。「ウクライナから専門的な監査報告が出ることはないだろうが」。

  「ゼレンスキーはロシアから安くディーゼルを買っている」と、ある事情通のアメリカ情報当局者が教えてくれた。「ガスと石油の代金は誰が払っているのか?私たちです。プーチンとそのオリガルヒは、それで何百万ドルも稼いでいる」。

キエフの多くの政府省庁は、世界中の民間の武器商人と武器や弾薬の輸出契約を結ぶために、文字通り「競争」してフロント企業を設立し、そのすべてがキックバックを提供していると聞いたことがある。それらの会社の多くはポーランドやチェコにあるが、他にもペルシャ湾やイスラエルにも存在すると考えられている。「ケイマン諸島やパナマなどにもあって、アメリカ人がたくさん関わっていると知っても驚かない」と、国際貿易に詳しいアメリカの専門家が教えてくれた。

汚職の問題は、昨年1月にキエフで行われたCIA長官ウィリアム・バーンズとの会談で、ゼレンスキーに直接提起された。この会談を直接知る諜報部員から聞いたところでは、彼のウクライナ大統領へのメッセージは、1950年代のマフィア映画に出てくるようなものだったという。キエフの将官や政府高官たちは、ゼレンスキーの強欲さに怒りを覚えた、というのも、バーンズはウクライナの大統領に、「将軍たちに渡るよりも、彼の方がスキムマネーの取り分が多かったからだ」と言った。

バーンズはまた、CIAやアメリカ政府関係者に汚職が知られている35人の将軍や高官のリストをゼレンスキーに提示した。ゼレンスキーは10日後、アメリカの圧力に応え、リストの中で最も派手な10人の官僚を公然と解任し、それ以外はほとんど何もしなかった。「彼が解任した10人は、新車のメルセデスでキエフ市内を走り回り、金を持っていることを堂々と自慢していた」と諜報部員は私に言った。

記事全文を読むにはここをクリックしてください。

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(中略)
Global Researchの記事を広く再投稿、共有することをご遠慮なく。
この記事の原典はSeymour Hershです。
著作権 © Seymour M. Hersh, Seymour Hersh, 2023年

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欧州委員会委員長のウルスラ・フォン・デア・ライエン氏個人に刑事告発 〜 EUとファイザー社との契約に「越権」「公文書破棄」「不正利得・汚職」の疑い

 23/4/11の時事ブログ記事に、マクロン仏大統領が訪中した際、ウルスラ欧州委員会委員長も同行したことを伝えるツイートがありました。しかもそのツイートでは、国賓待遇だったマクロン大統領に対して、ウルスラ委員長は「通常旅客と同じ手順で対応。」と冷遇を見せつけるシーンがありました。中国はもはやこの人物に権力がないと判断したようでした。
 とうくう氏がベルギーのメディアから、ウルスラ・フォン・デア・ライエン氏個人への刑事告発があったことを知らせておられました。「越権」「公文書破棄」「不正利得・汚職」の疑いです。かつてウルスラ・フォン・デア・ライエン氏がドイツの国防相だった時、ドイツ連邦軍へのコンサルティング契約で利益相反事件を起こしました。具体的には、マッキンゼーやKPMGなどのコンサルティング会社と軍が3億9千万ユーロの契約を結びましたが、ウルスラ大臣の息子はマッキンゼーの社員でした。さらにマッキンゼーの重役を連邦軍の兵器購入課のトップに任命しています。このことをドイツ連邦議会が調査をしようとすると、彼女は自分の携帯電話のデータを全部消去して証拠を隠滅しました。ウルスラ・フォン・デア・ライエン氏はキックバックを受け取ったのではないかという疑惑があります。
 そして今回捜査されているファイザーとの契約でも同じ疑惑が持たれています。夫のハイコ・フォン・デア・ライエン氏はファイザー社の子会社Orgenesis社の取締役に迎えられていました。このOrgenesis社もファイザー社も株主はヴァンガードです。ハイコ氏がEUとファイザーとの仲介役となり、ウルスラ委員長は360億ユーロもの契約を直に、ファイザーCEOブーラ氏との間で結びました。国防相時代と同じパターンです。欧州議会の議員から疑惑の声が上がり始めると、彼女はファイザー社CEOのブーラ氏と交わしたSMSを開示するよう訴えられ、自分のPCやスマホのデータを消去したそうです。ウルスラ氏のキックバックは2%との情報もあります。
 国防相時代の嫌疑から逃れるために欧州委員会の委員長に就けてもらい、今回のファイザーの嫌疑から逃れるために今度はNATOの事務総長に就けてもらうという噂まで。どこまでも法の上にいる輩です。
(まのじ)
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遺伝学者であるアレクサンドラ・アンリオン=コードさんは、ワクチン未接種のために未だ職務停止処分にあるフランスの医師・医療従事者・消防士を激励 / 京都大学大学院特定教授(当時)の上久保靖彦氏が提唱していた「集団免疫説」の概要

竹下雅敏氏からの情報です。
 フランス系イギリス人の遺伝学者であるアレクサンドラ・アンリオン=コードさんは、ワクチン未接種のために未だ職務停止処分にあるフランスの医師・医療従事者・消防士を「既に540日間、収入も失業保険も、社会保障もなく、文字通り餓死の危機に見舞われている人々です!」と激励したとあります。
 “「陰謀論者」というラベルを貼った瓶に密封し、二度と社会でまともに相手にされなくなるような扱い”を受けた専門家は、日本にもたくさんいます。しかし、そうした本物の専門家の“警告が正しかったことは、後日、次々に事実が証明”してきたと思います。
 “続きはこちらから”をご覧ください。そうした日本の専門家の一人と思われるのが、心理カウンセラーの則武謙太郎氏の動画で紹介されている上久保靖彦氏です。
 上久保靖彦氏は京都大学大学院特定教授(当時)で「集団免疫説」の提唱者です。動画の1分43秒で則武謙太郎氏は、“2020年の4月にですね、緊急事態宣言が起きているんですが、実はもうその時点で上久保先生論文出されているんですね。これ論文出されてるのがですね、2020年の3月25日…緊急事態宣言が出る前にもうすでにですね、日本では集団免役が達成されているということを唱えられていて…”と話しています。
 上久保靖彦氏の「集団免疫説」の概要は、4分6秒~7分19秒の所をご覧ください。20分15秒~23分15秒の所も参考になります。こちらのWILL2020年10月号「何度でも言う。コロナは無症状の風邪です」も参考にしてください。
 私は、新型コロナウイルスは武漢研究所で作られた「生物兵器」だと考えているので、“ただの風邪”とは思っていません。一般的に96~99%が標準値とされるパルスオキシメータで90未満の数値が出ることもある「ただの風邪」というのは、これまでに存在していたのでしょうか?
 現在、新型コロナウイルスは人工だという認識を持つ研究者は増えてきています。「生物兵器」という認識であれば、特に弱毒化するオミクロン以前の段階では十分な警戒が必要であり、PCR検査で早期発見、イベルメクチンなどでの早期治療が必要だったというのが私の考えです。
 上久保靖彦氏はツイートで、「昨年3月31日に任期が満了となり、次の研究職に就くまでの間何処で働くか? 途方に暮れた。…結局のところ、全国を健診をしながら巡業したのだ。…一切加担しなくて良かった」と言っています。
 このツイートには驚きました。“こんな人がいるんだな…”と思いました。「慈悲喜捨の教え」というのがあるのです。「捨」とは、“不徳の人と交わらないこと”を意味します。これが一番難しい。“ワクチンには一切関わらない”というのが、この場合の「捨」になりますね。医療従事者にとっては、最も難しいことだと思います。
(竹下雅敏)
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