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19/4/15 ソルカ・ファール情報:米軍が世界中の海へ空母を差し向け、隕石が火の元となる第三次世界大戦への懸念が爆発

 昨日の時事ブログで竹下氏が「『ソーラーフラッシュとポールシフト』を騒ぎ立てて、何がしたいのでしょう」と書いていましたが、アセンション系ほど発想が柔軟でないB層でもがっつり恐怖を抱けるよう、NASAは隕石落下による地球滅亡説を喧伝しているようです。
 そしてこれ(※地球滅亡)は案外簡単に起こせちゃう事態に現在陥っております、主にアメリカのせいで、というのが今回の記事。

 トランプさんたちQグループとしては、3Dチェスと言われる高難度の戦略を展開中で、敵を騙すにはまず味方から、という状況なんでしょうが、「ほう・れん・そう」を順守しないでダンマリ貫くわ、宇宙軍だの勝手に宣言して既存の監視システムをおじゃんにするわ、ロシアからしてみれば傍迷惑の極み。
 「ホントにマジで連絡寄越さなかったら、核戦争になるからね? オタクら分かってんの?」との公開メッセージでしょうか。Qグループには早めに国内のカバールを一掃して、連絡回線を復旧して頂きたいものです。
 前日14日のソルカ・ファール女史の記事によると、元CIA長官でロシア疑惑の黒幕の一人、ジョン・ブレナンがロシアへ亡命しようとして、ソッコーで断られた模様。ロシア風評被害の犯人が何故か来るし、核と見分けがつかなくなった隕石来るし、アメリカの空母が世界中でうじゃうじゃ湧いとるし、ロシア的には「もーいい加減にして」的な展開のようです。

 そもそも核の先制攻撃の失敗(※成功してたら上空爆破でも辺り一体のインフラ崩壊)と昼間に飛んでくる隕石を見分けるのって、現代の科学技術だと事後の分析評価なんですね。しかも判断基準が、相手国の戦意の有無って正気ですか。監獄惑星「地球」の文明開化は一体いつになるのやら。
 ということで、毎度の個人的感想ですが……プーチンさん、頑張れ!。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:米軍が世界中の海へ空母を差し向け、隕石が火の元となる第三次世界大戦への懸念が爆発
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

もはや隕石は単なる隕石に非ず


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省MoD)の新報告書は実にぞっとする内容で、ドナルド・トランプ大統領が世界中の海から米軍の全ての空母戦闘群を史上初めて無くしてからほんの4箇月で、アメリカ海軍はこの惑星の最も重要な海路上に【空母戦闘群の中でも】最も強力な6個を展開し始めました

【※正式には2006年以降は「空母打撃群」と呼ぶそうです。ただしこの記事では一箇所を除き、「空母戦闘群」という旧式の名称を使用しているので、そのままにしてあります。】

――時を同じくしてロシアは、米国EUに対する核攻撃開始の準備を整えました。というのも、この4箇月で3個もの強大な隕石の爆発がシベリア上空で発生したからです。

――そしてアメリカ航空宇宙局NASA)は、この黙示録【のような状況】を4月29日に予定されている国際宇宙航行アカデミー主催の「プラネタリー・ ディフェンス・カンファレンス」【=地球防衛会議】の開催でもって、関心を逸らそうと恐ろしくも狂ったように躍起になっているのです
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

FAS(米国科学者連盟)の核情報プロジェクト長ハンス・クリステンセン氏による昨年8月のツイート:】
「隕石が爆発、2.1キロトンの威力、チューレ空軍基地のミサイル早期警戒レーダー43キロ上空」
「我々はまだ生きている。つまり【米軍が】ロシアによる先制攻撃ではない、との正しい結論に至ったということだろう。【とはいえ現在約2千の核【兵器】が警戒態勢下にあり、発射準備が整っている。
隕石の爆発はあっという間に第三次世界大戦を勃発させかねないというのに、アメリカの人々は依然として気が付いていません

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ニューヨーク市が麻疹ワクチンの予防接種を義務付ける緊急措置を発令!~生後6か月を超える子どもを含むすべての非接種者に「48時間以内に接種せよ!」と。ワクチン拒否には罰金、最大約11万円!~まるで「ワクチン・ポリス」の様相

 ニューヨーク市では、はしかの感染が拡大しているようです。(それほど多くのはしか患者は出ていないとの情報もあるようですが)
 「ワクチンを打つと自閉症になる」といった、ウソの情報を信じた人たちの間で感染が広がったとして、ニューヨーク市長は「ワクチンの安全性や有効性に疑問の余地はない。子どもや地域を守るために接種を要請する」と非常事態を宣言し、48時間以内に生後6か月を超える子どもを含むすべての年代の男女を対象に、ワクチンを接種するよう命令を出したとのことです。
 「48時間以内に接種せよ」という驚きの命令が出されるとは!そしてワクチン拒否に罰金というのも基本的人権への違反であり、WONDERFUL WORLDの山本氏のいうようにまさに「ワクチン・ポリス」の様相です。
 また、生後6か月の子どもにまでワクチンを接種させる(日本では1歳から)というのも驚きです。重篤な副作用が心配されます。
 こうした「ワクチンの安全性や有効性に疑問の余地はない」としてワクチン接種を強制する背景には、ワクチンマーケットの事情があるのかもしれません。ワクチンはビッグファーマ(世界を股にかける巨大製薬会社の総称)のメイン収入源であり、この36年でなんと300倍(1982/1.69億ドル-->2018/500億ドル)にも伸びているとのこと。どおりで、ドル箱であるワクチンに反対するような動きに規制をかけようとするわけです。
 そして医薬産業界から広告費をもらっているメディアはワクチンメーカーに配慮して、危険性を伝えるという最低限の倫理観もなく、NHKは今回の報道に「ワクチンが危険という嘘」と書いています。犬HKが国民の敵であることがここでも証明されたわけです。
 トランプ政権は、大手製薬会社のワクチン詐欺についても宣戦布告をしているとのことですから、早いところ、医療界の犯罪を明るみにしてほしいものです。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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NY市もワクチン強制、高額の罰金つき
転載元)
 ロックランド郡の「強制ワクチン接種」作戦が見事に失敗した後、今度はNY市が強制接種に乗り出しました・・・しかも、ロックランドよりはるかに悪質な内容で。
NY市 はしかの感染拡大で一部地域に非常事態宣言

2019年4月10日7時28分

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190410/k10011878881000.html
アメリカのニューヨーク市は、はしかの感染が拡大していることを受けて、一部の地域に非常事態宣言を出して、すべての年代を対象に48時間以内にワクチンを接種するよう求めました。(中略)
生後6か月を超える子どもを含むすべての年代の男女を対象に、ワクチンを接種するよう命令を出しました。

 ニューヨークでは患者の9割近くは18歳未満で、ほとんどがワクチンを接種していないということで、接種しない場合は最大で1000ドル、日本円で11万円余りの罰金が科されます。(中略)
乳幼児は重症になる場合があり、妊婦が感染すると流産や早産のおそれもあります。アメリカでは、2000年に撲滅宣言が出されましたが、宗教上の理由でワクチンを接種しない人や、「ワクチンを打つと自閉症になる」といった、ウソの情報を信じた人たちの間で感染が広がり、全米ではことしだけで465人の患者が報告されています。ニューヨーク市のデブラシオ市長は「ワクチンの安全性や有効性に疑問の余地はない。子どもや地域を守るために接種を要請する」と話しています。


 ★まず「48時間以内に接種せよ」とは、つべこべ言わず従えという意味。こういう命令を出すからには、すでにワクチン非接種者のリストが用意され、警察が医師と共に各戸を急襲し、強制接種を実施する用意が整えられていると思います。まさに「ワクチン・ポリス」の世界ですね。

 ★次に、生後6か月で接種するのは危険。なぜなら、MMRワクチンの接種勧奨は普通、生後12か月以降であり(日本では1歳以後)、一歳以下の赤ちゃんではおそらく副作用も大きいと考えられるからです。なお、日本では、1989年に導入された北里・阪大微研・武田の製品によって、重度脳障害や死亡事件など1800人もの副作用被害者が発生しました。しかし、厚労省は在庫がなくなるまでこの危険なMMRを打ち続け、四年後の1994年にようやく中止したのです(なので、今はMRワクチン)。これが生後一歳未満に接種されていたら、被害はさらに広がったでしょう。

 ★ワクチン拒否に罰金とは基本的人権違反。ワクチンを含む医療行為は、必ず「インフォームド・コンセント」が必要であり、ほとんどの国では、市民に拒否する権利が保障されています。高額の罰金にしたのは、支払いのやりくりに困惑する低所得者を狙った作戦で、とても悪質です。おそらくここも訴訟になるでしょう。

 ★NHKが何のためらいもなく「『ワクチンを打つと自閉症になる』といったウソの情報」と書いている無責任さに怒りを覚えます。まさにこれこそウソ情報。本ブログでは、ワクチンと自閉症の関係をさんざん書いてきているので、消されないうちにお読みください。

 ★「ワクチンの安全性や有効性に疑問の余地はない」も、ワクチンメーカーに配慮しているとしか言えません。多少とも判断力があれば、ワクチンのことを知れば知るほど、その安全性や有効性に疑問を持つはず。そこに触れないのは、メディアは医薬産業界と利益相反の関係にあるから。医薬産業界から広告費をもらっているメディアは、当然、その業界の利益につながる記事を出すべきではないのに、そういった最低限の倫理観さえないのは社会全体の問題です。
(中略)

 とにかく、ワクチン情報はすべてウラがあります。表のニュースに惑わされて病院に駆け込まないようにね。2019.4.11
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ジュリアン・アサンジ氏の逮捕の瞬間に居合わせた報道機関は、RTに所属する通信社一社のみ ~アサンジ氏逮捕に注目が集まるのを嫌がるディープ・ステート

竹下雅敏氏からの情報です。
 スプートニクによると、ジュリアン・アサンジ氏の逮捕の瞬間に居合わせた報道機関は、RTに所属する通信社一社のみだったとのことです。ディープ・ステートが、アサンジ氏逮捕に注目が集まるのを嫌がっているように見えます。
 元CIA職員のエドワード・スノーデン氏は、今回の逮捕について、“これは「報道の自由」にとって、暗黒の瞬間だ”とコメントしました。
 ウィキリークスは、その内容が100%真実であることが検証されています。このことから、ディープ・ステートが最も恐れるのは、「100%の真実」だということがわかります。
 2016年のアメリカ大統領選において、トランプ氏の勝利に大きく貢献したのがウィキリークスであること、また、Qグループがウィキリークスをうまく利用していると考えられることから、おそらく、トランプ大統領はジュリアン・アサンジ氏を恩赦するつもりではないかと思われます。
 藤原直哉氏は、“アサンジ氏が殺されたときにすべての暗号ファイルをオープンするマスターキーが公開される”とコメントしています。なので、ディープ・ステートにすれば、アサンジ氏を人質として交渉の材料に使いたいということなのかも知れません。
 最後に、これはどうでもいいことなのですが、スプートニク、 RTの日本での視聴率を上げようと思ったら、ゆるキャラ「しもニャン」を作ればいい。ゆるキャラのイメージは、この写真のままでOKです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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英国人が惰眠をむさぼる間、アサンジ氏逮捕の撮影は「Ruptly」だけ なぜ一局だけがその瞬間をとらえたのか?
転載元)
ロシアのスプートニク、RTテレビ局のマルガリータ・シモニャン編集長はウィキリークス創始者ジュリアン・アサンジの逮捕の報道の瞬間について、当時現場に待機し、撮影を行ったのは唯一ビデオニュース通信社「Ruptly」のみで、ほかの報道機関は居合わせなかったことを明らかにした。「Ruptly」はシモニャン氏が編集長を務めるRTに所属するビデオニュースのオンデマンド通信社。
スプートニク日本
シモニャン編集長は「Ruptly」の撮影映像を公開。それを見るとアサンジ氏逮捕の瞬間、現場には他のマスコミは一切存在せず、通りがかりの男性がビデオ撮影を行う様子が映し出されている。

シモニャン氏はロシアのメッセンジャー「テレグラム」の上で次のように書いている。
 
「世界のマスコミが恥辱と化したことを最もあからさまに示すのは、アサンジ氏の逮捕を撮影したのが我々だけだったということだ。彼が追い出されるだろうことは皆、前から予想していたことだったはずなのに。こうなっては彼らも我々の映像を使用する、手段はない。」

 
シモニャン氏は、CNN、ガーディアン紙は「恥ずかしげもなく電話をかけてきて、どうしてうち(「Ruptly」)だけが撮影に成功したのかと問い合わせてくる始末だ」と書いている。
 
その理由についてシモニャン氏は「それは、あなたたちが恥も外聞もなく自分のエスタブリッシュメントのために奉仕する偽善者であって、ジャーナリストでもなんでもないからだ。だからこうなったんだ」と憤慨を表した。
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配信元)



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19/4/8 ソルカ・ファール情報:NATOの大艦隊が国境に詰めかけ、ドイツのニュース報道が第三次世界大戦は始まったと警告する中、ロシアは戦闘警戒態勢へ

 今週木曜日に御紹介した4月2日のソルカ・ファール女史の記事によると、ロシアは崖っぷちのイギリスにいちゃもんつけられ、戦争に巻き込まれかねない状態でした。
 加えてNATOからも、思いっきり喧嘩を売られている真っ最中でした、というのが今回の記事です。

 「プーチンさん、頑張れ!」としかコメントしようのない、面倒臭い事態の数々。カバールが如何に第三次世界大戦を強く望んでいるのか、ひしひしと伝わってきます。
 大日本帝国下の洗脳されまくった国民ですら足元に及びそうもない、見事アッパレな「ネバーギブアップ」精神です。なーしてもっと建設的な方向へ活かさないよ。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:NATOの大艦隊が国境に詰めかけ、ドイツのニュースが第三次世界大戦は始まったと警告する中、ロシアは戦闘警戒態勢へ
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

なんだかよく分からないけど喧嘩を売られているっぽい


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省MoD)の新報告書はまさに終末論的な内容です。【なにせ】ポーランドの元陸軍参謀長ヴァルデマル・スクリュプチャクロシアに対する核の先制奇襲攻撃を仕掛けるよう米国に嘆願ドイツのテレビ司会者クラウス・クレーバー(同国で最も視聴されているニュース番組『ホイテ・ジョナール』のキャスター)このほんの数時間前に「アメリカ陸軍はヨーロッパやドイツの同盟諸国と共に、陸・海・空を経由してエストニアへ現在向かっています。クリミア同様、再び侵略を行なったロシアを駆逐するためですと真面目な口調で宣言して、同国の人々にとんでもない嘘を吐いたとあっては、黒海ロシア軍艦やミサイル・システムを完全な戦闘警戒態勢下に置く以外の選択肢がプーチン大統領に残されていたでしょうか。

【※NATO軍が黒海に向かっているのは事実ですが、名目上は訓練のためです。しかも場所はエストニアではなく、黒海です。そしてロシアがいつ、エストニアに侵攻したんでしょう。】

――ジョージア軍やウクライナ軍の代表らと連携し、アメリカブルガリアギリシャカナダオランダルーマニアトルコから黒海に集結したNATOの軍艦や航空機からなる巨大艦隊と【黒海のロシア軍は】もう間もなく、真っ向から対峙することになると見られています。

――そして【NATO一大艦隊の】全軍がロシアの南方の国境へと急速に移動しようとしているのです
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

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F-35ステルス戦闘機は専門家から見ても「ひどいシロモノ」なのに、見て見ぬ振りで爆買いの日本政府、国会で追求すると「分野が違う」と妨害の野次 〜 国民の命を優先する議論を

 9日、三沢基地を発った航空自衛隊F-35Aステルス戦闘機の破片が見つかり、機は墜落したと断定されました。しかし11日現在、41歳のベテランパイロットの行方は不明です。
 今年2月の段階で、共産党宮本徹議員は衆院予算委員会でF35の凄まじいまでの欠陥を指摘していました。米政府監査院が報告していたF35の未解決の欠陥966件のリストを防衛省は把握しておらず、原因究明は米国任せで改善しないままの購入、運用でした。2分14秒の動画は必見です。
 F16を共同設計したPierre Sprey氏が「F-35は駄作だ」とコテンパンに言っている動画がありますが、そこで「なぜこんなひどいものを作ったのか」という問いに対して「米会議からロッキードに金を送る、これがこの飛行機の真のミッションなのさ」と言っています。
そしてMKOさんは、日本が空母「いずも」を持つための口実としてF35が必要だと指摘しています。
 今回墜落した戦闘機は三菱重工小牧南工場で最終組み立てされた国産初号機で、試験飛行でトラブルがあり、アメリカでの製造と同等の品質が確保されているかどうかを検査するためアメリカに輸送した上で配備された経緯がありました。2号機以降は品質を確保できるとしてアメリカでの検査は行われていませんが、その実、初号機は三沢基地に配備されてからも不具合があり、4号機も試験飛行で不具合があったことが判っています。
 11日、衆院総務委員会で、このような戦闘機に乗る隊員の命はもちろん、飛行空域に当たる住民の命も危険に晒していることを指摘しようとすると、妨害的な野次が飛び、質問内容が不適切だと制限されています。各分野の委員会で早急に、国民の命を最優先に議論をするのが国民主権の国会だと思うのだが。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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航空自衛隊F-35戦闘機が墜落 消息不明の後、青森県沖の海上から機体の破片見つかる…行方不明のパイロットの捜索続く
転載元)

どんなにゅーす?

・2019年4月9日に航空自衛隊三沢基地を飛び立ち、青森県沖で通信が途絶えていた航空自衛隊F-35Aステルス戦闘機について、現場周辺の海上から航空機の破片が見つかり、政府が墜落したと断定。パイロットの行方は分かっておらず、捜索を続けている。

・F-35はアメリカが開発したステルス戦闘機で、900件以上の欠陥が取り沙汰されていた中、安倍政権が米トランプ政権からの要求により「総額1兆円で100機あまりの追加購入」を決めたことなどが批判を呼んでいた。


(中略)



(以下略)

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