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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝47 ― 政府紙幣グリーンバックス

 幼少時、テレビから流れてきた「アメリカ政府は、これまで世界の基軸通貨ドルを金(ゴールド)に基づいて発行してきました。しかしこれからアメリカは、金という物ではなく、政府に対する世界の人々の信用によってドルを発行することになったのです。アメリカ政府は世界の人々の信用を揺るがさず深めるため、より政府をオープンに透明にしていくことになります」とのアナウンスをなぜか憶えています。
 これは1971年、ニクソンショックでドルの金本位制の放棄、一方的に金との兌換をドルが放棄した宣言のアナウンスでした。幼い私は何となくかっこよく正しいと思ったのですが、無論このアナウンスは真っ赤なウソです。
 ドルを発行するのはこの時も現在も100%私有銀行のFRBであり、政府ではないからです。FRBはお得意の「パクリ」「成りすまし」で、ドルと金との兌換、これの一方的放棄を正当化してアナウンスさせたのです。何を「パクリ」「成りすまし」たのか?
 南北戦争中、1862年からリンカーン政府はグリーンバックスと呼ばれる政府紙幣を発行しました。グリーンバックスは金や銀の担保を不要とする不換紙幣で、国家に対する信用のみをその紙幣の担保としたのです。
 この政府紙幣発行の仕組みを「パクリ」通貨発行の政府機関に「成りすました」のがFRBだったのです。実は、政府紙幣グリーンバックスの発行を一斉に総攻撃し、葬った銀行家の血族たちこそがFRBの所有者になっているのです。
 グリーンバックスにならい、国々が政府紙幣を発行する事態は、信用創造で通貨発行権を独占してきた銀行家の破滅を意味します。だからロスチャイルドたち国際銀行家は、自分たちが政府紙幣グリーンバックスの発行を一斉に総攻撃し葬った上で、政府紙幣発行機関に「成りすまし」たのです。裏返すと銀行家のついてきたウソと正体がバレルと彼らは破滅します。「借金奴隷」が解放されるからです。
(seiryuu)
凄い記事だ~、最高だ~。
拡散する必要がある位、良い記事で、これだけでも皆さんに読んでいただきたい。
この記事を読めば、これから我々が何をしなければならないかが良くわかる。
(竹下雅敏)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝47 ― 政府紙幣グリーンバックス

「黒人奴隷解放」を否定していたリンカーン


南北戦争の目的、並びにリンカーンがなした偉業が「黒人奴隷解放」というイメージが強いように思えます。しかし、実際にはリンカーンは、大統領として「黒人奴隷解放」を目的にしていたわけでは全くありません。むしろ「黒人奴隷解放」を初期には否定していたのです。

赤は奴隷解放宣言の対象で奴隷が解放された南部諸州。青は対象外で奴隷制が廃止されなかった連邦側の奴隷州・地域。
Author:SFGiants [CC BY-SA]

ウィキペディアの「エイブラハム・リンカーン」の記事によると、1861年3月の大統領就任演説の中で彼は次のような宣言もしています。

 私は「奴隷制度が布かれている州におけるこの制度に、直接にも間接にも干渉する意図はない。私はそうする法律上の権限がないと思うし、またそうしたいという意思はない。」

リンカーンの妻メアリの生家の家系は、奴隷所有者もしくは奴隷売買をしていたのです。ウィキペディアの同記事にあるように、リンカーンの「奴隷解放」は南北戦争の戦局を優位にするためのもので、成り行き上のものでしかありません。

さて、「黒人奴隷解放」ではなく南北戦争で起きたこと、並びにリンカーンが行ったことで最も重要な事柄があります。グリーンバックスと呼ばれる政府通貨を発行したことです。アメリカ史を見るうえで絶対に欠かしてはならない視点は「通貨発行権」です。アメリカの歴史は通貨をめぐる暗闘の歴史でもあったのです。

10ドルグリーンバックの表と裏
Wikimedia Commons [Public Domain]

外伝31の「アメリカ革命戦争の真因 ~奪われた通貨発行権」欄等で見たように、そもそもアメリカの革命戦争の真因は、通貨発行権を東インド会社(イングランド銀行)の所有者たちに奪われたことです。アメリカ植民地はコロニアル・スクリプという植民地独自紙幣の発行によって大いに繁栄していたのです。

1764年にペンシルベニア州によって発行され、ベンジャミン・フランクリンによって印刷された3ペンス植民地紙幣の表と裏。
Wikimedia Commons [Public Domain]

しかしその「植民券」発行権が、1764年の「通貨法」の制定で奪われ植民地は大不況となったのです。これがアメリカの独立と通貨発行権をめぐる暗闘の歴史の始まりです。

米側は革命戦争の戦闘に勝利し、形の上ではアメリカは独立しますが、1791年にはロスチャイルドは自らが支配する中央銀行である第一合衆国銀行を設立し、アメリカの通貨発行権を掌握します。これをトーマス・ジェファーソンの働きで第一合衆国銀行を廃止

しかし米英戦争を仕掛けられ、第二合衆国銀行を設立させられます。ところがこの中央銀行も、アンドリュー・ジャクソンによって1836年に廃止させたのです。

この流れの中でリンカーンが登場し、南北戦争が起きたのです。アメリカをめぐる歴史視点からすれば、政府紙幣のグリーンバックス発行ほど南北戦争とリンカーンの業績の中で重要なものはないのです。

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米海軍は、未確認飛行物体(UFO)を目撃したと思われる場合の正式な報告手順を規定した / 米海軍パイロット、UFOとの遭遇について語る

 1つ目の記事によると、米海軍はこのほど、未確認飛行物体(UFO)を目撃したと思われる場合の正式な報告手順を規定したようである。何をいまさらの感であるが、トランプ効果の現れととらえたい。皆さんもご存知と思うが、第2次世界大戦中にもUFO遭遇事件は起っている。最も世の中を騒がせたのは、1947年にニューメキシコ州ロズウェルに墜落して回収されたロズウェル事件といえるだろう。それ以来極秘案件となったしまったUFO問題だが、とうとう隠しきれなくなったようである。
 第2次大戦中の遭遇事件では、UFOが出現した為スクランブル発信して捕らえようとしたものの、縦横無尽に動き回られてまったく歯が立たなかったそうだ。その当時この地球上では解明されていなかったであろう仕組みを持つ飛行物体が、人間わざで捕獲できると考えるほうがどうかしているように見える。
 先の「ロズウェル事件」をきっかけに、何としてもその高度なテクノロジーを独占したいとの思いにかられた米軍関係者は、ある異星人グループと密約を交わして技術を極秘裏に入手し、かの有名な「エリア51」で地球製UFOを製造して飛ばしていたようで、一般大衆に何度も目撃されたようだが、異星人のUFOも混在していた可能性もある!
 このたび、必要に迫られて報告手順の規定に踏み切ったものの、さすがに全てを一気に白状したくは無いと見え、海軍当局者はCNNに次のように述べている。「海軍は宇宙人が米国の領空を飛行していると信じているわけではない」と。これだけ多くの目撃情報があっても、まだ隠し通したいとの思いが透けて見える。海軍の声明では、「ここ数年で、無許可(の航空プログラム/筆者追記)あるいは未確認の飛行物体が軍の管制圏や指定空域に侵入したという報告が多数ある。安全と安全保障上の懸念から、それぞれの報告について調査する」と仕方なく説明をしたようである。
 
 2つ目の記事は、米軍パイロットがUFOとの遭遇について、メディアのインタビューに応えたものである。遭遇した時期は2014~2015年。インタビューは匿名で行われたらしいが、2人が名前をだして応えている。UFOを見たと主張しているのは、バージニア州基地所属の攻撃機のパイロット達とのこと。名前をだした内の一人である中尉は、「UFOは、海面すれすれから上空9キロといったさまざまな高度に出現し、ゆっくり移動するかと思うと、今度は超高速で素早く移動したと話している。UFOには明らかにエンジンがなく、また、赤外分光法では排気ガスのプループ(plumes=気体の揺らぎ、を間違えた日本語と思える/筆者注)も確認されなかった。さらに、UFOは多くのエネルギーを消費するはずだが、12時間飛行を続けていたと強調する」
 パイロット達は、自分達が見たままのことを報告しているだけだと思うが、情報を秘匿したい誰かに頼まれたとしか思えないような、物理学者のコメントをあえて載せている。「それらをエイリアンの起源と呼ぶのはまったくあり得ないことだと述べ、機器のエラーや大気現象、高速飛行条件化での「神経学的な過剰負荷」など、説明はいくらでもできると強調した」そうであるが、アジェンダに沿ったコメントそのものではないか!
 
 また、2001年には、UFOディスクロージャー・プロジェクト 設立者のスティーブン・M・グリア 博士(元米病院の救急救命室の医師)が、ワシントンDCのナショナルプレスクラブにて、危険を承知で議会証言を承諾してくれた、軍事関係のUFO目撃者20数名(400数名中の最初の方々)と共に記者会見を開いているが、その後議会証言の場が提供されたかどうか確認できていない。当時の米政権指導者たちがこの議会証言を認めたとは思えない。現在、グリア博士は書籍でも情報発信を続けている。添付した記者会見動画は、最初~14′50″が導入部(必見)、それ以降が目撃者の証言と質疑応答である。
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米海軍、「UFO目撃報告」の正式手順を規定
引用元)

未確認飛行物体(UFO)を目撃したと思われる場合の正式な報告手順が策定された
/Defense Department/New York Times

(前略)
海軍パイロットが未確認飛行物体(UFO)を目撃したと思われる場合、正式な手順に従って報告を――。米海軍はこのほど、そうした説明不可能な現象に遭遇した場合を想定して、正式な報告手順を定めていることを明らかにした。
(中略)
海軍の声明では、「ここ数年で、無許可あるいは未確認の飛行物体が軍の管制圏や指定空域に侵入したという報告が多数ある」と述べ、「そうした侵入は安全保障上のリスクであると同時に、海軍と空軍の両方の安全を脅かす。安全と安全保障上の懸念から、(中略)...それぞれの報告について調査する」と説明した。別の米軍高官はCNNに対し、最近の目撃情報の中には高度な機密扱いの軍の航空プログラムもあったと語った。 
(以下略)
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米海軍パイロット UFOとの遭遇について語る NYタイムズ紙
転載元)

米紙「ニューヨーク・タイムズ」は、米国の東海岸付近を飛行中に未確認飛行物体(UFO)と遭遇したとする米海軍パイロットらにインタビューを行った。インタビューは匿名で行われ、名前を明かしたのは、ライアン・グレイブス中尉とデニー・アコーイン中尉の2人だけだった。
スプートニク日本
UFOを見たと主張しているのは、バージニア州基地に所属のVFA-11攻撃機の編隊のパイロットら。UFOと遭遇したのは2014年から2015年で、ペルシア湾への派遣前に行われた訓練飛行の最中だった。

ニューヨーク・タイムズ紙によれば、パイロットらがUFOに気づき始めたのは、戦闘攻撃機F/A―18スーパーホーネットのレーダーが1980年代式から最新式に入れ替えがなされている時期だった。
 
グレイブス中尉は、UFOは、海面すれすれから上空9キロといったさまざまな高度に出現し、ゆっくり移動するかと思うと、今度は超高速で素早く移動したと話している。UFOには明らかにエンジンがなく、また、赤外分光法では排気ガスのプループも確認されなかった。グレイブス中尉はまた、UFOは多くのエネルギーを消費するはずだが、しかし、12時間飛行を続けていたと強調する。
(中略)
中尉は同僚の1人からUFOの目撃談を聞いたことがあるという。それは、30メートルの距離を保って戦闘機を操縦していた時、その間をUFOがすり抜けていったというものだった。その際、UFOは、立法体が入ったボールのようだったという。
(中略)
天体物理学者のレオン・ゴラブ氏はニューヨーク・タイムズ紙へのコメントを表し、それらをエイリアンの起源と呼ぶのはまったくあり得ないことだと述べ、機器のエラーや大気現象、高速飛行条件化での「神経学的な過剰負荷」など、説明はいくらでもできると強調した。
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UFO ディスクロージャー・プロジェクト(日本語字幕)
配信元)

Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。

ホルムズ海峡でのタンカー攻撃は、イラン側の見方では“米国側による偽旗作戦の疑い” ~いかにもディープ・ステートが第三次大戦を引き起こすべく行ったかのように見せかけているトランプ政権

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。ウォールストリート・ジャーナルは、あべぴょんのイラン訪問に対して、「中東和平における初心者プレーヤーが痛みを伴う教訓を得た」との見方を示しています。今や犬HKは、アメリカのCNN並みのフェイクニュース専門の報道機関だと言えるでしょう。今後、世界中の人々が、ディープ・ステートの真相を理解するようになるにつれて、犬HKは笑いものになるだろうと思います。
 さて、今回のホルムズ海峡での何者かによるタンカー攻撃は、表のニュースでも、“米国側による偽旗作戦の疑い”というイラン側の見方も併せて報じています。これまで、アメリカ側が不利益になる報道を一切してこなかった大手メディアにしては、“何かあったのかな? ”と思わせる変化です。
 記事では、イラン側は、「”Bチーム”(米・ボルトン大統領補佐官やイスラエル・ネタニヤフ首相、サウジ・MBS皇太子らによる一派)による”妨害外交”の一環である」と考えているようです。この線が最も可能性が高いと思います。
 ただ、多くの方と私の見解の相違点としては、ボルトン大統領補佐官、ネタニヤフ首相、ムハンマド皇太子らは、トランプ大統領の仲間だということです。非常に上手に、こうした稚拙な偽旗攻撃を、いかにもディープ・ステートが第三次大戦を引き起こすべく行ったかのように見せかけています。ディープ・ステートが第三次大戦目的で偽旗作戦を行う場合は、油は海に流れ出し、本当に人が死ぬと思ってよいでしょう。
 北朝鮮問題が片付けば、次はイランであるのは誰もが予想できたことですが、その間にベネズエラが挟まれました。ベネズエラで何が起こったかを今見返すと、面白いのではないでしょうか。
 クーデターを呼びかけたフアン・グアイド氏は、未だに捕まっていません。というよりも、フアン・グアイド氏に擦り寄ってきたディープ・ステート側のCIA工作員たちが、ものの見事に、全てベネズエラ政府から排除されたのではないでしょうか。そして、ベネズエラは、中国の背後にいたロスチャイルド家から、しっかりとロシア側に立ち位置を変えました。
 時事ブログでは、当初からフアン・グアイド氏はQグループに間接的にコントロールされており、光の側の人間であると言ってきましたが、結果を見ると、そうなっているのではないでしょうか。見事なQグループの作戦だったと思います。
 今回のイランとアメリカの緊張関係も、北朝鮮、ベネズエラと同じ方向性のものだと考えられます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【偽旗か?】日本のタンカー攻撃、米が「イランによる機雷攻撃」と断定!イランは全面否定!国華産業の社長も「間違いなく機雷ではない」とコメント!
転載元)
どんなにゅーす?

・安倍総理のイラン訪問中に、ホルムズ海峡で日本の海運会社・国華産業のタンカーが攻撃を受けた事件について、米国側が「イランによる機雷攻撃」と断定。CNNは、イラン海軍のボートがタンカーから不発だった水雷を除去する様子をとらえた映像を米政府が持っていると報じた。

・これに対し、イラン側は米国の発表を全面的に否定。「”Bチーム”(米・ボルトン大統領補佐官やイスラエル・ネタニヤフ首相、サウジ・MBS皇太子らによる一派)による”妨害外交”の一環である」と強く非難し、両国の緊張がさらに高まる事態になっている。

・また、被害を受けた海運会社・国華産業の社長は、乗組員からの証言を元に「間違いなく機雷ではない」とコメント。米国側による偽旗作戦の疑いも生じている。
(中略)
タンカー攻撃、イラン関与の「映像と写真」 CNN報道

中東・ホルムズ海峡付近で日本の海運会社・国華(こくか)産業(本社・東京)が運航するタンカーが攻撃を受けた事件で、米CNNは13日、イラン海軍のボートが攻撃を受けたタンカーから、不発に終わった水雷を除去する様子をとらえた映像と写真を米国が入手していると報じた。
ポンペオ米国務長官はこの日、諜報(ちょうほう)機関の集めた情報により、事件はイランによる犯行だと断定。ただ、詳しい証拠の内容については語らなかった。
~省略~
【朝日新聞 2019.6.14.】
(中略)

「安倍訪問」をトリガーに、米国とイランがますます危険な事態に!背後に、イスラエルやサウジの「ネオコン戦争屋一派」の影!



(中略)
日本のマスメディアが「安倍総理の助言をイランが重視」なんていう、フェイク級の「安倍ヨイショニュース」を展開している中で、現実はそんな甘っちょろいものじゃないような状況になってるわ。
(中略)
言ってみれば、「安倍総理のイラン訪問」がトリガーになって、さらに一歩二歩と軍事緊張が高まってしまったような感じだ。
全体を俯瞰すると、「安倍総理のイラン訪問に合わせて、日本のタンカーを攻撃する」といったシナリオがあらかじめ水面下で練られていたような感じもするし、(すでにバレバレになっているようにもみえるけど)米・イスラエルのネオコン戦争屋による「偽旗作戦」(イランに濡れ衣を着せて戦争の口実を作り出す)の臭いがプンプンだよね。
(中略)
これまでトランプ氏を徹底的にこき下ろしてきたCNN(ネオコン系)が、ここにきてトランプ政権と同調し、米側の偽旗作戦をサポートするような動きを見せているのが気になる。
(以下略)
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配信元)
 

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19/6/9 ソルカ・ファール情報:木星を巡る懸念が広がる中、ヒラリー・クリントンの弟とNASAトップの専門家が同じ日に自殺させられる

 ヒラリー・クリントンの弟が“スイサイド(自殺)”させられました。お馴染みの「アーカンサイドさせられる」ってやつですね(※某犯罪一家の拠点がアーカンソー州でして、どこのファミリーかだなんて訊かないでくださいませ。ロックフェラーの私生児だと噂の旦那さんが大統領のときに研修生と浮気して、奥さんは女秘書と一緒に少女の顔を生きたまま剥いでいたとこですよ)。
 NASAの元専門家の方は、正確には心中で夫に殺害されたと報道されています。ただ英語では心中も「スイサイド」の一つなので、今回は「自殺」で統一して訳しています。

 本文は少し分かりにくいですが、登場する暗殺部隊は2種類。一応CIA所属なんだけれども上からのコントロールが効かなくなって勝手に動き回っている暗殺部隊が、クリントンの弟と専門家を消した模様。そしてこの暗殺部隊を追いかけているのが、トランプさん直属の暗殺部隊です。

 死んだ専門家の女性は、ロシア側に何かを警告しようとしていました。カバールさんは天体の動きに合わせて偽旗や生贄儀式を実行するのがお好きなので、木星やら月やら水星やら、只今色々と変だということだけでも押さえておいて頂けますれば。
 ま、これまで隠そうとしてきたUFOの存在がディスクロージャー間近って話かもしれませんケド。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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木星を巡る懸念が広がる中、ヒラリー・クリントンの弟とNASAトップの専門家が同じ日に自殺させられる
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

“自殺”させられた政府関係者2人と木星と西海岸地震


本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁(SVR)の「特に重要な」極秘情報として指定された新報告書は非常に憂慮すべき内容なのですが、大部分が黒塗りされています。どうやら6月7日に起こったヒラリー・クリントンの弟トニー・ローダムと【元】NASAの専門家ローラ・グロモーヴァの自殺を、CIAの統制から外れた暗殺部隊に結び付けているようなのです。しかもアメリカ海軍スコット・スターニー中将第三次世界大戦を開始するよりも前に、彼を“自殺”させるため、2018年12月ドナルド・トランプ大統領が雇ったまさにその精鋭の暗殺者らが【このならず者部隊を】現在追っているというのです。

――ローダムが自殺させられたのは、ジョン・ダーラム連邦検事から大陪審への召喚状を出されたせいだと見られています。

――グロモーヴァの自殺はもっと厄介です。彼女はNASAが秘匿していた木星の「大赤斑」【を形成している巨大嵐の渦が】「ほどけかけている不可思議な現象に関連した情報をロシア側に渡そうとしていたところでした。【そして木星といえば】地球に接近中で、その衛星が双眼鏡でも見ることが可能になるのです

――しかも北米西海岸地域一帯で地震が増加しているのと時を同じくしており、ロサンゼルスだけでも、この水曜日以来700以上の【群発地震が】記録されています

――そして米軍はこの2週間というもの、彼らが言うところの「デカいやつ」に備えて、オレゴン州ワシントン州の海岸へ押し寄せるようになりました。

【※「デカイやつ」とは、西海岸の「カスカディア沈み込み帯」で発生するかもしれない大地震のことを指しています。】

[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ツイッター:
「トニー・ローダムが関わった汚職の量ときたら異常だ。奴は姉が国務長官だった当時、廃虚となったハイチで金(きん)を略奪するのを手伝った。誰かが亡くなったときに真相を語るのは気が引けるが、トニー・ローダムの実態は以下の記事の通り。」

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19/6/8 ソルカ・ファール情報:ロシアはアメリカの“ハートランド黙示録”から世界を救おうと準備を進めており、プーチンが戦争【の危機】を警告

 「ハートランド(心臓部)」とは北米大陸で海に面していない中央部分、アメリカ合衆国中西部一帯のことです。
 英語版のウィキペディアには、「重労働、田舎の小さな町、地方の伝統、素朴さ、正直さなどといった思想価値を含有した文化的概念でもある。ハートランドの住民は……しばしば肉体労働者階級として見做される」と冒頭から指摘しており、まさにアメリカの「ハート」を形成する地帯。
 3月末のソルカ・ファール女史の記事でも、米国のエリート層というのは東か西の海岸沿いの大都市に暮らし、本当は大切な食糧供給源である中央部に充分な関心が払われていないと訴えています。しかも田舎の地方メディアは昨今次々と大手に買収されており、ハートランド内部ですら地元のニュースが取り上げられにくくなり、カバールの大本営発表に曝されるように。

 こうした国内外の無関心の中、アメリカの食糧事情が危機に瀕しています。今回の記事は大豆やトウモロコシ、小麦といった主要穀物に焦点が当てられていますが、上記の3月末時点で例えばネブラスカ州だけでも百万頭もの子牛が失われたとのこと。農作物に加え、動物の被害も甚大です。
 そしてここ数十年で最悪と言われた洪水は現在も続いており、数十年どころか史上最悪の事態となることが懸念されています。
 トランプさんは必死の舵取りをしているものの、果たして乗り切れるでしょうか。食糧自給率の低い日本も他人事ではありません。今の内からアメリカ以外とも仲良くしておいて頂きたいのですが、最近の日本の商社の情報力って……不安の一言に尽きます。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:ロシアはアメリカの“ハートランド黙示録”から世界を救おうと準備を進めており、プーチンが戦争【の危機】を警告
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

今年のアメリカの食糧事情はかなり不安


本日クレムリンに出回っている【通称ロシア】非常事態省EMERCOM)の不吉極まる新報告書には、このほどプーチン大統領が【国際経済フォーラムで】世界の経済関係は益々危機に曝されていると警告し、アメリカ合衆国の「経済エゴイズム」は貿易戦争や、更には本物の戦争を招くと直接【名指し】した旨、記してありました。

――この現実と深刻に直面することになったのが、反ロシア制裁による損失の出始めているヨーロッパ諸国です

――ですが最悪の事態はこれからです。現在アメリカでは“ハートランド黙示録”ともいうべき事態が進行中で、過去最多雨量【を記録する】作付けシーズンとなっているのです。

――ロシアは他国への食糧輸出量を倍増して対応しようと準備を進めていますが、その恩恵を主に受けるのは中国となりそうです

――ロシアの穀類は、2019年度【も】記録的な収穫量を見込まれているとはいえ、国際法違反の不当な経済制裁のせいで、ヨーロッパアメリカの人々がそれを口にし、恩恵を受けることは無理なようです。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

「アメリカ海洋大気庁:2019年のアメリカ春の洪水見通し」
【※3月から5月までの洪水予測を地図にしたもの。3月21日発表で、ピンクが著しい被害、黄色が小規模な被害、赤がその中間。】

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

「アメリカ海洋大気庁:4月から6月の降雨量見通し」
【※濃い緑色が「平年以上」、黄緑が「平年並みに近いか少し上」、左上茶色が「平年以下」、残りが「平年通り」。】
アメリカのハートランドが黙示録的な水浸しの荒れ地と化しつつある中、ロシアは他国への食糧輸出を倍にする準備を進めています

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