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トランプ政権が危機を乗り越えたことを示す記事:ワシントンでメーデーに反トランプデモ / 米議会 予算案で合意 〜ますます価値が高くなってきた板垣英憲氏の情報〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ政権は、どうやら危機を乗り越えたようです。トランプ政権内部でのクーデター、トランプ大統領の暗殺、あるいはカラー革命等など様々な情報が流れましたが、どれも実現するに至っていません。時事ブログでは当初から、“トランプ大統領の暗殺は起こらない、トランプ政権が崩壊する兆候も無い”と言ってきましたが、おそらくこれはこのままであろうと思います。
 記事では、トランプ大統領の政策に対する抗議デモがワシントンで行われたということですが、その規模は数十人だとのこと。麻薬取引でオバマ前大統領が拘束された事件がありましたが、あれでカラー革命は無くなったと思いました。加えて、シリアの空軍基地へのミサイル攻撃で、トランプ大統領は敵も味方も煙に巻いてしまいました。かなり高等な作戦だったと思います。キッシンジャー氏の天才が如何なく発揮された出来事だったと思います。
 下の記事はどうやら、政府機関の閉鎖は回避されそうだということです。債務の上限の問題で政府機関が閉鎖されるのではないかという噂がありましたが、私はそのような心配は無いと思っていたので、時事ブログでは全くこの件を取り上げませんでした。
 4月23日の記事のコメントの中で、板垣英憲氏の情報として巨額マネーを調達したことを紹介しました。この23日の板垣英憲氏のメルマガでは、さらに詳しくこの調達資金によって米連邦政府の4月28日のデフォルトが回避されたことが示されていました。
 この情報で、アメリカ政府は、少なくとも2年間破綻することはなくなったと思いました。今日の記事は、上記の板垣英憲氏の情報が、正しいことを示すものだと思います。板垣氏の情報は、現在進行形のものは真相がぼかされた形で提示されていますが、基本的な枠組みは概ね正しいものと考えています。
 デービッド・ロックフェラーが失脚した関係で、私は板垣英憲氏の情報が重要になってきたとコメントしましたが、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)からロスチャイルド家が排除されたことで、板垣氏の情報はますます価値が高くなってきたように思います。

注)事情により、文章の一部を変更しました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワシントンでメーデーに反トランプデモ
転載元)
アメリカで、5月1日月曜のメーデーを前に、トランプ大統領の政策に抗議する数十人規模のデモがワシントンで行われました。

IRIB通信によりますと、30日日曜、ワシントンのマクファーソンスクエアで、メーデーに合わせ、数十人が抗議デモを行いました。

このデモには緑の党の議員なども参加し、抗議者は、「トランプに対抗せよ」や、「富裕層から税金を徴収せよ」などと書かれたプラカードを掲げました。

また、50個の星ではなく、多国籍企業のマークが入ったアメリカ国旗を手にしていました。

アメリカの経済では移民が重要な役割を担っていることから、メーデーのデモは毎年、移民社会と結びついています。

トランプ大統領が、イスラム圏6カ国の市民のアメリカ渡航を制限する反移民令を発表して以来、アメリカでは、この大統領令の廃止を求める大きな抗議が起こりました。

アメリカ各地で、多くの市民や移民、その家族によるデモが連日、行われました。

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米議会 予算案で合意
転載元)
米共和党と民主党が、2017年会計年度末(9月30日)までの予算案で合意した。米政治メディア「ポリティコ」が議会筋を基に報じた。

スプートニク日本

フォックスニュースによると、予算案の規模は1兆700億ドル(約119兆円)。

ポリティコによると、予算案では一連の妥協が見られ、例えば、国境警備強化に15億ドル(約1674億円)が増やされるが、トランプ大統領が主張していた、メキシコとの国境沿いの壁建設の費用は盛り込まれていない。

ポリティコはさらに、約20億ドルの米国立衛生研究所(NIH)の予算増額に言及。

政府機関の閉鎖を回避するため、5日までに下院と上院での可決・成立が目指される。

先の報道によると、仏大統領選挙の決選投票に進出した政党「国民戦線」のルペン候補は、自国通貨を復活させる意向

トランプ政権がイランに対して強硬な態度を取っている理由 〜アメリカこそが世界平和への最大の脅威:チョムスキー氏と世界的な考え(世界の裏側ニュース)〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事自体は、アメリカとイランの緊張関係に関するノーム・チョムスキー氏の明快な解説です。記事自体大変面白いものですが、それとは関係なく、私はこの記事の冒頭部分を読んでいて、突然、トランプ政権がイランに対して強硬な態度を取っている理由がわかりました。トランプ政権を背後で動かしているキッシンジャー氏は一筋縄でいかない人物なので、トランプ政権の行動の意図は深く読み込まなければなりません。
 先の記事とも関連しますが、北朝鮮が片付けば、次はイスラエルなのです。確かに、世界の脅威としてはアメリカ合衆国が最大の脅威だと、多くの人々が考えているのはもっともです。しかし、現在のアメリカの軍の良識派は、自分たちがCIAやモサドに騙されて、危うく地球を破壊する陰謀に完全に巻き込まれるところだったことを自覚しています。そのため、フルフォードレポートを見ても、フルフォード氏が最も信頼しているのは米軍の良識派の人たちであることがわかります。また、その人たちは、トランプ政権においてトランプ大統領を支えています。
 キッシンジャー氏と米軍の良識派が世界の脅威と考えているのは、イスラエルと北朝鮮なのです。北朝鮮の武装解除が上手くいけば、次はイスラエルになります。イスラエルをコントロールしている連中が説得に応じる者たちではないという事は、キッシンジャー氏自身が一番よく知っているでしょう。彼らを黙らせるには、たったひとつしか方法がないのです。それは圧倒的なパワー(力)によって、彼らを押さえつける事だけです。事実、キッシンジャー氏自身が、球体連合の圧倒的なパワーに恐れ慄いて態度を変えたのです。
 いずれ、イスラエルとイランとの間に激しい緊張関係が生まれますが、イラン側にロシア軍、中国軍、そして秘密裏に米軍が付くことになります。これではイスラエルが存続できる余地はありません。なるほど、こういう事をキッシンジャー氏は考えていたわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカこそが世界平和への最大の脅威:チョムスキー氏と世界的な考え
転載元)
アメリカはイランを平和への最大の脅威だと考えているのに、残りの世界はアメリカこそが平和への脅威だと考えている理由とは?【ノーム・チョムスキー】 
Why Does U.S. Consider Iran the Greatest Threat to Peace, When Rest of World Agrees It’s the U.S.?

4月4日【Democracy now!】
 

(中略) 

アメリカとイラン両国間の関係について、私たちは世界的に著名な反体制派であり言語学者、執筆家のノーム・チョムスキー氏の意見を伺った。

フアン・ゴンザレス(インタビュアー)(中略)なぜアメリカは、イランとの戦争を起こすための根拠となる状態を作り出すことに固執しているのでしょうか

ノーム・チョムスキー氏(中略) 世界の市民が考えている「世界平和に対する最大の脅威の国」は実はアメリカ合衆国です。

他のいかなる脅威よりも断トツの一位です。二位のパキスタンという意見は、それと比べるとはるかに少ないものでした。イランは(世界の脅威として)言及されることがほとんどありませんでした。

ではなぜ、ここでイランが世界平和への最大の脅威だと考えられてるのでしょう。

(中略) 

数年前の諜報機関による結論によれば、イランが核兵器を配置しているとした場合、(中略)…イランの核配備は戦争抑止力としての戦略の一部だというのです。

(中略) 

戦争抑止力を懸念するのは、自らの戦力を使いたいと思っている者たちです。

自らの戦力を自由に使いたがっている者たちが、戦争抑止力の可能性を深く懸念するのです。

(中略) 

(翻訳終了)

【参考】
https://www.democracynow.org/2017/4/4/why_does_us_consider_iran_the

(インタビューの動画は上記リンク先からご覧いただけます)

*-*-*-*-*-*-*-*-*

【コメント】
さすがチョムスキー氏、明瞭でわかりやすい説明ですね。

よくアメリカや日本のメディアや政府が「世界はこう考えている!」「国際社会は・・・」などと言われていますが、実はそこでいう「世界」というのはアメリカとわずかな同盟国だけを指していて、実際には残りの本当の世界や国際社会はまったく異なる考えのようですね。

(中略) 

古く歴史的な経緯や国境問題などから近隣諸国と仲が悪いケースは、上記以外にも世界中に存在しています。

日本の大手メディアの報道では、国際情勢についてはアメリカ系のメディアの要約版がほとんどのようですが、イランの様な遠い国よりも近隣諸国に対する敵対心が強い傾向があるようです。(アメリカのメディアでも中国はあまり好意的に描かれてない場合も多いですが)

そして依然として、「アメリカは世界最大の超大国で、世界の中でも安定した強い立場を占めており、軍備も最強と」考えている人も日本には多そうですが、そういったアメリカが世界に信じてもらおうと必死になっている一極的な権力の集中した状態は危険ですし、夢物語にすぎないようです。プーチンさんの演説にもありましたね。

現在はロシアや中国を中心とした反米的な国が一丸となりつつあり、米ドル中心から金本位制度の金融システムへの移行を目指しつつありますが、その動きがまた最近になって加速化してきているようです。詳しくは次の動画にまとめられています(英語)。

トランプ政権が上手くやっていることを示す記事:米国でトランプ大統領の環境政策に反対する大規模デモ / 北朝鮮、「イスラエルは世界の脅威」

竹下雅敏氏からの情報です。
 うっかりすると見落としてしまいますが、トランプ政権が上手くやっていることを示す記事を取り上げました。
 最初の記事は、トランプ大統領の就任100日目を迎え、環境保護を訴える団体が、最大で15万人がワシントンに集まったということです。トランプ大統領がシリアの空軍基地をミサイル攻撃するまでは、 5月1日に照準を合わせてカラー革命が起こるはずでした。それが現在、単なる環境保護を訴える行進に変わってしまっているのです。
 トランプ大統領の変節ぶりはなかなか見事で、これまでトランプ大統領の支持層だった人たちも、もはやトランプ大統領が完全に深層国家に取り込まれたと考え、支持を取り止めています。面白いのは、フルフォード氏すらそのように捉えていることです。敵を騙すにはまず味方から、ということでしょう。様々なルートから機密情報を入手できるフルフォード氏ですら、トランプ大統領が完全にカバールに取り込まれたと思っているくらいなので、当のカバール自身が騙されるのも無理はないと思います。少なくとも、カラー革命によるトランプ大統領の排除は無くなったと見て良いでしょう。
 下の記事は、北朝鮮がイスラエルを非難したというものです。 4月15日に取り上げた記事のコメントで、“北朝鮮と瀋陽軍区は一蓮托生…イスラエルは将来の移住先としてネオ満州国を考えており、瀋陽軍区に多数のイスラエル企業が入り込み、将来のイスラエルからの移民に備えています”としました。日本企業もイスラエル企業と同様に、瀋陽軍区を介して北朝鮮と繋がっています。イスラエルや日本の技術が北朝鮮のミサイル開発を支えていると考えて良いでしょう。見返りは北朝鮮のレアメタルであったり、麻薬だったりするのだと思います。
なので、その北朝鮮がイスラエルを非難したというのは、異常なことなのです。これは、背後でこれまでとは別の事が起こっている証拠です。要するに、今起こっている北朝鮮での出来事は、イスラエルにとって具合の悪いものなのです。同時にイスラエルやネオコンの傀儡である安倍政権にとっても具合の悪いものなのです。
 こうしたことから、時事ブログでずっとお伝えしているように、北朝鮮は表向きのニュースとは全く別の事が起こっており、比較的正確な情報を出しているのは、板垣英憲氏だということになると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国でトランプ大統領の環境政策に反対する大規模デモ
転載元)
トランプ米大統領の就任100日目を迎えた29日、米ワシントン中心部で環境保護を訴える行進が行われ、最大で15万人が集まった。抗議デモの参加者たちは、トランプ政権の環境政策に抗議した。

スプートニク日本

主催者によると、デモには最大15万人が参加した。デモは米各地で行われた。首都ワシントンでは、連邦議会議事堂前からホワイトハウスまでのペンシルベニア通りをデモ隊が行進した。非常に幅の広い道路が、デモ参加者で埋め尽くされた。参加者たちは「健康的な空気、安定した気候」などと書かれた環境保護を訴えるプラカードを掲げた。

参加者の一人はワシントン・ポスト紙に「政府は気候変動の危険性を認識する必要がある。政府は、それについて語る自分たちの学者を信頼するべきだ」と語った。

先の報道によると、トランプ米大統領は毎週の国民に向けたメッセージのなかで、自分の就任後の100日を評価し、極めて成果が大きかったとの見方を示した

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北朝鮮、「イスラエルは世界の脅威」
転載元)
北朝鮮が、シオニスト政権イスラエルは世界の平和を脅かす存在だとしました。

イルナー通信によりますと、北朝鮮の朝鮮中央通信は、政府の声明を発表し、シオニスト政権イスラエルは核兵器を保有しており、国際機関はその事実に目を瞑っているとしました。

これ以前に、シオニスト政権のリーベルマン戦争大臣は、北朝鮮のキムジョンウン朝鮮労働党委員長を狂った人物と呼び、
「この国との戦争が起これば、イスラエルにもその直接の影響が及ぶだろう」と語っていました。

北朝鮮政府の声明は、リーベルマン戦争大臣の発言を厚かましいものだとし、「このような恥ずべき醜い発言は、北朝鮮政府にとって真剣な挑戦と見なされる」としました。

さらに、シオニスト政権は、このような問題により、自分たちの中東における占領政策や犯罪から国際世論の目をそらそうとしていると強調しています。

リーベルマン大臣は、北朝鮮を世界の平和や安定を崩す存在だとし、「核戦争は北朝鮮だけのものであっても、中東にまで広がる可能性がある」と語っていました。

シオニスト政権は、少なくとも200個の核弾頭を有していますが、その核活動は、いかなる機関の査察も受けていません。

17/4/17フルフォード情報英語版:5月1日に「株式会社アメリカ」を停止させるために、全力を尽くさねばならない

 今回のフルフォード・レポートが掲載される頃には、何らかの明らかな動きがあるでしょうか。
 これまで何度も回避されてきた米国デフォルトですが、債務上限引上げが認められない場合、この5月1日は「大きな事が起こる」可能性を伝えています。その場合、主要債権国である日本と中国には、これ以上の返済猶予を認めないように訴えています。「株式会社アメリカ」の倒産は、そのまま新たな社会の再建につながるのだと。
 生き残りをかけた支配層の様々な動向の中で、今回は特に、キッシンジャーの変節を、厳しい目で伝えています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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5月1日に「株式会社アメリカ」を停止させるために、全力を尽くさねばならない
投稿者:フルフォード 


5月1日を注視する:ハザールマフィアの資金源を断つチャンス



私は、苦い経験から、特定の日付に固執しないようにしているが、複数の独立した情報源がみな口を揃えるように、5月1日に何か大きな事が起きるだろうと言っている。プロパガンダ企業メディアによれば、その日は、債務限度額が引き上げられない限り、米国政府がシャットダウンする日だという。
http://www.zerohedge.com/news/2017-04-21/trump-administration-begins-quiet-preparations-government-shutdown

その日は、「株式会社アメリカ」政府の完全所有子会社・プエルトリコが倒産すると予測されている日でもある。
http://www.reuters.com/article/us-puertorico-debt-bankruptcy-analysis-idUSKBN17E0GN

CIA、グノーシス・イルミナティ、日本の軍事情報部、ペンタゴン情報筋がそれぞれ言うには、この日は「株式会社アメリカ」政府を永久に終わらせ、「黄金の古きアメリカ」として知られる「アメリカ共和国」を再建するチャンスが世界に訪れる日だという。

白龍会は、「株式会社アメリカ」の主要債権国である日本と中国に、「株式会社アメリカ」政府がハザールマフィアの支配下に留まっている限り、これ以上、借金返済の猶予は認めないようにと働きかけている。「株式会社アメリカ」政府をコントロールしながら倒産させることは、終わりなき戦争、ダーシェン、偽旗テロ、生物兵器の拡散などへの資金を枯渇させることになると、彼らは言う。

ハザールマフィアは、破産の最終期限が迫るにつれ、最近は、組織的に狂気としか言えない状態になってきている。シリアと北朝鮮で第3次世界大戦を開始しようとした最近の試みに続き、核と生物兵器によるテロ行為の脅しを繰り返して、彼らは、永遠に倒産するまで、このような愚行を続けるだろうことは間違いない。


Author:Sailko [CC-BY-SA-3.0


世界の指導者たちをコントロールしてきたマルタ騎士団ファシスト派閥

 

「株式会社アメリカ」の破産の最終期日直前の4月29日に、マルタ騎士団の新しい総長選挙が行われるのは、単なる偶然ではない。騎士団総長だったマシュー・フェスティングは、表向きはコンドームをめぐる争いで、最近、教皇によって解任された。
http://alcuinbramerton.blogspot.jp/2017/02/in-knights-of-malta-land.html

しかし、日本の軍事情報機関、イタリアP2フリーメーソンロッジ、MI6は、フェスティング率いるマルタ騎士団のファシスト派閥が、2011年3月11日の日本の津波と核テロ攻撃に深く関与していることを確認している。自ら、悪魔崇拝者と認めているレオ・ザガミは、福島の事故直後、日本を海に沈めると脅迫するEメールを著者に送りつけてきた人物だが、彼もまた、マルタ騎士団のリーダーだと主張した。

書き添えておくが、最近、友人がガイガーカウンターを持って福島を訪れたが、通常のバックグラウンド濃度以上の放射線は、検出されなかった。

https://www.youtube.com/watch?v=FMomGiER3OE&feature=youtu.be

いずれにせよ、表面上は慈善団体を装っているマルタ騎士団は、カトリック教会で最古の軍事秩序であり、騎士団のファシスト派閥は、賄賂、脅迫、殺人を複合させて、世界の指導者たちをコントロールすることを秘密裏に担当してきた。言い換えれば、マルタ騎士団は、秘密の世界政府の主要な執行機関のひとつだったのだ。

彼らは、米軍にも強い影響力を及ぼしてきた。米軍高官の多くがマルタの騎士だったからだ。

というわけで、60人の騎士たちが関与する選挙は、実際には地球の未来、とりわけアメリカの未来に決定的な影響を与えることになる。



キッシンジャーの動向


これに関連した動きで折しも、国際逃亡者・ヘンリー・キッシンジャーが、先週、白龍会にコンタクトをとってきた。

彼は、ロックフェラーが「公的に彼に屈辱を与えた」ため、もうずっと前に、デイビッド・ロックフェラーとの関係を断ち切ったと言った。キッシンジャーのメッセンジャーだと主張するCSISの情報筋たちは、ロックフェラーは、世界の大物たちの前で、何度もキッシンジャーに紅茶を注がせて、まるでウェイターのように振舞わせていたと言う。

しかし、キッシンジャーは、1960年代にKGBに拘束されて拷問を受け、「ボル」(Bor)というコードネームで行動するKGBのエージェントに変えられた。これは、彼がリチャード・ニクソン大統領の内閣に入閣する以前のことだ。

それ以来、キッシンジャーは、実のところは、ロックフェラーのためには働いていなかったという。今では、主人がいなくなったキッシンジャーは、ロスチャイルドたちと連動して、惑星を助けるために膨大なお金を開放するキャンペーンを推進していると主張していると、これら情報源たちは急に言い始めた。


竹下氏のコメント
 フルフォードレポートの中で、ヘンリー・キッシンジャーについての面白い情報がありました。かなり、私の主張に近づいた感があります。キッシンジャー氏は、先週、メッセンジャーを通して白龍会に接触して来たようです。情報源によると、キッシンジャー氏は、1960年以降、“KGBの代理人に身を変えた”とあります。一般には、キッシンジャー氏はロックフェラー家の大番頭と言われていますが、今回の情報ではそれは表向きで、実はソ連のために働いていたということです。現在は、“この惑星を助けるために莫大な資金を解放する運動をロスチャイルドとともに推進している”と主張しています。
 これは、ほぼこの通りだと思います。少し違うのは、確かに少し前までは、ロスチャイルドと共に推進していたと思いますが、板垣英憲氏の情報にもあるように、ロスチャイルド家は今やゴールドマン・ファミリーズ・グループから排除されています。なので、この惑星を助けるための運動は、プーチン大統領と共に推進していると言うべきなのです。

出典:竹下氏の主張と一致してきたフルフォードレポートのキッシンジャー情報 / エリザベス女王「今年中に第三次世界大戦を」 〜内と外で分裂する人間の意識〜(2017/04/26)


白龍会が、CSISに集中砲火を浴びせるべきだと言った勧告が、かなり神経に障ったようだ。この人々が約束するように、5月1日に何かが起こるかどうか見ていくことにしよう。しかし、一般原則として、ヘビは信じてはいけない。特定の日に、突然、縞模様を変える(=主義を変える)やつらには期待できない。彼らが脇に退くまで、我々は攻撃の手を緩めてはならない。

この目標に向かって、ジョージ・ブッシュ・シニアが先週、逮捕を逃れるために入院したことは、注目に値する。これは、バラク・オバマ前大統領が、条件付で拘禁され、ブッシュ/クリントンの麻薬密売について、知っていることをすべてベラベラしゃべった後、シカゴで開放されたのとほぼ同時期に起きた。デイヴィッド・ロックフェラーや邪悪な法王(=べネディクト16世)やその他が倒れた今、ブッシュ・シニアは、まだ立っている最後の大きなドミノだ。彼が、どれくらい持ちこたえられるか見ていよう。



ロシアと連合する中国


ペンタゴン情報筋はこうも言っている。『(中国総書記)習近平が、シリアへのトマホーク攻撃の後、4月7日に行われたトランプとの首脳会議から戻る途中でアラスカに立ち寄って州知事と会い、それから、ロシア爆撃機が、4月17〜20日にアラスカを飛び回り、それは今後も続くだろうが、これら一連のことは、偶然ではない。』このメッセージによると、米国本土は、アラスカを経由したロシア・中国連合の侵略の前には、難攻不落ではないようだ。



Wikimedia [CC BY]


フランス大統領選挙の行方:ハザールマフィアの影響力次第


いずれにせよ、これらの動きは、例えば、広く注目されているフランス大統領選挙よりも重要なことになるだろう。この選挙では、ごく最近まで、おそらく誰も名前を聞いたことのなかった39歳のロスチャイルド系の銀行家、エマニュエル・マクロンが、第1ステージで勝利したようだ。しかし、CIA情報源は、『フランス大統領選挙が不正操作されているのは確実だ。』と言う。彼らは、マクロンは公職に選出されたこともなく、非常に不人気だと指摘する。

下のリンクの報道はこう記している、彼は『フランソワ・オランド政権で、彼の人格よりも若干穏やかな選挙公約を伴って、当選確実候補で経済省に選出され数年を費やしたが、その時、彼は、自分の名前を冠した労働法を提案した。これに対して、数十万の人が抗議行動を行ったが、大統領命令によって強制可決された。』

https://www.sott.net/article/348998-Establishment-Shunts-Establishment-Puppet-into-the-Elysee-More-Warmongering-To-Follow

マクロンが、5月7日に選挙を盗んでフランス大統領になり、結果としてユーロを延命させるかどうかは、5月1日の米国と4月29日の秘密のマルタ騎士団の選挙に掛かっていると、白龍会の情報源は言う。


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ニール・キーナン最新情報:変化が起こる(債券強奪訴訟の続報) キーナン氏の動向/新しいテクノロジー

翻訳チームからの情報です。
 ゴールデン・ドラゴン・ファミリーを代理して、西側と戦っているニール・キーナン氏の情報です。4月17日記事「ニール・キーナン最新情報:変化が起こる」と、記事内に貼り付けてあった15日の動画の中から、興味深かった点を翻訳あるいは抜粋しました。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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◆1兆ドル訴訟の再開◆

以前、「金塊の歴史年表8:"経済的独裁権力"に対する1兆ドル訴訟 オランダ王家・イギリス王家の企み 」の7.16章でご説明した、ダル・ボスコらの債券強奪を追求する訴訟の続報からです。

ニール・キーナン最新情報:変化が起こる
転載元)
 
ロクでもない理由でカバールの連中に支持されていたオバマは、担当判事の変更を命じた。大変素晴らしかったホールウェル判事がいきなり移動させられ、代わりとしてファーマンというオバマの経済顧問を務める男の弟が、それまで判事経験ゼロだというのに任命されたのだ!


翻訳者より
※金塊史では言及しませんでしたが、キーナン氏のサイトは毎回「Fulmer(ファルマー)判事」と記載しています。ですがこれは恐らく、Jess M. Furman判事の間違いだと思われます。彼の兄はオバマ時代の米大統領経済諮問委員会(CEA)の委員長である、Jason Furmanです。このことから、日本語訳では「ファーマン」としております。

加えて音的にはそんなに違わないのですが、元の判事も「Hollowell(ハロウェル)」と記載しておりまして、ここも2012年に退官されたHolwell判事のことかと思われます。金塊史の方ではHolwell(ホールウェル)氏と書いていますし。

キーナン情報はこういう錯綜が結構あります。


オバマがファーマンを名指ししたのは、キーナンの起こした訴訟を担当させるためである。この訴訟がこれ以上継続することを完璧に阻むことが、唯一の目的だったのだ。

ウィリアム・H・マリガン弁護士がファーマン自称"判事"に対して、【将来訴訟を再開する】権利を留保したまま訴訟を取り下げたとき、この"判事"様は再度起訴することが万が一にもあれば、彼の元でしか審議はまかりならんと宣言してみせた。しかもこの命令はアメリカ全土に及ぶときた。(キーナンが判事の意図的な変更を知ったときに予見した通りのことが、実際に起こったわけである!)

多くの者には知らされていなかったことだが、それ以後もキーナンは重要な書類や契約を大量に集め続けた。マンハッタン地裁に再起訴を行い、新たな判事が担当することを要求する機会を窺っていたのだ。



そして動画によると、一次中断していたこの訴訟を再開すると明言しています。提出する書類は、前回120頁ほどだったのが、約450頁まで膨れ上がっているそう。西側の銀行家たちが連邦準備制度とグルになって国際担保口座群を奪おうとした証拠が更に追加されました。名指しされる被告も増えています。

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