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米州サミットでの差別的排除に抗議してメキシコなど8カ国がボイコット 〜 中南米が結束してアメリカの覇権をくつがえす時代に

 去る6/6〜6/10、北米・中南米の首脳が一堂に会する米州首脳会議が開催されました。主催した米国バイデン大統領は事前に「独裁者は招かない」として、キューバ、ベネズエラ、ニカラグアを排除しました。アメリカが「独裁者」と名指しするところは決まって反米政権です。ところが、今回光ったのはメキシコのオブラドール大統領がこうしたアメリカの方針に対して「排除や支配願望、何の理由もなく国の自決権やそれぞれの国の独立を尊重しない態度、そうしたものが米州サミットにあってはなりません。全てのアメリカの国々が参加するものでなければならないのです。」と毅然とした抗議をして不参加を表明しました。ボリビア、ホンジェラス、ガテマラなども賛同し、結果、加盟35カ国のうち8カ国の首脳がボイコットしました。とりわけ移民問題などで中核的立場のメキシコがボイコットをしたことで会議自体の重要性を失いました。
 これまでアメリカは、ラテンアメリカを「CIAの裏庭」として扱い、国民悲願の独立した大統領が生まれても暗殺するなどことごとく排除しては親米傀儡政権を作ってきました。そのような中、不正選挙ですら覆せなかった圧倒的な支持でメキシコのオブラドール大統領が誕生したことは画期的で、彼が現在進行形で急速にメキシコを豊かに蘇らせていることはpopoちゃんの「メキシコ便り」で毎回目をみはるばかりです。そのオブラドール大統領が、サミットから他国を排除することに抗議したのみならず、キューバに対する経済封鎖にも我がことのように怒りをもって抗議したことは知られるべきだと思いました。これまで覇権に苦しんできた中南米の国々が協力してアメリカのジャイアニズムを跳ね返そうとしているようです。キューバ大使館は「排除ではなく協力、卑屈ではなく連帯、傲慢ではなく尊重、従属ではなく主権と民族自決だ」と胸が熱くなるコメントを出しています。かつてベネズエラのチャベス大統領は、西側によってお定まりの「独裁者」扱いを受けましたが、ベネズエラの国民はチャベス政権下で本物の民主主義と豊かさを知りました。そのおかげで、西側によって勝手に暫定大統領を宣言したグァイドを今、国民がどのように見ているかは動画が物語ります。
 今回、キューバなどと共に排除されたニカラグアのオルテガ大統領もアメリカの政権交代ターゲットにされており、CIAは「何年も前からこの国に何百万ドルもの資金を投入」し、その資金はカラー革命を目指す反政府組織に渡っているようです。しかし「オルテガはロシア軍に法執行作業、緊急事態や自然災害における人道支援、救助、捜索活動を行うことを許可した」とあり、アメリカの思惑は不発になりそうな気配です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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米州首脳会議でキューバなど排除、反発した8か国がボイコット…各国がアメリカ批判
引用元)
(前略)
キューバなどを招待しなかった米国の対応が波紋を広げ、全35か国のうち8か国の首脳が会議をボイコットする異例の事態となっている。

米国は今回、「独裁者は招かない」として、反米左派のキューバ、ベネズエラ、ニカラグアを排除した。これに反発したメキシコなど6か国と、米国の制裁を受けているエルサルバドル、グアテマラの首脳は参加を取りやめた

 バイデン米大統領は、「民主主義国家が協働した時に発揮できる力を見せよう」と呼びかけたが、首脳らの反応は冷淡だった。ベリーズのジョン・ブリセニョ首相は、「米州首脳会議の力は、すべての国が対話し、統一行動に合意することにある」と苦言を呈し、アルゼンチンのアルベルト・フェルナンデス大統領も、「ホスト国に参加国を選ぶ権利があるわけではない。多様性こそ民主主義を育む」と切り捨てた
(以下略)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝64 ― 犯罪シンジケート(総括)

 4/21の竹下さんの記事で、
「ウクライナ危機を利用した新たなゴールドラッシュを掴んだ国防総省の業者たち」として、レイセオンとロッキード・マーティンを挙げています。
とあります。
 ウクライナ危機、それを利して新たなゴールドラッシュを掴んだレイセオンとロッキード・マーティンら軍事企業、この背景にあって莫大な収益を手にしていたのは、情報は出ませんがアイゼンベルグ社ではなかったか?と思います。
 レイセオンとロッキード・マーティンのキーマンは、ブッシュ Jr.政権副大統領ディック・チェイニーです。チェイニー元副大統領はレイセオン社の取締役、その夫人リン・チェイニーは94年から01年までロッキード・マーティン社の重役を務めたようです。
 オルタナティブ通信からの情報では、チェイニーはアイゼンベルグ社の大株主。またショール・アイゼンベルグの遺産相続人と結婚していたマーク・リッチがチェイニーを支配し、「リッチは自分の顧問弁護士ルイス・リビーをチェイニーの主席補佐官とし、24時間体制でチェイニーを監視」ともあります。こういった情報はなかなか裏が取れないのですが、“当たらずといえども遠からず”ではあるでしょう。
 イラン・イラク戦争でイラクを利用していたのは米国でしたが、イラン・イラク戦争を支配していたのはアイゼンベルグでした。そして「イラン・コントラ事件」で明らかなように、アイゼンベルグが米国政府を支配していました。当時はレーガン政権でしたが、イランとコントラの両方の窓口だったのがブッシュ Sr.副大統領であり、アイゼンベルグと最も深く関わったはずです。その後にブッシュ Sr.は91年に湾岸戦争を引き起こしますが、その背後にはアイゼンベルグがあったでしょう。それ以前の段階でも63年のケネディ大統領暗殺で、アイゼンベルグと当時CIA職員ブッシュ Sr.は深く絡んでいるのです。
 ブッシュ親子、ディック・チェイニーらネオコンの背後にアイゼンベルグ一族があるのです。犯罪シンジケートの暴力支配の流れが現在にまで続いているのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝64 ― 犯罪シンジケート(総括)

計画に基づく支配体制の完成


1913年末、ロスチャイルドの大番頭であるジェイコブ・シフが中心となる勢力が米国に中央銀行FRBを創設、米国が私人によって金融支配される体制は完成しました。

これに先立ち、すでにロスチャイルドは通信社など情報世界を押さえていました。所有してもいないお金を貸出しで作り出したことにして利息を複利でむしり取る信用創造、この金融はいわば「盗み」であり、それを成立・継続させるには民衆を騙し通す情報統制が必須なのです。

FRB創設以降に情報統制の役割を果たしていくのがADL(ユダヤ名誉毀損防止同盟)であり、このADLもFRB創設の前にやはりジェイコブ・シフらによってブナイ・ブリスの下部機関として創設されています。

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ADLは「いわゆるユダヤ、国際金融」に都合の悪い相手に「反ユダヤ主義」のレッテルを貼り、社会的に抹殺する言論統制の情報支配を実施していくのですが、これの裏には暴力の実力行使の暴力支配があったのでした。米国1900年台に移民貧民街に勃興していたハザール・ユダヤ系とイタリア・シシリー系のギャング団が、1920年台の「禁酒法」施行によって急速にその勢力を大拡大したのです。

ADLはこのギャング団たちを支援育成しながら一体となって活動していき、やがてハザール・ユダヤ系ギャング団たちがイタリア系ギャング団を取り込み「殺人株式会社」を設立、更には1930年代始めに北米のギャング団が統一された「全米犯罪シンジケート」が成立します。

この全米マフィアの統一を完成させたのがマイヤー・ランスキーでした。マイヤー・ランスキーのギャング団は、1920年台には中国の阿片ネットワークともコネクションを築いてもいました。ランスキーの事業パートナーだったのがカナダを根城とするギャング団のブロンフマン一族でもありました。

マイヤー・ランスキー
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サミュエル・ブロンフマン
エドガー・ブロンフマン

「全米犯罪シンジケート」成立によって、北米に金融支配、情報支配、暴力支配並びにそれが継続される体制が完成したと言えるでしょう。

情報支配の側面で付け足すと、情報支配で重要になっていったのが映像であり、それを受け持ったハリウッドもユダヤ系ギャングにより作られたと言えて、映像世界とマフィアは切っても切れない仲なのです。

こうして完成した北米における金融支配、情報支配、暴力支配の全ての元にあったのが、1881年のロシア皇帝暗殺から始まったポグロムからのハザール・ユダヤ人の米国への大量移民です。それに加えるならば、1880年台のイタリア南部からの移民です。イタリア統一から弾かれた南部の人々が米国に大量移民したのです。

1880年台初期からのユダヤ系とイタリア系の大量移民 ➡ ギャング団の派生 ➡ ADLとFRBの成立 ➡ 禁酒法による不法時代 ➡ ギャング団の勢力拡大シンジケート化 ➡ 1930年台初期「全米犯罪シンジケート」成立

この一連の動きが偶発的自然的に成立したのでしょうか?

全てが計算と計画に基づくものでしょう。1880年初期から僅か半世紀の1930年初期に米国社会は完全に一転しているのです。

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アメリカではあらゆるもののコストは上がり続けており、2021年1月から2022年6月までに米国の食品製造工場の95のプラントが火災や病気などの影響を受けている!

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカではガソリン価格の高騰は言うに及ばず、“あらゆるもののコストは上がり続けている”ということです。記事には、「バイデン政権下の2021年から2022年にかけて被害を受けた米国の食品製造工場の最新リスト」があり、タマホイさんがそれをツイートにあげています。
 長いリストで、2021年1月から2022年6月までに95のプラントが火災や病気などの影響を受けています。これが偶然だとは思えません。
 6月11日の記事で、“2021年1月6日のトランプ大統領(当時)の支持者らによる連邦議会議事堂襲撃事件の乱入者の中に、ウクライナのネオナチがいた”ことをお伝えしました。
 今日の「22/06/06 フルフォード情報英語版」には、“バイデンとカストロ【トルドー】が同時に銃規制を呼びかけるのを見た。彼らは、アメリカとカナダが内戦の瀬戸際にあるため、銃を奪い取りたいと考えている…2009年に国防総省がコンピューターでアメリカの内戦を想定したシナリオを作成したからだ。その結果は死者数1億人”とありました。
 ロシアをウクライナ戦争に引きずりこみ、経済制裁でロシア経済を破壊し、プーチンを権力の座から引きずり下ろすはずだったのに、結果はロシアの圧勝となり、逆にアメリカ、カナダは内戦の危機ですか。因果応報ですね。
 本来なら、日本はうまく立ち回って、混乱に巻き込まれないように動かないといけないのに、わざわざアメリカと抱合い心中をする覚悟なのか、最悪の政策ばかり取っています。
 日本にもウクライナからの避難民が1000人以上入っているわけですが、この中の何人が工作員なのでしょう。今後、日本でもアメリカのように不可解な食料プラントの火災などの事件が増えるのでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バイデン政権下で破壊された米国食品製造工場の最新リストです。
引用元)

 
ジョー・バイデンの「Build Back Better(よりよい復興)」は計画通りには機能していない、のか?
 
ガソリン価格は記録的な高値、株式市場は下落、親たちは粉ミルクを探すのに苦労し、あらゆるもののコストは上がり続けているのです。
 
米国農務省(USDA)によると、現在、全国的な食糧不足はないとのことです。
 
「現在、全国的な食糧不足はありませんが、場合によっては、お店が再入荷する前に、食料品店の特定の食品の在庫が一時的に少なくなっているかもしれません。」と同庁はウェブサイトで述べています。「食品の生産と製造は全米に広く分散しており、現在、サプライチェーンに広範な混乱は報告されていません。」
 
Gateway Punditが以前報じたように、過去6カ月間に食品産業の施設や工場で少なくとも18件の大火災が発生した。これらの火災はすべて、公式には偶発的または決定的ではないとしている。
 
さて、これは…Gateway Punditの読者から、バイデン政権下の2021年から2022年にかけて被害を受けた米国の食品製造工場の最新リストが送られてきました。これらのデータはThink Americanaで最初に発表されたものです。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
 

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アメリカ大統領選の不正を訴えたトランプ前大統領の支持者らによる議事堂占拠事件当時、米国連邦議会議事堂を占拠した人物であるセルゲイ・ダイブニン(Sergei Dybynyn)は、ネオナチのアゾフ大隊に所属していた

竹下雅敏氏からの情報です。
 日テレNEWSは、“アメリカ大統領選の不正を訴えたトランプ前大統領の支持者らによる議事堂占拠事件で、トランプ氏の娘のイバンカ氏が、不正を否定していた新たな証言ビデオを公開した”と言っていて、動画の10秒あたりでイバンカ氏の証言ビデオの一部が出てくるのですが、どう見ても別人です。
 “事件は、「選挙に不正があった」と信じる支持者たちが選挙結果を確定させる手続きを妨害し、選挙結果を覆すために議事堂内に乱入した。”ということにされていますが、事実ではありません。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。事件当時、米国連邦議会議事堂を占拠した人物であるセルゲイ・ダイブニン(Sergei Dybynyn)は、ネオナチのアゾフ大隊に所属していたということです。セルゲイ・ダイブニンには、LPR(ルガンスク人民共和国)内務省によって発行された逮捕状が出ていたのです。
 “問題は、2021年1月6日にネオナチのセルゲイ・ダイブニンとその仲間たちが、なぜ米国連邦議会議事堂にいたのか”です。ネオナチとの繋がりという線を考慮すれば、民主党の工作員が、“彼の航空券とワシントンDCでの宿泊費を支払った”と考えると、筋が通るのです。
 こちらのツイートに、ウクライナのネオナチは、「香港や他の国にも行っていたらしい。デモの扇動?」という重要な情報があり、こちらの記事には、“アゾフ大隊はすでにロシアにテロ組織として分類されています。…同組織のメンバーは香港で記者を偽装して、プロテスターの教育は勿論、暴力のレベルを上げ、軍を派遣せざるを得なくなるでしょう。”と書かれています。
 先の記事で紹介した動画で、石濱哲信氏はウクライナからの難民に関して、“ウクライナの側で、あそこを逃げ出したい人って誰なのって。私はアゾフ軍隊だと思いますけど。だから今回544人を入れさせています。…だけどすでに16人が行方不明になっています。(21分)”と言っています。
 今後、日本のデモが過激になるかもしれません。日本にウクライナ避難民を受け入れた連中には「計画」があり、善意からこれを行ったのではないということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【議事堂占拠事件】「選挙は盗まれた」 トランプ氏主張…娘のイバンカ氏ら否定
配信元)
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米議会襲撃事件で公聴会 イバンカ・トランプさん「父の不正主張、賛同しない」
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
 9日、ワシントンで開かれた米下院特別委員会の公聴会。トランプ前大統領の長女イバンカ氏の証言映像が流された(ロイター)
 
米国で昨年1月に起きたトランプ大統領(当時)の支持者らによる連邦議会議事堂襲撃事件を調査する下院特別委員会は9日夜、公聴会を開き、関係者への聴取の様子やこれまでの調査成果の一部を初めて公開した。トランプ氏の長女で大統領補佐官を務めたイバンカ氏が、2020年大統領選で大規模な不正があったとの父親の主張に賛同しないと証言したことや、事件当日にトランプ氏が事態の収拾に動かず、代わりにペンス副大統領(同)が指示を出していたことなどが次々と明らかになった。
 
事件は、「選挙に不正があった」と信じる支持者たちが選挙結果を確定させる手続きを妨害し、選挙結果を覆すために議事堂内に乱入した。同委の調査は、事件が事前に計画されていたかや、トランプ氏が事件にどの程度関与していたかに注目し、これまでに非公開の形で関係者から約1千件の聴取を行ってきた。
(以下略)

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カバールと共にバイデン政権を運営、地球同盟のホワイトハット、さらに17人の中核グループではないものの「Qグループ」のメンバーであるジョン・レイモンド将軍 / 米軍が過去に行ってきた犯罪の責任追及から逃れられない、情報の部分開示派「Qグループ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月14日の記事で、“バイデンを操っているのは米宇宙軍のはず”とコメントしましたが、キンバリー・ゴーグエンさんは、「宇宙軍とSSPがホワイトハウスを牛耳っている」と言っています。
 “米国宇宙軍の責任者であるジョン・レイモンド将軍は…COVIDグレートリセットロックダウンプロジェクトを継続させ、食糧不足などを引き起こそうとしているグローバルカバルパートナー(CIAやブラックロックなど)と共に、「バイデン政権」を運営している”とありますが、私も同様に考えています。
 コズミック・シークレットJAPANさんの「コーリー・グッド&マイケル・サラ博士2020年8月ブリーフィング」という記事で、コーリー・グッド氏は、“信じられないかもしれませんが、私は人身売買に関して最も詳細なブリーフィングを空軍の関係者から受けました。そして空軍の特殊部隊がこれらの犯罪者の逮捕と情報収集を行っているという話をよく聞きます。…宇宙軍を率いている人々は反カバールだからです。”と言っており、サラ博士の「宇宙軍のレイモンド作戦部長は間違いなくホワイトハットだということですね。」という質問に対し、コーリー・グッド氏は、“ええ。この空軍大将を宇宙軍の司令官に任命するのは大変だったのです。…宇宙軍のトップの地位を巡って、アライアンスとディープステートの間で大きな戦いがあったのです。”と答えているのです。
 私は、ジョン・レイモンド将軍を地球同盟のホワイトハット、さらに17人の中核グループではないものの「Qグループ」のメンバーだと思っています。また、地球同盟は「反カバール」という一点で、緩やかにまとまっている同盟なので、各派閥でそれぞれに目指すものが異なります。
 アメリカ、米軍が過去に行ってきた犯罪は言い訳の余地のないもので、人々に真相が知られると、「Qグループ」のメンバーでさえ責任追及から逃れられない事は、彼らが一番良く知っています。なので、「Qグループ」は情報の部分開示派なのです。
 昨日の記事で、 “実は昨年末にアライアンスのトップ会談で、ある決定がなされました。カバールと交渉し、カバールの降伏の交換条件としてディスクロージャーの内容を限定的なものにするという取引です。”というコーリー・グッド氏の情報をお伝えしましたが、いわゆるホワイトハットの大部分が過去の罪をカバールに公開されると、自分の立場がなくなる人たちなのです。 
 また、彼らはアメリカの覇権を脅すロシアや中国を脅威と見做しており、ウクライナでの戦争を操りロシアを弱体化し、次に中国の弱体化を狙っていることは、カバールと目標を同じくしています。自分たちの目的のためには、ウクライナの人々や台湾や日本の人々のことなど、どうでもよいのでしょう。こうした目的志向の人間は、“目的は手段を正当化する”という「悪」の論理を平気で実践できることを、今回のウクライナ戦争で証明してしまいました。
 こうした視点を踏まえて、キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見ると、興味深いと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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失敗するSSP-CIA&ペンタゴン ダーク タイムライン プロジェクト。進行中の惑星の大掃除
引用元)
(前略)


ハイライト
CIAとSSPは、ウクライナ、イスラエル、その他の場所で低周波ポータルを開こうとし続け、COVIDグレートリセットハンガーゲームプロジェクトに関連する負の惑星タイムラインの可能性を復活させようとしています。SSPは、ペンシルバニア州のDUMBSベースのDEW(周波数兵器)を起動しました。
「…気分を悪くし、疲れを感じさせ、その周波数を下げるためにできることは何でもします。彼らは私たちを引きずり下ろそうとしているのです。」
マシンは、その基地内のすべての人員とともに、場所を特定され、「非実体化」されました。ライフフォース・エンフォースメントは、周波数兵器やその他の手段を介して人類を攻撃するカバルカポを引き続き排除します。

キム:「この道を進むと決めた者たちは、もう私たちの仲間ではないのです。バージニア州では多くの人々が動揺していた[すなわち、ラングレーCIA派閥]。別のSSP基地を失ったからだ。我々はもうマシンを取らないし、マシンを無効化もしない。我々は基地を手に入れる。基地全体の周波数をカウンターバランスして正しい周波数にするんだ-これが周波数兵器で、"シュン!"と音がしてすべてが消えるんだ。

サニー:「消えた」っていうのは、「消える」ってこと?

キム:「ただ消える」です。

サニー:「すごい!」

キム:「塵しか残らない。場合によっては、ほこり。ある場合には、何もない。」

サニー:「それは人間も同じ?」

キム:「うん。」
(以下略)
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嵐=米軍カバル政府
引用元)
(前略)
5月20日と5月25日のキム・ゴグエンニュースからのメモと抜粋です。

キムの報告によると、アメリカの宇宙軍は、マイケル・サラ博士が10年来警告してきたグローバルなSSPネットワークのイチジクの葉として働き続けている。宇宙軍は、惑星のコントロールを取り戻すために、最近失ったものに代わる同盟者を探そうとネガティブなET種族に絶えず連絡を取っているが、もはやそのような者は誰も電話に出ることができず、ネガティブ・ポータルも同様に閉鎖されている。

宇宙軍とSSPがホワイトハウスを牛耳っているわけです。それはずっと前から分かっていたことです。バイデンがバイデンでないことは分かっていた。バイデンは死んだそれが何かは知らないがシークレットサービスによると、今はいろんな人が演じているそうです。もうハイテンだけじゃない。そして、彼らはその物語をできるだけ長く続けようとしています。シークレットサービスではなく、宇宙軍です。」
(中略)
米国宇宙軍の責任者であるジョン・レイモンド将軍は、犯罪的なSSPネットワークの粉飾決算として機能していると言われているが、COVIDグレートリセットロックダウンプロジェクトを継続させ、食糧不足などを引き起こそうとしているグローバルカバルパートナー(CIAやブラックロックなど)と共に、「バイデン政権」を運営しているのだ。キムによれば、レイモンド将軍はWHOの5月22日から28日の戒厳令会議に先立って、ジョー(彼らのバイデンの操り人形)がWHO協定に署名するだろうから、他の者も署名すべきだという言葉を広めていたそうだ。
(以下略)

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