注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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秘密宇宙計画の公表が始まり、南極は封鎖状態へ
転載元)
投稿者:フルフォード
異例の事態や報道発表が相次いでいることから、アメリカ政府が秘密宇宙計画を公けにしつつあることは明白だ、と複数の筋が口を揃える。我々は更に、中国の秘密宇宙計画やナチスの秘密宇宙計画、そしてロシアの秘密宇宙計画【の存在】まで耳にしている。
【しかも】こういった計画の暴露はどれも、金(きん)の只ならぬ動きなど、金融界の異常を伴っているときた。この前の米中間の貿易合意も、やはり秘密宇宙計画に繋がっている、と中国筋やペンタゴン筋は同意していた。以上は、何らかの驚天動地の出来事が惑星規模で起こるかもしれないという兆候である。
通常ならば、筆者はUFO世界に軽々しく踏み込んだりしない。尋常ならざる主張の場合には、いつも以上の証明が必要だと考えている。だがしかし、そういった【並外れた】証明【の存在】が今や否定できなくなってきた。
最大の証拠は、ドナルド・トランプ米大統領を含む多数の政府関係者による一連の公式発表だ。トランプによるアメリカ宇宙軍の正式な発足は、段階的なディスクロージャーのプロセスの開始に過ぎない、とペンタゴンの職員らは言う。
https://www.defensenews.com/congress/2019/12/10/defense-policy-deal-creates-space-force-sidesteps-border-wall-controversy/
当該プロセスの一環として、マスコミは現在UFOや米軍の極秘技術の話で溢れかえっている。
以前にもお伝えしたように、アメリカ海軍が反重力で飛ぶ円盤や小型の核融合炉について特許を公表するようになった。先日引退した空軍中将に至っては、「地球のある場所から別の場所へ、一時間以内に」人間が移動できる技術を、既存のものとして語りだした。
https://www.thedrive.com/the-war-zone/31445/recently-retired-usaf-general-makes-eyebrow-raising-claims-about-advanced-space-technology
https://www.dailystar.co.uk/news/weird-news/navy-covered-up-new-technology-21066844
マイク・ロジャーズ下院議員(民主党、アラバマ州選出)と、空軍のバーバラ・バレット長官は、二人とも今月に入って「米軍の宇宙計画について大量の情報」を機密解除するよう、公けの場で呼びかけた。
https://www.defensenews.com/smr/reagan-defense-forum/2019/12/08/barrett-rogers-plan-to-declassify-black-space-programs/
キャサリン・オースティン・フィッツなどが記している通り、1998年以降、アメリカの政府予算からは21兆ドルが紛失しているのだが、これは秘密宇宙計画に使われていた、とペンタゴン職員らが裏付けてきた。彼ら曰く、その技術の大部分は一般大衆に公表されていっているところらしい。
https://missingmoney.solari.com/dod-and-hud-missing-money-supporting-documentation/
また我々の元には、【以前よりも】遥かに多くのUFO目撃情報が世界各地から寄せられている。しかも高画質動画として撮影されているのだ。私同様に空を眺める癖をお持ちであれば、ご自身の肉眼で目にされる日もそう遠くはあるまい。
https://nypost.com/2019/12/14/2019-was-banner-year-for-credible-ufo-sightings/
https://sputniknews.com/science/201912141077575518-nasa-astronaut-shockingly-hints-at-aliens-in-tweet-about-life-forms/
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秘密宇宙計画のディスクロージャー(情報開示)
異例の事態や報道発表が相次いでいることから、アメリカ政府が秘密宇宙計画を公けにしつつあることは明白だ、と複数の筋が口を揃える。我々は更に、中国の秘密宇宙計画やナチスの秘密宇宙計画、そしてロシアの秘密宇宙計画【の存在】まで耳にしている。
【しかも】こういった計画の暴露はどれも、金(きん)の只ならぬ動きなど、金融界の異常を伴っているときた。この前の米中間の貿易合意も、やはり秘密宇宙計画に繋がっている、と中国筋やペンタゴン筋は同意していた。以上は、何らかの驚天動地の出来事が惑星規模で起こるかもしれないという兆候である。
通常ならば、筆者はUFO世界に軽々しく踏み込んだりしない。尋常ならざる主張の場合には、いつも以上の証明が必要だと考えている。だがしかし、そういった【並外れた】証明【の存在】が今や否定できなくなってきた。
最大の証拠は、ドナルド・トランプ米大統領を含む多数の政府関係者による一連の公式発表だ。トランプによるアメリカ宇宙軍の正式な発足は、段階的なディスクロージャーのプロセスの開始に過ぎない、とペンタゴンの職員らは言う。
https://www.defensenews.com/congress/2019/12/10/defense-policy-deal-creates-space-force-sidesteps-border-wall-controversy/
Trump signs Space Force Act – Stage Set for Secret Space Program Disclosure https://t.co/S3unUNWgqY via @michaelsalla
— Michael Salla (@MichaelSalla) 2019年12月21日
ツイートはシャンティ・フーラが挿入
当該プロセスの一環として、マスコミは現在UFOや米軍の極秘技術の話で溢れかえっている。
以前にもお伝えしたように、アメリカ海軍が反重力で飛ぶ円盤や小型の核融合炉について特許を公表するようになった。先日引退した空軍中将に至っては、「地球のある場所から別の場所へ、一時間以内に」人間が移動できる技術を、既存のものとして語りだした。
https://www.thedrive.com/the-war-zone/31445/recently-retired-usaf-general-makes-eyebrow-raising-claims-about-advanced-space-technology
https://www.dailystar.co.uk/news/weird-news/navy-covered-up-new-technology-21066844
マイク・ロジャーズ下院議員(民主党、アラバマ州選出)と、空軍のバーバラ・バレット長官は、二人とも今月に入って「米軍の宇宙計画について大量の情報」を機密解除するよう、公けの場で呼びかけた。
https://www.defensenews.com/smr/reagan-defense-forum/2019/12/08/barrett-rogers-plan-to-declassify-black-space-programs/
キャサリン・オースティン・フィッツなどが記している通り、1998年以降、アメリカの政府予算からは21兆ドルが紛失しているのだが、これは秘密宇宙計画に使われていた、とペンタゴン職員らが裏付けてきた。彼ら曰く、その技術の大部分は一般大衆に公表されていっているところらしい。
https://missingmoney.solari.com/dod-and-hud-missing-money-supporting-documentation/
また我々の元には、【以前よりも】遥かに多くのUFO目撃情報が世界各地から寄せられている。しかも高画質動画として撮影されているのだ。私同様に空を眺める癖をお持ちであれば、ご自身の肉眼で目にされる日もそう遠くはあるまい。
https://nypost.com/2019/12/14/2019-was-banner-year-for-credible-ufo-sightings/
https://sputniknews.com/science/201912141077575518-nasa-astronaut-shockingly-hints-at-aliens-in-tweet-about-life-forms/
2019 was banner year for credible UFO sightings https://t.co/vZy1mTgXII via @nypost
— Ben Golan (@elapoides) 2019年12月14日
ツイートはシャンティ・フーラが挿入
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ですが地球は宇宙人の基地と交戦状態にあるらしく、南極が封鎖されたり、フィリピンで地震被害が起きたりしています。おまけにコブラRMは、ゴールデン・ドラゴン・ファミリー側だけでなく、ホワイト・ドラゴン側にも接触しているようです。
驚くのはディスクロージャーが、金融市場の異常事態と連動しているという点。ただ、米国が中国へ最先端宇宙技術を輸出したり、ロスチャイルドがインドネシアの金塊にアクセスできるようになるのは、カバール側を利するようにしか見えません。
トランプさん再選の道は確保できそうですが、米国株式会社政府が破産を先送りしてしまって良いのでしょうか。安泰の旧体制に、金融リセットをどう絡めるのかも謎です。
フルフォード氏の記事は、様々な立場の人からもたらされた情報をそのまま掲載しているので判断が難しいですが、少なくとも変化自体は確実に起きています。