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[フルフォード氏]空転する世界情勢は秋に大きく動く / 日本の1100兆円の赤字は、粉飾決算 / 中国が世界平和維持軍への参加を拒否 / 金投資について

 フルフォード氏は"秋が大きな変革の時期になる"とおっしゃっています。それは、受け身ではなく、素晴らしい社会を築くための具体的な行動に出ることのようです。金融システムの変革と合わせて、いよいよ公に一斉逮捕も開始され、人類を苦しめてきた悪人が処罰される時を迎えようとしているのではないでしょうか。
 "商品先物も株式市場も全部実物の何兆倍の数字が存在して寄生虫になってる"とありますが、そのせいで途上国などで食料が高騰し、飢えて死んでいった人はいったいどれだけになるのでしょうか。地球上の誰もが、分相応に幸福に生きていけるスタート地点に立てることを望みます。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国家非常事態対策委員会 2015/07/31
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[日本や世界や宇宙の動向]2250億ドルもの資金が中国から逃げ出しています 〜 金融市場崩壊の始まりの兆候:いよいよその時が近づいて来た

竹下雅敏氏からの情報です。
 金融市場はすでに崩壊を始めたという情報がありましたが、その兆候がはっきりとして来たようです。記事の中で、“中国の…動向を予測するのは非常に難しい”とあり、さらに“中国の株式市場がどうなろうとも、世界の金融市場がパニックになることが予想されます”とあります。私も同様に考えていて、中国は共産党政権が中央銀行を掌握しているので正しい政策を取りやすく、危機から脱出することが比較的容易なのです。しかし他の国はそうではなく、中央銀行も市場の一部であり、混乱に巻き込まれてパニックになる可能性が高いわけです。“その結果、株式市場の崩壊だけではなく通貨危機が起きる”とあります。いよいよその時が近づいて来ました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2250億ドルもの資金が中国から逃げ出しています。 。。
転載元より抜粋)
http://kingworldnews.com/gerald-celente-fears-of-a-full-blown-global-panic-increase/
(概要)
7月30日付け

ジェラルド・セレンテ氏によると、
中国では株が大量に売られるていますが、世界中の株式市場の混乱が悪化することを恐れたためか、中国から資金が逃げ出しています。

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現在、中国の株式市場はかなり混乱しています。上海のインデックスは1年で150%も上昇しましたが、6月中旬から30%も下落しました。そして月曜日に8.5%も暴落したことで大きな打撃を受けました。史上2番目に大きい下落率です。

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中国政府による前例のない株価テコ入れが続く中で、株価の暴落は止まりません。中国政府は、2000億ドルの資金を投入して株を購入したり、株の空売りを禁止したり、上海市場で50%近くの株の取引を停止したりと様々な手を打っています。多くの会社の株が取引きを再開しましたが、まだ126社の株の取引が再開されていません。

2250億ドルもの資金が中国から逃げ出しています。

中国の株式市場だけでも数兆ドルの損失が出ていますが、ゴールドマンサックスによれば、第二四半期に2250億ドルもの資金が中国から逃げ出しました。
しかし、ウォール街では、中国の株の暴落は株価が是正されたためであり、中国経済や世界の金融市場には影響しないと考えられています。
中国の株式市場は中国政府による大規模な株価テコ入れがあるため、その動向を予測するのは非常に難しい
のです。

世界の金融市場がパニックに陥る危険性

中国の株式市場がどうなろうとも、世界の金融市場がパニックになることが予測されます。
世界第二位の経済大国の中国は、経済が鈍化し、株式市場が暴落している中で、不動産バブルを維持しようとして、銅、鉄鉱石、石炭の輸出量の50%を消耗しています。しかし鉱物資源が豊富なカナダ、オーストラリア、ブラジル、ベネズエラ、ペルー、ロシア、ナイジェリア、アンゴラ、チリ、インドネシアの輸出量は減少し経済も悪化しています。

先物商品価格が暴落しています。

先物商品価格が暴落しており、その結果、株式市場の崩壊だけでなく通貨危機が起きるでしょう。これは世界経済の崩壊の前兆であり、社会的、地政学的な不安定要因となります。
ブルームバーグによれば、現在の先物商品価格は2002年時点まで下落しています。同時に資源大国の通貨も暴落しています。
ユーロとペグされているノルウェーのクローネでさえ5月以降10%も下落しています。

社会不安の増大と世界の株式市場の混乱が起きる危険性があります。

欧米の消費者が消費を控えるようになると、中国は生産量を減らすことになります。そして中国の生産量が減ると、中国は資源が豊富な国からの原材料や農産品の輸入量を減らします。すると資源輸出国の景気が悪化します。通貨も下落し、社会不安が増大します。同時に株式市場が益々混乱します。

[Sputnik]ホーキング博士など人工知能の専門家「考える武器」を作らないよう訴え

竹下雅敏氏からの情報です。
 SFみたいですが、かなり深刻なものだと思います。専門家たちが、こうした人工知能を有した兵器を作らないように警告しているのは、それが確実に技術的に射程の中に入っているからです。
 ちょっと想像してみてください。NWO(新世界秩序)の支配が完成した時には、庶民は全員マイクロチップを埋め込まれ、人格を持つスーパーコンピューターに全ての情報を握られています。コンピューターの高度な発達如何では、人々の想念まで把握することは可能だと思われます。一方、世界政府の上に君臨する選ばれた王族たちは、こうした知性を持つロボットたちに守られているわけです。
 こうした世界では人類は2極化され、ごく少数の支配層と多数の奴隷が居るだけです。牛や鶏のような家畜が人類の搾取から自由になる可能性が無いように、奴隷が解放される見込みはありそうにないことが想像出来ます。悪夢のような世界ですが、現代のテクノロジーを使えば、このような地球規模での完全な独裁が可能なのです。
 これが闇の連中が目指した社会だと思いますが、こうしたことは絶対に起こらないはずです。しかし、人々が政府の思惑に関心を持ち監視していなければ、逆に政府に国民が監視されるようになるのは、明らかなように思います。
 残念ながら、地球人の霊性はそれほど高くはなく、ほとんどの者は、権力の階段を上る事を人生の目標にしているからです。まず、この部分の意識の転換から始めなければならないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ホーキング博士など人工知能の専門家「考える武器」を作らないよう訴え
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[フルフォード氏]初見良昭氏が白龍会を支持:中央銀行の犯罪者たちを逮捕して、まともな金融システムに戻すには、最大1,000の特殊部隊が必要 〜自分の内なる感覚に合わせた食糧備蓄を〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 レポートによると、中央銀行の犯罪者たちを逮捕して、まともな金融システムに戻すには、“最大1,000の特殊部隊が必要”とのことで、冒頭ではそうした特殊部隊を訓練している初見良昭氏とフルフォード氏の写真があります。銀行家への十分な脅しにはなっていると思います。
 コブラの情報では、これまで非常に危険なクウォーク爆弾が至る所に設置されており、1つでも爆破すれば致命的な結果となるため、光の勢力が一気に攻撃に出ることが出来ないということでした。彼らは地球を道連れに自爆する可能性があるからです。しかし、これらの危険な爆弾は、私の直観ではすでに全て取り除かれているか、あるいは無力化されているはずです。したがって今や、いつでも事を起こせる状態だと考えています。
 コブラのサイトでは、金融機関がシャットダウンしてから再起動するまでの2週間分の食料の備蓄を呼びかけていますが、これは最高に上手く行った時の話で、リーマンショックを遥かに上回る混乱、すなわち巨大銀行が次々に破綻するという事態の中で、果たしてわずか2週間で金融システムが速やかに回復するかとなると、かなり疑問です。混乱は早くても半年から3年を見ておかなければならないと思います。自分の内なる感覚に合わせた食糧備蓄をしておいてください。
(竹下雅敏)

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フルフォードレポート英語版(7/28)
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[フルフォード氏]ウクライナ情勢:武器撤去で合意 / ペンタゴンの思考回路 / 歴史的な変化:米国防長官がネタニヤフに説教 東芝いじめが始まった理由等

 アシュトン・カーター米国防長官がイスラエルに行って、ネタニヤフに“いい加減にして下さい”と説教したことが“歴史的な変化”として紹介されています。“ネタニヤフが明らかに怒ってる”写真と動画を記事に貼付けています。フルフォード氏のメルマガの方で紹介されていたことですが、イスラエル国内では、上層部や軍部の意見はネタニヤフとは大分異なっているようで、ネタニヤフは、ますます孤立しているようです。
 各国の良識派と手を取り合い協力していくことが大切なのだと思いますが、今回、ペンタゴン(アメリカの正規軍)の思考回路が紹介されていて、ユダヤマフィアと中国を同列に認識していることが指摘されています。中国を習近平政権と江沢民一派に分けて、江沢民一派をユダヤマフィアと同列に認識することが正しいのではないでしょうか。フルフォード氏は、“個人的に中国はそんなに問題起こすと思っていない”と認識されているようです。
 最後に、全ての原発が止まることが3.11以前に分かっていて、GEとウェスティングハウスが原子力部門を日立と東芝に売りつけたことが紹介されています。粉飾決算で現在東芝が叩かれている理由は、ウエスティングハウス社と東芝の間に確執が生じたからようで、この際、なぜ3.11以前に全ての原発が止まることが分かっていたのか真相を明らかにしてほしいものです。
(編集長)
※記事の一番下に文字起こし担当者からの「編集後記」があります。

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国家非常事態対策委員会 2015/07/25
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