チリ在住のアメリカ人ジャーナリスト、ホイットニー・ウェッブ氏はアメリカでの自作自演のサイバー攻撃について、“最近の米国の金融・銀行システムの状況をよくご存知の方なら、状況は決して良いとは言えないでしょう。…では、どのようにして崩壊を許すのか？ それは、銀行と政府に基本的に責任がないような形で起こる必要がある。…ウィキリークスが公表した「Vault 7」によって、私たちは次のことを知っている。…米国の諜報機関などは、ロシア、中国、イラン、そして北朝鮮を含む、あらゆる国家、あるいは集団の指紋（ハッキング形跡）を配置する能力を持っています。…では、サイバー犯罪に対抗するWEFパートナーシップは何を望んでいるのだろうか？ 彼らは規制されたインターネットを望んでおり…すべての人のインターネットへのアクセスをデジタルIDか政府発行のIDに紐づけることだ。…その目的は、もちろん、IDがインターネットアクセスにリンクされていれば、諜報機関はあなたがどんなメディアを消費しているのか、何を読んでいるのか、また何をオンラインに投稿しているのかを正確に知ることができる。…では、具体的にどうすれば人々にその必要性を納得させることができるだろうか？ 匿名のハッカーが…世界的に大きな混乱を引き起こすような出来事があれば…そのような規模の災難が二度と起こらないようにするためには、オンライン上で誰が何をしているのかを正確に知る必要があるという同意を作り出すことができる。…世界最大の銀行、世界最大の諜報機関、世界最大のハイテク企業が関与していることを考えれば、非常に憂慮すべきことであり、人々は注意を払うべきだ”と話しています。
　この問題に関して、ホイットニー・ウェッブ氏は2021年4月9日に『WEF、世界金融システムのシステム崩壊につながるサイバー攻撃を警告』を書いています。
　この記事の冒頭には「2020年11月、世界経済フォーラムとカーネギー国際平和財団は、世界の金融システムがサイバー攻撃に対してますます脆弱になっていると警告する報告書を共同作成した。報告書を作成したグループのアドバイザーには、連邦準備制度理事会（FRB）、イングランド銀行、国際通貨基金（IMF）、JPモルガン・チェースなどのウォール街の大手企業、アマゾンなどのシリコンバレーの巨大企業の代表者が含まれていた。」と書かれています。
　さっそく、「中国人民解放軍に所属するハッカーが、米軍の重要なサービスに侵入した。」「今夜、全米の情報機関がロシアからのサイバー脅威を警告し、米国の重要インフラ防衛の強化を促している。」と報じています。
　“続きはこちらから”の記事でキンバリー・ゴーグエンさんは、“米国でのテロ攻撃に関する主流メディアの報道が増加している…ハッカーは宇宙軍の命令を受けたアメリカ人である可能性が高い”と言っており、ピーターソン宇宙軍基地から指令が出ているということです。
　Qの最新の投稿で『暗闇の10日間』として、“木曜日の午前4時5分。12月14日。進行中の停電　すべてのシステムダウン” などの記述がありましたが、私はQを「終わった組織」だと見ており、まったく相手にしていません。
　キンバリーさんは、12月8日のメッセージで「しかし、それは起こらないでしょう」と言っていましたが、確かにそうなりました。
　私がQを見限ったのは、彼らのジーヴァ（魂）が消滅してしまったからです。今ではキンバリーさんの報告にあるように、彼らは闇の存在を信じて、悪事ばかりをなしています。