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オリバー・ストーン氏「米国が原因不明の小さな核爆発を演出し、ドンバス地域のどこかで何千人ものウクライナ人を殺すのではないか…当然それが起きた場合…世界中のすべての目が条件反射でロシアを責めるように訓練されています」
オリバー・ストーン氏は、“ビクトリア・ヌーランドが再び突然現れ…ロシアがもし何らかの核兵器を使用した場合、地獄になると警告した”ことに恐怖を感じたと言っています。
“米国が原因不明の小さな核爆発を演出し、ドンバス地域のどこかで何千人ものウクライナ人を殺すのではないか…当然それが起きた場合…世界中のすべての目が条件反射でロシアを責めるように訓練されています。…ロシアは悪魔、魔王ということになり…もはや真実は重要でない…こうすることで…もう1人のエリツィンを求めることに一歩近づく…ロシアが倒れた場合、中国が次のターゲットになる…これが政府内のネオコン無政府主義者が望んでいる…夢のシナリオだ”と予想しています。
昨日の記事で紹介したスイスの元軍事情報将校ジャック・ボー氏も、“現在の雰囲気では、欧米が何らかの形でウクライナ紛争への関与を強めるような事件――「偽旗」事件 ―― が起こるための条件がすべて揃っている”と警告しています。
ビクトリア・ヌーランドの議会での公聴会で、共和党のマルコ・ルビオ上院議員は「ウクライナで生物・化学兵器による事件や攻撃があった場合、100%の確率でロシアが犯人だと考えて間違いないのでしょうか?」という質問に対し、ビクトリア・ヌーランドは「間違いない」と答えたのですが、ジャック・ボー氏はこのやり取りを、「控えめに言っても奇妙なものであった。」と言っています。
この奇妙なやり取りは、ネオコンが生物・化学兵器、あるいは核兵器による「偽旗」事件を起こす計画があることを示していると見て良いでしょう。
ポール・クレイグ・ロバーツ博士は、「遅かれ早かれ、クレムリンは、ロシアの敵がアメリカの新保守派であり、新保守派への圧力点がイスラエルであることを理解する」と言っていますが、ロシアは分かったうえで「第3次世界大戦」に繋がりかねないこの状況に、冷静に対処しています。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

Facebookのオリバーストーンは、猛烈な反ロシアのプロパガンダが、世界がロシアの行動として解釈するように訓練されているウクライナでの偽旗作戦の低収量核爆発の舞台を設定したと書いています。ワシントンの認識戦争の成功とロシアの非難によるCNN/フォックス電波の飽和は、偽旗作戦の核事件がプーチン政権を崩壊させるという希望につながる可能性があります。新たに設置されたエリツィンは、ロシアをワシントンの支配下に戻し、次の標的として中国だけを残すだろう。そのようなイベントは空想ではありません。これは、ワシントンの覇権に対する新保守派のコミットメントに対するストーンの理解の表れです。 バイデン当局者は、ロシアを弱体化させ、プーチンを処分することを目的として、ウクライナを代理人として使用して、ロシアと戦争をしていることを明らかにした。
偽旗作戦は核戦争への唯一の道ではありません。 NATOのフィンランドとスウェーデンへの拡大もまた別です。ワシントンは、NATO加盟を申請するよう政府に圧力をかけているだけでなく、スウェーデンとフィンランドの政府当局者に賄賂を贈っています。
このNATOの拡大について少し考えてみてください。ロシアがウクライナに介入した理由の1つは、ロシアの安全保障上の懸念を真剣に受け止めることをワシントンとNATOが全面的に拒否したことです。ウクライナのNATO加盟はロシアにとって全く受け入れられないのに、なぜそれが推進されたのか? ウクライナへの西側の介入が紛争を制御不能にする恐れがあるのに、なぜスウェーデンとフィンランドをNATOに持ち込むことによってガソリンを火に注ぐのか? 現在、スカンジナビアとバルト諸国は非核地帯です。フィンランドのNATOへの加盟は、ロシアの国境により多くのNATOをもたらすだろう。これは、クレムリンが容認できないと宣言した展開である。より多くの挑発を積み重ねることによって、ワシントンとNATOは意図的に引き起こされた紛争を意図的に拡大しています。
明らかに、フィンランドとスウェーデンがNATOに加盟することによって状況をさらに不安定にすることは無責任です。ドミトリー・メドヴェージェフは、NATO加盟が非核バルト海の終焉を意味することを明らかにしました。ロシアとの国境でのNATOの増加は、極超音速核ミサイルの配備でロシアが是正しなければならない不均衡を生み出します。フィンランドとスウェーデンの政府が、NATO加盟国を核兵器の標的にする結果として、安全性の向上と見なすことができるでしょうか。フィンランドとスウェーデンは、NATOに加盟しない限り、ロシアに攻撃される危険はありません。フィンランドとスウェーデンのNATO加盟国を、無謀な不安定化行為以外の何物でもないと考える人は誰もいないでしょう。スイスと同様に、フィンランドとスウェーデンは中立国の恩恵を受けています。彼らが自分たちを核の標的に変えることは無意味です。
誰もが、新保守主義者の覇権のイデオロギーは膨張主義のイデオロギーであることを理解する必要があります。ロシアが西側に拡大しているのではなく、ロシアに向かって拡大しているのはアメリカ帝国です。反ロシアのプロパガンダが真実とは正反対であることは本当に驚くべきことです。遅かれ早かれ、クレムリンは、ロシアの敵がアメリカの新保守派であり、新保守派への圧力点がイスラエルであることを理解するでしょう。
私の聴衆が知っているように、私は何年もの間、挑発に対するロシアの控えめな反応がますます危険な挑発を引き起こし、最終的にはアルマゲドンを私たちにもたらすのではないかと心配してきました。私は最近、中国のスポークスマンが中国がワシントンからの挑発を受け入れることができないと言ったとき、中国政府が同様に考えているのを見ました。その結果、挑発はますます悪化するでしょう。
理由、交渉、善意に頼るというクレムリンの方針は、西側からは返礼されていません。ウクライナでのクレムリンの限られた軍事作戦は、西側に挑発の方針を放棄するよう説得するのに十分な凶暴性ではありませんでした。ワシントンは、致命的な境界線を越えるまで挑発を続けるようです。
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オリバー・ストーンのウクライナ紛争の目的と展開予想 (2022年5月2日)
核兵器リスクの高まり(済み)
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🇺🇸🇬🇧🇺🇦が小規模核兵器での偽旗作戦を行う
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非西側含めた世界世論が一斉に🇷🇺非難
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プーチン政権が倒れ、第2のエリツィン政権へ(米英、資源利権でメシウマ)https://t.co/1jSihDTjOx— J Sato (@j_sato) May 4, 2022
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知床の観光船事故の違和感「なぜ、どこのメディアも海保の初動の遅さを追求しないのか」「人手や予算が無く保守に手が回らない日本のインフラ」
さらに読者の方からの情報で、気になる視点がありました。「おおきな木ホームクリニック」さんが「社会の構造とメディア」と題するブログ記事で今回の事故を取り上げておられました。多くの人が感じたメディアの異常さを分析され、その一つとして「なぜ、どこのメディアも海上保安庁の初動の遅さをツッコまないのか」と問うておられました。「通報から2時間後の出発はさすがに遅すぎはしないか」「比較にならないが」とした上で「ドクターヘリだって、いつ要請があってもいいように毎日装備を確認し」「要請があって3分以内に離陸できるよう」態勢を取っているそうです。人命救助の海保がこれほどの遅れをとることの問題がどこにあったのか、メディアの異常な熱意がなぜ、ここに向かわないのか確かに不思議です。作家の麻生幾氏も「社長、漁業組合、港湾当局、海上保安庁釧路保安部、航空自衛隊救難団、海上自衛隊掃海隊」の、時系列に基づく詳細データを公開すべきだとツイートされています。国の安全の根幹がぐらつくような不安を感じていたところ、日本のインフラの劣化をツイートされた方がありました。「技術者の質も数も10年前くらいがピークで」「この20年の間に高齢化と離職」「人手や予算がなければ保守にも手が回らないし見落としも出る」。
今回の悲惨な事故は、日本の様々な劣化が隠しおおせなくなった結果のような気がしました。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

で、疑問に思うのですが、なぜ「海上保安庁の初動の遅さ」をどこのメディアもツッコまないのだろうと思うのです。
海難事故はスピードが重要です。
釧路からは30分~1時間程度で向かえるはずです。
ですから最初の通報からすぐに向かえば、まだ沈没する前には到着できた可能性が高い。
午後2時ごろ「KAZU Ⅰ」から会社に「選手が30度傾いている」と無線、「kazuⅠ」はこれを最後に連絡絶つ、とのことでしたから。
13:22 出動指示
14:38 哨戒中ヘリ帰投、給油
15:20 基地発
16:30 現地着
哨戒中で、基地に戻って、給油して向かったから遅れたといわれているけど、釧路には2機のヘリコプターが配備されています。
基地にいた1機がメンテナンス中だったとしても、哨戒中になにか海難事故が起きたらすぐに向かえるような態勢を取っていなかったのもおかしい。
強風だったからすぐにいけなかったという話もあるけれど、結果的に給油して夕方ちゃんと向かっている。
救助活動がすぐには難しかったとしても、上空に早く駆けつけることで救えた命があったかもしれない。
気象状況の確認や、装備の確認で出動が遅くなると言う人もいるけれど、装備の確認なんか事前にやっているっしょ。
すぐに出動できるように。
(中略)
何かおかしい。
「海保の初動については触れるな」というお達しがあるようにしか思えないのですが…。
少なくとも自分は、海保が当日の初動について納得のいく説明をしたということは知りません。
そんな海保が観光船会社を家宅捜索したとのこと。
なんだかなぁ。
知床観光船事故/「犯罪まがい」のメディアスクラム
— アジア記者クラブ(APC) (@2018_apc) May 4, 2022
知床半島に近い女満別空港の到着ロビーを出ると「NHK様」「日本テレビ様」「TBS様」。タクシーやハイヤーの運転手とおぼしき人たちがにプラカードを持って並んでいた。まるで慰安旅行の「ご一行様歓迎」の賑わいだ。https://t.co/vBsgLaotIh
メディアにお願いしたい。
— 麻生幾 (@ikuaso095) April 28, 2022
知床遊覧船事件。
時系列がまったくなされていない。
社長
漁業組合
港湾当局
海上保安庁釧路保安部
航空自衛隊救難団
海上自衛隊掃海隊
詳細データを公開すべき。
知床遊覧船の事故における救助の初動については、一管に知人がいる故に心苦しいのだけど「へき地において別組織の応援をすぐ要請する」という体制の課題を突きつけた事例だと感じます。
— あまっこ (@nishihiro3155) May 5, 2022
海難事故以外や北海道以外でも日本のへき地で大災害起きた際にこれがすぐできないところが多いです。
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「ついに予想された動き」米ランド研究所が「ワシントンは日本の再軍備を支援すべき」対中戦での前線に立たされる日本 / 米、イスラエルの軍需産業とその株主は笑いが止まらぬ最高益
RTの記事によれば、米国の中距離ミサイルを受け入れてくれる同盟国はないため、代わりに「日本が地上発射型の対艦スタンドオフミサイルを開発し、配備する努力を支援するべきであると主張している。」日本の南西諸島や九州に配備することで台湾海峡の海上阻止作戦に貢献する可能性があるとしています。米国の対中戦に日本を利用するわけですね、ウクライナのように。
ロシア関連で良い記事を連発しているIWJでは少し前に、ウクライナ紛争によって軍需産業が静かに大儲けをしているという記事が出ました。自民党が「国家安全保障戦略」で5年以内の防衛費増額を提言し、NATOのドイツ、デンマーク、フィンランド、スウェーデンなどが国防費を増額する動きを見せる中、2月24日以降、アメリカのロッキード・マーティン社、ノースロップ・グラマン、レイセオンなど軍需産業株は最高値を続出させ、「まさに、軍需産業とその株主にとっては、この『好景気』に笑いが止まらない状況」と伝えています。さらにイスラエルの防衛産業エルビット・システムズの株価は、2月22日時点と比較すると26%も上昇し、「目が覚めた。我々は未曾有のチャンスを手にしており、その可能性は狂おしいほどだ」との関係者の罰当たりな「歓喜の声」を伝えています。連中は何が何でもウクライナに停戦させたくないでしょう。それどころか今後は日本が金儲けの生贄にされそうです。
ここまで現実を見せられて、まだアメリカ様に従いますか、日本。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

ついに予想通りの動きが始まりました。
— PickUp🇯🇵🇺🇸 (@pickup_topic) May 5, 2022
「ワシントンは日本の再軍備を支援すべきと、米国防総省ランド研究所が報告書を発表。」
中東、東欧に続き、次は標的は日本です。
ユーラシア大陸の東西で戦争を起こすのは、ソロスが「日中戦争というシナリオがある」と、長年温めた軍需産業計画の一つです。 https://t.co/kl0KykuFOG
米国防総省管轄のシンクタンク、ランド研究所についてはググればどれほどヤバいものかすぐにわかります。
— PickUp🇯🇵🇺🇸 (@pickup_topic) May 5, 2022
2021年8月にも日本の自衛隊を子供扱いしたような、舐めた内容の論文を日本に突きつけてきており、一読して上のツイートの伏線だと理解できるはずです。https://t.co/QMQzZXM0lH
太平洋地域の同盟国の中で、中距離ミサイルを受け入れてくれる国はないと、国防総省の戦略策定を担当するシンクタンク、ランド研究所は新しい報告書を発表した。その代わりに、ワシントンは日本が中国の船を脅かすために独自のミサイルを開発するよう奨励するべきだと、著者は助言している。
(中略)
(中略)アメリカは「日本が地上発射型の対艦スタンドオフミサイルを開発し、配備する努力を支援する」べきであると主張している。
「これらのミサイルはまだ中国を深く攻撃することはできないが、もし日本の南西諸島や九州に配備されれば、台湾海峡、東シナ海、中国の東海岸の一部の船の動きをカバーできるようになり、それによって中国の資産を戦争計画上の危険にさらす範囲を広げ、台湾海峡での海上阻止作戦に貢献する可能性がある」と、報告書は結論付けている。
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悲惨としか言いようのないウクライナ軍の状況 ~前線の様子が「ひき肉製造器(Meat Grinder)」と呼ばれることが多くなっている
マリウポリの制圧によって、ロシアの「特別軍事作戦」は第二段階に入りました。ドンバス共和国軍が「釘付け」した6万ほどのウクライナ軍の壊滅に向けて、ロシア軍の戦力を東部に集中させています。
そのウクライナ軍の状況は悲惨としか言いようのないもので、“前線の様子が「ひき肉製造器(Meat Grinder)」と呼ばれることが多くなっている”とのことです。
動画「イジュム地区で生き残ったウクライナ人軍人が指揮官に訴える」では、第79旅団第2、3大隊の生き残った兵員たちが、“生き残ったからというだけで、脱走兵として扱われることになり…戦場を離れた脱走兵として裁判にかけられることになります。”と訴えています。
“彼ら(軍上層部)は私たちをすべて有罪にしたがっていますが、私たちは指揮官こそが有罪だと考えています。…将校は車で逃げ出し、負傷者を助ける気もありません。恥ずべきことです。そんな奴らは将校じゃなく、ただのペテン師ですよ!”と言うのです。
すらいと氏のツイートによれば、東部戦線で捕獲されたウクライナ兵士は、「母さん、娘たち、僕は生きている。普通に処遇されいつか家に帰れる。でも上官、その上の軍幹部、言葉が見つからない。彼らのせいで僕達は肉の塊にされた。僕以外、90人がもういない」と言っています。
ドネツクで投降したイギリス人の傭兵は、「戦線は地獄だった。部隊は武器も弾薬も足らず、医薬品も食料も来ない。それでウクライナ兵と同様、民家に入って物を奪う。もっと驚いたのがネオナチ隊員。国を守るのでなく、市民を相手に戦い、略奪、殺人をやってるサイコパスだ」と言っています。
さて、“前線の兵士や捕虜などからのウクライナ軍上層部やゼレンスキー政権に対する不満の声は以前からかなり多かった”わけですが、例えばウクライナ大統領府長官顧問のアレストヴィッチは、“ウクライナの国家理念、中核となる理念は、自国そして他国に最大限嘘をつくこと…もし真実を語れば、国は維持できない。常に何か新しいもの(ウソ)を作らないといけない”と言っているようで、“なぜアメリカは、ウクライナをロシア攻略ツールに選んだのか?”との質問に、「国も国民もイカれてるからです。平均的なウクライナ人は、情報戦における理想的なカモ。脳みその代わりに空虚なガスが詰まってる。」と答えています。
「情報戦における理想的なカモ」は、現状を見る限り日本人も同様ではないかと思えるのですが、こうした完全にクズと言える上層部の命令に従って、「私たちは諦めていません、戦いたいのです」と言う前線の兵士たちは憐れです。彼らはロシアが悪魔だと信じ切っているのかも知れません。
悪魔はウクライナの上層部でありネオコンなのですが、こうした当たり前のことに気づかなければ、命がいくつあっても足りません。問題は、日本も似たような状況にあるということです。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

きついのキタ「政府軍第79部隊、Yampol村に配置された。
森の中で塹壕掘れと言われた。シャベル2本で。5-6日置き去りにされ、生き残ったのは我々だけだ。射撃砲もない。防空能力ないまま、空爆に襲われた。上官に聞くと『素手で戦車と戦え、上からの命令だ』。
助けてほしい、我々は脱走兵ではない 」 pic.twitter.com/S4s8UCDO2A— すらいと.Slight. (@slightsight) April 29, 2022
「このままでは我々は脱走兵として裁判にかけられる。戦場を去ったのではない。生き残るために他はなかった」
「我々は戦った。マシンガンで戦車に向かって行った。我々のみが生き残った。残り70%の仲間は、森の中で屍になっている」— すらいと.Slight. (@slightsight) April 29, 2022
ドンバスの別の場所。森の中の塹壕その後。
彼らの訴えによると、ウク軍は意図的に予備兵・末端兵を塹壕に置き去りにし、将校は車で逃げて、負傷者も救わず、戦車の数は1対30。戦死した者は数えず、真実を隠し通す。我々でなく、軍司令部が処罰されるべき、と悲痛。 pic.twitter.com/ft5FqH0jpu— すらいと.Slight. (@slightsight) April 30, 2022
この記事には死体などの画像はありませんが、言葉の内容だけでもかなり悲惨な内容になっています。お読みの際はご注意ください。
このウクライナ軍から見捨てられた部隊の主張は、これまで見てきたウクライナ兵捕虜の証言や、その他前線から送られてくる最近の情報と一致し、まとめたような内容になっています。
また、この兵士が何度も「肉の塊」と言っている件について。
第二段階に突入してから、マリウポリのような市街地線は姿をひそめ、フィールドや森などでの戦闘が目立っています。塹壕(トレンチ)での戦闘も多いようですが、毎日山積みにされた、あるいはフィールドや森に並ぶウクライナ兵士の死体の画像を見ることがかなり増えています。
その様子から、前線の様子が「ひき肉製造器(Meat Grinder)」と呼ばれることが多くなっており、たしかにその言葉の通りとしか言えないような悲惨な状況です。
しかも、動員から意味も分からないまま前線に出され、まともに武器も弾丸も渡されてない場合が多いようで、無駄に死にに行くためのようになっています。。。
IN VIDEO: UKRAINIAN SERVICEMEN WHO SURVIVED IN IZYUM AREA, APPEALED TO THEIR COMMANDERS
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しかし、4月24日の記事で紹介したように、「自衛隊と米軍が、台湾有事を想定した新たな日米共同作戦計画の原案を策定…有事の初動段階で、米海兵隊が鹿児島県から沖縄県の南西諸島に臨時の攻撃用軍事拠点を置く」という共同通信の記事(2021年12月)があり、これらの島々にHIMARS(高機動ロケット砲システム)を配備するということでした。加えて、用田和仁元陸将は、“奄美大島に対艦ミサイルと防空ミサイルと警備する普通科連隊が一緒になった部隊が合体して、家族を含め1000人がそこに入植した”と言っていました。
このように「ランド研究所」の報告書は、既に着々と進んでいる「台湾海峡での海上阻止作戦」を、人々に認知させるためのものに過ぎないのではないかと思います。
先の記事で見たように、「ロシアが倒れた場合、中国が次のターゲットになる」わけです。ネオコンは、日本が憲法改正をして、憲法の条文に緊急事態条項を追加し、核武装をさせたいのだろうと思います。
台湾有事では沖縄全域が戦闘地域になります。「電磁波バリア防衛システムを築け!/用田陸将に聞く05」の15分のところで、用田和仁元陸将は中国から飛んでくるミサイルを「電磁波バリア防衛システム」で防御し、3発の「EMP兵器」による高高度核爆発で中国経済を破壊できると言っているのですが、こちらの記事にも書かれているように、使用すれば全面戦争になってしまいます。このように日本は、台湾有事が起こると地獄に引きずり込まれる可能性が非常に高く、アメリカは日本を中国弱体化の駒として使うつもりなのです。
こうした中で、ロマーナ女王はテレグラムで、「第三次世界大戦は回避されました。みんなよくやった!」と言う非常に重要な情報を出しています。しばらくするとこの情報の正しさが分かって来るものと思います。また、このことでロマーナ女王が本物だということも認知されるようになるのではないでしょうか。