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5Gというのは、集団ストーカー行為で使われている指向性エネルギー兵器による攻撃を、地球規模に拡大したもの ~5Gによる大量殺戮のミッションを推し進めるイーロン・マスク

竹下雅敏氏からの情報です。
 5Gが危険であることは、これまで何度もお伝えしました。その5G通信を宇宙レベルで実現するために、イーロン・マスクのスペースX社を中心とするアメリカ企業が、2万基の衛星を打ち上げる予定だということです。
 記事によると、ロケット打ち上げによる環境破壊が、現在の10倍から20倍になり、5G衛星の使用期限もわずか5年程度とのこと。こうした計画が長期間にわたる環境破壊を引き起こすとしています。
 最近のEriさんのツイートを見ると、集団ストーカーに焦点を当てているようで、一連のツイートからは、指向性エネルギー兵器を使った攻撃と、被害者を統合失調症に仕立て上げ、最終的には自殺に追い込む手法が見て取れます。集団ストーカー被害は深刻で、このような組織的な犯罪が実際に存在することに、多くの人々が気づくことこそ、問題解決の急所となります。
 ところが、この5Gというのは、こうした集団ストーカー行為で使われている指向性エネルギー兵器による攻撃を、地球規模に拡大したものになるのです。特定の個人を、意のままに、宇宙から電磁波攻撃できます。しかも、逃れようがありません。
 このような悪事を、イーロン・マスクが中心となって推し進めているわけです。しかも、地球の環境破壊など意に介さぬということでしょう。
 このプロジェクトにGoogleが出資していることから、これはカバール側の計画だとわかります。トランプ大統領とQグループが、Googleを解体しようとしていることを考えて下さい。
 さて、このイーロン・マスクに対し、コブラは、“彼は光の側です。彼は人生のある時点でプレアデス人に触発されて、人類を火星に連れて行くビジョンを与えられました”と言っています。
 イーロン・マスクの火星移住計画が頓挫したので、新たに彼は、プレアデス人から5Gプロジェクトを与えられたと見てよいでしょう。以前の記事で、“プレアデス高等評議会は、コブラのRM…に指示を出しています。コブラのRMは、5Gによる大量殺戮を現在のミッションにしています”とコメントしましたが、今回の記事で、このことが間接的に示されたと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米気象学者らが5Gについて警告!
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/v3/alternative/2019/3690200.html
(概要)
6月28日付け
(中略)
BBC、ニューズウィークの報道によると、米国気象学会、米国気象協会、米国物理学連合は、FCC米連邦通信委員会に対し、文書にて5Gが気象衛星の通信を妨害する危険性があると警告しました。
(中略)
専門家らは1675~1680MHz帯を共有すると、ハリケーンや竜巻などの悪天候時に発信する公共の警報システムに遅れを生じさせる恐れがあると警告しました。(中略)… 米国の代表的な専門機関でさえも十分な検討なしにすぐに5Gのライセンスを発行することに反対しています。
(以下略)
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宇宙レベルの危険性をはらんだ5G通信:5Gが人類にとってのエンドゲームか?
転載元)
(前略)
強力な電子レンジの電磁波の収束ビームを地球上のどこにも発射できる5Gの衛星20,000基が打ち上げられる予定
(中略)
2019年1月8日  
Waking Times、ジョン・P・トーマス著( Health Impact News)
(中略)
2018年3月29日、米国連邦通信委員会(FCC)はアメリカのロケット関連企業のスペースX(SpaceX)による地球の低軌道への4,425個の衛星打ち上げ計画に承認を下しました。[1]

複数の企業を合計すると、総数で20,000基の衛星が低軌道や高軌道に打ち上げられる予定となっています。[1]
(中略)  
年間のロケット打ち上げ数が10倍以上増加した場合、コンピューターモデルによれば、オゾン層破壊とブラックカーボン煤煙の放出の組み合わせにより、南極地方で3度の温暖化効果と、世界の大気中のオゾン層の4%減少を引き起こす可能性があります。[3]

1つのロケットで複数の衛星を軌道に乗せることは可能ですが、現在の環境破壊から比較して10倍から20倍の環境破壊の増加となる、ということです。 [3]

5G用の衛星の使用期間は比較的短く、おそらく5年程度です。つまりこれから数年の間だけでなく、長期間に渡って毎年のように多数のロケットが打ち上げられるでしょう。[3]
(中略)
「5Gが環境保護と省エネルギーに対する解決策」であるという電気通信企業の説明は、衛星打ち上げに使用するロケットエンジンによって生じる環境損傷について考えると、非常にばかげていることがわかります。
(以下略)

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19/6/24 フルフォード情報英語版:ハザールマフィアが夏至の日の悪魔崇拝の供物としてイランを選び、物の見事に裏目に出る

 ロシアといい、イランといい、本当に辛抱強いなぁと感心します。これまで幾度となく経済制裁だの偽旗攻撃だのバッシング報道だの、そりゃもう考えつく限りの手段でカバールが第三次世界大戦を挑発してきましたが、どれ一つ取っても被害国は「ふざけんな(怒)」と卓袱台返しをしたくなる超・悪質なレベルです。
 6月5日と7日のイラン攻撃、そしてフィラデルフィアの製油所炎上事件については、こちらこちらのソルカ・ファール女史の記事に詳細があります。

 悪魔崇拝に限らず、傍から見てて吐き気がするレベルの悪行を正当化してしまう宗教とは恐ろしいもの。旧支配層の改心は見込みなしとのことですが、シープル層の洗脳もどうなんでしょう。カルト脱退後も精神的呪縛はなかなか完全には解けない、と聞いたことがあります。数千年続く文化そのもの、世間の言葉遣いそのものが細部に渡るまで悪質なカルトで汚染されたのが現代です。
 朝鮮半島や日本の平和の象徴として今時、政略結婚の選択肢が出てくること自体がどうかしています。コレ、悪魔崇拝じゃなくて多分“良識派”の方の発想ですからね。
 トランプさんがどっちつかずなのも、ある意味仕方ないのでは、と思ってしまいます。どっちの側が祈る“神”も、人間の拙いフィルターを通すと何かがオカシイ……。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ハザールマフィアが夏至の日の悪魔崇拝の供物としてイランを選び、物の見事に裏目に出る
投稿者:フルフォード

カバールの生贄儀式がまたもや大失敗


第三次世界大戦をイランで引き起こそうというハザールマフィア最新の試みは、物の見事に裏目に出た。

何が起こったのかというと、悪魔【崇拝では】火による供物を捧げる夏至の6月21日、悪魔主義ハバードの偽ユダヤ連中の命令に従ったドナルド・トランプ米大統領が、イランに対する大規模攻撃を命じたのだ。だが米軍は、トランプに従うのを拒んだ。

最終的に唯一【実現できた】火の供物は、フィラデルフィアの製油所で発生した凄まじい爆発のみ。【本来ならば命令通り】起こる筈だったイラン攻撃と、時を同じくして発生した。
https://www.youtube.com/watch?v=Api_MNgAksQ&feature=youtu.be
動画はシャンティ・フーラが挿入

イラン領空に侵入していた米国のドローンをイランが撃ち落したのも、同じような頃だった。おまけにドローンと一緒に飛んでいた米国の有人機の方は、ワザと撃ち落さなかったのだ。

面子を保とうと、トランプを操るハザールの御主人連中はイランに対して“報復的デジタル攻撃”を行ったとかいう、笑うしかない報道を打ち出してきた。「報復的フェイクニュース攻撃」の言い間違いだろう。

6月5日にはイラン最大のコンテナ港の石油保管施設が火に包まれ、6月7日にはペルシャ湾の2つの港でほぼ同時刻に、“出所不明”の“発火装置”とやらのせいでイラン商船6隻が火に包まれたのだ。それを考えれば、イランはよく我慢しているといえるだろう。
https://www.zerohedge.com/news/2019-06-18/declassified-sino-russian-masterplan-end-us-dominance-middle-east


カバール隷属国家のイスラエルVS米軍良識派


ペンタゴン筋に言わせると、イスラエルが一連の攻撃の実行犯である可能性が高い。このような第三者による挑発が米国とイランの間で戦争という帰結にならぬよう、アメリカ中央軍とイラン海軍の間で直接の連絡回線が設置されたのだそうだ。

関連した動きとして、パトリック・シャナハン米国防長官代行がクビにされた。「彼はハザールマフィアに取り込まれた人物のリストに名前が挙がったからだ」、とMI6筋は言う。具体的には、彼は、長らく雇用先であった「ボーイング社による民間機の兵器化」に深く関わっていた。別の言い方とすると、奴はマレーシア航空370便・17便【を使った】大量殺人および核による脅迫事件の関係者だということだ、と同筋は言う。

米軍は相変わらずトランプ政権に対して、【軍から】国防長官を出すことにも、【政権の】命令に従うことにも消極的だ。それどころか「軍は、元統合参謀本部議長のマイケル・マレン大将という【退役した】重鎮をABC局に出してきて、イランとの戦争に反対してみせた」、とペンタゴン筋は言っている。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

昔からトランプを支持してきた人々ですら、大統領は義理の息子ジャレッド・クシュナーが所属する悪魔主義のハバードのカルトによって個人的に取り込まれ、脅迫されているとようやく気が付きだした。こういった狂信的な連中は、イラン・中国・ロシア(ゴグ)とG7(マゴグ)の間で戦争を引き起こさねばならないと信じ込んでいる。人類の9割を殺害し、残りを自分たちの奴隷とすることのできる戦争を開始するためだ。

一方のトランプは、米軍の愛国者とハザールの悪魔主義マフィアとの間で、誰と最後に話したかによってピンポン玉のように揺れ動いている。

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19/6/23 ソルカ・ファール情報:フィラデルフィア港攻撃の後、アメリカでその存在を公式には認められていない17番目の諜報部が同市の駐車場を爆破

 只今日本ではG20のセレブ臭い映像や、どこぞのゲリ総理のゲゲゲ映像が流れていますが、世界では第三次世界大戦の危機に直面しております。
 背後の動機は、自分の信じる宗教の天下取りっすかね。キリスト教で言えば黙示録のハルマゲドンで、救世主の再来。前回のソルカ・ファール女史の記事でご紹介したようにイスラム教ならば12番目のイマーム登場。ユダヤ教ならば、「ゴイム9割虐殺&1割奴隷化」の“地上の楽園”到来でしょうか。……世はまさに宗教戦国時代、そこへ肌の色差別も加わって超・傍迷惑なこと限りなし。

 しかも次の世界大戦では、最初から核兵器が飛び交います。6月19日の別記事でもお伝えしましたが、現在“アメリカの玄関口”と呼ばれるカリブ海に、ロシア海軍が誇る最新鋭の空母「アドミラル・ゴルシコフ号」が来ているのです。25日にはハバナ港に入りました。ハバナ、つまりキューバの首都です、1962年のキューバ危機再来ですよ。

 先月から偽旗タンカー攻撃が起こってイランのせいにされ、イランの商船や港も爆破され、21日にはイラン側の報復措置として、フィラデルフィア港の製油所が爆発されました。一応、「目には目を」となり、これで手打ちかと思いきや、更なる報復合戦が……というのが今回の記事。なんというか、しつこい。この人たちって他にやることないんですか。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:フィラデルフィア港攻撃の後、アメリカでその存在を公式には認められていない17番目の諜報部が同市の駐車場を爆破
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

✒本記事に入る前の現状のまとめ
〜現在は世界大戦の一歩手前。問題は誰が米国を動かしているのか。


ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※ツイッターでここ一連の事件をまとめた分かり易い地図がありましたので、加えておきます。】

国:上がイラン、下は左がアラブ首長国連邦、右がオマーン国。
真ん中の海:左がペルシャ湾、中央がホルムズ海峡、右がオマーン湾で、海の上部の濃い太線は、イランの12海里までの領海。
オイルタンカー襲撃:1⃣が5月12日、2⃣が6月13日の発生場所。
米軍ドローン撃墜:赤丸がイランの撃ち落したと主張する場所、青丸が米国の主張する場所。

【※6月25日のソルカ・ファール女史の記事による現状のまとめ】
【前略】

ホルムズ海峡について最も重視すべき点は、【中略】...一番狭いところで21海里【しかない】海峡であるということ――つまり決定的なことですが、ホルムズ海峡の半分がイランの領海で、もう半分はオマーン国の領海となります。

――これが意味するのは、国際法の下でどこかの国が【海峡を】開け続けるよう、擁護できるような「国際水域」が存在しないということです。

――だからこそ根っからの実業家であるトランプ大統領としては、自分に【、すなわち米軍に海峡で守って】欲しいと望むのであれば、「先に金を払え」と他国に宣言したのでした

【※みかじめ料を払えと言われたのは、中国(自国の石油の91%がホルムズ海峡を通って獲得)や日本(62%が同海峡通過)等です。「思いやり予算や駐留米軍の犯罪もみ消しだので、お釣りがくるわ(怒)!」と叫びたいですが、トランプさんに言わせると、これまでずーっと中東の海域で“は”タダで守ってやった、と。そいで中国は一帯一路でイランに鉄道通してますから、地上輸送が可能。】

【中略】

ですがホルムズ海峡を閉じさせないためにトランプ大統領に支払う者は、ムダ金を叩くことにとなるだろう、と当該報告書は指摘しています。

――何せイランが海峡を閉じたければ、実際にしないといけないのはペルシャ湾が戦争状態にあると宣言し、ホルムズ海峡を交戦地帯だとして、海峡の半分を通る全ての“敵対的な”軍や民間の通行を禁止するだけなのですから。

――こうして【イランは】一発も【実弾を】撃たずして、どの船会社といえどペルシャ湾をオイルタンカーで通過できない状態にしてしまえるのです

――その反面、アメリカ経済は破滅します。1,200兆ドル規模のデリバティブ市場が爆発し、そこから世界の銀行システムが崩壊し、世界のGDPの80兆ドルも破綻して、空前絶後の不況を引き起こすでしょう

ということで本日エルサレムで始まったのが、米国・ロシア・イスラエルのサミットです。

【※この記事の冒頭より、サミットの出席者情報:】

【このエルサレムのサミットは】前段階であり、今週末にはトランプ大統領プーチン大統領習国家主席が【世界の終わりという】悲劇的な事態が起こるのを阻止するため、日本で会う【ことが予定されています】。

【ロシア連邦】安全保障会議は、トランプが国内の政治的報復行為を恐れることなく、国際舞台でもっと【自由に】動き回れるよう、彼にこぞって反対している“ディープ・ステート”勢力の撲滅を急ぐべきだとの意見で一致していました。

【※フルフォード記事でも最近言われていますが、トランプさんが他国から交渉相手として信用されるためには、まず国内を完全掌握しないといけないのです。】


【以下、本記事】 » 続きはこちらから

19/6/22 ソルカ・ファール情報:イランがフィラデルフィアの港を爆破、トランプへの“返礼”としてルイス・ファラカーンの“スリーパー・セル”が協力

 トランプさんはイラン核合意を一方的に破棄しました。一見理不尽にも見えるこの動きは、実はオバマがイラン内部のカバール同志と結んだ密約だったから、という説があります。
 今回、イスラム教の「12番目のイマーム」という黙示録の救世主登場を彷彿とさせる思想に触れ、イスラム教とキリスト教の一部過激派の利害が一致するのが理解できるようになりました。

 中華思想もそうですし、日本神道もそうですし、選民思想はユダヤ教に限らずどこの国にもあるようです。そこに上手いこと付け込むんですねぇ、悪というものは。
 どっかの神様に特別に選ばれたと納得できるほど、自分は立派だと思えるのがスゴイです。真正の脳内お花畑というか、そいつぁーおめでたい限りで……多分、一皮めくったら劣等感で埋め尽くされていそう。世耕子飼いのネトウヨの現実逃避に通じるものがありますな。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:イランがフィラデルフィアの港を爆破、トランプへの“返礼”としてルイス・ファラカーンの“スリーパー・セル”が協力
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

イラン側がアメリカ本土で報復措置に出る


本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁(SVR)の新報告書は、【ロシア公文書の機密度として最上位の】「特に重要な」極秘情報に指定され、大部分が黒塗りされていました。その中でイランのアドルファズル・シェカールチー准将の「イランへ一発でも撃てば、アメリカおよびその同盟諸国の利害に火が着くというドナルド・トランプ大統領に向けた発言に言及し、この脅しが真実であったことはトランプオマーン国を介してイラン側に「米国の【イラン】攻撃はもういつ起こってもおかしくない【状況だ】」とのメッセージを送ったそのほぼ直後に示されたのだとか。

――【米国側の攻撃予告から】二時間もしない内に、フィラデルフィアにあるアメリカ合衆国東海岸最大の製油所で凄まじい爆発が起こったのです。

――米国内に入り込ませていることは昔から知られているイラン軍の“スリーパー・セルが決行した攻撃ではないかと疑われています。

――そのリーダーの一人と目されているのが、過激アメリカ系イスラム教活動家ルイス・ファラカーンです。

――2018年11月イランを訪れた彼は、トランプに向けて明らかに脅迫【と言うべきメッセージ】を発信し、もし米国イラン勢を攻撃しようものなら何が起こるか警告しました:
我らが【アメリカ】大統領と彼を支える政府には、慎重に慎重を重ねて頂きたいと願うのみです……この戦争は、中国、ロシア、あらゆる国々を巻き込む戦争を再び引き起こすことになるでしょう……皆さんの知っている【姿の】アメリカは終わってしまいます」。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
過激アメリカ系イスラム教指導者のルイス・ファラカーン(上の写真で中央)は昨年11月にテヘランでイラン高官らとの会談を終えてから、ドナルド・トランプ大統領に対して警告を発しました

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝48 ― リンカーンの負の遺産

 米国の借金総額が発表されなくなってもう数年が経過します。天文学的な数字が雪だるま式に増加して、どうしようもないので公表されなくなったのでしょうか。
 この天文学的国家借金は、ドルの発行がアメリカ国債とセットになっている関係から、つまり利子つきの国家の借金でしかドルが発行できない仕組みによる結果です。
 アメリカでこの仕組みがいつから始まったのか? 外伝14で見たように、元々世界で国家に初めて金を貸付た銀行がイングランド銀行で、通貨を国家の債務で発行する仕組みを作ったのです。
 イングランド銀行が国家の通貨発行権を握ったので、近代初の中央銀行となったのですが、通貨発行と引き換えとなった英国の国家債務およびその利子の支払いは、国民の直接税によるとイングランド銀行の持ち主は条件を決めていました。イングランド銀行の支配下に英国国家、そして無論民衆も組み込まれたのです。
 これは国家と民衆からすれば「借金奴隷」にさせられたのです。それでここでは「英国は悪魔主義者に乗っ取られた」と表現してきたのです。
 政府がその政府債と引き換えに銀行が通貨を発行する仕組みにサインすることは、政府と民衆を「借金奴隷」に落とし込む悪魔の契約書にサインしたのに等しいのです。
 ところが、実際に米国も政府債とセットになったドルが発行されるようになったのです。将来永遠的に政府と民衆を「借金奴隷」とするこの悪魔の契約書にサインしたアメリカ大統領が当然いるのです。それは意外かも知れませんが誰あろうエイブラハム・リンカーンその人です。
 彼はグリーンバックスで政府が直接通貨を発行する仕組みを実行しました。これは「借金奴隷開放」の道筋です。ところがその本人が、政府と民衆を銀行の「完全借金奴隷」にする「負の遺産」を残していたのでした。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝48 ― リンカーンの負の遺産

リンカーン暗殺 〜グリーンバックス廃止・金本位制へ


Wikimedia Commons [Public Domain]

グリーンバックス(緑背紙幣)の発行継続は銀行家の破滅に直結します。そのためロスチャイルドたち国際銀行家たちは、グリーンバックス(緑背紙幣)の発行に対して総攻撃を行ったのですが、その最大の攻撃といおうか、トドメとなったのがリンカーンの暗殺でした。

リンカーンは1865年4月14日、フォード劇場で妻や従者を伴っての観劇中、俳優ジョン・ウィルクス・ブースに至近距離から拳銃で後頭部を撃たれたのです。リンカーンが大統領に再任の就任式から41日、南軍のリー将軍が降伏してから5日後のことでした。

その後2ヶ月足らずで南北戦争は終結します。リンカーンを狙撃した俳優ブースは、秘密結社ゴールデン・サークル騎士団に所属していたようで、ロスチャイルドたちとの繋がりを示す多くの情報があります。リンカーンの暗殺はロスチャイルドたちの差し金であったと見て間違いがないでしょう。

Wikimedia Commons [Public Domain]

リンカーン暗殺後、直ちにロスチャイルドたち国際銀行家たちは既に支配下においていた米議会を動かし、グリーンバックスを葬るべく、そして米国の通貨の完全支配に向け行動に出ます。『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』P85に次にようにあります。

「1866年4月12日、議会は「通貨緊縮法」を可決した。この法律の立法趣旨は市場に流通しているすべての緑背紙幣を回収し、金貨に交換させ、緑背紙幣を流通市場から追放し、国際金融カルテルが絶対的優位に立つ金本位制に戻すことであった。」

この当時まで、アメリカは多くの銀を持っていて、金銀複本位制を取っており、大量の銀貨が市場に流通していたのです。国際銀行家にとっては不換紙幣のグリーンバックスは当然ですが、大量の銀貨の存在もコントロールが難しいものだったのです。

そこで、米国の通貨を完全に支配して管理下に置くために、グリーンバックスの廃止と共に銀貨をも廃止しての金本位制がその狙いとなっていたのです。


銀貨廃止は次回にでも見るとして、「通貨緊縮法」について『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』は続けて次のように語ります。

内戦で疲弊した国家が復興を目指しているときに、通貨緊縮政策を行うほど馬鹿げたことはない。1866年には18億ドル(一人あたり50.46ドル)あった通貨流通量が、1867年には13億ドル(一人あたり44.00ドル)、さらに1886年には4億ドル(一人あたり6.6ドル)まで下がってしまった。」

通貨緊縮について『闇の世界史』p171でも、1866年に一人あたり50.46ドル流通していたドルは、10年後の1876年末には全体で6,525億ドル一人あたり14.6ドルに縮小したと指摘。その上で現金投資で22億4500万ドル以上失われ、それが通貨を縮小し貸付制限した銀行家の利益となったとしています。

南北戦争の勝者はやはり国際銀行家であり、敗者はアメリカ国民全体だったのです。

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