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フルフォードレポート英語版(11/14) トランプ大統領就任後の9.11テロ再調査と真相暴露で人々は仰天することに

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭に出てくる南極での秘密会議での情報は、フルフォードレポート以外ではまず知ることができない貴重なものです。トランプ氏の勝利、その後の犯罪者の逮捕という最も望ましい方向で動いているのは、本当に良かったと思います。
 記事では、“ FBIのコミー長官は…クリントン財団から資金を受け取ったと言う嫌疑をウィキリークスにかけられているが…問題ないと確認された”とあります。問題なければ、ヒラリー・クリントンを2度も不起訴にするような問題のある行動を取らなかったと思うので、この記事が正しいとすると、毒マンジュウ(金)は受け取っていないが、毒まん充(女)は受け取っていたと考えた方が自然ではないかと思います。
 トランプ氏が大統領に就任すると、9.11テロの再調査が行われる事は確実のようです。おそらく、真相が暴露され、陰謀論が実は真実だったことが世界に知られ、人々は仰天することになるでしょう。その後、 UFOや宇宙人に関する情報も次々に出てくると思います。そうなると、世界は二度と元には戻りません。これまで、ハザール・マフィアの手下だったチンピラたちはどうするつもりなのでしょう。
 記事の中ほどでは、新金融システムを誰が支配するかという部分に関しては、まだ結論が出ていないとあります。天皇陛下が象徴天皇としての地位を望んでおられるように、これまで権力の座にいた一族は、象徴としての座にとどまり、権力を手放した方が賢明だと思います。世界の運営に関しては、権力を望まない、有能で善良な人たちに任せるべきだと思います。おそらく、そういう方向に動くだろうと思います。そうでなければ、グノーシスイルミナティが言うように、彼らは“死ぬべき”だということになります。
 彼らが権力の座を降りて象徴としての地位に留まる方が賢明なのは、彼ら一族が過去になしてきた悪事が、そのうち確実に表に上がってくることです。例えば、イギリス王家が麻薬密売や人身売買に広く関わってきたことが知られれば、王室が存続出来るとはとても思えません。彼らが権力を主張するならば、こうした情報が暴露されることになるのは確実だからです。その意味で、彼らは命の保証と引き換えに、権力の座を降りざるを得ないと見ています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(11/14)
転載元)
ハザールマフィアに対する戦争において、米国大統領としてのドナルド・トランプの選挙は第二次世界大戦におけるスターリングラードにおけるロシアの勝利であったように、潮目が変わった勝利である。しかし、それはまた戦争は終わっていないことを意味している。
これは11月8日の米選挙日に南極での秘密会議に参加した情報源が情況を説明したものである。

ジョン・ケリーが命令されて南極へ行ったら、全選挙戦略が変わった。彼は依然この地球を支配しているグノーシス・イルミナティの特別エリートからオバマとクリントンに戻ってトランプを勝たせろと言われた。我々が知るように、ヒラリーは徒党の前線にすぎず、せいぜい数ヶ月以内に自己終結する可能性が高い。ビルクリントンは今、終盤の試合に臨んでいる。彼の四重のバイパス手術は彼の生気のない体を通じて血液を送り出すことはできない。我々は彼は年末までには去ることを知らされている。

ケリーへの命令の後、デンバーのハザール基地への特殊部隊の攻撃が続き、彼らのゾンビ傀儡ヒラリーに代わって米選挙を盗む徒党の企みを止めたと、CIA情報源は言う。

国防総省としては、選挙後に大規模逮捕が始まり、譲歩するか逮捕されると言われたとき、憤慨したヒラリーは泣き止まなかったと言っている。オバマはDCに残り、ISISを終わらせ、世界通貨リセットの延期を停止し、スムースな移行を確実にするためトランプに会うように命令された

これに加え、米軍は大統領選出のドナルド・トランプに、ネオコン、ユダヤ人(全てのユダヤ人は彼らがハザールマフィアのためには働いていないことが確認されるまで、上級官僚から自分自身を拒絶しなければならない)銀行家、ブッシュ手下を内閣やホワイトハウスに指名してはならないと助言している。

(中略) 

グノーシス・イルミナティはFBIのコミー長官は、彼はクリントン財団から資金を受け取ったという嫌疑をウィキリークスに掛けられているが、再び問題ないと確認されたと言っている。国務省や他の政府機関は米国が解放されるに従って、順にギャングの清掃をしなければならない。

また、トランプが選出されたということはハザール人支配のTPPとTTIP貿易条約が今は死んだことを意味している。

トランプは今、ハザールマフィアの重大な敗北にあたり、NAFTAと全ての貿易条約から不正に操作された企業裁判を取り除く準備ができていると、国防総省情報源は言う。国防総省はまた、ドナルド・トランプに対して911裁判を召集させるべく、911に関する膨大なデータを放出を計画していると、その情報源は言う。ニューヨークタイムスも911とハザール人の犯罪について報告をさせられることになるだろうと、彼らは言う。

一方、欧州においては攻撃における次の段階を述べていることが分かる。「米軍が逮捕のためにEUにいる米軍に大量の弾薬を送ったのでNATOは混乱状態にあり、徒党手先のメルケルとオランドは民族主義者に取って代わられるだろう。トランプ主導のアメリカ革命が欧州にも広がり、権力からハザール人が取り除かれる」

ロシアと中国もまた国際警察を担当しているので、彼らは低レベルの徒党仲間を掃討することができると、国防総省情報源は言う。彼らはグノーシスイルミナティと共に犯罪者ジョージソロスのために狩をしている。

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ニュージーランド・クライストチャーチでM7.8 の大地震発生 次は経験則により日本の番!? 目を疑うような予測も

 2016年に2つの大きな地震が起こることがジョセフ・ティテル氏によって予言されています。ひとつは熊本の地震だった可能性がありますが、もうひとつ(ティテル氏は高知沖と予言)はこれから起こる可能性があるのかもしれません。
 13日には、ニュージーランドでM7.8の大きな地震がありました。近年、ニュージーランドで地震が起こると日本でも大きな地震が起こっています。記憶に新しいところでは、3.11東日本大震災、熊本地震、鳥取県中部地震などが、この「ニュージーランドの法則」にあてはまります。

ニュージーランドの法則
2009年7月15日……ニュージーランドでM7.8の地震が発生→
2009年8月11日……M6.5の駿河湾地震が発生

2010年9月4日……クライストチャーチでM7.0の地震が発生→
2010年9月29日……福島県でM5.8の地震が発生

2011年2月22日……クライストチャーチでM6.1の地震が発生→
2011年3月11日……M9.0の東日本大震災が発生

2011年6月13日……ニュージーランドでM6.0の地震が発生→
2011年6月23日……岩手県沖でM6.7の地震が発生

2011年7月7日……ニュージーランド沖でM7.8の地震が発生→
2011年7月10日……三陸沖でM7.3の地震が発生

2011年11月18日……ニュージーランド北島沖でM6.0の地震が発生→
2011年11月24日……浦河沖でM6.1の地震が発生

2011年12月23日……クライストチャーチでのM5.8の地震が発生→
2012年1月1日……鳥島近海でM7.0の地震が発生

2013年6月15日……ニュージーランドでM6.0の地震が発生→
2013年8月4日……宮城県沖でM6.0の地震が発生

2014年1月20日……ニュージーランドでM6.1の地震が発生→
2014年3月3日……沖縄本島北西沖でM6.4の地震が発生

2015年9月8日……ニュージーランドでM5.6の地震が発生→
2015年11月14日……薩摩半島沖でM7.0の地震が発生

2016年2月15日……クライストチャーチでM5.7の地震が発生→
2016年4月14日……M6.5の熊本地震が発生(2日後にM7.3の地震が発生)

2016年9月2日……ニュージーランド北島沖でM7.1の地震が発生→
2016年10月21日……鳥取県中部でM6.6の地震が発生

出典: http://fusitan.net/0033/

 アメリカのオギノ式地震予測からは、日本の地震に関して目を疑うような予測が出されています。また、HAARPモニタリングの専門家・井口氏によると、"最近、和歌山沖にHAARP電磁波照射が行われている"ようです。また先月まで掘削船「ちきゅう」が高知県東部室戸岬の約120キロ沖に停泊して、海底下約1180メートルまで掘削を成功させています。
 これだけ条件がそろっているので警戒した方が良いと思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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M7.8、NZ
転載元)
先ほど、NZ南島でM7.8、

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USGSの表は改定後でM7.8(深さ23km)だが、
オリジナルは、M7.4深さ10kmだった


他のサイト見ると、



いずれも深さは10km、

*USGSはHAARP操作のカムフラージュで、
深さを変更したのではないか?


(中略) 


これはひどい、
(中略)…116年の観測史上、最大

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http://earthquake-report.com/2016/11/13/massive-earthquake-culverden-on-november-13-2016/

余震が多く、 陸上で起きているため、
被害拡大の可能性がある、

HAARP

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やっぱり

(以下略) 

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ニュージーランド・クライストチャーチ近傍でまたもM7.8 の大地震発生:第二の3.11地震津波が日本で起こされる危険が高まる!
引用元)
1.ニュージーランドのクライストチャーチ近傍で大地震発生:第二の3.11事件の予行演習か

 2016年11月13日、ニュージーランドのクライストチャーチ郊外にてM7.8 の巨大地震が起きています(注1)。大地震の割には、被害が小さいので、震源域にあまり人が住んでいなかったと思われます。

 上記の地震で思い出されるのが2011年2月22日、クライストチャーチで起きた地震(M6.1)です。

(中略) 

 近年、ニュージーランドで大地震が起きると、何日か後に、日本でも大地震が起きているのは確かです(注1)。太平洋プレートの性質上、ニュージーランドで地震が起きると、日本でも地震が起き易くなるのかもしれませんが、もしそうなら、日本で人工地震を起こしたいとき、まず、ニュージーランドで人工地震を起こせば効果が倍増しそうです。このように、ニュージーランドの地震と日本の地震の連動性があることから、この現象は“ニュージーランドの法則”と呼ばれているようです。

(中略) 

4.日本周辺に、米国戦争屋の気象兵器HAARPの地震電磁波が照射されているようだ 

 最近、日本周辺に米国戦争屋の気象兵器であるHAARPから地震電磁波が出されているようです。HAARPモニタリングの専門家・井口博士はHAARPモニタリングによって、3.11地震津波を予知しています(注5)。同氏によれば、最近、和歌山沖にHAARP電磁波照射が行われているそうです(注6)。

 また、同氏によれば、11月26日土曜日が危険とのことです。

(以下略) 

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アメリカの「オギノ式」地震予知サイトの11月予報:うわ〜〜11月26日にM15!?
引用元)
(中略) 

今月は早速例のアメリカのオギノ式地震予測が出ているようである。以下のものである。


というわけで、この地震研究サイトの予測では、11月は後半が危ないということになる。

11月26日のM15
って半端じゃない
ですナ。

単位間違っていてくれ、というところですナ。

(以下略) 

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ヒラリーの逃亡や反トランプデモに絡んでいるとみられるCIA

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事では、CIAがヒラリーの逃亡を手伝っているとありますが、私もそう思います。現在、アメリカで組織化された反トランプデモが行われており、一部暴徒化していますが、これはジョージ・ソロスの団体と共に、CIAも絡んでいると考えるのが自然だと思います。
 記事では、CIA内部の秘密のセクションの1つには、幼児誘拐を専門とするグループがあるとしています。クリントン夫妻が、こうした誘拐された幼児に対して性的虐待を行っていた事はほぼ明らかで、今後そうしたことが実証されていくはずです。
 トランプ氏はヒラリーに対して、“私が大統領になった時…必ず牢屋に入れる”と明言したとあります。ヒラリーと共に悪事を重ねてきたCIAの連中は、トランプ氏の暗殺か、デモが暴徒化して、それを口実に戒厳令が敷かれるのを望んでいるかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ヒラリー逃亡、9.11の真犯人、メディアに侵入しているスパイ
転載元)
2016.11.13-2108-90815
トランプは、公約どおり、大統領在職の最初の100日以内に、9.11の再調査を行うと正式に公言した。これは、世界中に大激震を引き起こすこと必至。この人も、ヒラリーと同じように日本から逃亡するのだろうか。
(中略)...
ヒラリー・クリントン(と夫のビル)が逃亡計画を練っていたことは、11月8日の米・大統領選の投票日前からアメリカの多くのブロガーたちの間で「噂」になっていたことです。
(中略)...
事実、彼女は敗北の弁を述べた後、行方知れずとのこと。

すでに、夫とともに不正を働き、「小さなことからコツコツと」集めた約1900億円という莫大な資金はカタールに送金が完了しているとのこと。

また、それ以外の資産は、ロスチャイルドのスイスの金融機関(タックスヘイブン)に預けてあるということですから、つまりは、大統領選に敗北することを覚悟しての計画であったと見なければなりません。

すでに、ヒラリーが国務長官時代、アメリカの極秘情報を敵方に売り渡して巨額な報酬を得ていたことは隠せない事実となっています。
致命的なのは、リビアの米国領事館の職員4名を見殺しにしたベンガジ事件です。

同胞4人をテロリストに売り渡してアメリカ国民の怒りを増幅させ、リビアへの絨毯爆撃を正当化しながら、カダフィー暗殺指令を出したのはヒラリーです。

これが、アルカイダ系テロリストを中東と北アフリカに蔓延させ、イスラム国の首切りサラリーマン傭兵をイラク、シリアにはびこらせる遠因になったのです。

それを主導したのはCIAですから、ヒラリーの逃亡を手伝っているのもCIA内部の愛国グループではなく、国際金融マフィアに操られた一派でしょう。

FBIのジェイムズ・コーミー長官は、ベンガジ事件を封印するためにオバマが任命した男ですが、FBI内部で、この男に対する反発が強くなって、どうにもヒラリーの再捜査に踏み切らざるを得なくなったのです。

ヒラリー・クリントンと、ビル・クリントンのクリントン財団の犯罪については、すでに明らかになっています。

この財団は、タックスヘイブンの闇が暴露されたモサック・フォンセカ法律事務所と深い関わりを持っており、ビルが大統領のとき、犯罪者のマーク・リッチに違法に恩赦を与えて解放した罪を問われています。

マーク・リッチは、イスラエルとロシアの二重市民として働き、ロシアのオルガルヒとしても、よく知られている人物です。
また、CIAに、現金と資源をロシアから巻き上げさせてルーブル危機を引き起こしたロシアン・マフィアとしても有名です。

マーク・リッチは、ジョージ・ソロスの支援を受けて不正な手段で富を築き上げたユダヤ人商品トレーダーです。
そうです、彼は国際的な経済破壊工作員でありスパイなのです。

そのジョージ・ソロスは、ロスチャイルドの支援を受けて成功したインサイダーであることは隠せない事実です。

つまり、ヒラリーもビルも、ロスチャイルドの犯罪組織のエージェントとして、アメリカだけでなく、ロシアの破壊にも手を染めていたスパイです。
(中略)...
CIA内部の秘密のセクションの一つには、幼児誘拐を専門とするグループがあります。

この組織が、サタニストの富裕層の宗教儀式(悪魔を招来するために生贄として捧げる)のために子供を誘拐し、あるいは、英国王室の老人たちの若返りのための輸血(血液を入れ替える)に使われているのです。

そして、一部の子供は性的虐待を受けながら殺されていくのです。その数、少なくとも、年間で数千人と言われています。
子供たちは、悪魔崇拝者の富豪たちのなぐさみものにされているのです。
(中略)...
今度こそ、FBIとペンタゴンは、ヒラリー逮捕に本腰を入れているようですから、必然的に、CIAとは、ある種の確執が生じているのです。

トランプが大統領になったことで、今までの足枷が解かれて、CIA以外は生き生きと活動できるようになるでしょう。

トランプは、ヒラリーとの公開ディベートで、「言いたくないことだが・・・」と前置きしながら、「私が大統領になったとき、あなた(ヒラリー)の悪事を暴くよう特任の捜査チーム設置して、必ず牢屋に入れるだろう」と言明しています。
その場面を記録した英語の動画が、いくつかアップされています。

スプートニクの記事では、「ヒラリーは刑務所にいくべきだ」と、大分、大人しい表現になっていますが、実際はもっと激しい口調で言っているのです。

CIAは、組織としての過去のオゾマシイ犯罪の数々を隠蔽したいわけですから、ヒラリーの逃亡を助けるだけでなく、トランプの暗殺さえ企てるでしょう。

ヒラリーが逮捕されれば、夫のビルとともに終身刑は免れないでしょう。
もちろん、オバマの犯罪も暴かれるので、彼は来年の1月20日、トランプに引き継ぐまで、ヒラリーのように逃亡もできず、極度の不眠症になってやせ細るでしょう。
(以下略)

金塊の歴史年表7:DFFIを取り戻すためのキーナン側の反撃 【後半】

翻訳チームからの情報です。
 "続きはここから"以降にモナコで開催された57ヶ国会議のことが出てきます。記事にも57ヶ国会議の成果の1つがBRICsだとありますが、竹下氏の2013年9月28日のコメントにも"私はこの会議によって、その後の世界の様相は一変したと考えます。この57ヶ国会議に出席した国と人々が核となって新しい世界が形作られる大きな流れが出来ました"とあります。
 この時の記事にもジェイ・ロックフェラーが会議へ招待をされなかったばかりか、無理やり参加しようとしてつまみ出されるエピソードが紹介されていましたが、なんと今回の記事で、体を張って摘み出した人物がニール・キーナン氏だったことが分かります。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金塊の歴史年表
転載元より抜粋翻訳)

7.11 キース・スコットがダル・ボスコとOITCに関して暴露



2010年11月 ‐ 以前、OITC閣僚の長官を務め、レイ・C・ダム博士閣下の特使および執行人となり、さらに閣僚の議長となったキース・F・スコットがキーナンに書面で接触して来た。スコットはDFFIをドラゴン・ファミリーが法的な根拠に基づき、正当に所有しているとはっきりと述べ、2010年6月のデイヴィッド・セールの話と真っ向から異なる立場を取った。

【2006年3月3日、フィジー諸島で開かれた記者会見の場で、悪名高いメルキゼデク自治領に登録された企業コンソリデーティッド信用銀行の執行役員キース・フランシス・スコットがフィジー政府に対して30億米国ドルを請求する自社の取引証書を見せている様子。 ※この自治領とやらは、1990年にアメリカ人がコロンビア沖や南太平洋のフィジーなどに属する無人島を利用して勝手に独立を宣言した“なんちゃって国家"で、世界規模の金融詐欺に使われていたみたいです。】

【2006年3月3日、フィジー諸島で開かれた記者会見の場で、悪名高いメルキゼデク自治領に登録された企業コンソリデーティッド信用銀行の執行役員キース・フランシス・スコットがフィジー政府に対して30億米国ドルを請求する自社の取引証書を見せている様子。
※この自治領とやらは、1990年にアメリカ人がコロンビア沖や南太平洋のフィジーなどに属する無人島を利用して勝手に独立を宣言した“なんちゃって国家"で、世界規模の金融詐欺に使われていたみたいです。】


スコットは、キーナンのことをフルフォードが「歴史的債券の盗難」について書いた一連のネット記事で知ったそうだ。スコットによると、その2週間後にレイ・ダム博士へ知らせた際、ダムは怒りを露にしていた。ダムによると、問題となっている債券へのアクセス権を有するのはデイヴィッド・セールであり、【だからこそ】セールは債券のコピーを自分に送って来れたのだと、そのコピーを見せながらスコットに説明した。

自身の経験から言っても、さらには国際統合口座群(国際親登録口座(IPRA)の封鎖口座群)の本当の所有者名や全ての記録が詳細に記載されたリストで、ダムが「暗号管理手帖」と呼んで長年所有している資料と照らし合わせても、これら債券は本物だとダム自身が確信しているとのことだった。

【※ここの「国際親登録口座」ですが、連邦準備制度の「機関的親登録口座群」を書き間違えている気がします。3.02と5.01の章に言及されている、アメリカが中国から借り受けた金銀で立ち上げた口座です。】

スコットによると、様々な秘密の取り決めによってドラゴン・ファミリーは巨額の資産を有しており、その点についてはキーナンに「ドラゴン・ファミリーからどの位の金塊が預けられたのかを示す公的な銀行の秘密資料のコピー」を見せることで実証してみせた。

ドラゴン・ファミリーはスイスの民間銀行口座群に黄金やその他の貴金属や資産を預けていることで名の知られた存在であり、DFFIとは実のところドラゴン・ファミリーの所有する口座(IPRAの一部)の封鎖された資産に対する連邦準備制度の債務である、とスコットは主張した。
【※要するに、「債券は偽物だ」といちゃもんつけては借金の返還を渋る欧米に対して、「ドラゴン・ファミリーの方が正しい」とスコットだけでなく上司のダムも認めてましたよ、証拠も色々ありますよ、と言いたいのでは。】

世界中で閲覧可能なネット上の投稿で、デイヴィッド・セールもOITC自身の記録を調べればダル・ボスコとの書面による初めてのやり取りが2010年2月上旬だった点の検証は可能だと最近になって認めている。セールはさらに、2010年3月にダル・ボスコとOITCの間で交わされ、「ダムによって正式に作成された」合意文書の関連項目を幾つか公表するに至った。これでキーナンの疑いは動かしようのないものとなった。【※キーナンはOITCがダル・ボスコとぐるになって債券を盗んだと疑っていたので。】

【キーナン側の】キース・スコットとウィンストン・シュラウト【がハワイのラジオ局の】独占インタビュー【を受ける:】「1兆ドル訴訟の内部情報」

【キーナン側の】キース・スコットとウィンストン・シュラウト【がハワイのラジオ局の】独占インタビュー【を受ける:】「1兆ドル訴訟の内部情報」



7.12 ダル・ボスコ、ブルーノ、イタリア共和国、イタリア財務警察そしてベルルスコーニ企業に関する12月の暴露


2010年12月 ‐ 当月中旬あるいはその前後に、キーナンはブラジル人資本家カルロ・アルフレード・ナシメント・ダ・シルヴァ2008年9月の始め、彼の弁護士ルーベン・マリアーニの手助けによって、スイス・チティーノ州のルガーノ商業銀行をイタリアの元首相シルヴィオ・ベルルスコーニのために購入しようと画策していたことを知った。

【ベルルスコーニ元首相】

【ベルルスコーニ元首相】


ダル・ボスコ、ベルルスコーニ、そしてブルーノ、さらにはイタリアの財務警察を退職したマウリッツィオ・ファネリ、イタリア人弁護士ピエーレ・ルイジ・マンツィオーネ等がこの企みを支援し、焚き付けていた。

加えて、盗んだ債券をルガーノ商業銀行やその他のスイスの銀行に預けて融資枠を設定し、複数の取引計画(国連の20年統治計画のこと。人類のためのものでも国のためのものでもなく、ベルルスコーニだけが利益を得るための計画)に投入することも織り込まれていた。預金に回されようとしていた盗難資産には、イタリア財務警察が2009年にキアッソで押収し保有し続けている全DFFIや、ダル・ボスコが2010年に盗み保有し続けている全DFFIも含まれていた。

この情報は、2010年5月にジュネーブでマリノフがダル・ボスコとブルーノと行った話し合い(電話会談)の記録によっても裏付けられている。

【※オグニアン・マリノフ氏はブルガリアの高名な元諜報部員で、当時ダル・ボスコがブルーノとの電話会談をキーナンに聴かせて、賄賂を受け取るよう説得した現場に同席していた。その証言記録のこと。】

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[ザウルスでござる]トランプ大統領(1) 「反トランプ暴動」 の仕掛け人は? 〜急速に目覚めているアメリカ国民 もはや騙すのは無理〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 アラブの春はもちろん、一見民主主義を求めるかのような民衆のデモは、ことごとく組織的な動員によるもので、背後にCIAやジョージ・ソロスが居ることは、今や常識になっているので、現在行われている反トランプデモも似たようなもんだろう、と思って差し支えないと思います。
 記事では、反トランプデモのほとんどは、組織的に展開されている演出イベントであって、日当をもらってバスで運ばれて、各都市を巡業しているとあります。実に分かりやすい表現です。記事で写真を見ると、メキシコの国旗が見えます。“4時間で6,000円”ももらえるアルバイトならば、職に困っているメキシコからの不法移民などは、喜んでデモに参加するはずです。
 彼らは、メキシコに壁を作るとしているトランプ氏に反感を持っている事は確かだと思います。しかし、これは金によって動員されたデモで、大衆操作であり、政治的な工作と言えるものです。現在はネット市民は偉くなっており、こうした動員されたデモを簡単に見破ってしまいます。トランプ氏が選挙活動で、これまでなら陰謀論と呼ばれた事柄を事実として演説したために、アメリカ国民は急速に目覚めています。もはや、支配層が市民を騙すのは無理だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領(1) 「反トランプ暴動」 の仕掛け人は?
転載元)
(前略) 

相変わらず日本の新聞・テレビは、アメリカの主要メディア( MSM: Main Stream Media)の受け売りの垂れ流しで、たくさんのアメリカ国民が次期米大統領に決定したトランプ氏に反対しているかのような報道をしている。まったく現実を歪めた報道である。

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(中略) 

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(中略) 

アルバイト動員のドサ回りデモ

こうした「反トランプ暴動」、「反トランプデモ」 のほとんどは自然発生的なものではなく、莫大な資金を投じて組織的に展開されている “演出イベント” である。報道記者はこのことを報道すべきなのである。

日当をもらってバスで運ばれて各都市を “地方巡業” している 有給の暴徒集団 なのである。

(中略) 

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テキサス州の大都市オースチンでも 「反トランプ暴動」 があったが、その日に “地方巡業” の暴徒を乗せたバス が郊外に集結していたのを発見した市民がツイートしている。


以下は拡大写真である。

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まるで修学旅行のバスのように、ずらーっと列をなしている

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(中略) 

すべて組織的にスケジュールが組まれて展開されているのである。それぞれの都市の市民のあいだから自然発生的に湧きおこっている反対運動などでは全然ないのだ。

(中略) 

テレビや新聞の報道記者は現地でのそうした “アルバイトのドサ回りデモ”の演出 を知りながら、さも現地市民のデモであるかのように大きく報道しているのである。マスコミも共犯である。

もちろん、これほどの規模のイベントを起こすのには 莫大な資金 と 膨大なマンパワー が必要である。

(中略) 

もちろん往生際の悪いクリントンも当然一枚噛んでいるだろうが、ほとんどは ジョージ・ソロス の差し金と見られている。

(中略) 

スクリーンショット 2016-11-12 18.02.32

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