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[Twitter ほか]人類をもっとも多く殺しているのは蚊 / 遺伝子組み換え蚊がジカ・ウイルスを拡散 〜人工削減計画〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 なるほど、“人類をもっとも多く殺しているのは蚊”なんですね。それで遺伝子組み換え蚊を使うことにしたわけですか。現在この遺伝子組み換え蚊が、ジカ・ウイルスを媒介し、急速に感染拡大させているようです。
 今年の夏には、ブラジルでオリンピックが開催されるとのことで、これは狙って来ました。
 記事にある通り、“WHOは…女性は妊娠することを避けるべきであると要請…彼らはウイルスを使って人工削減計画を実施している”とありますが、この通りでしょう。
 WHOは、エイズウイルス拡散という前科があります。HAARPなどの気象兵器と同様、こうした事がらを陰謀論で片づけると、その被害を被るのは自分たちだということを理解しておいて下さい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。


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転載元より抜粋)
<ジカ・ウイルスを感染大させているのは遺伝子組み換え蚊>
http://beforeitsnews.com/alternative/2016/01/warning-gmo-mosquitoes-spreading-zika-virus-video-3290074.html
(概要)
1月28日付け

mosquito_0 virus gmo zika 

遺伝子組み換え蚊はデング・ウイルスを持つ蚊を殺しましたが。。。ジカ・ウイルスを南米、他で急速に感染を拡大させています。


(概要)
現在、南米、特にブラジルとコロンビアでジカ・ウイルスの感染が拡大しており、カリブ海地域、フロリダ、アーカンソー、バージニア、コロラドでも感染者が確認されており、ヨーロッパにも感染が広がっています。。

昨年、非常に危険なデング熱や黄熱病のウイルスを拡散している蚊(ネッタイシマカ)を殺すために作り出された遺伝子組み換え蚊が試験的にブラジルのジャングルに放出されたのです。この遺伝子組み換え蚊を作り出したのはOxitec社です。

昨年、この会社は遺伝子組み換え蚊をブラジルのジャングルに放出し、カリブ海地域に感染が拡大しているデング・ウイルスや他のウイルスを持つ蚊を退治させようとしました。

Oxitec社は、昨年7月に、この実験の成果を次のように報告しました。「ネッタイシマカなどの蚊を殺した遺伝子組み換え蚊がデング・ウイルスや他のウイルスと共にジカ・ウイルスの90%を削減することに成功した。」と。

しかし実際は、遺伝子組み換え蚊が弱い蚊を殺した後、ジカ・ウイルスのキャリア(ジカ・ウイルスを持つようになる)になってしまったのです。そして、ブラジルのジャングルで放出された遺伝子組み換え蚊がジカ・ウイルスを人々に感染させていったのです。

昨年10月から、小頭症の赤ちゃんが生まれる割合が急増しました。ブラジルでは、昨年10月15日から今日まで、小頭症の赤ちゃんが4000人以上も生まれています。そしてブラジルもコロンビアも、ジカ・ウイルスの感染拡大を阻止することができない状態です。現在、このウイルスの感染が南米で急速に拡大しています。

遺伝子を操作し人為的に作られた強い蚊の役割は、デング・ウイルスなどを持つ弱い蚊を殺すためです。しかし遺伝子組み換え蚊は弱い蚊を殺すだけでなくジカ・ウイルスのキャリアとなってしまったのです。

しかも悪いことに。。。ブラジルでは今年の夏にオリンピックが開催されます。その直前にこのような大惨事が起きたのです。

明らかにOxitec社は遺伝子組み換え蚊の開発に失敗しました。今年の夏、ジカ・ウイルスを持つ遺伝子組み換え蚊が飛んでいるブラジルには世界中から多くの人々が集まります。そのため、多くの人々がジカ・ウイルスに感染し世界中に拡散する危険性があります。

さらに恐ろしいことに、ジカ・ウイルスは感染者との性交渉によっても感染します。そして妊婦がジカ・ウイルスに感染すると流産するか小頭症など深刻な奇形の赤ちゃんが生まれる確率が高いのです。

3日前に、WHOは、ジカ・ウイルスの感染が広がる中、ブラジルの全ての女性は妊娠することを避けるべきであると要請したのです。つまり彼らはウイルスを使って人口削減計画を実施しているのです。

ジカ・ウイルスは以前から自然界に存在していました。しかし感染は特定の地域で一時的にしか起きていませんでした。これまではこれほど急速に広範囲に感染が拡大することはありませんでした。

しかし今では、最強のスーパー蚊(遺伝子組み換え蚊)が自然界に飛ぶようになり、他の弱い蚊を殺しながらジカ・ウイルスを拡散し続けています。全く制御不能の状態です。

私は、これから、
誰がジカ・ウイルスのパターンを所有しているのか、誰が解毒剤を所有しているのかを調査しようと思います。遺伝子組み換え蚊を作り出したのはOxitec社です。

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WHO関係者よると、今後1年以内に3百万人~4百万人がジカ・ウイルスに感染する危険性があるとのことです。しかしこの数字はあくまでも推測であり、ジカ・ウイルスは想像以上に感染力が強く急速に感染が広がる危険性があります。

[田中龍作ジャーナル ほか]甘利大臣辞任 政府ぐるみの隠ぺいを追及しないマスコミ / 甘利氏辞任表明も晴れない疑惑 霞が関に飛び火で一大疑獄へ

竹下雅敏氏からの情報です。
 もう少し粘るのかと思ったら、意外に簡単に土俵を割ってしまいました。田中龍作ジャーナルには、“記者クラブ、官邸、霞が関による鉄のトライアングルが、幕引きを図ろうとしている”とあります。政権側は甘利大臣を守るつもりでいたようですが、文春の第2弾記事があまりにも強烈だったようで、逃げきれないと判断したのでしょう。
 私の直観では、これまで悪事に加担していたけれども、改心をして今後は正しく生きようとしている者が、一定の割合で居ると思います。現在あらゆる分野で情報公開が進んでいますが、神々の指示は“完全なる情報公開”です。戦争をしたり、悪人を暗殺したり、革命を起こしたりする必要は無いのです。情報公開が進めば、悪は居場所を無くします。法に基づいて裁けば良いのです。これが、真の意味で革命と言えるのかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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甘利大臣辞任 政府ぐるみの隠ぺいを追及しないマスコミ
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甘利氏辞任表明も晴れない疑惑 霞が関に飛び火で一大疑獄へ
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[嗚呼、悲しいではないか!]フルフォードレポート英語版(1/26):国際商品が中国ドルや元で取引される方向に確実に進んでいる 〜裏ではフランシスコ法王を罪に問わない密約が成立!?〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォードレポートにおいても、国際商品が中国ドルや元で取引される方向に確実に進んでいる様子がわかります。文中“サウジは今、降伏状態にあり…より高度な戦いを待っている”とあります。意味が取りにくい文章ですが、文末に“CIA情報源は…ハザール支配は一月以内に終わる見込みである”と言っていることと、ヌーランドが錯乱状態で“戦争が始まる、戦争が始まる”と叫んでいたことを考えると、結果の見えている最終決戦があるのかも知れません。
 フランシスコ法王の配下である将軍ジョセフ・ダンフォードが、欧州難民危機に関与したとしてエルドアンとメルケルの退陣を要求したとのこと。どうやらトカゲのしっぽ切りのようです。おそらく降伏交渉は無条件降伏だったはずですが、裏ではフランシスコ法王を罪に問わない密約が成立しているのかも知れません。
 文末太字にした部分をご覧下さい。“フランシスコ法王は…バチカンの資産を移転して、引退することに合意した”とあります。これらの事がらを考慮すると、先の推理は妥当ではないかと思います。IMFも“権力を持たないので助言の役割のみ”とあります。クリスティーヌ・ラガルドらの工作は、ここでも失敗したということがわかります。金融戦争の方向性が、これでほぼ固まったと言えるのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(1/26)
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[マスコミに載らない海外記事]新サービス貿易協定TiSA: 世界統治のための要素 〜大変見事な記事で、TPPを含む貿易交渉の全貌をわかりやすく解説〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは大変見事な記事で、現在行われているTPPを含む貿易交渉の全貌をわかりやすく解説しています。
 これまで時事ブログでは、TPPについて、NWO(新世界秩序)へ移行するための重要な段階であると説明し、国家の主権を廃し、特別な一族による世界統治を目指すもので、支配層以外を奴隷にするものだと説明して来ました。記事を見ると、そのことが確信出来ると思います。
 こうした事態が着々と進行しており、報道はこの部分を敢えて避け、芸能ゴシップや甘利大臣の金銭授受問題などが立て続けに現れています。国会でTPPの問題点を議論する時間が無くなる様に仕向けられているとしか思えない状況です。
 ただ、現状では金融システムの崩壊が始まっており、彼らの思惑がそのまま成立するとは思えません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新サービス貿易協定TiSA: 世界統治のための要素
転載元より抜粋)
ワレンチン・カタソノフ
2016年1月20日
Strategic Culgure Foundation

2016年、アメリカ外交政策の戦略的目標は、戦略的環大西洋貿易投資連携協定(TTIP)交渉をまとめることだ。マスコミ報道によれば、連携協定は、アメリカと欧州連合間の自由貿易圏を作り出す。これらの国々は、世界GDPの60%と、世界貿易の33%を占める。

更に2015年10月にアトランタで、12か国が署名した環太平洋戦略的貿易連携協定(TPP)協定は発効するためには批准される必要がある。TPP参加国は推計で世界貿易の40%を占める。

推計によれば、世界貿易の約10%を占めるアメリカが、二つの協定で大きな役割を演じている。もし両方の協定が発効すれば、この二つの大洋横断連携協定は、世界貿易の73%を支配する。より正確には、アメリカ合州国がこの貿易を支配する。

もちろん、世界貿易機関(WTO)として知られている組織は、一見したところは、自由貿易を保障する目的で作られたもののように見える。現在162か国がWTOに加盟している。最初から、この組織(1995年までは、関税と貿易に関する一般協定 - GATTとして知られていた)は、特定の国々の集団が、主要問題で決定的評決権を確保できるように作られていたのだ。アメリカ、西ヨーロッパ、日本、カナダと、オーストラリアは、自国の多国籍企業(MNC)のために、世界貿易を自由化した。しかし、近年それは益々困難になっている。2001年以来、交渉が行われ、発展途上国は、自国産品(主として農業産品)の欧米諸国の市場参入をより容易にしようとしてきたが、15年間、交渉では何の進展もなかった。ワシントンと、その同盟諸国にとって、世界市場における商品とサービスで、彼らの事業権益を推進するのが益々困難になりつつある。2012年、ロシアがWTOに加盟した際、この国際組織の内部に、BRICS圏でできてしまう可能性を考慮すると、これが欧米の問題を更に困難にしてしまった。

2012年
アメリカ合州国が、こうした基盤でのゲーム・ルールを決め、WTOは静かに脱け殻となるという考え方で、ワシントンは、二つの大洋横断連携協定という形で、WTOに代わる基盤を作り始めた。こうした策略で、ワシントンは、1)世界貿易に対する支配力を回復し、更に 2)経済的に、ロシアや中国や他のBRICS諸国を貿易相手諸国から隔離して弱体化させることを期待している。

アメリカ合州国によって推進されている二つの協定は、アメリカが世界貿易に対する事実上の支配を確立できるようにするという主張がよくある。しかし、これは全く事実ではない。三点を明確にする必要がある。

第一。そう、国家として行動しているアメリカが、両方のプロジェクトを、この国家は、多国籍企業(MNC)と多国籍銀行(MNB)の権益のために働いているのであり、最終的に世界貿易を支配するのは彼らなのだ。国家としてのアメリカは、やせ衰えさせられるか、WTOのような脱け殻に変えられてしまうのだ。

第二。MNCとMNBの支配下に落ちるのは貿易のみならず、この連携協定に加盟する全ての国の経済的、社会的、政治的側面だ。TTIPとTPPに加盟する国々は主権の大半を失うのだ。

第三。二つの大洋横断連携協定に加え、基本計画には、ごく稀にしか触れられることのない三つ目の要素が含まれている。これが新サービス貿易協定(TiSA)だ。

TTIPとTPP協定に調印した全ての国々が、TiSAに参加するものと考えられている。
TTIPとTPPはトロイの木馬と見なすことができるが、新サービス貿易協定は、最終的勝利を保障する兵器のように見える。“最終的勝利”とは、主権国家の全廃を意味するものと理解可能だ。

一年半前には、誰もTiSAのことなど聞いたことがなかった。承認待ちの協定に関する情報は、2014年夏、ウイキリークスのウェブサイトにあらわれた。この情報は、TiSAの準備は2012年に始まり、アメリカとオーストラリアが協定の先陣を切っていたことを示している。交渉に参加する国々は次第に増えていった。情報が漏洩された時点で、50か国(28のEU加盟国を含め)合計するとサービス世界貿易のほぼ70%にあたる部分が、既に交渉に参加していた。

TiSAの準備に関して知るべき三つの重要な事実がある。

そもそも、TiSA交渉は、WTOの軌道外で行われている。もちろん、WTOの枠組み内で機能しているサービスの貿易に関する一般協定(GATS)が存在している。サービスの国際貿易上で残っている、多くの未解決の問題を考えれば、GATSを微調整して、対処する方が論理的に見える。しかし、アメリカと同盟諸国は、WTOは自分たちのやり方を束縛すると判断し、そこで、交渉のために、並行する基盤を立ち上げた。これは、歴史が約70年前にさかのぼる組織(GATTは1947年に設置された)の解体を意味する。

次に、ロシア、中国、インド、ブラジルと、南アフリカをTiSA論議に参加するよう招待することを頑強に拒否している。
この国々は、このプロジェクトの存在そのものを公式に通知されてもいない。これは実際には孤立化政策であり、つまり、TiSAは協調ではなく、対立を生み出すのが狙いなのだ。バラク・オバマが、アメリカは、中国のような国が世界経済のルールを決めるのを許すことはできないと主張したのにはもっともな理由がある。要するに、こうしたルールは、アメリカが決めるべきだというのだ。

第三: 2014年の夏まで、TiSAの作業は秘密裏に行われていた。もし協定が調印されれば、その内容は、更に五年間秘密にされる。もし調印されなかった場合にも、交渉資料は五年間“機密”の印を押されるべきなのだ。民主主義というゲームはおしまいになる。

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[Everyone says I love you !] フジテレビの報道削除。「甘利氏の金銭授受問題、この建設会社が千葉県有地を不法占拠」 

竹下雅敏氏からの情報です。
 太字にした部分ですが、メディアの状況はかなりひどいものだとわかります。この事件がうやむやになるとすれば、もはや安倍政権はどんな悪事でも隠し通せるということになるでしょう。
 この上、憲法が改正されて独裁政権が誕生すれば、現在のウクライナと同じようなひどさになる可能性が高くなります。
 国民に危機感が感じられないのが不思議です。若い人の中には、ニュースを全く見ない人もいるようです。愚民政策が功を奏していると言えそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フジテレビの報道削除。「甘利氏の金銭授受問題、この建設会社が千葉県有地を不法占拠」
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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