アーカイブ: *軍事・戦争

現在のアメリカの状況についての情報は、地球同盟関係者の一部の人たちが考えている予測に過ぎない 〜 今後の見通しを得るための参考程度に

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画では、“トランプは復活した共和国の第19代合衆国大統領として3月4日に就任します(50秒)”と言っています。1分20秒以降がその説明です。3分28秒で、“これからの1カ月半は混乱するので、水、食べ物、薬品など必要なものを備えるようにしてください。州兵、海軍に協力するように。”と言っています。
 石川新一郎氏の動画では、“ワシントンから米軍情報部高官へ送信した情報”を入手したとのことで、その内容を伝えています。それによると、“1月18日月曜日、米国共和国は元の憲法に復帰し国民に権力を返還します(1分20秒)…私たちを完全な世界的な戒厳令の下におきます。そしてEBS(緊急放送システム)経由での放送となり8時間のビデオが1日3回10日間連続で放送されます(2分30秒)…10日間の期間中、十分な食料、水、電池、必需品を用意してください(3分20秒)…バイデン大統領就任式はもはやありません(6分30秒)…トランプが就任して以来、4年間、全国の連邦裁判所に22万から50万の封印されたままだった起訴状が提出されました。起訴状は封印解除され提供され、ディープステートは全国の最大400都市で逮捕されました。逮捕されたリストの中にはバイデン、オバマ、ハリス、チェイニー、ジョン・ロバーツ裁判長が含まれていました。1月20日水曜日にバイデンの背後にいる人々がマスメディアと共に偽のバーチャルバイデン就任式を作成し実行する可能性があります。もしそのようになったら、その報道から12時間以内にマスメディアは永久に放送ができなくなります(8分40秒~10分10秒)”とのことです。
 私はこうした情報を貴重なものとして受け止めていますが、あくまでも地球同盟関係者の一部の人たちが考えている予測に過ぎません。なので、今後の見通しを得るために参考にするというくらいが良いのではないかと思います。
 実際に、石川新一郎氏に情報を提供して来たワシントン筋は、これまで何度も「我々が現在設定したタイムラインはもう変化しないと断言できます」と言い、「1月20日には以前お伝えしたように彼(トランプ)は聖書の上に手を置いてアメリカ憲法の下に順守することを宣言して大統領に就任されるでしょう」と断言していましたが、現状ではそうなるようには見えません。
 時事ブログでは、これらの情報は怪しいと考え、これまでいくつも石川新一郎氏の「ワシントンからのメッセージ」を紹介しましたが、この部分には触れずにいたのです。あくまで地球同盟関係者の一部の人たちの見通しであって、計画が想定通りに進む方が珍しいと思っていた方が良いでしょう。
(竹下雅敏)
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アメリカ共和国第19代大統領⁉️ 2021年1月17日
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【第77弾】現在のアメリカの状況について‼️
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21/01/11 フルフォード情報英語版:ハザールマフィアは、第二次アメリカ革命が進行の中、降伏しようとしている

 1月11日のフルフォード・レポートです。冒頭からハザール・マフィア(ディープ・ステート)はパニックに陥り降伏交渉を求めているとなかなかの朗報!これはアメリカ合衆国株式会社の崩壊だけでなく何千年も続いた奴隷制度の終焉を意味するとフルフォード氏。降伏交渉は、複雑で時間がかかりそうだということ。そんな秘密結社は、数々の国のリーダーを殺害し、CGと替え玉に入れ替えているらしい。

また、フルフォード氏は、リン・ウッド氏の暴露メッセージに同意。1月6日ワシントンDCの現場情報には、議会合同委員会では、一般人がギャラリーで傍聴することが許されなかっただけでなく、ほとんどの議員が参加するために議場に出ることさえ許されなかったと。またCIAの未確認情報によると、ペロシーはすでにアメリカとカナダの国境で逮捕済み?!

後半はフルフォード氏のアメリカの現状問題と未来の見解。国防総省の情報筋は “「トランプ大統領は3月4日に」新共和国の初代大統領になるだろう” と。

アメリカの動きに目が離せない毎日ですが、ホントにホントに善の勝利の足音がすぐそこまで聞こえてきているような。。。ついにそれを目撃することになるのだなと改めて実感が湧いてきています♪ 💓ドキドキ💓
(popoちゃん)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ハザールマフィアは、第二次アメリカ革命が進行の中、降伏しようとしている
投稿者:フルフォード

ディープステートはパニック!降伏交渉を求める


Khazarian Mafia Seeks to Surrender as Second American Revolution Underway
By Benjamin Fulford Weekly Reports99 Comments
The events of the past week, and the coming weeks, will go down in history as one of the biggest, if not THE biggest, revolutions in history.We are not talking just about the fall of the United States of America Corporation.We are talking about the end to a system of slavery that has continued for thousands of years.
先週の出来事と、今後、数週間の出来事は、史上最大の革命、または史上最大の革命の一つとして歴史に残るだろう。アメリカ合衆国株式会社の崩壊だけの話しではない。何千年も続いた奴隷制度の終焉のことを言っている。

The U.S. military is now officially on the warpath.Multiple U.S. warriors like Generals Michael Flynn and Thomas McInterney (McInerney)are among the many who have gone on the record to say a Second American Revolution is underway. 米軍は今、公式に戦場に出ている。多くの人が公言したように、マイケル・フリン将軍やトーマス・マキナニー将軍のような複数の米国の戦士たちも、第二次アメリカ革命が進行中であると公言している。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入
✒ツイート文の意訳:まだ、終わっていない。第二次アメリカ革命は始まったばかりだ。

We can also report from both the P3 Freemasons and Russian FSB sources that the Khazarian Mafia (specifically the Davos people and the European dark nobility) has reached out to the White Dragon Society and its allies to negotiate a surrender. また、P3フリーメイソンとロシアFSB【ロシア連邦保安庁】の両方の情報源によると、ハザール・マフィア(具体的にはダボス家の人々とヨーロッパの闇の貴族【黒い貴族】は降伏交渉をするために白龍会とその同盟国に援助を求めた。
As the P3 put it: P3いわく

“The Deep State is in panic, they want to negotiate…they understand at the highest level what really happened and are afraid.”
「ディープステートはパニックに陥っており、交渉を望んでいる。…彼らは最高レベルで実際何が起こったかを理解しており、恐れている。」

This is going to take time because it will involve complex exchanges of documents and actual face-to-face meetings (not via computer networks).Remember these are the hidden families who privately own such institutions as the UN, the IMF, the BIS, and the World Bank.That is why arranging an orderly transition cannot be expected to take place overnight.Anything that replaces it must be democratic, meritocratic, and visible to all. これには複雑な文書のやりとりや、(コンピュータネットワークを介したものではなく)実際の対面での会議が必要になるため、時間がかかりそうだ。彼らは、国連、IMF【International Monetary Fund 国際通貨基金、BIS【Bank for International Settlements 国際決済銀行、世界銀行などの機関を内密に所有している隠れた一族であることを忘れてはならない。だからこそ、一夜で秩序ある移行を手配することは期待できない。それにとって代わるものは何であれ、民主的で、実力主義的で、すべての人に対して透明性をもたらすものでなければならない。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

However, the longer the Khazarians delay their surrender, the more likely it is they will be hung from lamp-posts instead of just being forced to speak to a truth and reconciliation committee. しかし、ハザールが降伏を遅らせれば遅らせるほど、真実と和解のための委員会で話をさせられるだけではなく、街灯の柱に吊るされる可能性が高くなる。


秘密結社は数々の国のリーダーを殺害し、CGと替え玉に入れ替えている


Also, keep in mind U.S. President Donald Trump, whether you love him or hate him, is a genuine human being elected by the human beings of the United States.His political opponent Joe Biden is (more often now visible as a CG composite) representing an unelected group that hides from public view. また、ドナルド・トランプ米大統領は、あなたが【彼を】好きか嫌いかにかかわらず、アメリカの人民によって選ばれた本物の人間であることを念頭に置いておこう。彼の政治的な敵であるジョー・バイデンは(最近ではCG合成で見えることが多くなっているが)世間の目から隠れ、選挙で選ばれていないグループを代表している。
CG:Computer Graphics コンピュータグラフィックスとはコンピュータを用いて画像を生成する科学技術、及びその技術によって生成される画像のこと。Wikipediaより)

This same secretive group has killed and replaced Chinese President Xi Jinping, Russian President Vladimir Putin, Pope Francis, and Queen Elizabeth with computer graphics and body double actors. この同じ秘密結社は、中国の習近平国家主席、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領、フランシスコ法王、エリザベス女王を殺害し、CGと替え玉に入れ替えている。

In the latest indication, Pope Francis is dead, his personal doctor died last week of “Covid 19.”Presumably, he was killed to prevent him from telling the world that the Pope is dead. 最新の徴候では、教皇フランシスコは死んでいる、彼の主治医は先週「Covid-19」で死亡した。おそらく、彼は教皇が死んだことを世界に知られないようにするために【口封じのため】殺されたのだろう。

We mention Queen Elizabeth as having been replaced for the first time because… 私たちが、エリザベス女王が初めて取って代わられたことに言及する理由は……

unlike in previous years, we have not received any analog documents bearing her signature as proof that she is alive.Furthermore, new reports are now saying she and her husband have been given vaccines for the non-existent Covid-19 “virus.” これまでと違って、彼女が生きている証拠となる署名のあるアナログ書類を受け取っていないからだ。さらに新しい報告では、彼女と彼女の夫は存在しないCovid-19「ウイルス」のワクチンを接種したと言っている。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

MI6 sources say this announcement was “a highly out of the ordinary protocol, it is unheard of for any details of health to ever be made mention of in public.” https://news.sky.com/story/amp/covid-19-queen-and-duke-of-edinburgh-receive-first-doses-of-their-coronavirus-vaccinations-12183316 MI6の情報筋によると、この発表は「非常に通常の規約から外れたもので、健康状態の詳細が公の場で言及されることは前代未聞である」という。

If the Queen is gone, this means now Trump and the U.S. military are now all that stands to protect humanity from enslavement by hidden, malevolent forces.We have received numerous, contradictory reports about where Trump is but, they all agree he and his family are at a military base somewhere in the Southern United States. 女王がいなくなったとすれば、これは、トランプ氏と米軍が、隠れた悪意のある勢力による奴隷化から人類を守っていることを意味する。トランプ氏がどこにいるかについて、多数の矛盾した報告を受けているが、【一つ】一致していることは、彼と彼の家族は米国南部のどこかの軍事基地にいるということだ。

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トランプ大統領、コロンビア特別区(ワシントンD.C.)に緊急事態宣言発令!〜 グアンタナモに収容できない人数を逮捕することになるため「連邦緊急事態管理庁(FEMA)」に収容か!

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領が、コロンビア特別区(通称ワシントンD.C.)に緊急事態宣言を発令しました。
 藤原直哉氏のツイートに、「緊急事態宣言」の機械翻訳があります。「緊急事態宣言」は、“2021年1月11日から1月24日までの第59回大統領就任式に起因する緊急事態のため”だということです。“国土安全保障省、連邦緊急事態管理庁(FEMA)が…必要な人々に適切な支援を提供する…FEMAは、緊急事態の影響を軽減するために必要な機器とリソースを特定し、動員し、その裁量で提供することを許可されている”とのことです。
 グアンタナモを増設したとはいえ、収容できない人数を逮捕することになるため「連邦緊急事態管理庁(FEMA)」の収容所を使うという事ですよね、これは。
 米国務省が「米政府は大統領令13848号に基づき、20年の米大統領選に影響を及ぼそうとした…欺瞞情報ネットワークに制裁を科す」と発表し、トランプ大統領 が「Twitter・Facebook・Google・Microsoft・Amazonを48時間以内に国の管轄に置く法律を作る」と発表したという事です。大統領令13848とは、“アメリカの選挙において、外国の干渉が発生した場合に…対象者の財産没収と、資金の凍結”が可能になるというもので、上記の企業の財産を全て没収できると言われています。
 これから何が起きるかは、これらの一連のツイートから明白です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
米国行政府はホワイトハウスの中でさえディープステートばかり、共和制国家は完全に崩壊している。トランプは、それを4年間かけて国民に見せてきた。その最終仕上げが、国家反逆罪の発動と大量逮捕だ
転載元)
◆〔特別情報1〕
 以下、在米30年の投資家satoko女史からの最新報告である。
 とうとうトランプの最後の反撃が始まった。1月8日(金)の深夜(=日本時間9日の午後)に、「軍部が掌握している、逮捕も始まっている」との第1報が入ったが、未確認の情報だった。その後、「来週早々、早ければ日曜日にも始まるので、安心しているように、家の外には出ないように」という情報が次々に入るようになった。今か今かと、ひと時も気の休まる時はなかったが、ついに、日曜日に始まった。その間、トランプは家族とともに、キャンプ・デービッドの地下深くの安全な場所にいたのだ。トランプが署名して国家反逆罪は発動され、軍隊が動員された。すべてはQの言っていたシナリオの通りに進行している。
 トランプ陣営は、今回の大統領選挙後の大混乱の中で、選挙が公正に行われなかったことを国民に証明しようと、できる限りの策は講じた。しかし、立法府も司法制度も上から下までディープステートに支配されて、行政府はホワイトハウスの中でさえ、ディープステートばかりで、憲法に規定されている共和制国家は完全に崩壊している。トランプは、それを4年間かけて、国民に見せてきたのだ。その最終仕上げが、国家反逆罪の発動と大量逮捕だ。すでに軍隊が掌握している様子だ。そう言えば、ワクチンを配布すると称して、全国の要所要所に軍隊はすでに派遣されている。また、長らく言われてきた大量逮捕も、米国内だけでなく世界各地で行われている様子だ。
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1/12₋その1、ロシアの役割、ワシントンDCの様子、シリコンバレーの惨状、逮捕、ワクチンの死者
引用元)
(前略)
<米内戦ではロシアが支援する側が勝利します。>
WhoeverRussia Supports Wins The Second American Civil War—PERIOD! Mon1:45 pm +00:00, 11 Jan 2021
(概要)
1月11日付け
(中略)
ロシア政府は、合衆国が強靭なナショナリスト政府に統治された方が常軌を逸した民主党グローバリスト政府に統治されるよりもはるかに安全であることを知っています。民主党は冷酷無比のボルシェビキ(ロシアの過激な共産主義者)が率いる政党であり、この政権が誕生すると米国は共産主義者に完全に乗っ取られてしまいます。

そのため、プーチンとプーチン・チームは、イギリスの支配層が裏でオーガナイズしている過激な色の革命と反トランプのクーデターを力の及ぶ限り潰すつもりです。

彼らは1917年にロンドンの銀行家らがボルシェビキを操りロシア革命を起こし、その翌年には、スペイン風邪が大流行した結果、ロシアがどうなったかを知っています。

ロシア政府は安定的な米共和国ができる方が、ソ連を支配していた恐怖の全体主義政府よりもはるかに良いと言うことを知っています。
ロシア政府の指導部は、トランプ大統領なら、世界平和と経済協力を維持させながら新しい協調の時代を確立することができることを知っています。
(以下略)
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配信元)



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ユダヤ問題のポイント(日本 大正編) ― 第13話 ― 最重要、1921年国家間条約

 1912年、辛亥革命からの中華民国設立のこの年から始まった日本の大正期、地上世界は激動していました。1913年末にFRBが設立された米国は「偽ユダヤ」に乗っ取られた状態になり、地上世界に多大な影響を与えることになります。続いての1914年の第1次世界大戦勃発から、戦後の1919年のパリ講和会議などが世界に激動を与えるのです。
 帝政ロシアは滅亡させられソ連の誕生。オスマン帝国が完全解体され、かつイスラエル建国の道が無理やり引かれました。こういった世界激動の背後にあったのがロスチャイルド一族でした。
 また、第1次世界大戦への憲法違反での米国参戦により惨めな敗戦国にさせられたドイツでは、1920年にナチ党が結成されています。
 このような大正期、その大正期に最重要の事柄がおきたのが1921年です。地上世界の真の支配者たちによる最重要な取り決めが交わされたのです。日本、中国、アジア、世界民衆に激甚な影響を与える取り決めです。
 無論、最重要な取り決めですから秘密裏に交わされたものです。取り決めを行った人物は日本の裏天皇堀川辰吉郎、ロスチャイルド・イギリス本家のウォルター・ロスチャイルド、フランス分家のエドゥアール・ド・ロチルド、それに米国の石油王ジョン・ロックフェラー、この4者です。
 合意の内容は第2次世界大戦を勃発させること、またその合意には、戦争中に日本がアジアから莫大な金塊を略奪集積することがありました。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 大正編) ― 第13話 ― 最重要、1921年国家間条約

1921年国家間条約と四カ国条約の質の違い


軍事行動を膨張させて日中戦争、太平洋戦争に突入していくことになる日本の軍部の独走の始まり、その背後には八咫烏直属の五龍会のメンバーたちがいたことを前回に見ました。

日本国民が、中国、アジアその他の民が、塗炭の苦しみを味わうことになった戦争、これに突入させたのは一体なんであったのか?

改めてですが、この真相と核心につながる内容が、2016/10/08のニール・キーナン氏の金塊の歴史年表(Yutikaさんによる翻訳記事)に記されています。次のようにあります。

1921年法 – 国家間条約 – 三極三頭三国間黄金委員会:
1921年に日本の昭和天皇はイギリスのジョージ五世国王やウォレン・ハーディング米国大統領、フランスのジョルジュ・クレマンソー首相(全員がフリーメーソン)と会うためにロンドンへ飛んだ。目的は彼らの【戦争ごっこ】“第二次世界大戦"を造り出し、
(中略)
日本は「1921年国家間条約」で昭和天皇が当初合意した内容に沿って、金塊の大半を1924年から1945年の間に日本が建設したインドネシア(当時はオランダ植民地)やフィリピン諸島(当時はアメリカ植民地)の秘密の掩蔽壕の中へと運び込んだ。

1921年に昭和天皇が渡英して、ロンドンで英国王ジョージ五世、ウォレン・ハーディング米国大統領、 フランスのジョルジュ・クレマンソー首相との間で“第二次世界大戦”を造り出すことに合意したというのです。

更にその合意には、日本は金塊を略奪・収集し、それをインドネシアやフィリピンに運び込み、保管することも含まれていたというのです。

1921年、イギリスの首相ロイド・ジョージらと会う皇太子裕仁親王
Wikimedia Commons [Public Domain]

一方ですが、「1921年国家間条約」で検索して出てくるのは基本的には「四カ国条約」「ワシントン海軍軍縮条約」のみです。「四カ国条約」とは、米国の主導で1921年12月13日に調印された条約で、概ねは次のような内容とされます。

1921年ワシントン会議において,日・英・米・仏4ヵ国の間で結ばれた条約。第1次大戦後の太平洋地域における日・米間の対立激化に対し,米国の主導のもとに締結され,太平洋上の各国領土に関する現状維持の尊重,紛争を共同会議で処理することなどを定め,この条約の発効をもって日英同盟は終了すると規定した。
コトバンクより)

「四カ国条約」は第1次世界大戦後、大国の戦勝国である日・英・米・仏4カ国の間で今後の世界のあり方が協議されて結ばれた条約ということです。大事な点はこの条約で日英同盟が解消されたことですが、無論ここには昭和天皇は登場しませんし、ましてや日・英・米・仏で第2次世界大戦を起こすことの合意など情報としては出てくるはずもありません。

ニール・キーナン氏は「1921年法 – 国家間条約 – 三極三頭三国間黄金委員会」としていますが、これと「四カ国条約」「ワシントン海軍軍縮条約」は別次元のものなのです。

「1921年国家間条約」とは、日・英・米・仏の国家を牛耳る真の支配者たちによる秘密合意による条約なのです。秘密条約が結ばれた後に、日英同盟を解消する「四カ国条約」が締結されたと見るのがいいのでしょう。日英同盟が健在なままでは第2次世界大戦は起こせませんから…。

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ユダヤ問題のポイント(日本 大正編) ― 第12話 ― 関東軍の独走開始

 新たな年、2021年がスタートしました。昨年までつくづくこの地上世界は、長期間に渡った混濁不透明の光の当たらない世界だったと感じます。新たな年が、光りに満ちた透明な世界へと変貌するスタートになることを願います。
 私が幼少時過ごした家、その前の家の主人は私の父の先輩であり、確か学徒動員からのシベリア抑留者でした。帰国後その方は私が通う小学校の教員となっていたのでしたが、クラス担当になったこともなく、あまり話を聞く機会はなかったのです。それでも少ない機会の話の内に抑留中の飢餓と極寒の苦しみは感じ取れました。
 シベリア抑留者の辛酸もありますが、終戦時、関東軍に見捨てられた満洲移民の悲惨さはとてつもないものでした。少し調べればレイプと惨殺と自殺の山だったのです。誰がどのようにしてこのような大惨事を引き起こしたのか? 日本の大きな問題は、日中戦争から太平洋戦争の総括がなされず、その責任が問われないままで、今日までその体質が維持されてあることでしょう。「過ちは繰り返さない。」、このような言葉は責任の所在を明らかにしない限りは全く信用できないものです。
 日本と米国の国力差は、当時約10倍だったことが孫崎享氏の『日米開戦の正体』の中で指摘されています。この無謀な戦争に舵を切ったのは日本陸軍だったようで、「日本の政府は実質は軍部に乗っ取られ、軍部の独走暴走が日本を地獄に突き落としていった。」こういう話はよく耳にします。
 しかしそうだとしても、なぜ?どのようにして?軍部が日本を乗っ取り、独走暴走していったのか? 軍の暴走の背後には何があったのか? これらのことが明らかにならないと、悲惨な戦争の総括と責任の所在が明らかになりません。私達が透明な社会を、まともで豊かな日本を築く方向に向かって進んでいくには、過去の負の遺産の総括が必要なのです。
 昭和天皇の戦争責任が話題になったこともあります。確かに昭和天皇に戦争責任がなかったわけではないでしょう。しかし事実を洗い直していくと、日本の軍部が暴走し、軍事行動を中国大陸からアジアへと広げていく背後にあったのはやはり八咫烏、堀川辰吉郎を裏天皇に奉じる五龍会の動きが浮彫りになってくるのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 大正編) ― 第12話 ― 関東軍の独走開始


中国国内での闘争 〜日本の権益拡大派と協調派


袁世凱が1916年に急死し、中国では群雄割拠していた軍閥の激しい権力争いとなります。時あたかも第1次世界大戦の最中でした。

その第1次世界大戦は1918年に終結し、パリ講和会議のベルサイユ条約締結となります。この会議を取り仕切ったのがロスチャイルドだったのは近・現代編の特別編3で見たとおりでした。

日英同盟にあった日本は連合国側として参戦、講和条約ではちゃっかりと中国の山東省の権益を得ていました。1915年に中華民国の袁世凱に突きつけた「21か条の要求」と併せて、これら日本のふるまいに強い反感をもった中国民衆、1919年5月4日、北京から抗日と反帝国主義を掲げる学生運動、大衆運動が広がります。「五四運動」です。この抗日運動を受けて、孫文が中心となって10月に中国国民党を結成します。

抗日と反帝国主義を掲げる五四運動(天安門広場)
Wikimedia Commons [Public Domain]

また、1921年7月にはコミンテルン(国際共産主義組織)の主導により、各地で結成していた共産主義組織を糾合する形で中国共産党が結成されます。

このような中国国内の状況下、奉天軍閥を率いる張作霖が中国全土の掌握を目論んで奉直戦争(奉天派 vs 直隷派)が引き起こされました。この対応をめぐり、日本では海外での権益拡大派と内政不干渉の協調派との間で紛糾します。

孫崎享氏は『日米開戦の正体』にて、日露戦争以降の権益拡大派(積極介入派)には山形有朋、小村寿太郎、後藤新平、松岡洋右、大隈重信の名を、逆に内政不干渉主義(協調派)に伊藤博文の名を挙げています。そのうえで、1920年台前半になると「積極介入派の代表が田中義一協調派の代表が幣原喜重郎」と指摘しています。

積極介入派の田中義一
Wikimedia Commons [Public Domain]
協調派の幣原喜重郎
Wikimedia Commons [Public Domain]

田中義一を支持していたのが関東軍でした。1921年時点での日本の閣議では「日本は張作霖が満洲や蒙古を支配するには協力、しかし中国全体の支配を求めて動く場合は助けない。」としていました。

満洲国首都(新京)の関東軍司令部(総司令部)
Wikimedia Commons [Public Domain]

1922年の第1次奉直戦争ではこの方針が取られます。張作霖は敗走しました。1924年の第2次奉直戦争では張作霖は日本に軍事支援を求めました。日本ではこの対応を巡って権益拡大派(積極介入派)と内政不干渉主義(協調派)との間で大いに紛糾したのです。

結果としては、当時の幣原喜重郎外相の踏ん張りなどで内政不干渉が取られ、軍事協力は避けられました。日本の軍事協力は得られなかったものの、第2次奉直戦争自体では張作霖が勝利して、直隷派は壊滅となりました。

一方、この1924年には国民党と共産党が協力する第一次の「国共合作」が成立し、国民革命軍は華北に進撃。北京入りを果たしますが、しかし孫文は翌年1925年に病没します。孫文の後を引き継いで国民党を率いるのが蒋介石でした。


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