プーチンの演説が欧米で話題
— ShortShort News (@ShortShort_News) May 26, 2023
「今の欧米の性別・家族否定の運動を、ロシアは経験済み」 https://t.co/JzhzcqVFsW pic.twitter.com/oczOAQK8Fn
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プーチンの演説が欧米で話題
— ShortShort News (@ShortShort_News) May 26, 2023
「今の欧米の性別・家族否定の運動を、ロシアは経験済み」 https://t.co/JzhzcqVFsW pic.twitter.com/oczOAQK8Fn
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください論文が有料みたいで確認できないけど、日本でなんとシェディングのエビデンスが確認されたようだ。
— You (@You3_JP) May 21, 2023
ワクチン接種者の汗に有害なスパイク蛋白が含まれ、皮膚疾患を引き起こすとのこと。… https://t.co/o6CqNCjene
昨日の「LHS研究所2周年シンポジウム 予測科学としての臨床医学のフロンティア」での佐野先生の講演から該当部分です。 pic.twitter.com/RaibkTDC5k
— Yuji Morimoto (@calasoba) May 21, 2023
遺影の男性は、ファイザー社のワクチンを接種して3日後に副作用で高熱を出し、その6日後に死亡した。
— You (@You3_JP) May 23, 2023
病院は、証拠隠滅のため、遺族への通知も解剖もせずに火葬した
遺族は、安全性を確認せずに基礎疾患を持つ人にワクチンを打たせた国、そして、ファイザー社を訴えた。
これから続々と訴訟が始まる https://t.co/jHC0nyUwtF pic.twitter.com/kDGo76aZZ3
英語では証拠隠滅をSpoliation of Evidenceと言いこれに関する判例がある。米国法では証拠隠滅した場合はこれで立証負担が変わることがある。被告が無実を証明しなくてはならなくなる。例えば病院が証拠隠滅した場合、原告が過失を証明するのでなく、過失がなかったことを証明しなくてはならない。 https://t.co/QgfX8vIcK2
— アーロン大塚 (@AaronOtsuka) May 23, 2023
医者が撃つなら安全で有効と国民が続いた。医者を先行させ高齢者から撃たせた戦法まんまと引っかかり、日本はブースター世界一。未だに良かれと思い自分も打ち患者にも打ちまくる医者いるから世界に取り残された。日本は永遠に薬害から国民を守れないだろう。薬害における医者の役割もわかった。残念 https://t.co/WWDDFYro2M pic.twitter.com/FMH67FcSRf
— JPN MD PHD (@MdJpn) May 23, 2023
厚労省が設定していた
— Laughing Man (@jhmdrei) May 23, 2023
ワクチンボーナス。
金ばらまいて人殺し。https://t.co/iE3GgrBfsh pic.twitter.com/AlNpTaxnrI
逮捕は池田俊輔
— ひろちゃん (@hiro07244872) May 2, 2023
釈放は男性WHY?🤷
ガーシー容疑者と共謀で逮捕の男性、処分保留で釈放(産経新聞) https://t.co/Wg7rMehtDs
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
Planetary liberation alliance scores major victories as Biden Horror show taken over惑星解放同盟は先週、米国、英国、タイ、パキスタンで大きな勝利を収め、ヨーロッパとトルコでは激しい戦いが繰り広げられている。
By
Benjamin Fulford
May 15, 2023
121 Comments
The planetary liberation alliance scored major victories last week in the United States, the UK, Thailand and Pakistan, while major battles rage in Europe and Turkey.
In the US, the mass awakening has reached critical mass as 70% of Americans agree fake US President Joe Biden’s foreign business dealings, bribery and influence peddling schemes are ‘very serious.’ This means the majority of the people are now close to the truth.アメリカでは、70%のアメリカ人が、ジョー・バイデン米大統領の海外ビジネス取引、賄賂、買収工作が「非常に深刻」であることに同意しており、大衆の覚醒は臨界点に達している。これは、大多数の国民が真実に近づいたことを意味する。
https://www.dailymail.co.uk/news/article-12077151/Most-voters-say-Joe-Hunters-business-deals-links-alleged-bribery-scheme-serious.html
They now need to stop being distracted by avatars like Biden or George Soros so we can target and neutralize the true enemy. That’s why I ask readers to share the following two short videos with friends and family who realize something is wrong but still do not understand what it is.バイデンやジョージ・ソロスのようなアバターに気を取られることなく、真の敵に狙いを定めて無力化する必要がある。だからこそ、読者の皆さんには、何かが間違っていることに気づいていながら、それが何なのかまだ理解していない友人や家族に、次の2つの短い映像を共有していただきたいと思う。
The first is about the Rockefeller family and their evil control of the medical and other industries.1つ目は、ロックフェラー一族と彼らの邪悪な医療業界や他の産業の支配について。
The next identifies the BIS as the source of the problem but falls short of naming its’ Rothschild/Rockefeller etc. owners.次の映像は、BIS【国際決済銀行】を問題の原因としているが、その所有者であるロスチャイルドやロックフェラーなどの名前を挙げるには至っていない。
If we do not target the real source of the problem, we will continue flailing about uselessly like angry blind people.もし、問題の本当の原因を狙わなければ、我々は怒れる盲人のように無駄な努力をし続けることになるだろう。
Here are some specific names of war criminals who need to be brought to justice: David Rockefeller Jr. Hillary and Bill Clinton Rockefeller, Mark Zuckerberg Rockefeller, John Podesta Rockefeller, Klaus Schwab Rothschild and the various other Rothschilds (with the possible exception of Nathaniel who has been cooperating with the liberation alliance), the Dutch Royal family, etc.裁かれるべき戦争犯罪者の具体的な名前を紹介する。
We also need to go after top servants like Victoria Nuland, Eliot Abrams, Justin Castrudeau, Bill Gates, Larry Fink, Vladimir Zelensky, Alex Soros, Chrystia Freeland, Jens Stoltenberg etc.また、ビクトリア・ヌーランド、エリオット・エイブラムス、ジャスティン・カストルドー、ビル・ゲイツ、ラリー・フィンク、ウラジミール・ゼレンスキー、アレックス・ソロス、クリスティア・フリーランド、イェンス・ストルテンベルグなどの高級使用人たちも追求する必要がある。
ひとつはロシアのプーチン大統領の2021年10月のスピーチです。「人類に対する犯罪〜欧米のポリティカル・コレクトネス、キャンセル・カルチャーを語る」というタイトルです。
内容をざっくり要約すると、「今、アメリカやヨーロッパを席巻しているLGBTは、少数派の利益のために多数派を差別するもの。母、 父、家族、そして性別といった伝統的な概念を放棄することを要求している。驚く人もいるかもしれないが、ロシアはすでにそれを経験済みだ。1917年の革命後、ボリシェビキ(レーニンの率いた多数派)はマルクスとエンゲルスの教義に従って、それまでの伝統的なやり方や習慣を変えた。それまでの価値観、宗教、家族を完全に拒絶して人間関係を破壊した。今も同じことが起きている。平等と差別に対する戦いは、不条理に近い攻撃的な独断主義に変わっている。人種差別行為に対抗することは必要かつ崇高な大義だが、新たな「キャンセル・カルチャー」はそれを逆差別、つまり逆人種差別に変えてしまった。ちなみにロシア人の絶対多数は、人の肌の色や性別が重要な問題であるとは考えていない。私たち一人ひとりは人間です。それが重要なのです。
子供たちが幼い頃から「男の子は簡単に女の子になれるし、その逆もあり得る」と教えられると本当に恐ろしいことが起こる。本来個人が持っているはずの選択肢を、教師が実際に子供たちに押し付けている。しかし親はそのプロセスから締め出され、子供は一生を左右するような決断を迫られる。幼い子供にこのような決断ができるだろうか。ロシアはこれらを避け、健全な保守主義を求める。」至って常識的な、落ち着いたロシア社会の価値観です。
もうひとつは、LGBTを懸念する日本人のツイートです。報道カメラマンの原田浩司氏は、1980〜90年代、オウム真理教がマスコミにもてはやされていた時から「何か変だ」と直感し、社内外で警鐘を鳴らしておられたそうです。しかし誰も本気にしないうちに地下鉄サリン事件が起きたと言います。「今の勢いのまま、LGBT運動が進むことに対する危惧です。個人的には、オウムの件と近いものを感じざるを得ません」とジャーナリストとして危機感を表明しておられました。ところがそれに対してネット上では「発言は差別的であり、LGBTへの憎悪を助長させるのではないか」との批判が続出し、原田氏は謝罪をした上で「どうしても分からないのは、国内外でLGBT運動が進むにつれ女性や子どもの権利が侵されていくのに、その問題をスルーしたまま立法化を急かしていることです」と重要な指摘をされていました。原田氏のツイートを紹介されている弁護士の滝本太郎氏も「性自認至上主義は、カルト的な思想運動である」と意見を表明すると「MLに書かせるな、脱退せよ、懲戒、訴訟と次々と。 議論拒否ですもん異常至極」という言論状況を伝えておられました。原田氏も滝本氏も差別主義者ではありません。議論そのものが封じ込められる危険を感じておられます。