アーカイブ: 社会

兵庫県がインターネット上の誹謗中傷や差別を防止するための条例案を公表、県知事がプラットフォーム事業者に削除要請可能に / 県議へのネットリンチを止めない知事がSNS規制をする矛盾

 兵庫県が、「インターネット上の誹謗中傷や差別を防止するための条例の素案を明らかにした」と報じられました。知事がプラットフォーム事業者への削除要請や、発信者への指導を行うことができる内容となっています。この条例制定については「素案に対する市民からの意見(パブリックコメント)を募り、12月議会への議案提出と来年1月の施行を目指す」とあります。
 丸尾まき県議や亡くなられた竹内英明県議へのネットリンチに対して、県知事として未だに何ら対応していない斎藤元彦知事が、自ら進んでネット上の誹謗中傷とみなしたものを削除できることになれば、何が起こるのか。おそらく「#斎藤元彦は知事失格」「#兵庫県知事恥ずかしい 」「#斎藤元彦にNO 」「#斎藤元彦は公益通報者保護法違反」など抗議の投稿が標的になるのではないでしょうか。
 橋下徹氏でさえ斎藤知事について「自分にダメージを与える情報漏洩は法律を無視して情報源を徹底的に探し出し、処分。自分にメリットな情報漏洩はギリギリまで放置。ネット事業者への削除要請もしないし、被害者(ご遺族)にも謝罪せず。 恐ろしい権力者や。」と批判していることは注目です。兵庫県の方は、すでに開始されているパブコメにどしどし意見を送って兵庫県政を独裁から守っていただきたい。
 ネットリンチの犠牲になった竹内永明県議の、残された2人のお子様への育英基金を募っておられるようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
————————————————————————
ネット上の誹謗中傷防止へ、兵庫県が条例素案を明らかに 知事がプラットフォームに削除要請、罰則規定はなし
引用元)
(前略)
 18日、県が明らかにした素案では、ネット上の誹謗中傷や差別などによる人権侵害について、県がモニタリングを行い、知事がプラットフォーム事業者に対して削除要請を行うことができると規定しています。また、削除されない場合は、発信者に対して指導や助言を行うことができるとしています。削除要請や指導の根拠とした基準について知事が速やかに公表することも定めています。罰則規定は設けていません。

 一方で「司法ではなく、行政が権利侵害を判断することは困難」だとして、削除要請の対象は、人種や信条、性別、社会的身分などに関する不当な差別に限定。表現の自由の観点から、根拠のない批判などは対象とはなっていません。知事からの削除要請については、人権侵害の当事者がプラットフォーム事業者に削除要請をしても対応されない場合に限ります。

 この条例制定については、県が有識者会議を設置し、去年7月から検討を続けてきました。県は今後、素案に対する市民からの意見(パブリックコメント)を募り、12月議会への議案提出と来年1月の施行を目指すとしています。

 兵庫県では、斎藤知事に対する告発文書問題をめぐり、NHK党の立花孝志氏から「黒幕(主犯格)」と名指しされた竹内英明元県議がSNS上での誹謗中傷などを苦に自ら命を絶つ事態となっています

» 続きはこちらから

長井秀和氏が明かす創価学会の実態 ~「呪うっていうことに関しては…年がら年中やってましたね。」「票を献上して政治家さんに喜ばれているっていうこの状況は終わりにするべき」

竹下雅敏氏からの情報です。
 池田培養液の中で育ったという元お笑いタレントで西東京市議会議員の長井秀和氏の話が面白い。
 12分16秒のところでは、“日本共産党と創価学会って、いつもパイを食い合ってるんですよ。支持層が、階層が似てるから。やっぱり、ちょっとこう所得に問題あるとか、家庭に問題あるとかいうような方が、「貧・病・争」と言われている人たちが、公明党だったり共産党(を支持している)”と言っています。
 公明党からすると憎きは日本共産党で、“選挙が近くなると、共産党の地元の候補を呪う。…撲滅しろとか、怪我をしちゃえとか、病気になれとかっていうことを祈るんですよね。(祈りの効果は)私はないと思うんですけど。ただ敵愾心をみんなで燃やすときに一体化できるっていうのはある。人を幸せにしようっていう気持ちより、やっつけてやろうっていう時の方がエネルギーは出ますから…(13分56秒)”と話しています。
 創価学会は仏教のはずですよね。日蓮の仏法を信仰する法華経系の在家仏教団体ということですが、長井秀和氏は、“呪うっていうことに関しては、彼ら(創価学会員)は年がら年中やってましたね。(16分18秒)”と言っています。
 長井秀和氏の話を聞いていると、邪教というのは「人を幸せにしようっていう気持ちより、やっつけてやろう」という気持ちで一体感が得られる人たちの集まりなのかな、と思ったりしました。
 “私はね、宗教団体って結局集票団体のように扱われて、競わされて、票を献上して政治家さんに喜ばれているっていうこの状況は、もう終わりにするべきだと思ってるんですよね。(19分57秒)”と話しています。
 二つ目の動画は、「票を献上して政治家さんに喜ばれている」というレベルではないことを、具体的に説明しています。動画の後半で比嘉隆夫氏は、「過去において実際に創価学会による替え玉事件はありました。それは、私はごく稀なケース…と思っています。(11分12秒)」と話しているのですが、動画のコメント欄には「こんにちは、自分は市川市の選挙応援に行った時に男子部の部長から言われて替え玉の投票に行きました。」と書き込まれています。
 私は宗教を否定はしませんが、現実的に邪教を否定する立場からは、ほとんどの宗教団体は存在しないほうがよいと思っています。
(竹下雅敏)
————————————————————————
共産党VS公明の仁義なき戦い。 対抗馬を引きずり下ろす呪いの祈り術とは!? 長井秀和氏
配信元)
————————————————————————
長井秀和😱創価学会不正選挙暴露 まなびばライブ
配信元)

25/8/11 フルフォード情報英語版:トランプとネタニヤフのアバターはホワイトハットの管理下に復帰したのか

 世界ではホワイトハットが再び主導権を握った兆候が見られ、パワーバランスに根本的な変化が進行しているようです。トランプ大統領とネタニヤフ首相は、ロシアとの和平交渉やガザの責任委譲といった突然の方針転換を見せています。これにより、金融システムの再起動や、金が不可欠な金融リセットが避けられないとの見方が強まっており、ハザールマフィアによる米国の支配が崩壊する可能性を示唆しています。
 ウクライナ紛争では、180万人ものウクライナ人男性が虐殺され、女性や子供を奴隷化し、何十万もの子供たちがアドレノクロム採取のために拷問死させられたとも報じています。ロシアはウクライナ軍の戦争犯罪法廷を要求しています。シリアでは、ロシア軍がイスラエル船舶の積荷から、約1万人の子供の血液から精製されたとされる過去最大規模のアドレノクロムを押収する事件も発生しています。船舶の行き先は「米国ハリウッド」とのこと。
 米国内では、ジェフリー・エプスタイン事件の関連文書公開を77%もの米国人が要求しています。新型コロナウイルスワクチンによる被害を主張する者によるアメリカ疾病予防管理センター(CDC)本部襲撃事件や、59%の米国民が今後ワクチンを接種しない意向を示すなど、「大衆の覚醒」が進行しているようです。
 ハザール・マフィアは人々を殺害するため、バイオ兵器や食料・水源を通じた攻撃を仕掛けているようです。中国で流行している蚊媒介によるチクングニア熱は、蚊がばら撒かれた可能性を指摘しています。ハザール・マフィアは合成された新型ウイルスによるバイオ兵器攻撃を計画しているとあり、日本の研究者が致死率100%の鳥インフルエンザ株を開発したという情報を伝えています。また、世界中の飲料水の支配権を密かに掌握しつつあるネスレが水汚染で訴追されています。人間の死体を肥料として利用する「自然有機還元」や、胎児細胞やヒト幹細胞から作られた合成肉が推進されており、ビル・ゲイツとその財団がこれらに資金提供しているようです。
 「なぜハイチのCOVID-19死亡率が極めて低いのか専門家は困惑している」という見出しの記事を紹介しています。記事元によれば、新型コロナウイルスによる死亡者数は米国で人口100万人あたり1800人だったのに対し、ハイチではわずか22人にすぎないとのこと。ハイチでは「新型コロナワクチンを接種した人が一人もいない」らしく、その結果、世界で最も低い死亡率を示す国の一つとなっているようです。
 トランプ関税によるインド、ブラジルへの圧力は裏目に出ているようです。インドは中国に接近し、「アメリカとのすべての武器取引を取り消した」とあります。また、ブラジルは「現在、米国とのすべての貿易関係を断絶する」と警告しているようです。
 「トランプ政権は木曜日、ベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領の逮捕に対する報奨金を5000万ドルに倍増し、彼を世界最大級の麻薬密売人の一人であり、アメリカの安全保障に対する直接的な脅威であると非難した」とあります。しかし、このように叩く本当の理由は、「ベネズエラが世界最大の確認済み石油埋蔵量を保有し、それを米国企業に明け渡すことを拒んでいるから」だと言っています。また、米国のラテンアメリカへの軍事作戦は、CIAによる麻薬取引の再掌握と見られています。
 中国はAIロボット分野で大きな進歩を遂げているようです。「世界初の人工知能(AI)ロボット専門店が先週、北京にオープンした」とあり、こちらの動画によると、100種類以上のロボットが販売されているようです。また、「2024年、中国は世界のロボット特許出願の3分の2を占め、55万6000台の産業用ロボットを生産し、世界トップの製造国の地位を維持」しており、「今後3年以内に私たちが本物の人間と見分けがつかないロボットが登場する」可能性が予測されています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:トランプとネタニヤフのアバターはホワイトハットの管理下に復帰したのか
転載元)

世界の権力バランスの変化と金融の動向


Are the Trump and Netanyahu avatars now back under white hat control?
By
Benjamin Fulford
August 11, 2025
2 Comments
Something fundamental seems to have shifted in the US and world power balance last week and it appears the white hats are back in control. While it is still too early to say for sure, Israeli Crime Minister Benyamin Netanyahu and President Donald Trump definitely got new script writers last week.
先週、米国と世界のパワーバランスに根本的な変化が生じ、ホワイトハットが再び主導権を握ったようである。まだ断定はできないが、イスラエルの犯罪首相ベンヤミン・ネタニヤフとドナルド・トランプ大統領は、確かに先週新たな脚本家を得たようだ。

Trump has suddenly shifted from calling Russia an “extraordinary threat” to arranging a meeting with Russian President Vladimir Putin. He now plans to make peace in Ukraine by handing over large chunks of Ukrainian territory. Netanyahu has gone from saying “Israel intends to control all of Gaza,” to saying he would rather see Arab neighbors assume responsibility for the Palestinian enclave. トランプは、ロシアを「重大な脅威」と呼んでいた立場から一転し、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領との会談を調整し始めた。彼は現在、ウクライナの領土の大部分を譲渡することで和平を実現しようとしている。一方、ネタニヤフは「イスラエルはガザ全域を支配するつもりだ」と述べていたが、今ではパレスチナ自治区の責任をアラブ諸国の隣国に担わせたいとの考えを示している。
https://www.rt.com/news/622639-netanyahu-outlines-vision-gaza-future/
Remember how Netanyahu was hospitalized recently? Judging from his sudden change in thinking, it looks like they pulled a switcheroo yet again in this back-and-forth, ping-pong-like power struggle. 最近ネタニヤフが入院したことを覚えているだろうか。その急激な思考の変化から判断すると、この揺れ動くピンポンゲームのような権力争いの中で、またしてもすり替えが行われたように見える。

Also, maybe it is nothing but when I tried to send money this weekend from a Canadian bank to a US bank, I got the message “this country is unavailable,” hinting that some sort of financial system reboot is under way. This may be connected to Trump putting tariffs on gold imports in what may be an effort prevent an asset backed financial system from replacing the FRBs magic money printing machine. また、おそらく大したことではないかもしれないが、今週末にカナダの銀行から米国の銀行へ送金しようとしたところ、「この国は利用できません」というメッセージが表示された。これは、何らかの金融システム再起動が進行している可能性を示唆している。そしてそれは、連邦準備制度理事会(FRB)の魔法の紙幣印刷機を資産担保型の金融システムに置き換える動きを阻止するために、トランプが金の輸入に関税をかけた措置と関係している可能性がある。

What this move accomplished was to send U.S. gold futures surging to a record on Friday. This is going to make physical gold more expensive in the US than elsewhere and will probably start a gold smuggling boom. この措置により、米国金先物価格は金曜日に過去最高値まで急騰した。その結果、米国内の金現物価格は他国より高くなり、おそらく金の密輸ブームが始まることになるだろう。
https://www.reuters.com/world/china/us-gold-futures-hit-record-reports-us-tariffs-imported-bars-2025-08-08/
Regardless, it is now a common opinion among market watchers that some sort of financial black swan or white swan event is coming. いずれにせよ、何らかの金融におけるブラックスワン*、あるいはホワイトスワン的な出来事が近く起こるというのが、市場関係者の間での一般的な見方となっている。

For example, Edward Dowd is calling for a housing collapse, a 50% equity market drawdown, and a recession that’s already underway. In the interview linked below, he also breaks down: 例えば、エドワード・ダウドは住宅市場の崩壊、株式市場の50%の下落、そしてすでに進行中の景気後退を予測している。以下のリンク先のインタビューでは、彼はさらに次の点についても詳しく解説している。

Why a monetary reset is inevitable & why gold must be part of the new system. なぜ通貨リセットは避けられないのか、そしてなぜ金が新しい金融システムの一部でなければならないのか。
https://youtu.be/JUwF5C32XXA? si=xYvv8Y9oX72fXbTu
In any case, the sudden change of tune by Netanyahu and Trump definitely heralds huge changes this autumn, multiple sources agree. いずれにせよ、ネタニヤフとトランプの突然の方針転換は、この秋に大きな変化が訪れる前触れであると複数の情報筋が一致して認めている。

With the US government fiscal year end approaching on September 30th, the US regime has been trying to bully everyone, from Russia to India to Brazil and Venezuela, to hand over vast sums of gold and money. If they fail to get enough, then we may finally see the collapse of Khazarian Mafia control over the US. 米国政府の会計年度末が9月30日に迫る中、米政権はロシアからインド、ブラジル、ベネズエラに至るまで、あらゆる国に対して莫大な量の金や資金の引き渡しを強要している。十分な額が調達できなければ、ついにハザール・マフィアによる米国支配の崩壊が訪れるかもしれない。

» 続きはこちらから

[ナカムラクリニック] 電子レンジの危険性 〜 マイクロ波照射によって自然界に存在しない構造異性体が生じる、自然界に存在しない物質を食べ続けるとどうなるか?

読者の方からの情報です。
 読者の方から「電子レンジの有害性については、これまで時事ブログで何度も扱われてきましたが、(例えば、ぴょんぴょん先生の記事など)一般科学での研究をここまで詳しく紹介されている記事も珍しいと思います。」として、ナカムラクリニックのnote記事を投稿いただきました。多くの人の生活に馴染んでいる電子レンジですが、あらためて「なぜ電子レンジがよくないのか」を説明されていました。中村医師も日々訪れる患者さん達に納得してもらうのは、なかなか大変そうです。
 最初に、2006年の小学生の自由研究が紹介されていました。「電子レンジで沸騰させた後、冷ました水と、ストーブで沸騰させた後、冷ました水」の2通りの水で、それぞれ植物を育てるというものです。切り枝も鉢植えも、電子レンジの方は枯れてしまいました。何万年も前から使っている火の加熱と異なり、電子レンジの加熱は「マイクロ波照射によって分子に異変が起き、自然界に存在しない構造異性体が生じる」という、ライナス・ボーリング博士の解説があります。
ぴょんぴょん先生の記事にもあったように、そもそも電子レンジはレイセオン社による軍事技術の一般家庭への転用でした。
「電子レンジ照射により現れた、本来自然界には存在しない物質を食べれば、どうなるか? ズバリ、『癌になる』というのが研究者の答えです。」米CDCですら「母乳を電子レンジで温めてはいけない。なぜなら、母乳に含まれる栄養成分が破壊されてしまうからだ。」とアドバイスしているのに、日本では「母乳を電子レンジで加熱することにより、母乳に含まれるサイトメガロウイルスを破壊することができる」と勧め、「チン」することで母乳の抗感染因子(IgA)が半減するというデメリットは示していないようです。また「輸血の際、冷蔵保存した血液を常温に戻す必要があるが、この冷蔵血液を電子レンジで温め、患者に投与したところ、患者が死亡し裁判沙汰になった事例」も紹介されていました。
 業界からの強烈な圧力に屈せず「電子レンジは各家庭から撤去されるべきです」と電子レンジの有害性を訴えたスイスの科学者ハンス・ヘルテル(ハーテル)博士は、スイス産業界(FEA)に提訴され、敗訴の後「研究結果を論文、著作、講演などで公表するな」と口を封じられました。
 しかしありがたいことに、私たちが自らの意思で電子レンジを手放すことは罰せられません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
電子レンジの危険性
(前略)
2通りの水を作る。一方の水は、電子レンジで沸騰させた後、冷ましたもの。もう一方の水は、ストーブで沸騰させた後、冷ましたもの。それぞれの水を植物にやり、成長にどのような違いがあるかを観察した。
(中略)

この実験は、電子レンジによる加熱が火による加熱といったいどう違うのか、考える上で示唆的です。
火による加熱は何万年も前から使っています。しかし電子レンジによる加熱は、根本的にこれとはまったく別ものです。
電子レンジは、1秒間に24億5千万回振動するマイクロ波(高周波の電磁波。24.5 GHz)を照射することで、対象物の内部にある水分子を揺さぶる。これにより、分子同士の激しい摩擦が起き、温度が上がる。これが電子レンジによる加熱の原理です。だから、スルメイカは電子レンジで温めることができない。原理を考えれば分かりますね?水分子を含んでいないからです。
しかし問題なのは、このマイクロ波照射によって分子に異変が起き、自然界に存在しない構造異性体が生じることです
(中略)

ライナス・ポーリング博士はこのように言っている。「電子レンジで調理された食品のタンパク質は、L型アミノ酸が自然界にはないD型アミノ酸に変化しており、代謝不可能になっている。それが原因となって、有害な活性酸素の発生が促進され、慢性疾患が生じる
(中略)

「生物を構成するどのような分子、原子、細胞も、2.45 GHzなどという破壊的な力に耐えることはできない。そのため食材の分子は破壊されて変形し、自然界には存在しない物質が生じることになる」
電子レンジ照射により現れた、本来自然界には存在しない物質を食べれば、どうなるか?
ズバリ、「癌になる
というのが研究者の答えです。
(中略)

1990年スイスの科学者ハンス・ヘルテルとバーナード・ブランクは、電子レンジで加熱した食材を食べ続けることで体にどのような変化が生じるか、研究を行った。
国立財団に研究費助成を申請したところ、却下されたため、この研究は自腹で行われた。
(中略)

結果、電子レンジで調理した食材を食べた人で、赤血球の低下、ヘモグロビンの減少、白血球の低下、コレステロールの増加が確認された。
ヘルテル「この結果は、貧血傾向を示唆しているが、8週間の期間中、貧血傾向は後半4週間で一層顕著になった」
(以下略)

大阪万博の受難は続く 〜 大阪メトロ中央線の停電で多数の帰宅困難者が発生、抗議や非難に対して主催者たちは謝罪も対策もせず、ナゾのポジティブ発言

 大阪万博パビリオンの未払い問題に依然解決策が見えないまま、今度は万博からの帰宅困難者が続出するという事件が起こりました。大阪メトロ中央線が停電の影響で13日午後9時頃から運転見合わせとなり、夢洲駅に向かう東ゲート付近は大混雑が発生しました。運転再開は14日午前5時25分とあり、多くの来場者は万博会場内で予期せぬ一夜を過ごすことになったようです。体調不良で搬送された人は36人と報じられています。
 これまでの万博情報から、ゴミ埋立地のため上下水道が不備でトイレは不完全、売店は無く、屋根も無い、レジオネラ・ミストは夜間止まっているとしても休憩できるような場所はなかったはず。幼い子どもや高齢者には過酷な一夜になったかもしれません。ヤフコメでは「5歳と8歳と3人で来たけど。2人とも電力館の芝生で寝てしまった。(中略)自販機もことごとく売切れ。日本のパビリオン全部解放するくらいしてほしい!」「万博開けてくれたのは助かったけど、パビリオン全開放で冷房かけてくれないと熱中症で死にかけました。特に体力のない子供は大変です。」などのコメントがあったようです。
 ところが主催者側のコメントはナゾに感謝にあふれナゾに賞賛に満ち、謝罪や改善の言葉はありません。「帰れない万博を前向きに楽しむような思考を『ポジる』」と言うそうですが、万博の責任者たちがポジるのは「自らの失態や不都合、そこに生じた被害や批判から目を背け、応援や都合のよい声だけを最大限に聞く」ことに他なりません。
 子ども連れで「帰れなくなった当事者」の方が、ポジるコメントに対して「実際の現場の状況と感じたこと」を連ねておられました。「何より情報の共有がなく、意味もわからず人の波の中に待たされ続けるのがきつい」とあるように、正確な情報のないまま放置され、暑い中、軟禁状態に置かれることは過酷だったと思います。この方は幸い脱出の手段を得られたようです。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 930