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マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究で判明「ChatGPTで脳が壊れる」 ~脳の連結性は外部支援の量に応じて系統的に縮小するという確固たる証拠

竹下雅敏氏からの情報です。
 2025年6月10日に提出されたマサチューセッツ工科大学(MIT)の論文『ChatGPTにおける脳の働き:エッセイライティング課題でAIアシスタントを使用した場合の認知負債の蓄積』で、衝撃の研究結果が発表されました。
 「ChatGPTで脳が壊れる」というものです。脳波測定という手法で4か月間にわたって脳の活動を詳しく分析しました。「ChatGPT使用グループ」「検索エンジン使用グループ」「何も使わないグループ」に分けてエッセイを3回作成させたところ、“脳の連結性は、外部支援の量に応じて系統的に縮小するという確固たる証拠を示した”というのです。
 また最後の4回目に、「ChatGPT使用グループ」の参加者にはChatGPTを使用しないように依頼し、「何も使わないグループ」の参加者にはChatGPTを使用するように依頼したところ、驚くべき違いが現れました。
 「ChatGPT使用グループ」の脳の領域は神経連結性が弱いままだったのに対し、「何も使わないグループ」では記憶想起能力が高く、後頭葉・頭頂葉および前頭前野の広範なノードの再関与が見られたのです。要するに、何も使わずにエッセイを作成していた人たちが4回目にChatGPTを使用したところ、脳の神経活動が劇的に活発化したというのです。
 論文の「限界と今後の課題」のところで、“本研究では、特定の地理的地域、つまり互いに非常に近接した複数の大規模学術機関から、限られた数の参加者を募集しました。今後の研究では、多様な背景を持つ参加者(様々な分野、年齢層の専門家など)をより多く含めること、そして研究の男女比をより均衡させることが不可欠です。”と書かれているように、サンプル数を増やした本格的な研究が必要です。
 ただ、「筋肉と一緒で使ってなければ退化するのは言ってみれば当たり前」なので、この研究結果は妙に説得力があります。普段、自分の頭で考えない人がChatGPTを使用すると、その影響は壊滅的だということが事実だとすれば、“子供の遊び相手や家庭教師にAIを使うのは、どのような結果をもたらすのか?”という疑問が浮かびます。
(竹下雅敏)
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MIT研究:ChatGPTと脳
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高市政権「2026年コメ大幅減産」の方針、2025年産米が増産見込みのため / 新しい作況指数での算出に疑問「見込みほどのコメの収穫がない可能性も」

 石破政権の農政は「コメ増産」の方針でしたが、高市政権に代わった早々、2026年産主食用米は減産とする検討を始めました。2025年の収穫量見込みは748万トンですが、2026年の生産量は711万トンに抑える大幅な減産です。
報道によると、2025年産は前年比で68万5千トンの増産で「2026年6月末の民間在庫量は229万トンと過去最大になる見込み」だそうです。供給過剰による米価の下落を抑えるため、2026年の米の需要見通しの最大値711万トンに合わせて、それ以上は減産政策を取るということらしい。
 石破政権では「米価格の高騰」を抑える対策を取りましたが、高市政権の鈴木憲和農水大臣は「需要に応じた生産を原則とし、価格はマーケットの中で決まるべきもの」と述べました。そのマーケットではコメ先物価格が上昇を続けています。
 高橋ひであき氏は「米、本当に足りてる?」という動画の中で、別の視点での懸念をされていました。今の収穫量見込み748万トンは6割くらいの収穫を元に算出していますが、2025年は作況指数が変更され、新しい指標で予想量が算出されたそうです。高橋氏は、いくつかの理由からその指標の精度に疑問をもち、もしかすると今の大幅増産の予想が外れる可能性もあると述べています。そうなれば供給過剰で価格が下がるどころか、さらにコメ価格が高騰する可能性もあります。消費者としては厳しい事態も警戒しておかなければなりません。
 農家が安心して豊作を目指し、消費者が安心して米を買えるように政府が調整弁となって農家の所得補償をすべきですが、やはり高市政権でもムリらしい。鈴木宣弘先生は「農家の体力はこの5年が正念場」と警告されています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コメ政策転換、26年は減産 高値継続か、供給過剰を懸念
引用元)
 政府が2026年産主食用米の生産量の目安を711万トンとする方向で検討していることが22日、分かった。今年の収穫量見込みの748万トンからは大幅な減産となる。供給過剰で価格が下落すると生産者の多くが懸念しているとして抑制に動く。コメ不足で増産にかじを切った石破政権の農政からの方針転換となる。ただ供給が細れば、足元のコメ価格の高止まりが続く可能性がある

 増産を主導した石破茂前首相と小泉進次郎前農相の退任により、農家の経営に打撃になるとして生産抑制を主張する自民党内の根強い声が勢いを増したとみられる。

 25年産は前年と比べ68万5千トン増となり、26年6月末の民間在庫量は229万トンと過去最大になる見込み。26年産の需要見通しは今年と同水準の694万~711万トンとし、生産量は需要量の最大値に設定する。
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ぴょんぴょんの「ほんのささやかなこと」 ~個人の幸福と共同体の正義が対立するとき、人はどのように振る舞えばいいのか?

あれ? ネット書店の買い物かごに、本が一冊、入ったままになってる。
ほんのささやかなこと」という本だけど、なんで、いつ、買い物かごに入れたか、思い出せない。
はて、買うべきか、削除すべきか?
そんなあいまいな気持ちでポチった本ですが、買って良かった。
何度も読み返して、自分の良心を呼び覚ましたくなる本でした。
後半はネタバレですので、ご注意ください。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「ほんのささやかなこと」 ~個人の幸福と共同体の正義が対立するとき、人はどのように振る舞えばいいのか?

ニューヨーク・タイムズの「21世紀の100冊」に選ばれた本著



この本、どうだった?

字が大きくて、漢字が少なくて、長すぎないのがいい。

そして、翻訳だけど読みやすいね。

しかし、中身は濃い。「ほんのささやかなこと」なのに、胸にズシンと来たぞ。

実はこの本、ニューヨーク・タイムズの「21世紀の100冊」に選ばれていて、英国の「オーウェル政治小説賞」も受賞してるんだよ。(HAYAKAWA BOOKS)

政治小説? いや、それ以上かも?


マグダレン洗濯所とマグダラのマリア


この本の中心軸は、「マグダレン洗濯所」だね。

アイルランドのマグダレン洗濯所は、主にローマ・カトリック教会の修道会によって運営された施設であり、18世紀から20世紀後半にかけて活動した。表向きは「堕落した女性」を収容する目的で運営され、アイルランドでは推定3万人がこれらの施設に閉じ込められた。

Wikimedia_Commons[Public Domain]

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AIやロボットの活用に伴い、大企業に押し寄せるリストラの波|ユニバーサル・ベーシックインカムの導入と、それを契機にCBDCチップの埋め込みを目論む支配層

竹下雅敏氏からの情報です。
 一つ目の動画では、ベーシックインカムの基本を説明しています。誰でも定期的に現金で無条件でもらえるのがベーシックインカム(1分33秒)なのですが、お金の心配が減れば他のことに時間やエネルギーを使えるようになります(3分21秒)。
 世界を支配する富裕層にとって、これは非常に厄介なことなのです。人々の関心が政治、あるいは社会に向かうことで自分たちの支配体制が揺らぐことになりかねません。人々が世界の本当の仕組みを知れば、自分たちが生き残れないことを、彼ら自身が良く分かっているからです。
 動画の後半ではベーシックインカムの財源の話をしています。政府通貨も出てきます(7分53秒)。“発行する量やルールをどうするか、経済への影響をどうコントロールするかなど、非常に慎重な議論と緻密な制度設計が必要になる(10分12秒)”と言っていますが、これはその通りです。
 二つ目の動画によれば、“2015年に、野村総合研究所が公表した試算によると、2025~2035年の間にAIやロボットによって代替される労働人口は49%に上る可能性がある(1分25秒)”とのことです。
 黒字下でも人員を減らす「黒字リストラ」の波が、製造業を中心に日本の大企業に押し寄せています。例えばパナソニックは、早期退職の募集などで27年3月期までに1万人の人員削減を実施します。
 AIやロボットを活用することで、少しでも人件費の安い外国人労働者に置き換えたいのだと思われます。AIを使いこなせる人材以外には、生き残れない社会になりそうです。将来的にはAIとロボットがほとんどの仕事をするようになるので、外国人労働者も必要なくなります。
 この意味で、国際協力機構(JICA)の「ホームタウン計画」について、外務省が「移民政策とは無関係」と言っているのも、半分は正しいと思います。
 “「新しい仕事が生まれるから大丈夫」という楽観論も聞かれますが、失われる雇用の規模とスピードに、新しい仕事の創出が追いつくとは到底考えられません。多くの人が、AIとの競争に敗れ、路頭に迷うことになるでしょう。(2分24秒)”という未来予測は、かなり正確なものだと思わざるを得ません。
 さて、「円の支配者」の著者であるリチャード・ヴェルナー氏は、“CBDC(中央銀行デジタル通貨)は最終的に小さな米粒のようになるだろう。これを人々の皮膚に埋め込むことを目指している…人々にこれを受け入れさせるにはハードルがある…まさにそこに、億万長者たちが突然、「ユニバーサル・ベーシックインカムを導入しよう!」と言い始めた理由があります。彼らはこんなふうに言ってきますよ。「今や人々は職を失い、分断は進み、社会は危機的状況にある。だからこそ、ユニバーサル・ベーシックインカムが必要なのだ」と。「毎月2000ユーロがあなたの口座に振り込まれますよ。おっと、これにはもちろん効率的に運用するため最新技術を活用する必要があります。CBDCチップを埋め込んでいただかねばならないんですよ」と。”と支配層の思惑を暴露しています。
 こうした誘惑に抵抗できるのは、準備していた人達だけです。
(竹下雅敏)
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ベーシックインカムとは~基本編~
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AI失業ショック~ベーシックインカムで国民を救え~
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韓国の特別検察チームが統一教会を家宅捜査したところ、特別検察内部の非公開リストが出てきた「つまりこれ、統一教会が検察にスパイ行為してる」

 韓国の特別検察チームが統一教会を家宅捜索した際、「特検派遣警察捜査官リスト」という、非公開かつ特検内でも一部しか知らない資料が発見されたそうです。報道の時点では「特検チーム内部から捜査情報が流出した状況は確認されていない」とあり、特権チームとは関係のない警察退職者がリストを流出させた疑いで捜査されています。これまで韓鶴子氏逮捕への捜査に手間取ったのは、統一教会側に捜査官が知られていたからではないかという疑問が生じます。「つまりこれ、統一教会が検察にスパイ行為してると言っても過言ではないのでは。」とあるように、韓国の司法がすでに統一教会の影響下にあることを示しているようです。
 日本では、高市早苗自民党総裁が総理になる前提での報道が溢れかえっていますが、高市議員と統一教会との関係を掘り下げるところはあるでしょうか。ネット上で厳しく追求する複数のアカウントは、いつの間にか凍結されています。韓国以上に日本の政界、メディア、司法は統一教会に侵食されており、高市政権誕生の暁には、党派を超えて統一教会関連議員が集結しそうな予感です。
「ゆるねとにゅーす」では、安倍氏銃撃直後に公安関係者から統一教会関連団体「国際勝共連合」に、容疑者の情報が伝えられたと証言しています。まさに日本の公安、警察と統一教会が「ズブズブ」らしい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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