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「自分がよく分からないものを人様に打つことはできない、これを常識と言います。」藤原紹生先生が振り返る2020年以降の産科の現場は非常に稀な症状が多発していた

 フジワラレディースクリニックの藤原紹生医師が、2020年8月以降、新型コロナワクチン禍の当時に産科の現場で何が起こっていたのかを振り返っておられました。藤原先生は当初から情報を集め、PCR検査の陽性反応が正しい「診断」にならないという認識でした。ちなみに藤原先生は医師歴35年の中で自ら子宮頸がんワクチンを患者さんに打ったことはないそうです。「もちろん新型コロナワクチンも一度も打ったことはないし、うちの職員にも絶対打つなと言っていましたので、うちの職員は打っていません。」しかしクリニックに来られる妊婦さんのうち半分くらいは、他の病院で接種して来て、多い人は6回くらい打っておられたそうです。
 当時、外来で妊娠の初期だけ診ている同業の産科医師が「流産が増えている気がする」という現場の感覚を話されていたそうです。藤原先生はその段階を過ぎた妊婦さんを診ていたそうですが、緊急帝王切開を必要とする「常位胎盤早期剥離」に「考えられない頻度」で遭遇し、また、これまで見たこともなかった「へその緒の中の血栓」や「ダンディ・ウオーカー症候群」なども見たそうです。「母親の体の中にできた血栓が胎盤を通過することは絶対に無いですから、mRNAが胎盤を通過して赤ちゃんとを繋ぐ生命線のところで血栓を作った。ものすごい恐ろしいこと。」2023年後半からは「ヘルプ症候群」という妊娠高血圧症候群の重症型が多発したと話しています。うち一人の妊婦さんは脳出血も併発されたそうです。その方は職場で4回接種した方ですが、同じ職場で同時期に妊娠した方もヘルプ症候群になったそうです。「非常に珍しい病気が同じ時期に小さい職場内で同時に2人も起こるということは考えられないことで、因果関係の証明はできないが新型コロナワクチンのせいではないかと私は思っている。」「よく分からないものは打たないという直感は持っておられた方がいい。」「自分がよく分からないものを人様に打つことはできない、これを常識と言います。その常識的な医師がいなくなっているという、、(中略)業界としてはこれを良くして行ければいいなと思っています。」
 多くの医師が「金のなる木」に群がる中、良心を持ち続ける方がおられるのは希望です。
(まのじ)
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2025年を境に日本の崩壊が可視化され、危うい日本の未来 ~「美人局」ビジネスの急増と性病の蔓延

竹下雅敏氏からの情報です。
 団塊の世代800万人が75歳以上(後期高齢者)となる「2025年問題」を、これまでに何度か記事に取り上げました。2025年には後期高齢者が増加し、高齢者に支払われる社会保障費が増えて「医療・介護の体制維持が困難」になり、「人材不足が企業に深刻な影響」を与えると予測されていました。
 JICAの「ホームタウン計画」は大変な騒ぎになりましたが、「2025年問題」を思い知らされる出来事であったともいえます。今の政治を見ても分かりますが、2025年を境に日本の崩壊が可視化されている感じがします。
 日本の未来が危ういのは、冒頭の動画からもよく分かります。見知らぬオッサンとホテルに入るよりも、半グレと組んでカツアゲをしてもらう「美人局」ビジネスが増えている(2分28秒)らしい。
 もう1つ変わった点は、外国人の男が増えた(5分29秒)こと。円安の影響で、日本人の女性を買うために、あらゆる国の男が来るようになり、性病が広がってきている(6分26秒)ということです。
 作家の鈴木傾城氏は、“昔から梅毒言われてますけど、あらゆる性病が広がってきている。外国人の男もいっぱい来てるし、そういう男もね、病気を持ち込んでくるわけですから、だから多文化共生になったら必ず広がるのは性病なんですよ(6分32秒)。…自民党の国会議員さんはみんな、インバウンドで6000万人の外国人を入れるって言ってますよね。日本の人口1億2000万人ですよ。6000万人の外国の男が来るってことは、その外国で流行ってる性病が全部日本に来るっていうことですよね。(7分39秒)”と言っています。
 6000万人の外国の男が日本中に広がって性病を拡散する状況は、確かに緊急事態と言えるかもしれません。性病のついでにエボラも来ると「緊急事態条項」が必要だということになるのでしょうね。 
 根本的な解決は家庭環境の改善以外にありません。深田萌絵氏は、“ティーンとか20歳そこそこの女性がね、売春とか立ちんぼやってて、「あいつらバカだ~」みたいな一言で片付ける人いますけど、そうじゃなくて、この人数になったってことは、社会の問題じゃないんですか(9分41秒)”と言っています。
 親から愛されずに育った子は、自己肯定感を持つことができません。非常に傷つきやすく、自殺願望を持ち自傷行為に走る子も多いのです。売春とか立ちんぼというのは、自傷行為の別の形だと言えるかも知れません。
(竹下雅敏)
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立ちんぼが闇組織とタッグを組んだ!?売春に留まらない闇ビジネスの進化の実態がヤバすぎる! 鈴木傾城氏
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ぴょんぴょんの「石光真清の時代」 ~明治維新、西南戦争、日清・日露戦争、ロシア革命の時代を生きる

 日本近代史のリアルを知りたければ、その時代に生きた人の言葉を読むのがベストでしょう。
 最近、石光真清(いしみつ まきよ) の手記を読みました。
 明治元年、熊本城下で生まれた石光真清は、西南戦争を目撃したことから軍人を志し、陸軍士官学校を卒業。日清戦争では、部下を率いて黄砂の嵐を進軍し、コレラやマラリアにかかりながらも生還。その後、ロシア語を学ぶ必要を感じ、ロシアに私費留学。軍の要請によって、軍籍を棄て、私人としてハルビンで洗濯屋、写真屋を開業しながら、満州の地理、ロシアの情報をスパイする極秘任務に就きました。やがて日露戦争が始まり、自身も召集されて参戦。復員後、満州の事業に成功するも、再び軍の要請で、ロシア革命後のシベリアでの諜報任務に就きましたが、シベリア出兵の意味を解しない日本軍に失望し、任務を辞退。事業も失敗し、失意の中で余生を送りました。
 真清の残した膨大な記録は、死後、息子の真人(まひと) によって編纂され、「城下の人」「曠野の花」「望郷の歌」「誰のために」の四部作となって出版されています。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「石光真清の時代」 ~明治維新、西南戦争、日清・日露戦争、ロシア革命の時代を生きる

有名人も登場するノンフィクションの生涯


児童文学作家 坪田譲治:
「城下の人」「廣野の花」この二書は全く面白い本で、ここ何年にも、これほどの本を読んだことがないくらいです。「城下の人」は、肥後の熊本、その城近くに生まれた著者が、幼時の思い出を書いたものです。中に、西南戦争が出て来るのですが、明治の歴史を眼前に見る感じです。「廣野の花」は著者がスパイとなって、そのころ、ロシア進出の満州に入り、艱難辛苦をする話です。日露戦争の前のことですが、歴史を思い、人生を思い、深い感慨をもよおす読後感は、やはり、この著者の誠実一途なためと思われます。
(「誰のために」448p)


すごいね、四部作、全部読んだって?

おれにしちゃ、がんばった。

くろちゃん、歴史小説が好きだったんだ?

いや、これは、歴史小説じゃなくて手記、ノンフィクションだよ。固有名詞もすべて実在だし、聞いたことのある名前も登場する。たとえば、西南戦争の熊本城攻防戦で、10歳の真清が言葉をかわしたのが、薩摩軍ナンバー2の村田新八。同じ頃、真清の父に会いに来た政府軍司令官谷干城(たにたてき)と参謀児玉源太郎とも話をしている。他には、日露戦争で軍神となった橘周太は真清の親友で、橘が亡くなったとき、真清の代わりに弔辞を書いたのは同僚の森鴎外。

スゴい! 有名人ばかり!

石光真清の生涯は、そのまま大河ドラマになるほど中身が濃い。生まれた年も明治元年、明治維新の年。

ドラマチック!

10歳の時に西南戦争を間近で見て、軍人になることを決意したが、陸軍士官学校を卒業して2年後 (明治24年) に、日本訪問中のロシア皇太子ニコライ・ロマノフが、日本人警察官津田三蔵に切りつけられた大津事件が起きる。

大津事件跡碑
Wikimedia_Commons[Public Domain]

歴史で習ったなあ。

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25/10/6 フルフォード情報英語版:エジプト軍のブルドーザーがガザへ進入 ~崩壊が続く米イスラエル連合

 現在、国際的に孤立したイスラエルとその属国である米国は崩壊の途上にあるようです。エジプト軍のブルドーザーがガザ地区へ進入した事実は、エジプトが国境に軍を展開した後、イスラエル軍が一戦も交えずに降伏したことを示す決定的な証拠だと言っています。
 人類の90%を抹殺し残りを奴隷化しようとするハバド・ルバビッチ派のラビたち及びトランプ政権関係者らと一緒にいるトランプの写真を載せています。ここに写っている者全員が現在、ホワイトハット同盟によって正当な軍事標的と見なされており、一人当たり100kgのゴールドの懸賞金がかけられていると言っています。
 最近のトランプの異常な言動が顕著であることを指摘しています。自身を教皇やスーパーマンなどに見立てたAI生成画像を投稿したり、妄想的な発言や支離滅裂な演説を紹介しています。さらに、彼はファイザーCEOのアルバート・ブーラをホワイトハウスに招き、mRNA事業拡大のために米国の納税者からファイザーに700億ドルを投じることを発表したようです。
 米国政府機関の閉鎖が迫っており、アングロサクソン系ファイブ・アイズ同盟は、破産した米国政府株式会社に代わり、北アメリカ共和国を設立する準備を進めています。軍や情報機関は、政府が脅迫された小児性愛者たちに乗っ取られていることに気づいたとあり、無秩序と混乱を防げるのは軍だけだと主張しています。また、米軍情報筋によれば、「トランプはすでに弱みを握られている。ディープステートは彼の大統領職を終わらせるような何かを握っており、要求に従わなければそれを公開すると脅している」ということです。
 国際情勢においては、ロシア軍が軍事力で世界で最も強力であり、核戦争を始めようとするシオニストを阻止できるのはロシアだけだと言っています。イランは数週間以内にシオニスト国家イスラエルを消滅させる準備をしているようで、ロシアの軍用輸送機が途切れることなくイランに飛来しているとの情報も載せています。また、イスラエルに対する国際司法裁判所(ICJ)での訴訟を提起した南アフリカ大使がフランスのホテルで不審な転落死を遂げたことにも触れています。
 ヨーロッパでは、ウクライナのゼレンスキー大統領が、冬を前に国民を暖める手段を失ったため、一方的な停戦を申し出たとあります。フランス陸軍参謀総長は、ロシアとの直接的な軍事衝突に備える必要性を示す公式声明を発表し、マクロン大統領は自国民から身を守るために地下シェルター建設に巨額を投じているとのこと。ドイツは経済崩壊の瀬戸際にあり、自動車産業を中心に過去最多の破産申請が見込まれているようです。ナチスの手法にならったカナダ政府は、医療的補助自死を推進しており、殺害した人々から臓器を摘出しているとあります。日本では高市早苗が国内初の女性首相となる見込みであり、「トランプ」に強要された5500億ドルの米国投資を打ち切ると公約していることを伝えています。ちなみにフルフォード氏は高市早苗推しのようです。
 金融面では、米国のペトロダラーはすでに崩壊しており、金の価格は年末までに1オンスあたり5000ドルに達する可能性があると予測されています。AIブームを牽引するNvidiaなどのテック大手は、自社チップに依存するスタートアップ企業に投資し、そのスタートアップ企業がチップを担保に資金を借りて再びNvidiaのチップを購入するという循環的な金融スキームを用いて需要を維持しているとあり、AIバブルの大崩壊が迫っていることを指摘しています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:エジプト軍のブルドーザーがガザへ進入 ~崩壊が続く米イスラエル連合
転載元)

米イスラエルの崩壊と軍事標的となったハバド関係者


Egyptian bulldozers move into Gaza a USrael collapse continues
By
Benjamin Fulford
October 6, 2025
88 Comments
The international pariah state of Israel and its US subsidiary are collapsing in real time. This video of Egyptian tanks moving into the Gaza Strip is evidence that the Israeli army surrendered without a fight after Egypt amassed its army on its borders.
国際的孤立国家イスラエルとその属国である米国が、今まさに崩壊している。エジプト軍のブルドーザーがガザ地区へ進軍する映像は、エジプトが国境に軍を展開した後、イスラエル軍が一戦も交えずに降伏したことを示す決定的な証拠である。


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維新の大阪都構想に対案として出された国民民主の「特別自治市」計画は、道府県から独立した行政単位に大量の移民を受け入れる構想らしい / 次の国会で地方自治法改正案を提出か

 「中国共産党が日本を乗っ取るために作ったのが維新の会、日本の西側を東海省としてその都を大阪に据えるのが大阪都構想」という計画はよく知られてきました。維新の会は、何度否決されても諦めずにまだ「副首都」と言っています。
 ここに国民民主党が「副首都の大阪都構想」の対案として「特別自治市」という案を出してきました。国や政令都市市長会では以前からすでに「特別自治市制度」の法制化に向けて動いており、国民民主はこの計画を推進する立場のようです。
 ところが、その「特別自治市」計画を詳細に見られた「DJ FOO」氏は「これって激激ヤバイのでは? 外国人育成就労で入れて『特別自治市』計画って 特別自治市警察? グローバル化? 失敗したら恐ろしい日本になりませんか?」と投稿されていました。「昨年 維新 国民民主の賛成で育成就労法案が可決され、先日閣議決定で80万人の外国人労働者の受け入れが決まった。 次の国会法案提出がこの自治市制度を設けるための地方自治法改正案。」と静かな計画の動きを伝えてくださっています。日経によると、国民民主が提起する特別市構想は、大阪市や川崎市のような大きな市を道府県から独立した行政単位とするようです。そこに大量の移民を受け入れるのでしょうか。「年間7000人〜10000人行方不明になる外国人の対策や法案も出来ないままの状態で、先に自治市で市に権限を持たせて育成就労で大量に受け入れたら激ヤバイ」とも書かれています。維新、国民民主と対立しているように見えますが、日本人の立場からすると、いずれも危険な構想に見えます。この「特別自治市」計画には公明党も前向きのようです。
(まのじ)
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