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[Sputnik]マイクロソフトが物を無くさない方法を発見 〜人工知能ロボットと人口削減計画〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 マイクロソフト社が、家の中のどこに何があるかを識別出来る人工知能を用いたAR(拡張現実)機器の特許申請を行ったとのことです。マイクロソフト社は、人々の家の中のどこに何があるかを完全に把握出来るようになるみたいです。
 これで泥棒がしやすくなりますね。もっともマイクロソフト社が泥棒だったらの話ですが。
 日本も、人工知能(AI)とロボットを導入する大規模プロジェクトを始動させるとのことです。ますます、仕事を人工知能とロボットに奪われ、人々は職を失うことになりそうです。
 昨日息子と、最先端ではクローン技術も完成しているらしいというような話をしていたのですが、そうなると、ますます人が要らない社会になるということで、エリートは人口削減計画を立てて、様々な形で地球上の人口を減らそうとしているのではないかという話になりました。
 エリートにすれば、地球上には役に立たないムダ飯食いが多過ぎる。これを人工知能とロボットに置き換えれば、最高の効率を実現でき、地球環境も保全されるというわけです。自分たちだけの豊かな世界が保証されるというのです。
ムダな人間をどのように削減するかで意見の相違があり、それぞれに争っていると考えれば、今の状況がよくわかるかと思います。
 その“役に立たないムダ飯食い”の立場から言えば、このようなエリートたちが居なくなれば、地球は実に平和で豊かな世界になると思うのですが、どうでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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家の中がぐちゃぐちゃでももう怖くない。マイクロソフトが物を無くさない方法を発見
転載元)

マイクロソフト社は
鍵や財布など、家で投げ捨てられた物を探すのに役立つAR機器の特許申請を行った。サイト「Engadget」が報じた。


構想によると、機器は様々な物体を追跡し、その位置を覚える。もし持ち主がそれらの物を無くした場合、このデバイスが、最後に記録された場所に導く。例えば、もし鍵が新聞に包まれていたら、鍵の現在地が透明のディスプレイに、特別な方法で示される。

デバイスは、追跡する必要のある、より大事な物を、自ら識別できる模様。どうやら、この機能は人工知能によって実現される。

さらに、デバイスは冷蔵庫の食品の数をチェックし、利用者が店に入った時、何を買うべきかを教えてくれる。

先にFacebook・Microsoft・Twitter・YouTube のIT大手4社は、インターネット上の「テロリストコンテンツ」の拡散対策に関する新たな取り組みについて発表した。

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日本、国家サービスに人工知能を試験適用
転載元)
日本政府は人工知能(AI)とロボットの国家サービスへの導入に関する大規模プロジェクトを始動させる。「ソサエティー5.0」と名付けられたプログラムだ。労働生産性の向上に弾みをつけ、保健改善、福祉向上に役立てたい考え。

現在法案策定において役人を支援するテストが行われている、とサイトGovinsiderは伝えた。

テスト段階では新技術が議員らの過去の発言や決定が分析し、策定案について判断を行う。政府は議会の5年間分の活動データをシステムに提供した。実験の結果を見て、AI使用が今後他の国家機関にも波及する可能性がある。

安倍首相は10月の科学技術フォーラムで、
高齢化や労働生産性向上、福祉増大といった問題の解決において、先端技術は今後さらに重要な役割を担うようになる、との政府の見方を示した。大容量データの集積、ロボット技術、通信・センサー技術により、かつて解決不可能と思われた問題の解決が可能になる、と安倍首相。

一例として、厚生労働省は新薬開発へのAI利用の可能性を検討している。特殊なモニタリングシステムが国内外の学術研究ならびに日本医療研究開発機構、理化学研究所、産業技術総合研究所の関心を呼びうる新薬データベースを追跡する。来年、このために300万ドル余りが使われる予定だ。

日本の競争相手は中国。中国もまた電子政府の発展計画を示し、オンラインサービス、簡素化された国民とのコミュニケーション、情報透明性により電子政府のランキングで首位に食い込もうとしている。 ロシアのAI関連ポータルAIportal.ruによると、いまエキスパートモニタリングシステムは多くの分野で効果的に用いられており、世界の多くの企業が、同様のシステムの開発、テスト、人間活動の最も高度な職業分野における導入に従事している。医療、物流、宇宙飛行、ナヴィゲーション、自動車製造などではAIは既に活発に利用されている。

事実上、AIのエキスパートシステムは専門家が一定の課題をこなす際にその活動を促進するものだ。その品質は定式化された知識の分析と利用される経験の同定に左右される。今やすでに固化的な解決をとることだけでは足りない。その速度が極めて重要なのだ。AIは秒単位で膨大な情報を処理でき、それが人間や企業を救うこともあり得る。しかし!人間が自他の経験や感覚器官、バーチャルな、象徴的な、図像的な情報など、より幅広い基礎に依拠できるの対し、エキスパートシステムが依拠するのは相当限られた基礎的知識であるということを理解しなければならない。現時点でAIは非標準的状況ではあまり信頼性のある振る舞いをしない。ただし開発者はこの欠点を知っているし、自己学習能力と意思決定方法の推論能力を有したAIシステムの開発を励んでいる。

アノニマスが一般人とエリートに出したメッセージ:エリートが拡散した「お金=幸せ」という人生目標 / 世界人類の利益になるような取り組みを

竹下雅敏氏からの情報です。
 アノニマスが、一般人とエリートの双方にメッセージを出したようです。記事ではそのメッセージを半分くらいに要約していますので、ぜひ引用元で全文をご覧ください。大変興味深い内容です。
 一般人に対しては、エリートたちが作りだしたグローバリゼーションという制度が、彼らにとって大変都合が良い制度であり、弱い立場の人々には耐え難い状況になっていることを指摘し、こうしたエリートのプロパガンダを信じないようにして欲しいと言っています。彼らは「お金=幸せ」という図式を人生の目標であるというような誤った思想を世界中に拡散した、と指摘しています。
 このメッセージは、本質的に正しいと思います。「お金=幸せ」と言う豊かさを実現するためには、一生懸命働かなければならないというわけです。成功者は誰よりも努力をしたために、今の幸福があるのだと言いたいのです。このことは逆に言うと、圧倒的な一般大衆が貧しいままなのは、才能もなく、努力もしないからだということになります。
 ところがメッセージにある通り、エリートたちは“我々のように働いていません…彼らは…富と権力を受け継ぐからです”というのが現実です。エリートの家系に生まれたものは、努力なしに、一生豊かな生活が保障されているのが今の社会です。競争させられるのは、一般大衆のみです。
 このことは、政府と癒着している巨大企業において、利益が出た場合はその利益は自分たちのもの、損失を出した場合は国による救済があり、そのツケはすべての国民負担、という構図を見ても明らかだと思います。
 エリートたちの言う、自由とか平等は完全な幻想です。私たちは、今のような不平等な制度を“一掃すべき時が来た”のです。
 エリートたちへのメッセージは、驚くべきものです。彼らはビルダーバーグの連中に警告しています。“我々はあなた方を監視している”と言うのです。どのような事を監視しているかは、記事で書かれています。確かにこれらの内容が暴露されると、彼らは社会的生命を絶たれてしまうだろうと思います。アノニマスから彼らへのメッセージは、“1年以内に、自己の利益ではなく世界人類の利益になるような取り組みを行う必要がある”ということです。
 この忠告に従えない者は、次々に情報が暴露されると考えて良いのだと思います。同時に、過去の罪を考慮に入れて、死刑が相当と判定された者たちは、グノーシス・イルミナティなどのメンバーによる暗殺の対象になるのかも知れません。これは、真面目に受け止めなければならない警告だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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引用元)
http://americanintelligencereport.com/bilderberg-website-hacked-promises-release-of-members-private-documents
(概要)
12月30日付け

Kristan T. Harris | American Intelligence Report



<一般大衆へのメッセージ>

(中略) 

世界秩序は世界人口の1%の超エリートと腐敗した政治家らによって管理されています。彼等のプロパガンダを信じないでください。

(中略) 

冷戦後、リベラル資本主義の推進者らが、「お金=幸せ」でありそれが99%の人類の人生の目標であるという思想を世界中に拡散しました。

(中略) 

彼等は我々のように働いていません。なぜなら、彼等は親やエリート層の仲間たちから富と権力を受け継ぐからです。

我々は、一生成功するチャンスを与えられていません。世界の上位100位の富裕層は死ぬまで富裕層でいられますが、アフリカの貧しい親から生まれた子供たちは一生貧しいままです。

(中略) 

このような制度を一掃すべき時が来たのです。

(中略) 

ご自分の心に訊いてください。今の状況を把握し、世界を良くするために何ができるかを考え行動してください。


<世界人口の1%に所属する世界一裕福なエリート層と政治家の酷いやつらへのメッセージ>

我々は、あなた方とあなた方の支配行動を言葉では表現できないほど軽蔑している。
誰も他の人の上に立っていない
(どの人間もみな平等)ということをあなた方は学ぶ必要がある。

親愛なる、ビルダーバーグのメンバーの皆さん、
あなた方一人ひとりが、1年以内に、自己の利益ではなく世界人類の利益になるような取り組みを行う必要がある。


(中略) 

あなた方が置かれた現在の状況をよく考慮しなさい。我々はあなた方が所有する高級車、自宅のセキュリティ・サービス、娘のノートパソコン、妻の携帯を全て制御しているのです。また、あなた方の秘密会議を録音しており、あなた方のメールの中身を読んでおり、あなた方が気に入っている同伴女性のスマートウォッチを制御しており、あなた方の大好きな銀行口座に侵入し、あなた方の資産がどのくらいかを把握している。

(中略) 

これからは、あなた方は、我々、人類、大衆のために働かなければならい。

[Sputnik]人の腸内細菌が気分を左右する 〜う〇ことは精神そのもの!?〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 腸内の環境が人間の幸せに影響を及ぼす事は、以前からわかっていました。25年以上前のことです。当時、私は福岡の大手予備校で数学の講師をしていました。そこには、いつもぶーたれて機嫌が悪く、ニコリともしない女性事務職員がいました。私は“なんと性格の悪い女性だろう”と思っていましたが、ある時、その女性がニコニコして機嫌よく学生たちに応対している様を見ました
 私は驚愕して、しばらくその女性を見つめていましたが、心の中は、“何が起こっているんだ!”という思いでいっぱいでした。しばらくして、突然ひらめきが起こり、彼女は慢性の便秘に悩んでいたことに気づきました。その日は解放されていたのです。
 この発見は私を驚かせました。う〇こひとつが、これほどまでに人の性格を変えるものなのか。女性を見つめながら、“私たちが、う〇こと思っているものは、実は精神そのものではないのか”という哲学的な問いかけが生まれたのは、言うまでもありません。
 このように、腸内環境が人の幸福と密接な関係があるというのは、もはや間違いのない事なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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人の腸内細菌が気分を左右する
転載元)
英国とスペインの学者は、腸内フローラ(腸内細菌)が「幸せホルモン」セロトニンの分泌を操り、人間の気分に影響をおよぼすことができる。論文は科学誌『PLoS One.』に掲載された。

「私たちの実験により、宇宙のように複雑で、ほぼ完全に忘れられている生物である体内の微生物が、いかに強く私たちの生活に影響しているかが示された。私たちは、腸細胞のToll様受容体が、腸内に微生物がいることを単に完治するだけでなく、セロトニンの輸送も操作していることを発見した。多くはまだ謎に包まれているが、私たちは腸と脳のつながり解明の第一歩を踏み出した」とスペイン・サラゴサ大学のホセ・メゾネロ氏は述べた。

研究チームは、腸内に有益なバクテリアがいることを人体に知らせ、病原性微生物から人体を守る働きをする、生体的な免疫システムの非常に重要な部分であるToll様受容体の働きを研究していたところ、人体でのセロトニンの濃度は腸内バクテリアの活動の結果変化することを発見した。

セロトニンは人間の脳にある、シグナル伝達分子とホルモンのうちもっとも重要なものの1つだ。セロトニンは睡眠と感情的な反応を司る。 科学関連のニュースはこちら

オバマによる国防授権法(NDAA)2017への署名、Facebookが「偽ニュース」通報ツールを導入 〜 ここまで露骨な手段に出るほど彼らは追い詰められている

竹下雅敏氏からの情報です。
 米大統領選で、大手メディアのプロパガンダがインターネットにうち破られたことに危機を感じた支配層が、自分たちに都合の悪い代替メディアのサイトを弾圧し始めました。
 最初の記事を見ると、すでに3年前にオバマ政権は、主要メディアを政府のプロパガンダ・マシンに出来る法律を成立させていることがわかります。しかしこれでは十分ではなかったため、今度は真実の情報を提供している代替メディアサイトを運営することが出来なくなるような法案に、オバマは署名しようとしているとのことです。
 桜井ジャーナルによると、11月30日にアメリカ下院は、いわゆる「偽情報」を攻撃する法律を可決、12月8日には上院が、対偽情報プロパガンダ法を通過させたとの事。そして12月23日に、オバマは言論統制の強化を合法化する国防授権法(NDAA)に署名したということです。自分たちが気に入らない情報を完全に封印するのが目的のようで、アメリカのファシズム化がますます進むことになると言っています。
 ただ、これが有効に作用するには、トランプ氏を暗殺するかあるいは弾劾することで、こうした法律の有効性を確保しなければなりません。トランプ氏が大統領になり、弾劾も成立しないとなると、トランプ氏を排除しようとしているこの連中の思惑が成立しなくなると思われます。
 Facebookは、ユーザーに虚偽ニュースを通報してもらうためのツールを導入するようです。偽情報と思われる記事の場合、ユーザーがクリックして報告出来るシステムを作り、そうしたニュースを、事実検証機関という、真実を報道されると困る連中が作った国際的な機関が記事の真偽を検証するというわけです。“審議が疑われるニュースは、ニュースフィードの下位に表示される”ことになるようです。Facebookは、“我々は…最悪中の最悪…に力を集中させた”と言っています。要するに、シリア紛争について真相を報道されたら困るというわけです。あるいは、ピザゲイト事件は徹底的に隠蔽すると言っているわけです。やってることがあまりにも露骨で、こんなことが成功するとはとても思えません。ここまでしなければならないほど彼らは追い詰められていると言えます。
 繰り返し同じ方法でしか民衆を騙せない阿呆な連中と、インターネットによって真実を知らされ、急激に目覚めていく民衆とでは、現実問題として勝負にならないと思います。彼らがどんなに隠蔽しようとしても、隠蔽しようとする組織の内部から情報をリークする者が次々に出て来ます。もうじき、決着がつくと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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オバマ政権下でアメリカのメディアがプロパガンダ・マシーンに!
引用元)
http://www.thedailysheeple.com/three-years-ago-obama-signed-a-law-allowing-the-federal-government-to-take-over-the-entire-media_122016
(概要)
12月23日付け

3年前にオバマは、主要メディアを政府のプロパガンダ・マシーンにさせる法律を成立させていました。
(中略)...
この法律(2013 National Defense Authorization Act)によって、米政府は絶大な権力を行使してメディア(テレビ、ラジオ、新聞、ソーシャルメディア)を完全に統制し納税者の血税を使って米政府のプロパガンダばかりを流すことができるようになったのです。
(中略)...
この法律の下で米政府のプロパガンダを流しているメディアとは。。。MSNBC, NBC, ABC, CBS, CNN, Fox Newsです。
(中略)...
さらに恐ろしいことに、オバマは(もうじき)オルターナティブ・メディアを違法とみなす法案(Intelligence Authorization Act for Fiscal Year 2017)にも署名します。これは反ロシア・プロパガンダ法案であり、この法案が上院で可決されれば、アメリカで(事実の情報を流している)オルターナティブ・メディア・サイトを運営することができなくなります。
(以下略)
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オバマ大統領は国防授権法の中に言論の自由を破壊する条項を入れ、ファシズム体制を強化して去る
引用元)
 バラク・オバマ大統領が12月23日に署名した2017年国防授権法(NDAA)には言論統制の強化を合法化する条項があり、アメリカはますますファシズム化が進むことになるだろう。アメリカ下院は政府や有力メディアが伝える「正しい報道」に反する「偽報道」を攻撃する手段になる法律を11月30日に可決、12月8日は上院が対偽情報プロパガンダ法を通過させている。ロシアや中国などからの「プロパガンダ」に対抗するアメリカの同盟国を助けることが上院を通過した法案の目的だが、それがNDAAに組み込まれたのだ。
(中略)...
 言論統制の強化を後押しする記事をワシントン・ポスト紙が掲載したのは11月24日。政府や有力メディアが伝える「正しい報道」に反する「偽報道」を攻撃する手段になる法律が報道の2日前に下院へ提出され、30日に可決された。彼らはトランプを攻撃するだけでなく、巨大資本による支配システム、つまりファシズム化を実現するための体勢を立て直そうとしている。そうした人びとが受け入れる幻影を流しているアメリカの有力メディアの「報道」に反する情報を封印しようというのが今回の法律だ。
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フェイスブック、偽ニュース通報ボタン導入へ
引用元)
(前略)
交流サイト(SNS)最大手フェイスブック(Facebook)は15日、ユーザーに虚偽ニュースを通報してもらうためのツールを導入すると発表した。
(中略)...
 フェイスブックは、捏造(ねつぞう)が疑われるニュースを見つけた場合、ユーザーがクリックして報告できるシステムの試験運用を開始するとしている。
(中略)...
「あるニュースについて、事実検証機関が虚偽と認定すれば、真偽に疑問があることを示すフラグが付けられ、(中略)... 真偽が疑われるニュースは、ニュースフィードの下位に表示することになるかもしれない」(以下略)
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Facebook、対偽ニュース戦略を策定
転載元)
ソーシャルネットワークFacebookは今後、情報の信憑性を検証する。

ユーザーから一定数の「疑義あり」との評価を集めたニュースは検証に回される。

検証においては、FacebookはABCニュース、AP通信、ポータルFactCheck.org、Politifact、Snopesと協力する。将来的にはさらに協力先が増える可能性がある。

我々はスパマーが自分の利益のために流すような最悪中の最悪、つまり明らかな嘘に力を集中させた」とFacebook。

先に誰が、いかに、何のためにシリア紛争について偽情報を流しているのかが報じられた。

苫米地氏、電通を“メディアを用いて日本人を洗脳するためのシステムの一部”/電通のブラック企業大賞受賞をNHKが報道

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本軍のスパイ組織だった電通が、戦後GHQの支配下に置かれていたのはよく知られた事実です。以前、時事ブログで簡単にこうした経緯に触れました。苫米地氏は電通を、“メディアを用いて日本人を洗脳するためのシステムの一部”だと言っています。これは全くその通りだと思います。
 氏によると、洗脳のための“3S政策”の背後には、NWO(新世界秩序)を志向する権力者たちの哲学があると言っています。それは、“人間に順番がつけられる”ということのようです。そのためのオリンピックであり、ワールドカップであるというのです。
 これは非常に面白い視点だと思いました。確かに教育で行っているのは、こうした順位づけに見えます。その最たるものは、大学の偏差値リストではないでしょうか。
 苫米地氏は記事の対談の中で、“支配層は例外として、それ以外の奴隷たちには全て順位という番号がつけられる、奴隷たちは自分が、金の鎖だ、銀の鎖だ、あるいは銅の鎖だと言って、喜んで奴隷としての順位を争っている”と言っています。
 こうした視点で見ると、メダルでは無い方が、その本質を皆に知らしめるのに良いのではないかと思ってしまいます。こうした奴隷たちへの洗脳工作に、メディアとメディアを支配する電通が利用されているというわけです。
 ところでその電通ですが、ブラック企業大賞を受賞したらしく、NHKが、“大手メディアとして初めて、ニュース番組の中で「ブラック企業大賞」を扱った”ようです。電通がこの賞を受賞した背景は、新入社員だった高橋まつりさん(当時24)の過労自殺があります。彼女が自殺したのは、去年のクリスマスとのこと。クリスマスで苦しむのは、ボッチだけではないということがわかります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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洗脳広告代理店「電通」が画策するオリンピックと人類奴隷化計画! さらに宇宙人の存在を苫米地英人が語る!(康芳夫対談)
引用元)
(前略)
苫米地氏(以下、苫)「僕は少し前に電通の本を書いたんですけど(『洗脳広告代理店 電通』サイゾー刊)、戦争に負ける前、電通が共同通信、時事通信と一緒だった『電気通信社』時代、電通は日本の《スパイ軍団》だったんですよ。それが戦争で負けたら(中略)... 脅されて、電通はGHQの傘下になったわけです。
(中略)...
それまでは《日本軍のための組織》だったのを、《GHQのための組織》に一代で変わってしまったわけ。これと、『日本テレビ放送網』の正力(松太郎トカナ過去記事も参照)にCIAが金を渡した話までが、ワンセットだから。《日本人を洗脳するためのシステム》の一部が、今の電通なんですよ」

(中略)...

苫「オリンピックの権利、ワールドカップの権利、ラグビーの権利……世界のそういったスポーツの権利は同じヨーロッパの貴族が全部持ってるわけ。彼らはまさに《ニューワールドオーダー》のトップの人たちで、彼らの論理は簡単なの。アメリカでいうと《3S》ですよ。《スポーツ、セックス、スクリーン》で、その裏にある強烈なフィロソフィーがある。《人間に順番が付けられる》っていうフィロソフィーで《洗脳するために》オリンピック、ワールドカップをやっているんだよ」

(中略)...

康「これはまったく電通の本質をついた話ですねえ」

(以下略)
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「ブラック企業大賞」で異例!NHKニュースが報道(水島宏明)
引用元)
ブラック企業大賞 電通に

このニュースをNHKが定時ニュースの中で全国的に報道したことは「ブラック企業大賞」の関係者の間で大きな話題になった。
(中略)...
前の4回は、表彰式の会場に大手テレビ局のカメラクルーや大手新聞社の記者たちが取材で来ることはほとんどなかった。
(中略)... NHKは大手メディアとして初めて、ニュース番組のなかで「ブラック企業大賞」を扱った。
(中略)...
NHKニュースでは、ブラック企業大賞の実行委員の一人である佐々木亮弁護士にインタビューで(中略)... 去年のクリスマスに自殺した高橋まつりさんが残したツイッターの文面を改めて振り返り、「働くの辛すぎ」「神様、会社行きたくないです」などの言葉を読み上げた。
(中略)...
高橋まつりさんが苦しみのあまり自殺したのはクリスマス。
あれからちょうど1年後のクリスマスがやってきた。
メディアはどんな責任を果たすことができるのだろう。
(以下略)