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19/5/22 ニール・キーナン更新情報:アジアの内部関係者その2による報告「適切なタイミングで」

 2015年末頃から、「アジアの内部関係者」と名乗る匿名の人物がキーナン氏に送ってきた内容を、ごくごくたま~に同氏のサイトで公開していることがあります。大概は過去記事のまとめ&「キーナン氏は素晴らしい! 応援してます!」的なヨイショ文書なので、今まで訳してきませんでした。
 ただ今回は前回のキーナン・グループによる記事の続報が含まれていたのと、韓国にイギリスとアメリカの大物の盗人が押しかけているのが紹介されていたのでご紹介します。……カバールさんてば、よっぽど切羽詰まっているんですねー(唖然)。

 ちなみにこれまで登場していた「アジアの内部関係者」さんとは別の人物らしく、「The Asian Insider (II)」つまり「その2」なんだそうです。「その1」の方は、西洋で教育を受けたアジア男性で、マハティール首相の知り合いだと語っていました。長老たちとの会合にキーナン氏と共に出席を許され(※こちらの記事末尾の会合のこと)、2016年末の時点では北京在住で少なくとも数名のアジア諸国の長老と連絡を取れることから、ゴールデン・ドラゴン・ファミリーの上位の一員っぽい雰囲気の方でした。
 今回の「その2」さんは、正体不明です。おそらく初登場ではないかと思います。「内部」なので、やはりアジア各地の掩体壕の最大の所有者ドラゴン・ファミリーの関係者っぽいです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ニール・キーナン更新情報:アジアの内部関係者その2による報告「適切なタイミングで」
転載元)
投稿者:ニール・キーナン&Kグループ

イルミナティ(光に照らされし者ら)に本物の光を当てると理解不能な脳みそだった


[記事内容を補足する画像を【後からKグループが】追加]



このところの一連の記事では、キーナン氏および彼の率いるキーナン・グループにより、『追いはぎ強盗』と形容する他ない【カバールの】所業に光が当てられました。アジア中で依然として続けられており、(しかも何十年もの間行われてきた)【略奪】行為のことです。この結果、キーナン氏の活動を見守ってきた世界各地の個々人や団体から、氏の元には幾つもの連絡が寄せられたことかと思います。

ある時点に至っては、他の重要な物事に対処するべく「電話の電源を切っておく」のも唯一の方法だっただろうと、納得できようというものです。

こういった最近の出来事の後では、以下の点を思案しない訣にはいきません:
この前暴かれた違法な取引を捜査しようと、一体どこの政府の省庁だの機関云々が、実際にどのような骨折りをしてくれたのでしょう? と。

【※「取引」:前回の記事で暴かれた、ローという詐欺師による違法なSWIFT送金のこと。翻訳版はこちら。】

確立した権力層【すなわちカバール】というものが(幾つもの国境を越えて【拡がっており】)、凄まじい規模での泥棒行為を世間に知られないよう、実のところ結託して陰謀を企んでいた、としかどうにも結論付けられません。

【そのような中で】縦えほんの一握りの限られた者にせよ、世間に知られるようになった【事実】とは、イルミナティ(ないしは【通称】“カバール”)の内部には沢山の派閥が存在して、一部から「新世界秩序」と呼ばれる【目標】へと向けて、実にとてつもなく長い年月をかけて段階的に働きかけてきたということです。

上記の諸派閥はこの支配を巡って仲間内で争いを繰り広げていたものの、全体【に共通する】ロードマップ【=行程表】で主要な部分を占めていたのは、世界人口の約9割を根絶するというものでした。

これは多くに人にとっては道徳的に受け入れがたい概念であるため、【そんなことはありえない、と】易々と【思考の外へ】退けられてしまうのでしょう;自分たちは“支配する権利を神から与えられた”エリートだと思い込んでいる連中の心理や信条を理解できるくらい、充分に学習した人間でもない限りは。


ロー氏とセドナの詐欺グループ


話が逸れてしまいました。先だっての膨大な【額の銀行間】取引ですが(【あれ以来、規模が】縮小されるに至り)、結果どうなったかを吟味してまいりましょう。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
再び“グループチャット”を立ち上げようとしたところを押さえられたロー氏

セドナにいるロー氏の子分らが気になりますか? もしかしたら彼らの活動の証拠となる写真に登場したせいで、片付けられてしまったかもしれません。
【※写真付きで詐欺行為を暴かれた記事の翻訳版はこちら。】

識別力のある有能なプロであれば、【実際に】ロー氏がしたように振る舞う人間をまともに取り合うとは思えないのです。

ということで、【先の記事のタイトルにあった】「新たな保安官」が街にやってきたのでした。笑ってしまう表現かもしれませんが、キーナン氏には【しっかりとした】計画があると読者の皆さんに私は請け負えます。その原動力となっているのは、人民と諸国家を支えるため、一心不乱にその身を捧げたいとの【思い】。彼らがこれまで受けた仕打ちを思えば、絶望的なまでに必要としている【支援計画がある】のです。

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19/5/20 フルフォード情報英語版:米中の代理戦争が激化する中、戦艦や戦闘機がインドネシア近くに集合

 米中の対立は、ますます悪くなる一方のようです。現在の主戦場は東南アジアなのだとか。インドネシアやタイといった諸国では、華僑が経済界を牛耳っていることに昔からやっかみだの、恨みつらみがありますから、少しでも暴動があると火事場泥棒に襲撃されるようです。
 日本人は中国系と見分けがつかないので常に警戒するよう、私も両国に居た頃は注意されたものです。キーナン氏の金塊史を読むと、日本人と分かったら分かったで、もっと深刻な恨みつらみから血祭りにあげられる気もしますが……(※アジア中で金銀強奪してますし、東南アジア勢と中国勢のどちらの側からも匿ってもらえなさそうという……嗚呼まさしくカルマの法則、四面楚歌orz)。

 ただこの記事、変なんですよ。米国側は中国がシオニストの手先だと見做しているようだし、中国側は米国こそシオニストの手先だと見做しているようで……もしかして、習近平さんとトランプさんで示し合わせてド派手な言い争いを繰り広げては、世間の目を引き付けているのでしょうか。そいで、頃合いを見計らって真の敵であるハザールマフィアを両者が仲良くフルボッコにする作戦なのでしょうか?
 なんにせよ、シオニストの洗脳から人々が目覚めつつあるのをリアルタイムで目撃できるのは嬉しい限り。善人ほど踏んだり蹴ったりな目に遭うこの時代も、ようやく終わろうとしているようです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米中の代理戦争が激化する中、戦艦や戦闘機がインドネシア近くに集合
投稿者:フルフォード

米中戦争の主戦場は東南アジア


中国と米国間で交わされていながら公には開戦宣言もしていない全面代理戦争は、今や世界中で猛威を振るっており、劇化の一途を辿っていくのみ。関税や米国による電気通信大手ファーウェイのブラックリスト入りなぞ、【今後ますます】過熱しかねない戦いの火蓋を切り落とした最初の一斉射撃に過ぎない、と複数の情報源が口を揃えていた。

既に中国側は、アメリカにこう伝えているそうだ:

「話し合いをお望みであれば、ドアは開かれている;もし戦いをお望みであれば、我々は最後まで戦いぬく所存だ。」
http://www.xinhuanet.com/english/2019-05/19/c_138071807.htm
https://www.bloomberg.com/news/articles/2019-05-17/huawei-built-at-least-a-three-month-stockpile-ahead-of-trump-ban

当該戦争における最大の戦場は東南アジアとなりつつある、というのが同地域内にいる複数のホワイト・ドラゴン・ソサエティ(WDS)からの情報だ。中国やアメリカやオーストラリアの戦艦だけでなく、フランスの戦闘機までもがインドネシア周辺に集結しており、論争の的となっている大統領選挙結果が発表される予定の5月22日に向けて、大きな戦闘に備えている、と同筋は言う。

現職大統領であるジョコ・ウィドドは中国に支援されており、11%差で勝利すると見られている。彼は、対立候補で反中国派のプラボウォ・スビアントを支持する学生らやイスラム教徒の活動家らによって、票の不正を非難され、大規模なデモを行われてしまうだろう。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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19/5/8 ペーター・B・マイヤー情報:電子自動車はディーゼル自動車よりも環境的に劣っている

 昨日の時事ブログにも登場した電気自動車についてです。案外、水素もいいのかもしれません。とにかく電気は5Gも相俟って、大いに危険だぞっという記事です。
 結局、根本の問題は地球温暖化説なんですよね。人々がこれはNWOの詐欺だと気が付かない限り、現状は改善されません。科学的に難しそうなことを言われてしまうと、「よく分からないけれど、専門家のお偉いさんが言うのならそーなのかなー」で済ましてしまいがち。一般人には反証する術も知識も資金もありませんし、実に巧妙な詐欺です。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペーター・B・マイヤー情報:電子自動車はディーゼル自動車よりも環境的に劣っている
転載元)
投稿者:ペーター・B・マイヤー

■ 目次 ■


電子自動車とは一大詐欺、我々の時代における最大のペテン


ミュンヘン【大学と提携する】CESifo【経済】研究所で出版されたケルン大学のクリストファー【※「クリストフ」の間違いかと思われます】・ブハルが指揮した研究が、電子自動車(EV)は「CO2排出量がディーゼル車よりも著しく多い」と結論づけました。原因となっているのは、リチウムやコバルトやマンガンといった電子自動車のバッテリーには欠かせない原材料の採掘や精製で、大量のエネルギーを消費する点です。

ということで、電子自動車は【少なくとも】今後数年間では、CO2排出量を削減する一助とはなりません。

画像はシャンティ・フーラがピンに差し替え

【実際のところ】電子自動車の導入は、路上【で排出される】CO2の削減にもつながらないのです。

天然ガスでの内燃機関【※「機関」=エンジン】こそ、水素あるいは“グリーン”なメタン【※環境に良さげなカーボンニュートラルメタンのことかと】、さらには抑圧され【世に出されていない】ワイヤレスのフリーエネルギー技術といった代替手段で駆動するであろう未来の自動車への移行【期として】、開拓するのに理想的なテクノロジーです。

テスラ【の車種】「モデル3」のバッテリー・パックは、11トンから15トンのCO2を出して、環境を汚染します。各バッテリー・パックの寿命は約10年、全走行距離だと9万4千【マイルまで】です。1km当たり73グラムから98グラムのCO2、あるいは1マイル当たり116グラムから156グラムのCO2を排出することになる、とブハル【教授】は言っています。これに加えて、こういった自動車に電力を供給する、発電所の電気が排出するCO2もあります。

【という訣で】実際のテスラのCO2排出量は、1km当たり156グラムから180グラム、あるいは1マイル当たりだと249グラムから289グラムとなってしまうのです。

画像はシャンティ・フーラがピンに差し替え

古いバッテリー・パックのリサイクル費用を含めずして、電子自動車の所有者はバッテリー・パック一つに1万ユーロ以上出さないといけません。

こういったバッテリーが引き起こす汚染は膨大なものです。極めて毒性が高いがために、ほんの小さなLi【=リチウム】バッテリーをゴミ箱に捨てることすら我々は許されていない事実を考えてみてください。使えなくなったバッテリーをまとめてどこへ持っていくというのでしょう。

おまけに、【そもそも】たった10年しかもちません。【廃棄した】後には、【新たな】交換品に1万2千ドル、嫌でも支払わねばならないのです。しかも、【古い】バッテリー自体を【消費者が】ゴミに出すのに一体いくらかかることでしょう。

電子自動車は、一大詐欺です。より一層の【バビロニア式】借金創造をもたらすポンジ・スキーム【=出資金詐欺】の一形態に過ぎません。なにせ銀行がこの企みに融資すべく、債券発行を決断したのですから!

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19/5/17 ソルカ・ファール情報:アメリカ側による“全ての爆弾の母”の衝撃【映像】投下で、ロシアは核戦力を厳戒態勢に

 この前、アラブ首長国連邦で偽旗事件を起こしたはいいものの、情報が二転三転、大回転してやっと石油タンカー攻撃となり、未だに被害に遭ったのは2隻だか4隻だかはっきりしないなんとも不完全燃焼な事件がありました。
 こちらの記事に掲載された比較写真によると、どうやら単に2隻が衝突しただけっぽいです。
 ですがイスラエルの手前、イランとの第三次世界大戦を起こすフリをしないといけない米軍は、証拠なしに「イランの攻撃だー!」と只今叫んでおります。
 特に怪しいのは米海軍(とその配下の海兵隊)です。上の記事によりますと、2019年3月末にアメリカ中央軍(CENTCOM)の第14代目司令官に就任したマッケンジー・ジュニア大将は、(少なくとも表向き)戦争する気満々なのか、イラクから大使館などの非戦闘員の即時撤退を命じ、中央軍全体を厳戒態勢下に置いています。
 という訣で、ドイツはイラクに駐留させていた自軍に撤退命令を出し、スペインはペルシャ湾で米海軍と一緒に行動していた自国の艦隊に母港への帰還命令を出しましたとさ。現実に米軍のカバール派閥がイランに突っ込んだら、そこいら一帯、即座にロシアからの核攻撃に巻き込まれますからねぇ。

 ですが、どうやらここにきてシリアでも使い古された偽旗攻撃を決行しようと計画していたことが判明しました。で、ロシアが毎度お馴染みの事前警告。……だからねあのね、カバールの悪い子の皆さん、「学・習・能・力」!
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:アメリカ側による“全ての爆弾の母”の衝撃【映像】投下で、ロシアは核戦力を厳戒態勢に
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

何やら不穏な動き


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省MoD)の末恐ろしくて熟考する気になれない新報告書によりますと、【まず】ドナルド・トランプ大統領イランとの戦争は望んでいないと【パトリック・シャナハン】国防長官【代行】に伝えた訣です。

――更に【大統領は】以下のようにツイートしてみせたのです:

――【すると、これを受けて】米軍内部の正体不明の分子は、B-2ステルス【戦略】爆撃機が「全ての爆弾の母」と呼ばれ恐れられるシロモノを投下する様子を映した解説文なしの【鮮明な】動画を怪しげなタイミングで出し、【何らかの】“不気味なメッセージ”を発してきたのです。

――【以上は】ロシアの国境付近で偵察を行っていた21の外国籍の航空機を回避するため、ロシア【軍の】戦闘機が緊急発進をせねばらなかったのと同じ週に起こったことです。

――しかも米国が裏で支援するシリア内のイスラム過激派テロリストらは【また新たに】「偽旗」の生物兵器攻撃を決行しようとしており、それをロシアのせいにするつもりなようだ、と【ロシア】国防省が世界に向けて警鐘を鳴らしてからほんの数時間後のことなのです。

――これではプーチン大統領とて、戦略的抑止力の手段として先制攻撃時の核攻撃を容認する「非エスカレートのためのエスカレート」【=状況を沈静化するために一時的にワザと悪化させる】軍事ドクトリンを作動させるより他ありませんでした。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]


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19/5/13 フルフォード情報英語版:米国債を破棄するとの中国側の脅しは、米中貿易戦争の触れてはならない公然の秘密

 今回の記事も相変わらず、既に破産状態なのに「破産するのは先延ばしにしたいの!」と夢見る夢子ちゃんなアメリカと、中国をはじめとする現実的な皆さんの攻防です。
 先週のソルカ・ファール情報でもお伝えしたアラブ首長国連邦の偽旗事件、やはりアメリカとフランスの戦闘機が実行犯なのに、イランを犯人に仕立てあげているようです。
 というかカバールは第三次世界大戦を始めたくて、西洋・東洋・中近東を問わず、世界中の国々を敵に回しているようで……ただでさえ逃げ場がないってのに、自分で首絞めてどーするつもりなんでしょう、この人たち。
 ちなみに、日本に対する攻撃が大変分かりにくいです。何せ情報源があの英国王室ですから。以前も訳していて、そらもうめっちゃイラっとくる回りくどい表現でしたが、今回もその路線を突っ走り、極めに極めていらっしゃいます。一体どこを目指しているんでしょう。「君たちは改心したことを示して助かりたいんだよね?」と今一度の確認をしたくなります。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国債を破棄するとの中国側の脅しは、米中貿易戦争の触れてはならない公然の秘密
投稿者:フルフォード

貿易戦争の真相


大半の識者を驚かせた米中貿易戦争だが、実のところシオニストの脅威から世界が未来永劫に免れるため、東洋と西洋の秘密結社が交わした合意の結果だったのである、と複数の情報源が口を揃える。

もう一つ注目すべきは西洋のメディア、とりわけアメリカのメディア【の報道姿勢】。この貿易戦争でのある種、公然の秘密が見えていないフリをしている点――米国債保有を処分するぞという、つまり正式に米国株式会社を破産させるぞという中国による、そして残りの世界からの脅しだ。


もーいい加減に破産して


【だが】それはひとまず置いて、何故に世界が米国政府株式会社を破産させ、同国での政権交代をさせたいと望んでいるのか、見ていこう。

ジョージ・ブッシュ・ジュニアのハンドラー連中が2000年の【大統領】選挙で不正をして【子ブッシュを勝たせ】、9.11を演じてみせて以来、シオニスト(ハザール)マフィアの支配する米国政権は終わることのない戦争に何兆ドルと注ぎ込んできた。その戦争を永続させるべく、この政権ときたら悪の双子イスラエルと共に、アル=カーイダやダーイッシュといったテロ組織を生み出したのだ。

この政権こそ世界人口の9割を殺害しようと積極的に試みては、生物兵器だの飢饉だの核戦争だの【を用い】、そして今度は5Gの電子レンジ技術を【持ち出した】。当該政権が如何に反社会的であるかの最新の証左が、もたらされたのは先週。海洋へ有毒なプラスチックを投棄するのは止めようと187箇国が賛同する中で、アメリカだけが唯一の例外だった。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

中国側は米国債を購入して、こういった飽くなき戦争狂っぷりと殺戮をこれまで支持してきた。【この話が過去形なのは】彼らが、アメリカ側に自分たちを殺してくれるよう金(かね)を支払っていたと【気付いたからだ】。そこで彼らとしては、手持ちのドルは別のところに持っていき、地球を助けるために使うことにしたという訣だ。数兆ドル規模の一帯一路イニシアチブはその一例である。

【こうして】ワシントンD.C.の政権を支配しているシオニスト勢は今になって突然、【自国の】毎年8千億ドルの貿易赤字や毎年1兆ドルの財政赤字が連中の政権の生存を危うくしていると自覚する【羽目になった】。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

財政赤字は帳簿上の操作で隠蔽されてきた(例えば連邦準備制度は替え玉を使って、自分のところの債券を買っている)。しかし、貿易赤字となると別話だ。現実世界の現実の物品を基にしているのだから、永遠に帳簿上の操作で誤魔化せるものではない。言い回しにもあるように、「多少の間なら現実から逃げることもできるが、やがては向こうから追いついてくる。」

当該問題を修正しようと、ドナルド・トランプ米大統領は「1兆ドル」相当のアメリカ製品を購入するよう、中国側に要請した。これに対し、たとえそうしたくとも米国にはそれだけの「製品」など持ち合わせていないではないかと、中国勢は理詰めで返答してみせた。

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