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LGBTの教育は、地上に地獄を出現させるには効果的な方法である ~トランスジェンダーに続いて、トランスエイジなるものが話題に

竹下雅敏氏からの情報です。
 実在が疑われている南雲香織さんなのですが、反グローバリズムの観点からかなり本質を突いたツイートも見受けられます。
 「不自然なLGBTの後押しの最大の目的は、トランスヒューマニズムの正常化」だというのは、そうしたツイートの一つです。こちらのツイートで、「海外では、性の混乱を引き起こす目的で、小学低学年からLGBTの教育が行われています。未成年者でも親の同意なしで性転換手術を受けることができる地域も存在しています。」と指摘しているように、性の混乱に代表される価値観の混乱を引き起こすことで、善と悪は相対的なものになり、善と悪を入れ替えることができるようになります。 
 イルミナティの中では、父親が娘をレイプすることは善であり、それをしない父親は娘を愛していない事になるのです。これが彼らの価値観ですが、完全に狂っています。LGBTの教育は、地上に地獄を出現させるには効果的な方法だと言えます。
 価値観が混乱している人の場合、例えば妻が居ながら何人もボーイフレンドのいる変態の夫は、愛が広く尊敬すべき人物だということになります。凡夫は異性しか愛せないのに、聖人(性人)は性別を選ばないと言うわけです。吐き気がするような論理ですが、上級市民にはこのタイプの性人がかなりいます。彼らは小児性愛も正当化しようとしています。
 なぜここまで、善悪の価値観が混乱するのかと言うと、その根源は「性」にあります。変態はその間違った性癖から、性欲が満たされることがないのです。具体的に言いましょう。男性の場合、レイプシーンを見て興奮するようなら、その人は変態の芽を持っています。
 ツイートによると、“全身タイツの男性が女性トイレに入ってきて、コスプレイベントでの女子更衣室にも入っているらしい”ということです。「2年前にも同じことしており、性欲満たすためにしたと認め、もうやらないと約束したのにまたやっている」とあります。
 こうした変態行為で性欲が本当に満たせるでしょうか。次はより強い刺激を求めるようになり、ただ変態が増すだけで満たされることは永遠に無いでしょう。こうした変態行為は薬物依存に似ていると思います。
 “続きはこちらからを”ご覧ください。トランスジェンダーに続いて、トランスエイジなるものが話題になっているとのことです。変態と分類される「赤ちゃんプレイ」まで自然なことと認めさせたいのかも知れませんね。
 会員制の秘密クラブで、こうした「赤ちゃんプレイ」をして喜んでいるのは、裁判官や警察官などの硬い職種の男性が多いと聞いたことがあります。「子どもの頃に親からの愛情をあまり受けずに育った男性も、赤ちゃんプレイにハマりやすい」というのは分かる気がします。
 この世界を地獄から天国に変えるには地道な努力しかありません。それは家庭の平和から始まるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「日本が腐敗し切った国」だというのは、今も昔も変わらない ~捕まるかどうかは罪を犯したかどうかではなく、上級国民か否かで決まる

竹下雅敏氏からの情報です。
 “ずっと前から日本はまともな国ではなかったことが、この3年間で白日の下に晒された”というのは、その通りだと思います。
 時事ブログでは、新型コロナウイルス感染症の専門家会議を「アホなオッサンの集まり」と指摘して来ました。今では、国民のほとんどがこれに同意すると思います。
 2020年3月16日の記事では、“ワクチンが危ないのは、時事ブログをご覧になっている方なら常識の範囲のことだと思います。恐らく、生物兵器である「新型コロナウイルス」をばら撒いた連中は、ウイルスと彼らに利益をもたらす危険な治療薬で多くの患者を殺し、経済の破壊と食糧危機を意図的に作り出すことで、さらに多くの人を殺すことを考えていると思います”とコメントしたわけですが、今ならこれを「陰謀論」とは思わない人が増えたのではないでしょうか。
 「日本が腐敗し切った国」だというのは、今も昔も変わりません。捕まるかどうかは罪を犯したかどうかではなく、上級国民か否かで決まります。昨日の記事で見たように、「史上最悪の性犯罪者」であっても上級国民であれば庇護を受けられるのです。
 「民主主義も自由主義もとっくに死んでしまっていた、あるいはただの幻想だった」というのもその通りで、世界に民主主義国家は一つもありません。民主主義が成立するには国民が賢明でなければなりません。
 ウィキペディアによれば、衆愚政治は失敗した民主政を揶揄して用いられた蔑称ですが、“社会的判断力が不十分な多くの市民が意思決定に参加することで議論が停滞したり、扇動者の詭弁に誘導されて意思形成を行い、合理的ではない政策執行に至る場合がある。また知的訓練を受けた僭主による利益誘導や、地縁・血縁からくる心理的な同調、刹那的で深い考えに基づかない怒りや恐怖、嫉妬、見せかけの正しさや大義、あるいは利己的な欲求などさまざまな誘引に導かれ意思決定を行うことで、コミュニティ全体が不利益を被る政治状況を指す”とあります。
 まさにコレですね。「まともな医師、先生、政治家、1パーセント。」という状況では衆愚政治にしかなり得ない。
 「戦時中からまともじゃない」という中で、さらに腐敗した「米国にステルス支配」されているという状況ですが、今ではラーム・エマニュエル駐日米国大使のおかげで「ステルス支配」ではなく、誰が日本の総督であるのかが分かるようになりました。
(竹下雅敏)
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ぴょんぴょんの「挑発するコソボ(8)」 ~ボスニア紛争で暗躍したアメリカのPR会社

セルビアが、どうやって「悪者」のレッテルを貼られたのか。
戦争広告代理店」を読んで、よくわかりました。
クライアントのためならばなんでもやる、PR会社が犯人だったのです。
相手を「悪者」に仕立てることなど、朝飯前。
国会の演説原稿から、憲法の草稿だって書いてくれます。
「真実はいつか世界に知れ渡る」と信じていた、素朴すぎるセルビア人は、
おカネをもらえれば何でもやるPR会社に、まんまとしてやられたのです。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「挑発するコソボ(8)」 ~ボスニア紛争で暗躍したアメリカのPR会社

着々と独立国へと前進しているコソボ


あれから、コソボはどうしてるかな?

着々と、一人前の独立国へと前進しているよ。
4月25日の欧州評議会で、コソボの加盟申請を受理する投票が行われて、出席者の3分の2以上の賛成で、受理されることになった。(RT)

セルビアのイヴィツァ・ダチッチ外相 © AFP / Roman Pilipey

へえ、それは絶対にセルビアの気にくわないよ。

その通り。セルビアは怒っている。

で、セルビアが主張していた、セルビア自治体共同体(CSM)はどうなったの?
2013年のブリュッセル協定で、コソボとセルビアが決めたことなんでしょ?

でんでん、進んでない。
コソボ側には、CSMを認める気配すらない。
CSMができて、コソボ・セルビア人の安全さえ保証されたら、セルビアはコソボの言うこと何でも聞くとまでは行かなくても、国際社会への進出は大目に見ると言ってるのによ。

きっと、これからの会談で話し合われるんだよ。

5月2日にブリュッセルで第3回目の会談が予定されているが、ヴチッチ大統領は出席する意味がわからないと言っている。(b92)


ユーゴスラビアが解体された時代背景


ところで今さらなんだけど、セルビアはなんで悪者にされたんだろう?

おそらく、ユーゴスラビアを解体するために、セルビアを悪者にする必要があったんだな。

じゃあ、なんで、ユーゴスラビアは解体されたの?

そりゃあ、アメリカを脅かす存在だったからよ。

アメリカを?

ユーゴスラビアが解体された時代を思い出してみろ。
共産主義、社会主義の国が、バタバタと倒れていった時代だぞ。
そして、その後にナンバーワンになった国は?

アメリカ。

そうゆうこと。
1987年 バルト3国がソ連から独立
1998年〜 ソ連の内部分裂
1989年11月 ベルリンの壁崩壊
1989年12月 ルーマニア チャウシェスク政権崩壊
1991年12月 ソ連の解体
そして、
1991年6月、スロベニアとクロアチアの独立宣言。
ここから、ユーゴスラビア解体の幕が切って落とされた。


スロベニアとクロアチア、ユーゴスラビアの北部を占めていた国だよね。

Author:Ijanderson977[CC BY-SA]

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アメリカの帝国支配の終焉は確実 〜 レイ・ダリオ氏による国家の隆盛と衰退の「ビッグサイクル」と「重要な国家の存続期間は約250年」という原則

竹下雅敏氏からの情報です。
 1000億ドル以上の運用資産を有する世界最大級のヘッジファンド「ブリッジウォーター・アソシエイツ」の創業者であるレイ・ダリオ氏は、過去500年の歴史を研究することで、“国家の隆盛と衰退の「ビッグサイクル」を見出し、その結果発見したのが、「重要な国家の存続期間は約250年」「経済や政治の周期は50~100年程度」という原則だった”ということです。
 アメリカの独立宣言は1776年なので、ダリオ氏の説によれば、アメリカが1サイクル=250年の終焉を迎えるのは、2026年ということになるようです。
 ツイッターに新しい機能がついて、歯車のマークの「動画の設定」を使って、再生速度を変更できるようになりました。3つ目のツイートにある「Youtube無料動画」をご覧ください。
 11分14秒で、“基軸通貨は世界中で、一般的に受け入れられている通貨であり、基軸通貨を持つことは、国が最も豊かで最も強力な帝国になるための重要な要素です。新しい支配力と通貨システムが確立され、新しい世界秩序が始まります。これらの変化は、私がビッグサイクルと呼んでいる時代を超越した普遍的なサイクルで発生します。…それらは、約250年間続く重複サイクルで発生し、その間に10~20年の移行期間がありました”と言っています。
 14分10秒では、“典型的なサイクルがどのように発生するかを見ることができます。…より良い教育は通常、イノベーションと技術開発の増加につながり、遅れて準備通貨としての通貨の確立につながります。また、これらの力が同様の順序で衰退し、互いの衰退を補強していることもわかります。…典型的な一連の出来事を見てみましょう。一言で言えば、大きなサイクルは通常、大規模な紛争(多くの場合戦争)の後に始まり、新しい主導権と新しい世界秩序が確立されます。誰もこの力に挑戦したくないので、通常、平和と繁栄の期間が続きます。人々はこの平和と繁栄に慣れるにつれて、それが続くことにますます賭けています。彼らはそのためにお金を借りますが、それが最終的に金融バブルにつながります。帝国の貿易のシェアが増加します。そして、ほとんどの取引がその通貨で行われると、それは準備通貨になり、さらに多くの借り入れにつながります。同時に、この繁栄の増大は、富を非均等に分配します。したがって、富裕層の「持てる者」と貧乏な「持てざる者」の間で富の格差が拡大するのが一般的です。最終的に、金融バブルが崩壊し、お金が印刷され、富裕層と貧困層の間の内部紛争が激化し、富を再分配するための何らかの形の革命が起こります。これは、平和的に、または内戦として発生する可能性があります。帝国がこの内戦に苦しんでいる間、その力は台頭する外部のライバル勢力に比べて減少しています。新たに台頭する勢力が、国内で崩壊しつつある支配的な勢力と競争できるほど強くなると、外的な紛争、最も典型的には戦争が起こります。これらの内戦と外戦から、新たな勝者と敗者が生まれます。その後、勝者が集まり、新しい世界秩序を作ります。そして、サイクルが再び始まります”と言っています。
 この動画を見ると、アメリカの帝国支配の終焉は確実だと分かります。ただ、ドルが基軸通貨でなくなるとして、それへの米国市民としての対策は、世界三大投資家としてもよく知られるウォーレン・バフェット氏でも分からない、ということのようです。
(竹下雅敏)
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[遠藤誉氏] 台湾有事を望んでいるのはアメリカではないか、中国にとって台湾への武力侵攻はメリットはない / 日本の政治家は誰のために働くか

 遠藤誉氏の記事が話題になっています。日本のメディアのみに晒されていると、今にも中国が台湾に攻撃を仕掛けるような印象を持ちますが、遠藤氏の冷静な論説を読むと「落ち着け」と言われているようです。
 遠藤氏は、そもそも「中国にとって台湾武力攻撃のメリットはゼロ」だと分析されています。台湾への武力侵攻はアメリカとの武力衝突を意味し、軍事力の劣る中国はアメリカに惨敗する。それは中国共産党の一党支配体制の崩壊を招くことにもなると予想されること。また、中国は台湾の半導体産業を大変重視しており、武力攻撃などで破壊するリスクを取らないことなどを上げています。
 そうした中国の事情以上に、遠藤氏は、台湾有事を望んでいるのはむしろアメリカではないかと論じます。アメリカは親米・独立志向の台湾政権、台湾総統を支援し分裂に導きます。具体的には「アメリカに都合が良いように事実を捏造して世論操作を行う」「全米民主主義基金(NED)は台湾においては2003年以前から浸透しており、NEDは2003年にNEDと同じ機能を持つ『台湾民主基金会』を台湾に設立させている。」とあります。このNEDは、レーガン政権時代に「他国の民主化を支援する」名目で設立された基金で、「第二のCIA」と呼ばれるほど世界で紛争を創り上げてきたと言及されています。「世界のどこかに内紛があると、必ずそこに潜り込んで既存の政府を転覆させ、親米政権を樹立させるということをくり返してきた」。台湾もそのターゲットにされていました。
 問題は、アメリカのそうした傲慢な覇権主義に利用されるのが台湾と日本だということです。遠藤氏は繰り返し「日本の政治家は、アメリカに追随して台湾を訪問することを重視するのか、それとも日本国民の命を重視して現実を直視するのか、真剣に考えろと言いたい。」「もし本気で『国民の命こそが最も大切だ』と思っているのなら、国会議員の一人一人に、現実を直視する勇気を持ってほしいと切望する。」と訴えておられます。私たち国民も国会議員一人一人を直視する厳しさを持ちたい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「台湾有事」はCIAが創り上げたのか?!
引用元)
(前略)
 4日、米国家情報長官は台湾有事で世界経済は年間134兆円の打撃を受けると警告した。しかし台湾を自国領土と位置付ける中国には台湾を武力攻撃する理由はない。武力攻撃させるため台湾の独立派を応援しているのは日米ではないのか
(中略)
 ここまで法的に整然とした経緯を経ているので、中国が台湾を自国の領土と主張するのは正当だろう。その統一をどのような形で実現するかに関しては、これは既に中国国内の「内政」になっている。
 したがって中国にしてみれば、「平和統一」以外に考えていない

 武力統一の可能性が出てきたのは2005年で、当時の陳水扁総統が台湾独立を叫び始めたために「反国家分裂法」を制定し、もし台湾が国家として独立しようとしたならば、「国連で認められた『一つの中国』を分裂させる政府転覆罪として処罰するために武力攻撃する可能性を否定しない」ことになった
 その後、親中の馬英九政権が誕生したので、中国は台湾周辺での軍事演習をその間は一度もやっていない。
 全米民主主義基金(NED)は台湾においては2003年以前から浸透しており、NEDは2003年にNEDと同じ機能を持つ「台湾民主基金会」を台湾に設立させている
 これは中国を国連に加盟させた時の日米側の中国に対する誓いとは、完全に逆行した「内政干渉だ」と、中国側には映るだろう
(中略)
 ならば、なぜ、アメリカはかくも激しく「中国が台湾を武力攻撃する」と叫び続けるのだろうか?
 それは、中国が平和統一などしたら、経済的にも軍事力的にも中国の方がアメリカを凌駕するので、アメリカとしては何としても、そのような絶望的未来が到来するのを阻止したいからだ。
 だから、何としても、中国には台湾を武力攻撃してほしいのである。
(以下略)