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COVID-19の変異、または二次ウイルス(COVID-21と呼ばれる)との同時感染は、はるかに高い死亡率と高い感染率を伴う第3の波につながり、サプライチェーンの崩壊からくる大きな経済的不安定が、2021年第2四半期後半に予定されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 ヘンリー・メイコウ氏はカナダに住む高名な陰謀論研究者ですが、“信頼のおけるカナダの情報筋”からの情報をブログに上げています。ブログに出ている情報筋から提供された「ロードマップ」を、引用元で読んでみることをお勧めします。
 信頼のおけるカナダの情報筋とは、“カナダ自由党の委員会のメンバーで、情報は「戦略的計画委員会(PMOが運営)」からのもの”だということです。要点は、“COVID-19の変異、または二次ウイルス(COVID-21と呼ばれる)との同時感染は、はるかに高い死亡率と高い感染率を伴う第3の波につながり、サプライチェーンの崩壊からくる大きな経済的不安定が、2021年第2四半期後半に予定されている。ベーシックインカムへ移行し、すべての個人債務(住宅ローン、ローン、クレジットカードなど)の完全な債務救済を提供する。これは「世界債務リセットプログラム」として知られるようになる。ただし、COVID-19およびCOVID-21の予防接種に参加することに同意する必要がある。ワクチンの接種に抵抗する国民は非常に厳しい措置が講じられ、隔離施設に無期限に収容されると同時に全ての財産が没収される”というもの。
 ガーナの大統領とされる人物が「ロックフェラー・ロック・ステップ計画 2010」を暴露したと言うことになっているのですが、上記の計画はロックフェラー財団の作成した書類と基本的に一致します。
 ロックフェラー財団の計画の要点は、“10月,11月には第二の波が到来。政府を信頼しない人々によって反対運動で暴動が更に激しくなり血塗れになる。ロックダウンにより世界的に経済を崩壊させ、食糧難を発生させる。ワクチンを強制。反対する者は、国家の敵とみなす。新しい経済システム「マイクロソフトの暗号通貨060606」を導入。従わないと必需品が得られず罰則を受ける”というもの。
 さて、これらの計画を見ると、時事ブログで予想していた範囲内のものであることが分かります。ベーシックインカムへ移行し、すべての個人債務が免除される「世界債務リセットプログラム」は、チャネリング信奉者が信じているGESARA/NESARAと、どこが違うのでしょう。こちらの動画によれば、GESARAとは「宇宙人との条約」なんだそうです。
 この宇宙人が「光の銀河連邦」に属していることは、皆さん分かりますよね。時事ブログでは「光の銀河連邦」の宇宙人が、ロスチャイルド、ロックフェラーを霊導して来たと指摘しています。この忌まわしき宇宙人たちの幹部は「裏のイルミナティ」に指示を出していた連中です。
 はっきり言えば、「ロックフェラー・ロック・ステップ計画 2010」やカナダの「戦略的計画委員会(PMOが運営)」の計画を実行させているのが「光の銀河連邦」なのです。このことは、妄想でも何でもなく、はっきりとした事実です。霊的に幼い人たちは、こうした邪悪な宇宙人に簡単に騙され利用されたあげくに、使い捨てにされるのです。しかも悪に加担したために、大きなカルマまで背負うことになります。
 騙されている証拠は、カルマによる体調不良であり、時間が経つごとに身体が重くなり苦しみが増してきます。できるだけ早く、こうした状況から脱出し「カルマ軽減の祈り」を使って、宇宙人ではなく、真の「神」に祈って下さい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナ・パンデミックはNWOに向けた準備の一環
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/prophecy/2020/10/viral-world-lockdown-plan-leaked-from-a-reliable-canadian-source-and-from-the-president-of-ghana-very-important-information-to-plan-your-exit-strategy-great-video-2514741.html
(概要)
10月15日付け
(中略)
6)COVID-19の変異型の第二次ウイルス(COVID-21)をばらまき、第三波を起こす。COVID-21はCOVID-19よりも感染力、致死率共にかなり向上。2021年2月までに行う。
(中略)
9)全ての人にユニバーサル・ベーシック・インカムを付与。2021年第二四半期中頃の予定。

10)サプライチェーンの崩壊、在庫不足が生じ(物不足、食糧危機)、経済的不安定性が増大。2021年第二四半期後半に予定。
(中略)
13)世界的規模の経済崩壊を相殺するために、カナダ連邦政府はカナダ国民の債務(住宅ローン、クレジットカードや他のローン)を全て免除する。その資金はIMFがカナダ政府に提供する。これを世界債務リセット計画と呼ぶ。しかし国民が負う全ての債務を政府が免除する代わりに、国民は不動産、財産を一切所有することができなくなる。さらに国民が債務免除を受ける場合、COVID-19とCOVID-21のワクチンを接種することに合意しなければならない。
(中略)
この計画に参加することを拒否した人は、深刻な公衆衛生リスクとみなされ隔離施設に送り込まれることになります。
(中略)
このようなことがカナダだけでなく全世界で起きることになります。
(以下略)

GoToトラベルは創価学会関連企業JTBを救済するための事業だと判明 〜 地方の宿泊業、中小旅行会社は恩恵なし

 コロナ感染拡大を無視して始まり「GoToトラブル」と言われたGoToトラベルですが、旅行業、宿泊業、観光施設などの活性化という元々の目的から大きく外れ、地方の小さな旅館やホテルにはほとんど恩恵のない実態が判明しています。それもそのはず、赤羽一嘉国交相は最初から「GoToトラベルはJTB救済が目的」と表明していたそうです。確かに1兆1250億円のキャンペーン予算はJTBのような大手旅行会社であるほど枠が大きい設計になっており、またGoToトラベル事務局への委託費1866億円はほとんどが人件費だそうですが、スタッフの多くがJTBからの出向のようです。単純計算では1人当たり月給200万円ものお金が支払われていることになるそうです。しかもGoTo事務局の仕事は「ほぼしていない」と文春が報じています。大手、特にJTBのための税金投入事業になっており「弱者救済の視点は全くない」とすら批判されています。ここでも支援されるべき国民が置き去りか。公明党の赤羽一嘉国交相がここまで露骨にJTBに肩入れするのは、創価学会がJTBの最大の顧客であり、同時にJTBが会社をあげて公明党に選挙協力する関係にあるからだと言います。創価学会関連企業であるJTBのためなら「ありとあらゆる便宜を供与」し、国民の目の前で税金をどしどし投入するのだな?
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「GoToトラベル」はJTB救済が目的!
赤羽一嘉(公明党)国土交通省大臣は、3カ月ほど前に、「私は、現在、JTB(の救済)のことしか考えていません」と公言していましたが、「GoToトラベル」の実態が次第明らかになってくると、その言葉に間違いはなかったことが証明されました
(中略)
●公明党が、自公政権の中で国土交通省大臣に固執する理由

公明党が、自公政権の中で国土交通省大臣に固執する理由は、国土交通省が霞が関の省庁の中で一番許認可権数が多く(長年、贈収賄事件の件数は霞が関一番を誇っている)、星の数ほど存在する「創価学会系企業」に対してありとあらゆる便宜を優先的に供与することができるからであり、その見返りとして公明党への選挙協力があるからです。
(中略)
また、公共事業費が減少する中で、大成建設をはじめとする大手ゼネコンにとって、顧客としての創価学会はその重要度がますます高まっており、その見返りとして、大手ゼネコンが公明党の応援部隊(大票田)となっているのですが、公明党が国土交通大臣として大手ゼネコンに睨みをきかすという重要な役割があるというわけです。
(以下略)

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「ホンモノのビンラディンはまだ生きている」と言う噂は事実! ~死んだことになっていて、本当は生きている人物として、サダム・フセイン氏、カダフィ大佐、ソレイマニ司令官

竹下雅敏氏からの情報です。
 「ホンモノのビンラディンはまだ生きている」と言う噂は以前からあり、調べると確かに「体外(身体)」の波動が残っています。噂は事実のようです。
 「メイカさんからの続報」によると、“オバマ政権がビンラディンをイランに移送、イランに口止め料1520億ドルを払った。そして偽者のビンラディンを銃殺した”ということですが、冒頭の一連のツイートには「我々は物理的な証拠、音声データと文書を持っている。ビンラディンは中東に20年近く潜伏していた」と言う内部告発者ニック・ノー氏の証言があります。
 オバマ政権は、“オバマ再選選挙直前にビンラディンを殺した”ということになっているのですが、このような「国家を裏切る犯罪」は、“トランプが再選された後、全世界に発表される”ということのようです。オバマ、ヒラリー、バイデンの逮捕もセットでないと納得できない処です。
 死んだことになっていて、本当は生きている人物として、サダム・フセイン氏カダフィ大佐ソレイマニ司令官がいます。
 昨日の記事で取り上げた動画で、元フリーメーソンのドナルド・マーシャルさんは、「ガダフィは死んだとされていますが、それはクローン人間であり、本人は生きています」と言っています。影武者が殺されたのかと思っていたのですが、クローンだったのですね。
 「カダフィ大佐の最期」と言う動画の1分の所で、映像を止めて見ると、確かにカダフィ大佐とされる人物のチャクラがありません。間違いなくクローンのようです。
 実は「イルミナティのクローン・プログラム」を暴露しているドナルド・マーシャルさん自身がクローンなのです。ところが引用元をご覧になると、“マーシャルさんも自身のクローン人間が作成され、様々な被害に遭っています。対象者は必ず記憶を抜き取られるため、記憶を取り戻すまでは、自分に何が行われているのかもわかりません。…マーシャルさんが自分を本物だと判断する理由は、クローン人間であれば、ハンドラーの許可なしに公の場に勝手に出ることができないからだそうです”とあります。
 この言葉から、クローン人間は自分がクローンであることを知らないということが分かります。どこか別の記事で、“クローンは自分が本人だと思っている”と言うような記述があったのですが、そうなのかもしれません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
 
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メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
米国のソーシャルメディアが、「ホンモノのビンラディンはまだ生きている。殺害されたのは偽者だった。」と報道した。オバマ政権(オバマ、バイデンか、ヒラリーが関与)がホンモノのビンラディンをイランに移送した。その際、イランに対し、ホンモノのビンラディンをイランに移送したことを隠すようにと、口止め料1520億ドルを払った。

そして偽者のビンラディンを銃殺した。ビンラディンは米特殊部隊にロケット砲を発射し20人の特殊部隊員が殺害された。オバマ政権はこのことを隠蔽した。犠牲になった特殊部隊の遺族が当時の証拠を集め真相を調査中。

トランプが再選された後、全世界にこのことが発表される。ヒラリーのEメールの内容も発表する。民主党は国家を裏切る犯罪を行った。
(以下略)

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米大統領選のバイデン候補とその息子ハンター・バイデン氏が関わる前代未聞の大事件 ~ツイッターとフェイスブックは、自分たちの支持するバイデン候補を傷つけることを恐れて、国政選挙の3週間前に、全てをシャットダウンするという暴挙

竹下雅敏氏からの情報です。
 水に濡れたノートパソコンが持ち込まれた修理店の店主は、“FBIがパソコンとハードドライブを押収する前にハードドライブのコピーを作成し、後にルディ・ジュリアーニ前市長の弁護士ロバート・コステロ氏に渡した”とのことで、ニューヨークポストはジュリアーニ氏からそのコピーを提供されたということです。
 ノートパソコンの持ち主は、米大統領選のバイデン候補の息子ハンター・バイデン氏。バイデン候補が副大統領時代に、ハンター・バイデン氏はウクライナエネルギー企業「プリスマ社」の取締役として、2014~2019年に毎月5万ドルの給与を受け取っていたことが分かっています。
 パソコンには、ブリスマ社の取締役会顧問のヴァディム・ポザルスキー氏からハンター・バイデン氏に送った感謝のメッセージがあり、「親愛なるハンター、私をDCに招待し、あなたのお父さんに会い、一緒に時間を過ごした機会を与えてくれてありがとう。それは本当に名誉と喜びです」と書かれていたようです。この事は、バイデン候補が「息子の海外ビジネス取引について息子と話したことはない」と主張していることに矛盾します。
 また、感謝のメールから8ヶ月も経たない2015年12月に、当時の副大統領ジョー・バイデン氏はウクライナのキエフを訪問、ペトロ・ポロシェンコ大統領とアルセーニイ・ヤツェニユク首相に、“10億ドルの米国融資保証を保留する”と脅し、「プリスマ社」を調査しようとしていたビクトル・ショキン検事総長を追い出すよう圧力をかけたと言われているのですが、ヴァディム・ポザルスキー氏はこの事を認めているということです。
 バイデン親子が詰んだと思われる事件ですが、ツイッターとフェイスブックは、“この記事が自分たちの支持するバイデン候補を傷つけることを恐れて、国政選挙の3週間前に、全てをシャットダウン”するという暴挙に及び、トランプ大統領に好意的なFOXが、これを糾弾しました。
 前代未聞の大事件だと思うのですが、これが日本ではどのように報じられるかも興味深い所です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ハンター・バイデンがウクライナの実業家を副大統領の父親に紹介した方法が、喫煙者用のメールで明らかになった。
引用元)
ポスト紙が入手した電子メールによると、ハンター・バイデンがウクライナのエネルギー会社の幹部に父親のジョー・バイデン副大統領(当時)を紹介したのは、長老のバイデンがウクライナ政府高官に圧力をかけ、会社を捜査していた検察官を解雇するよう迫った1年も前のことだったという。
(中略)
この超大作の通信は、ジョー・バイデン氏が「息子の海外ビジネス取引について息子と話したことはない」と主張していることを裏切るもので、ノートパソコンから回収された膨大なデータの中に含まれています。
(中略)
店主によると(中略)… 水濡れしたMacBook Proを修理に持ち込んだ顧客は、修理代を支払わず、サービスの代金も回収せず、内容物が保存されていたハードドライブも回収しなかった(中略)… コンピューターとハードドライブの両方が12月にFBIによって押収された(中略)… しかし、店主によると、ギアを引き渡す前にハードドライブのコピーを作成し、後にルディ・ジュリアーニ前市長の弁護士ロバート・コステロ氏に渡したという。
(以下略)
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配信元)
 

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公党れいわ新選組の街頭演説を大阪府南警察署が妨害という信じられない暴挙、公安委員会の責任重大、南警察署員の職権濫用罪の疑いも

 読者の方々からも続々情報が届きました。れいわ新選組・山本太郎代表が大阪市での街頭演説を大阪府南警察署に妨害され、結局中止に追い込まれるという信じられない事件がありました。公党の代表が演説を止めさせられるなど本当に現代の日本かと驚愕しました。折しも日本学術会議の会員の身辺調査を公安警察出身者が指示した可能性が指摘され、暗黒面が露わになっているようで許しがたい思いです。
警察官は道路交通法を根拠にしていたようですが、山本代表は「通行を妨げるような事態にはなっていない」と堂々と抗議しました。現場の設営に居たという大石あきこ氏は、事前に現場で警察官への説明した時には何の指摘もなく帰って行ったのに、演説が始まると突然やって来て拡声器まで使って中止を求めたと証言しています。
 街角のパブリックビューイングで国会を可視化されている上西充子先生は、「路上は本来、パブリックな空間。警察が恣意的に支配できる空間であってはならない」「私たちは使用許可をもらわないといけない、お上にたて突いてはいけないと無意識に考えているのではないか」と、ドキリとする指摘をされました。私たちは萎縮してはいけない。
 この深刻な事態に、原口一博議員は「事実ならば公安委員会の責任を」とツイートされていて公正です。山本太郎代表は「職権濫用罪」の疑いを表明しています。しかし大手メディアで報道された気配はありません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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