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安倍首相は、衆参同日選挙後、日米貿易に関する「密約の実行」を迫られることになり、尻ごみして退陣を決意か / 安倍首相、Q同盟へようこそ!

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の板垣英憲氏の情報は本当であれば驚きですが、実のところ、この通りである可能性が高いです。
 Eriさんのツイートをご覧になると、“安倍が寝返った”と書かれています。また、こちらの記事は、中身をまだ調べていないので何とも言えませんが、冒頭の写真では、“安倍首相、Q同盟へようこそ!”と書かれています。
 実のところ、これらの情報が正しいのではないかと思われるのは、安倍首相はもちろん、安倍首相をこれまで支えてきた今井尚哉氏、谷内正太郎氏、笹川陽平氏らの波動が皆持ち上がり、救済された者の波動になっているからです。
 Q同盟とあるように、Qと同盟しているグループは、私が知る限り5つあります。Qグループはその五角形(ペンタゴン)の中心にいます。板垣英憲氏の情報源であるゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)は、その同盟組織の1つです。
 トランプ大統領はQグループではありませんが、Q+はトランプ大統領のことではないかと言われています。それくらい、トランプ大統領とQグループは密接な関係にありますが、トランプ大統領自身はゴールドマン・ファミリーズ・グループのメンバーだと思います。ここには、ヘンリー・キッシンジャー博士や小沢一郎氏も所属していますが、このグループの長は徳仁天皇陛下だと思われます。
 要するに、トランプ大統領、ヘンリー・キッシンジャー博士、小沢一郎氏などのこのグループのメンバーは、天皇陛下にお仕えする立場なのです。いの一番にトランプ大統領が日本に来た意味は大きいと思います。
 これからの日本とアメリカの立場は、これまでとは異なるようです。天皇陛下という新しいリーダーの下に、日米は関係を再構築することになるはずです。それが安倍晋三にできるかということですが、おそらく安倍晋三は、ゴールドマン・ファミリーズ・グループの新機軸派の意向に従うことになったのだと思います。
 新機軸派の意向は、安倍政権の早期退陣と小沢一郎政権の樹立です。この方向に大きく舵を切ったと言えるかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
安倍晋三首相は、衆参同日(ダブル)選挙後、トランプ大統領との日米貿易に関する「密約の実行」を迫られることになるので、すでに尻ごみしており、「を決意」している
◆〔特別情報1〕
 これは、安倍晋三首相にごく近い右翼筋がつかんだトランプ大統領との密約である。「農産品についてはTPP11とヨーロッパとのEPAで決めた関税率以下にする。防衛装備品を大量に購入する。もし農産品についてTPP11とヨーロッパとのEPA以下にしないのであれば、自動車の関税を25%にする。加えて衆参ダブル選挙をすることにより、調印は8月に行う」
 しかし、この密約どおりにされてしまうとどうなるか。日本の酪農・農家は間違いなく崩壊してしまう。いまの日本の食糧自給率は45%で、農業全般的に影響を受けるため、「稀代の太鼓持ち」安倍晋三首相がトランプ大統領と交わした日米貿易の密約を、そのまま締結したら、日本の需給率は10%くらいになってしまう。大変なことになってしまう。万が一、海外から食糧が入ってこなくなったら、日本はたちまち戦後の食糧難と同じような状況になって、多くの国民が餓え死にしてしまうようなことになる。安全保障上、安保がどうとかのレベルではない。安倍晋三首相は、衆参同日(ダブル)選挙後、密約の実行を迫られることになるので、すでに尻ごみしており、「退陣を決意」しているという。さあ、日本政治は、どうなるか?
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[ノートルダム大聖堂の火災の真相]カバールの火災テロ計画を事前に察知したトランプ大統領とQグループが、先に大聖堂を燃やしてしまった!

竹下雅敏氏からの情報です。
 ノートルダム大聖堂の火災は政府の自作自演だと私は思っていたのですが、誤りだったようです。Eriさんが真相を書いてくれていますが、驚くべき内容です。
 マクロン大統領らカバールの連中は、悪魔に捧げる生け贄として、イエローベスト運動で集まった人々やノートルダム大聖堂の信者を火事で焼き殺す計画を立てており、それを事前に察知したトランプ大統領とQグループが、先に大聖堂を燃やしてしまったというのです。驚くべき真相ですが、調べてみると、確かにこの通りのようです。
 5月19日の記事でコメントしましたが、私は、ノートルダム大聖堂の“火災が起こることを事前に知っていた人物”を調べて、マクロン大統領、フランスのロスチャイルド家当主は少なくともそれを知っていたことを直感で突きとめました。このことから政府の自作自演だと結論付けたのですが、これが誤りだったわけです。
 誤った情報を提供してしまったことを、お詫びいたします。
 さて、先の5月19日の記事をもう一度見ると、コーリー・グッド氏は、地球同盟(アライアンス)のメンバーから、ノートルダム大聖堂の火災が“放火によるものだと確認が取れた”と聞かされています。この時の情報から、ディビッド・ウィルコック氏とコーリー・グッド氏は、犯罪組織が摘発されそうになったため、“犯罪の証拠隠滅のために全て燃やしてしまった”と思ったようで、コーリー・グッド氏もそれに同意しています。
 この文脈からは、ノートルダム大聖堂の火災がQグループによるものだとは、読み取れません。しかし、アライアンスからの情報は、何一つ偽情報はないのかも知れません。これらの情報から、ディビッド・ウィルコック氏とコーリー・グッド氏が、私と同じように間違った結論を出してしまったということだと思います。
 だとすると、アライアンス側が意図していたかどうかは別に、結果として攪乱情報が出されていた形になります。なので、これはかなり高度な情報戦だと言えると思います。
 人々をある方向に誘導するために、極めて巧妙に、情報がコーリー・グッド氏らを通して流されているわけです。情報を読み取るのに、さらに一段深い考察が必要になってきたと思います。
(竹下雅敏)
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経済協力開発機構が、消費税率を最大26%まで上げるべきと指摘

 OECDの対日審査報告書によれば、プライマリーバランス(財政の基礎的収支)を黒字化するために消費税率を最大26%まで上げるべきだと。政府の借金を個人の借金と同じように見て、消費増税推進派をたきつける恣意的な報告書を政府に提出。
 報告書はさらに、労働人口の減少を補う為外国人労働者の増大の必要性を指摘し、定年制の廃止が年功序列賃金の役割を低下させ、女性労働者に多大な恩恵をもたらすと分析。この内容は、日本政府あるいは官僚の意向を反映させて作成されたからであろう。なぜなら、このOECDにも“OECD日本政府代表部”なる政府組織があり、日本政府や官僚の意見が吸い上げられる仕組みになっている。消費税増税は当然財務省の意向としてとりこまれたものである。外国人労働者の増大、定年制の廃止(=年功序列賃金体系の崩壊)は経産省(経団連)の意向で、これは全て経営側の負担を軽減する目的でしかない。
 女性労働者に多大な恩恵をもたらすとの表現も、真の狙いをカモフラージュする為のものである。日本の伝統の仕組みや文化までをも破壊して、日本を弱体化させる力が働いていると見るべきである。
 1997年から続くデフレ状態から未だに脱却できずにいる日本、消費税を極限まで上げさせ、日本人の生活の崩壊を狙っているとしか思えない。日本の現状を本当に考えている組織であれば、むしろ消費減税であり、日本人を貧しくするようなことを提言するはずはない。この事に多くの人が気付いて欲しいものである。
 以下の動画で語られていますが、日本政府の借金は100%円建て国債であり、外国から借金したものでは無いため、財政破綻はしないと。政府の借金と個人の借金とは様子が異なる。
 動画は最初~11'50”辺りまでをご覧ください。
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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訂正:消費税最大26%まで引き上げを=OECD対日報告 
引用元)
(前略)
経済協力開発機構(OECD)が15日公表した対日経済審査報告書は、日本経済の人口減少に対して警鐘を鳴らし、プライマリーバランス(財政の基礎的収支)を黒字化するためには消費税率を最大26%まで引き上げる必要があると指摘した。

日銀の金融緩和の継続やジェネリック(後発)医薬品の普及による医療費削減、外国人労働者の拡充なども提唱している。

同日都内の日本記者クラブで会見したグリア事務総長は「消費税率の10%への引き上げは不可欠」と指摘し、その後も「徐々に税率を引き上げることが財政改善につながる」と強調した。
(中略)
消費税のみにより十分な水準の基礎的財政黒字を確保するためには、税率を20━26%まで引き上げる必要があるとしている。今年10月に予定されている10%への引き上げの影響は、各種対策の効果によって2014年の増税より大きくないとしている。
(中略)
また労働力人口が2050まで4分の1減少するとして、外国人労働者を増やすのが非常に重要とも指摘している。

定年制の廃止が年功序列賃金の役割を低下させ、女性労働者に多大な恩恵をもたらすと分析している。
(以下略)
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【三橋貴明×山本太郎】Part2 「日銀破綻論」の大嘘〜御用学者が増税したい本当の理由、そして財務省の裏工作
配信元)

Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。

3.11に平成天皇が関与か? ~天皇は籠の鳥の状態で、望まなくても立場上カバールの悪業に加担せざるを得ない状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 Eriさんが、早速爆弾投下。内容が正確なだけに、その破壊力がすごいです。ただ、多くの人が誤解するといけないので、私がどう見ているのかを説明します。参考にしてください。
 ベンジャミン・フルフォード氏が、日本の天皇は籠の鳥の状態だと言っていたように、“望まなくても立場上カバールの悪業に加担せざるを得ない”状況だったと思います。一例ですが、プチエンジェル事件の顧客リストには、皇室関係者の名前があったと噂されています。事実なら、言うことを聞かざるを得ないでしょう。
 それと、皇室を頂点とする裏の支配層はカルト集団で、「日月神示」に代表される予言を信じていたと思います。彼らは、日本は再武装してハルマゲドン(第三次世界大戦)に参加する計画だったと思います。何せ、明治以降の支配層の多くはイスラエルの末裔だからです。
 この関係で、3.11が実行されたと思っています。しかし同時に、2011年以降に天界の改革は、地上の改革へと焦点が移りました。この関係で、イルミナティに大きな変化が起こったのです。2011年8月31日にモナコで開かれた57ヶ国会議は、その一つです。ナサニエル・ロスチャイルドを中心とする改革派は、これ以降、悪魔崇拝と縁を切り、300人委員会がゴールドマン・ファミリーズ・グループへと変わるきっかけになったと考えています。
 状況が決定的に変わったのは、ゴールドマン・ファミリーズ・グループを牽引するヘンリー・キッシンジャー博士が、プーチン大統領と手を組んだ時です。これ以降、世界は劇的な変化を遂げています。
 現在、Qグループの協力者と考えられるのは、トランプ大統領、プーチン大統領、ヘンリー・キッシンジャー博士、金正恩氏だと思います。トランプ大統領の金正恩氏に対する発言を聞いていれば、このように考えざるを得ません。
 また、Qグループと同盟してカバールを倒し、地球の恒久平和を目指しているのが地球同盟ですが、地球同盟に属する人物として、天皇陛下、ナサニエル・ロスチャイルド、習近平氏がいると思います。もちろん、ベンジャミン・フルフォード氏が窓口の白龍会も地球同盟に属しており、ニール・キーナン氏が代表するドラゴン・ファミリーもまたそうです。
 元はと言えば、Qグループ自体がカバールに属していましたが、目覚めて、今は神と共にカバールを倒す側についています。同様に、日本の裏の支配層の大部分はカバールですが、天皇陛下や裏天皇、八咫烏は光の側について戦っているわけです。
(竹下雅敏)
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デトックス・プロジェクト・ジャパン~毛髪に蓄積されたグリホサートを検査して、危険性を訴え、禁止させていこうという真っ当なプロジェクト!~日本だけがなぜ規制緩和しているのか?

 先日、デトックス・プロジェクト・ジャパンが発足されました。
 ご存知のように、グリホサートは世界各国で使用禁止や規制強化の動きがあるのに日本では逆行した規制緩和がされてしまっています。そこで身体に蓄積されたグリホサートを検査して、発ガン性があるとされるグリホサートの危険性を訴え、農薬や除草剤としての販売や使用の禁止等、グリホサートを削減させていこうという実に真っ当で急務なプロジェクトが立ち上がったという訣です。
 アメリカや欧州では議員らからグリホサートが検出されたことで反対運動が大きなウェーブとなり、有機食品が広まったという経緯があります。マムズ・アクロス・アメリカのゼンさんからこうした報告を受けて、ぜひ日本でもはじめようと有志の政治家の方々はじめ28名が髪の毛を切って、グリホサートが蓄積されているかどうかを調べたのです。食に気をつけていると思われる方々なので、何も出なかったらどうしよう?という危惧もあったそうですが、結果は約7割の方からグリホサートが検出されるという衝撃的なものでした。食品はもちろんのこと、除草剤としても幅広く使用されているグリホサートですから、油断はならないということかもしれません。
 環境や健康のためにも、ここは何としても止める必要のあるグリホサートですが、世界各国においては反対運動により使用禁止や規制強化がされているのですから、日本でもできるはずです。いくら非常に不思議な政権とはいえ!?「あきらめない運動は続いていく。そしてすべてはつながっていく。」のですから。
 近いうちに、一般社団法人の農民連食品分析センターさんによるグリホサート検査の受け付けがはじまります。
(追記:只今準備中で、7月頃になりそうとのことです。)
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国会議員らの毛髪検査で...発がん性「農薬」検出7割の驚愕
引用元)
発がん性の疑いがある農薬「グリホサート」をどれくらい摂取しているのか――。国会議員らの毛髪を使って検査したところ、驚くべき結果が出た。山田正彦元農相が共同代表を務める「デトックス・プロジェクト・ジャパン」(DPJ)が21日、参院議員会館で開いた会合で明らかにした。(中略)

DPJは21日、日本の“グリホサート漬け”の実態を探るため、「検査プロジェクト」を立ち上げ、広く参加を呼びかけたのだが、それに先立って、国会議員23人を含む28人分の毛髪を仏の機関で検査した結果を発表した。グリホサートか、グリホサートが分解してできるAMPAが検出されれば、グリホサートが体内に存在していたことになる。

〈両方検出〉4人
〈グリホサート〉4人
〈AMPA〉11人
〈検出せず〉9人

28人中、実に7割にあたる19人から検出されたのだ。(中略)
会合には国会議員9人が顔を見せた。近く、食の安全の議員連盟を立ち上げるという。(中略)
立法府は食の安全を取り戻せるか。
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