月別アーカイブ: 7月, 2020

各ドーシャの反対の性質をもつものが、そのドーシャを最も下げる ~病気に対してはドーシャを減少させることが重要 / ドーシャ別の新型コロナウイルス対処法

竹下雅敏氏からの情報です。
 アーユルヴェーダの解説シリーズの7回目です。前回の記事でドーシャに関して、“新型コロナウイルスの場合は、1項目(体外)と2項目(体表)を見れば十分”であることを説明しました。
 「4つのドーシャ」の図で、左半分の「太陽のヴァータ」と「ピッタ」が優位な場合を「ラジャス(激質)」と言い、右半分の「月のヴァータ」と「カファ」が優位な場合を「タマス(えい質)」と言うことはすでにお伝えしました。
 さらに、「太陽のヴァータ」と「ピッタ」では、「太陽のヴァータ」が陽極で「ピッタ」が陰極になり、「月のヴァータ」と「カファ」では、「月のヴァータ」が陽極で「カファ」が陰極になります。
 「ラジャス」と「タマス」、「陽極」と「陰極」が拮抗する概念です。なので「ドーシャを下げる作用」の表にあるように、各ドーシャの反対の性質をもつものが、そのドーシャを最も下げるのです。
 アーユルヴェーダでは、その人の体質のドーシャが増悪することで重い病気になると考えます。なので、病気に対してはドーシャを減少させることが重要になって来ます。例えば、ピッタ体質の人の場合は、「月のヴァータ」の環境、あるいは食品などがピッタを下げるのに最も有効だと言えます。次に「カファ」「太陽のヴァータ」の順になります。しかし、ピッタ・ドーシャを増悪させる環境や食品などは健康状態を悪化させると考えます。
 “続きはこちらから”をご覧ください。新型コロナウイルスに有効だと思われる化学物質の「1項目と2項目のドーシャ」を調べたものです。例えば、「ビタミンC」の1項目と2項目のドーシャは共にピッタです。天然の食品などから人工的に抽出した化学物質などは、食品とは異なり「1項目と2項目のドーシャ」しかありません。
 「各化学物質によるドーシャの増減」は、各ドーシャを増加、減少させる化学物質を表にしたもので、例えば「太陽のヴァータ」を増やすのはMMSで、最も減少させるのはコロイダル・シルバーだということです。
 前回の記事で新型コロナウイルスは、“カファ・ドーシャの憎悪によって起こる病気”であることが分かりました。なので、カファ・ドーシャを増やすコロイダル・シルバーは、新型コロナウイルスには不適切だと言えます。それ以外の「MMS」「二酸化塩素」「ビタミンC」の中から、それぞれの体質に最も合致した化学物質を選ぶということになります。
 「ドーシャ別の新型コロナウイルス対処法」では、それぞれの体質別に最も有効だと考えられる化学物質を表にしたものです。例えば、1項目(体外)が「太陽のヴァータ」で2項目(体表)が「カファ」の人の場合には、「ビタミンC」が最も有効で、次に「二酸化塩素」だということになります。体質に応じて薬を変えるという発想は、西洋医学にはないので参考になると思います。
 なお、医療関係者でない方が、自己責任でこれらの方法を試し健康を損ねたとしても、私もシャンティ・フーラも一切責任を負いません。あくまでも自己責任でお願いします。
(竹下雅敏)
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【4つのドーシャ】

【ドーシャを下げる作用】


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より包括的な指標である「感染致命割合」を用いた致命率を調べると、新型コロナウイルスの致命割合は季節性インフルエンザの50〜100倍だった

竹下雅敏氏からの情報です。
 感染しても無症状の人は患者としてカウントされないことから、死亡者数を確定診断がついた患者数で割った「症例致命割合」ではなく、より包括的な指標である「感染致命割合」を用いた致命率を調べると、“新型コロナウイルスの致命割合は季節性インフルエンザの50〜100倍”だったとのことです。
 これまで、条件の異なる致命率を比較して、“新型コロナウイルスの致命率はインフルエンザよりも低い”などという幼稚な結論を引き出す人がいて、それを根拠に新型コロナウイルスが「ただの風邪」であるとか「フェイク・パンデミック」であるとかツイートしているのですが、残念なのは新型コロナウイルスを警戒している人たちに対して、「コロナ脳」などという言葉を投げかけていることです。
 陰謀論者のいう「コロナ脳」とは、“マスコミの情報を信じ切ってしまっている人”を揶揄するものだと思うのですが、現実に新型コロナウイルスに感染して、現在でも後遺症で苦しんでいる人たちが少なからずいるのです。「陰謀脳」の人たちは、こうした後遺症で苦しんでいる人たちが工作員かクライシスアクターだとでも言うのでしょうか。
 中学生男子(13才)が、いくつかの論文などを引用し、各教科の先生方に質問を投げかけるレポートを提出し、“学校からは「マスクの強要はしない」と連絡を受けた”と言うフェイスブックの記事があります。
 自分で調べて、自分の意見をはっきりと言える頼もしい中学生ですが、逆に言えば陰謀論に目覚めて「コロナ脳」などと言っている人たちは、中学2年レベルの頭だということになります。世の中は「陰謀論」で単純に割り切れるほど簡単ではありません。
 ブラックロッジの要人で、地上の最高権力者の一人であるペペ・オルシーニが「Q」の後ろ盾であったり、カバールの中心人物の一人であったフランスのロスチャイルド家が改心し、許されて波動をもとに戻されていたりするのです。seiryuu氏の一連の優れた記事をご覧になると、背後関係は単純な「陰謀論」とは異なり、極めて複雑だと分かるでしょう。
 昨日まで仲間だと思っていた人が今日は闇に落ち、敵だと思っていた人が友になるということがいつでも起こるのです。レッテルを貼らずに、ありのままに見る努力を怠らないようにしましょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナ、米NYの高い致命率が判明、従来のほぼ倍
インフルの50~100倍の推定も、米国でも若者の比率が急上昇、疫学者ら憂慮
引用元)
(前略)
感染致命割合は、確定診断がついていない患者や無症状の感染者を推定し、それらも含めた感染者全員を分母にとり、この病気で死亡する割合を数値化したものだ。こうした計算は、季節性インフルエンザでは毎年行われている。
(中略)
米コロンビア大学の疫学者は、3月1日から5月16日までのニューヨーク市の大規模なアウトブレイクのデータに基づき、統計学的手法を用いて感染致命割合を推定した。(中略)… 彼らのデータによると、新型コロナウイルス感染症の感染致命割合は1.45%だった。この数字は以前の推定値のおよそ2倍であり、ソーシャルメディア上で広く共有されている誤った数字よりもはるかに高い。死亡リスクは年齢によって大きく異なり、75歳以上の感染致命割合は13.83%と最も高くなっている。
(中略)
新型コロナウイルスの致命割合は季節性インフルエンザの50〜100倍になると考えられ、コロンビア大学の分析結果を裏付けている。つまり最悪の場合、新型コロナウイルス感染症では、感染者10万人あたり500〜1000人が死亡する計算になる。
(以下略)
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配信元)

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[Twitter]喫茶店でおばちゃんたちが…

竹下雅敏氏からの情報です。
おばちゃんのリアル。
笑うな、まのじ!  
(まのじ)
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配信元)
 

河井前法相夫妻起訴、被買収側の地方議員は全て「見逃し」、安倍総理は「責任を痛感」ごっこで終わりか?

 8日、河井夫婦が起訴されました。特に河井克行被告は案里被告陣営の選挙運動を取り仕切った「総括主宰者」としての起訴です。地元議員100人に約2900万円を渡し、法相経験者の逮捕起訴は戦後初、現職国会議員夫婦の起訴は初めてという安倍政権らしい汚点ですが、明らかにすべきは自民党から送金された1億5千万円の支出の経緯や使途です。検察の自民党本部へのメスは入ったのでしょうか。安倍総理はお約束の「責任を痛感する」ご挨拶で済ませようとしています。こちらが本物の「総括主宰者」ではなかったのか?
 驚いたのは、現金を受け取った被買収側の地方議員100人全てが刑事処分見送りとなったことでした。特捜部も広島地裁も明解な理由を述べず、金銭を返したり、頭を剃ったり、謝れば法を曲げても良いのか、なんらかの司法取引の先に安倍総理を庇う意図があるのではないか検察への不信が募ります。異邦人さんの指摘通り、これまで検察が見逃してきた罪の数々を見れば、これもまた想定内かもしれません。権力を持つものに法を守らせる術はあるのだろうか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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河井前法相夫妻、買収罪で起訴 19年参院選、百日裁判へ
引用元)
(前略)
 昨年7月の参院選広島選挙区を巡り、地元議員ら100人に計2900万円余りを配ったとして、東京地検特捜部は8日、公選法違反(買収、事前運動)の罪で前法相の衆院議員河井克行容疑者(57)と妻の参院議員案里容疑者(46)=いずれも自民党を離党=を起訴した。逮捕容疑から買収の相手先が6人増え、総額も300万円以上積み上げた。現職国会議員夫妻の起訴は初めて。起訴から100日以内に判決を言い渡すよう努める「百日裁判」で審理され、有罪が確定すると失職する。

 共同で捜査してきた特捜部と広島地検は、夫妻から現金を受け取った県議や市議、首長らの刑事処分を見送った
(以下略)
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【激震 前法相夫妻起訴】受領者不問に疑義の声 「もらい得」検察批判も
引用元)
(前略)
現金を受け取った地方議員ら100人全ての刑事処分を見送る方針を固めており、安堵(あんど)の表情を見せる議員も。一方で、市民からは被買収者の政治家の処分を求める声も上がっており、世論が「検察批判」に傾く可能性もある。
(中略)
 公選法では、買収目的の現金を受け取った側も罪に問われる。罰金刑以上が確定すれば公民権停止となり、首長や議員は失職する。政治生命に直結する問題だけに、現金授受を認めた地方議員の多くは、自身の処遇に気をもんできた。
(中略)
 ■起訴権の乱用 元検事で広島地検特別刑事部長などを務めた郷原信郎弁護士の話 

 被買収側を刑事処分しないのは、極めて異例の対応と言わざるを得ない。買収の犯罪が成立するならば、被買収側も起訴されて当然だ。最低でも罰金だろう。公選法違反罪の捜査は司法取引の対象外だが、被買収側と「立件しないから証言してほしい」という事実上の取引があったと疑われかねない。
(以下略)

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大規模災害のたびに国の不作為を知る 〜 日本でたった一台の「レッドサラマンダー」、ボランティアをあてにできない復旧作業、しかし「自宅敷地内のがれき撤去作業は公費負担になります」

 愛知県岡崎市にある日本でたった一台の「レッドサラマンダー」という消防車のことを知りました。頑丈な赤い車体を持ち、大規模災害発生時、通常タイヤの車両では走行困難な泥濘地などでも乗り込んでいける特殊消防車両の通称です。隊員、救助資機材、負傷者の安全な輸送を主なミッションとし、2017年7月の九州北部豪雨や2018年7月の西日本豪雨でも出動したそうです。お値段は一台約1億円。ツイートにもありますが、欠陥オスプレイを購入するくらいならレッドサラマンダーを買ってくれ。被災地でこの赤い車を見た子ども達はとても元気が出たそうです。
 これまでの数々の被災地ではボランティアの方々が全国から駆けつけ、がれき撤去作業などを担っておられました。しかし今のコロナ禍ではボランティアの方を呼ぶこともできず、被災した住民は途方に暮れているとの報道がありました。自力での復旧は限界があり、そもそもボランティアをあてにした復興作業には問題があります。これは国の仕事。7/9 参院内閣委員会で、田村智子議員は内閣府に質問し「自宅敷地内の土砂がれき撤去作業は公費負担できるということを周知してほしい」と訴えていました。国がしっかりお金を出して復旧作業をすることが財政出動になります。
(まのじ)
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配信元)