2020年12月3日 の記事

シドニー・パウエル弁護士チームへのスピリチュアルな攻撃を繰り返す悪魔的な連中 ~祈りで対抗しているシドニー・パウエル弁護士チーム

竹下雅敏氏からの情報です。
 シドニー・パウエル弁護士のチームから友人への電話で、“今までこのような悪魔のような攻撃を感じたことはない "と言っているという事なのですが、こうした攻撃は物理的なものはもちろん、ツイートにあるようにスピリチュアルなものも有ります。
 実は今朝、こうしたスピリチュアルな攻撃の現場に偶然遭遇しました。中国のサイキック部隊の隊長が、シドニー・パウエル弁護士を殺そうとしていたようです。シドニー・パウエル弁護士チームは、トランプ大統領のチームと同様に祈りで対抗していると思われます。また、ツイート主のように、彼らとその家族のために祈る人たちもいます。
 こうした祈りは、基本的には現在のキリストである聖フランシスの所へ届くのですが、私が現在のこの戦いに関心を持っている以上、祈りは私のところにも届くのです。というのは、こうした攻撃を神に祈ると、攻撃は神の所へ行くことになり、私もこの攻撃の影響を受けてしまうからです。
 「天界の改革」以来、こうした攻撃は日常茶飯事なので、どうという事は有りませんが、中国のサイキック部隊の隊長を含め、魔女たちの執拗な攻撃をもはや容認できないと思い、全ての攻撃を返すことにしました。
 攻撃を跳ね返し、私の身体が楽になったその時、今朝の9時30分のことですが、突然女の叫び声が聞こえました。中国のサイキック部隊の隊長が廃人になったのが分かりました。この瞬間、私の身体の「気」の流れが正常に戻りました。
 こうしたスピリチュアルな攻撃は、今年いっぱいは続きます。来年になると、こうした悪魔的な連中は、狭義の肉体の「表層」の心を破壊されてしまうのです。それまでに改心すれば、破壊を免れるでしょう。現段階でこのような悪魔的な所業を成す連中は、既に「中層」「深層」の心にはアクセスできないようにされています。来年からは「表層」にもアクセスできないようにされるわけです。
 そうなると彼らに残されたのは、身体と顕在意識のみになります。この部分の戦いが2021年の1年間かかります。上位の「身体」を全て滅ぼされ、狭義の肉体も「表層」「中層」「深層」が全く使えなくなった者たちは、死ぬかロボット人間になるしか残された道はないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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旧ソ連「黒魔術暗殺部隊」の存在がCIA機密文書で発覚! 頭蓋骨破壊、病気誘発、超能力コピー…!
引用元)
(前略)

「CIA」より

「Soviet and East European Parapsychology Research(ソ連と東欧の超心理学研究)」というタイトルのこの文書では、ソ連軍が“黒魔術”に興味を持ち、研究と実験を行っていた実態がCIAによって調査・報告されているのだ。
(中略)
ジム・シュナーベル氏の著書『Remote Viewers:The Secret History of America’s Psychic Spies(サイキック・スパイ-米軍遠隔透視部隊極秘計画)』(1997年刊)には、この時期のソ連で行われた超能力研究についての一端が詳述されている。(中略)… この報告書に登場するシベリアのシャーマンは、サイキックパワーを駆使して路面バスに立って乗っている乗客を転落させたり、小動物を殺すことができたという。
(中略)
カザフスタンの研究所では、黒魔術のシャーマンがマトリョーシカ人形、木彫りのスプーン、お土産(アクセサリー)を手に取り、邪悪なサイキックエネルギーをそれらに“注入”した。(中略)… これをプレゼントとして贈られ、身に着けたり身近に置いていた者は、神経痛、うつ病、さらには神経衰弱に苦しむということだ。
(以下略)
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ロシア軍では国家プロジェクトで超能力を駆使するサイキック兵士を養成していた
引用元)
(前略)
サイキック部隊をロシア軍が作っていた事実が明らかになった。ロシア連邦国防省の公式雑誌Armeysky Sbornik(アルメイスキー・ズボールニク)の2月号に「未来の戦争のためのスーパーソルジャー」というタイトルの記事で超能力を使った数々の実験の内容について紹介している。(中略)… 記事の著者のニコライ・ポロスコフ退役大佐は「超心理学は、直接接触しないで敵を倒すことを可能にする」と書いている。1980年代から始まったこの実験は実際にチェチェンでの軍事作戦で用いられ、超心理スキルは完成されたとしている。
(中略)
記事によると以下能力がある。
テレパシーによる敵の尋問
・金庫の中の透視
・外国語の習得
負傷兵の治療、痛みの緩和
・敵の罠や貯蔵庫を見つける
コンピュータをハックする
テレビや電話といった通信や傍受、妨害する。会話も傍受ができる
・何日も食べずに眠らず活動する、など
(以下略)

リン・ウッド弁護士「米国は内戦に向かっている。共産中国が主な扇動者である」「国民に対して、真の敵は中国共産党であることを認識するよう促した」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画によるとリン・ウッド弁護士は、「米国は内戦に向かっている。共産中国が主な扇動者である」とツイートし、トランプ大統領に戒厳令を宣言し、新たな選挙を行うよう提案したとのことです。
 リン・ウッド弁護士は、「10月8日、中国共産党は4億ドルでドミニオン投票システムを買収した(50秒)」と言っていますが、これが事実であれば、“他の証拠と合わせて、中国共産党が意図的に米国政府を転覆させようとしていることを証明することができる(1分)”としています。
 リン・ウッド弁護士は新型コロナウイルスが「生物兵器だった」と考えていて、“中国共産党は中共ウイルス(新型コロナウイルス)を使って米国を攻撃し、さらにドミニオン社の投票システムで米大統領選挙を操作している”と見ています。氏は「国民に対して、真の敵は中国共産党であることを認識するよう促した」という事ですが、こうした見立ては時事ブログと同じです。
 アーロン大塚氏のツイートによれば、マックネリー元中将は「反逆法の発動が必要。戒厳令が必要。」と言っているようです。リン・ウッド弁護士へのインタビュー記事では、“ドナルド・トランプは、事実を見ると、この国によく役立っており、2016年からキャンペーンの約束を守っています。それらの約束の1つは…沼を排水することでした。…彼はその選挙公約を守るつもりであり、この選挙を盗もうとしたこれらの人々は刑務所に行くだろうと私は信じています”と言っています。
 こうした流れを見ると、人類の目覚めとなる「独立戦争」が始まったという事でしょう。結果はわかり切っていますが、大本営発表を主要メディアがいつまで続けられるかというのも見どころではあります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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リン・ウッド弁護士「中共がドミニオンを買収」 大統領に戒厳令の宣言を提案
配信元)
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リン・ウッド弁護士、「内戦に向かっている」戒厳令の発令促す
引用元)

Wikimedia_Commons[Public Domain]
2020年3月11日、トランプ大統領(右)とルシアン・リンカーン・ウッド(Lucian Lincoln Wood)弁護士(左)(パプリックドメイン)

米国のリン・ウッド弁護士は12月1日、米国が「内戦に向かっている」とツイッターに投稿した。同氏は、トランプ大統領に対して、選挙をやり直すために戒厳令(martial law)を宣言するよう呼びかけた。
(中略)
同氏は11月12日の投稿でも、米国大統領選挙の投票不正について、「わが国は共産主義の中国と戦っている」とし、国民に対して、真の敵は中国共産党であることを認識するよう促した。
(中略)
中国共産党は中共ウイルス(新型コロナウイルス)を使って米国を攻撃し、さらにドミニオン社の投票システムで米大統領選挙を操作していると同氏は主張した。
(以下略)
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「計算の日」が近づいています– Lin Woodは、「私が持っている証拠は素晴らしいです!」と明かしています。
引用元)
(前略)
リン・ウッド:おはようございます。私たちの主流メディアがこの選挙についてアメリカ国民に真実を伝えていないことに気付いていると思います。
(中略)
中国を含む外国が私たちの国政選挙の妨害に関与したという圧倒的な証拠があることは間違いありません。
(中略)
2018年9月に大統領命令が出され、大統領は米国の選挙で外国の干渉が発生した場合に制裁を課すために政府の他のメンバーと協力する権限を与えられました。(中略)… この大統領命令に関する報告は、選挙から45日以内に行われなければなりません。今後数週間、あるいは数日のうちに、この国は、アメリカ市民、政府関係者、政治関係者、メディアのメンバーが関与した外国の干渉のレベルにショックを受けるだろうと思います。
(中略)…
中国は首までこれに関与している。彼らはこの国でウイルスCOVID-19を開始しました。事実上、生物兵器だったと思います。この国の個々の市民が自由を愛するなら、彼らが法の支配を愛するなら、彼らは忍耐強くなければなりません、大統領と私たちの政府の効果的な運営に責任がある人々に彼らに働く時間を与えてください。
(以下略)

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記者会見が嫌いな菅首相、ご本人は「きちんとお答えしたきた」と妄想全開、国会は5日で閉会へ「#目ざめろ日本人」

 菅・竹中政権は悪事を全く隠そうとせず、堂々と嘘を吐き、国民の目の前で違法行為を次々とやってみせます。国会の場であっても都合の悪い質問には「お答えを差し控えさせていただきます」ばかりで、官僚すらも威張って答弁拒否です。議論がかみ合うことの方が珍しい国会ですが、それすらも野党の反対を押し切って5日で閉じます。国会を閉じて野党が質問をする場を奪ってしまえば、菅政権はGoToだ電通だと勝手に予算を使い倒すつもりでしょう。公僕がドロボー。
 菅首相は、記者会見を嫌います。パンケーキを食わせた記者の質問でも嫌なのか。あべぴょんですら半年で13回の記者会見を行なったというのに、菅首相は就任以来たったの2回、しかも日本がかつてない危機の中にあるというのに、自助でよろしくということらしい。初任給は30年前の据え置き、老後資金になるはずの2000万円はそっくりそのまま消費税に消える国です。
 今、ネット上では「目ざめろ日本人」「もううんざりだよ自民党」のハッシュタグが勢いをつけているようです。日本人、本当に怒るところです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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コロナ対応説明は? 菅首相、感染拡大でも記者会見開かず 野党「国民の不安高まる」
引用元)
 新型コロナウイルス感染の「第3波」が指摘される中、菅義偉首相が記者会見を開かない状態が続いている。記者団の「ぶら下がり」でも一方的に発言した後、その場を立ち去るなど、コロナに関する政府対応を丁寧に説明する姿勢は見られない(中略)
(中略)
安倍晋三前首相は「質問の打ち切り」が批判を浴びることはあったが、コロナ禍が深刻化した2月末から辞任表明した8月までの半年間で、13回の記者会見に臨んだ。だが、菅首相は9月の就任以来、訪問先のインドネシアを含めて計2回の会見をしたに過ぎず、新型コロナの「第3波」が押し寄せた11月は一度もない
(以下略)
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配信元)

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12/1参院・財政金融委員会:「血も涙もない」衝撃の財務省主計局の中小企業潰しと、中小零細企業を支える信金信組をサポートする金融庁

 菅・竹中政権は、極悪非道を全く隠そうとしないところが特徴で、独裁完成とでも思っているのでしょう。12/1参議院・財政金融委員会での大門実紀史議員の質疑で、驚くべきことが明らかにされました。コロナ第3波で国民の命も暮らしも脅かされている最中、財務省主計局はその時を狙ったかのような建議(意見書)を出しました(3:49:35〜4:01:00)。その中では、持続化給付金や家賃支援給付金、資金繰り支援など「支援の長期化が中小企業の新陳代謝を阻害した」と報告しています。言い換えれば、コロナ支援策が潰れたはずの弱い中小企業を延命させた、ゾンビ企業を生む支援は予定通り打ち切るべしというひどい内容です。国が率先して中小企業を潰そうとしている。大門議員は、これまで多くの建議を見てきたが、よくまあこんなものが出せたものだと憤っておられました。「今回の建議というのは竹中平蔵氏、アトキンソン氏らの考えの上に、補助金を削りたい財務省主計局が乗っかったタチの悪い作文だ」と商工会議所からの非難も上がりました。そもそもスケールメリットなど目指していない中小事業者はたくさん有り、むしろ小スケールだからこそ機動性があり、技能、技術を発揮でき、顧客のニーズにも適うきめ細かいサービスができる、そのような事業所が豊かにあって日本経済は保っている。労働生産性だけで経済を語ることそのものがおかしいと、血も涙もない財務省主計局に指摘しました。
 実はこの大門議員の質疑の前半は、地域金融についてのものでした(3:25:35〜3:45:32)。地域の信金信組が今のコロナ禍にあって、自らもリスクを取りながら地元中小企業を必死で支えている現状があり、大門議員が取り上げた京都信金は、政府のコロナ支援が行き届かない中小企業にも使える金融商品を考案し、地域を支えていました。またあの有名な城南信金は、コロナ禍で売り上げが落ちた町工場の仕事確保のために商談会を開催し、上場企業とのマッチングで受注を生み出し、事業者と一体で地域を支えていました。金融庁の姿勢もこうした中小零細企業を支える信金信組への役割を認識し、今は何をおいても目の前の事業所の資金繰りを支えるという信金信組の判断を尊重し、サポートするという血の通ったものでした。「血も涙もない財務省主計局」と対比された「血の通った」金融庁と信金信組なのでした。どちらが本来の金融機関のあり方か、どちらが日本のための政策か明らかです。
(まのじ)
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20201201参議院財政金融委員会(国会中継)
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(3:49:35〜4:01:00)
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配信元)